｢3 つのポリシー ｣ に基づいたレジャー・レクリエーションの教育内容に関する）51一考察（古田岐阜経済大学論集
巻 3 号（2018ほか年）｢3 つのポリシー ｣ に基づいたレジャー・レクリエーションの教育内容に関する一考察― G 大学スポーツ経営学科生を対象とした学習の連続性と科目間連携の模索 ―康生 / 篠田 知之
原田 理人 / 渡部 昌史

古田

1． は じ め に(1) 3 つ の ポ リ シ ー の 策 定 と 公 開 の 義 務 化(2) 研 究 目 的 と 意 義
2． G 大 学 ス ポ ー ツ 経 営 学 科 の ｢3 つ の ポ リ シ ー ｣3． G 大 学 ス ポ ー ツ 経 営 学 科 に お け る レ ジ ャ ー ・ レ ク 教 育 の 必 要 性 (CP と DP を 根 拠 に )4． こ れ ま で の レ ジ ャ ー と レ ク に 関 す る 教 育 内 容
5． 29 年 度 カ リ キ ュ ラ ム の 概 要
6． G 大 学 ス ポ ー ツ 経 営 学 科 に お け る レ ジ ャ ー ・ レ ク 教 育 の 科 目 間 連 携 の 必 要 性
7． 今 後 の 課 題

1．はじめに(1) 3 つのポリシーの策定と公開の義務化
文部科学省（以下，文科省）は，平成 29 年 4 月 より，大学改革 の 一環 として 全 ての 大学 に 対 して，「入学者 の 受 け 入 れに 関 する 方針（ アドミッション ・ ポリシー）」，｢ 教育課程 の 編成 および 実施 に関 する 方針（カリキュラム・ポリシー）」，そして 「卒業認定 に 関 する 方針（ディプロマ・ポリシー）」の 「3 つの 方針」 の 策定 と 公開 を 義務 づけた 1)。 しかし，文科省 の 2014（平成 26）年度「大学 における 教育内容等 の 改革状況調査」2） の 結果 では， アドミッション ・ ポリシーを 策定 している 大

学 は 100％， カリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーを 策定 している 大学 は 各 98％ で， ほぼすべての 大学 が 3 つの 方針 を 策定 し 公開 している。 それでも，文科省 は，省令 を 改正 して，3 つの 方針 の 策定 と 公開 を 2017（平成 29）年度 から 各大学 に 義務付 けた 1) のである。 その 理由 として，

「3 つのポリシー」
多 くの 大学 が 定 めたそれぞれのポリシーが 抽象的 であり，形式的 なものに 過 ぎず，が 相互 に 関連 づけられていないためと 考 えられている。 したがって，小田 ら 3) は，現在，全 ての大学 が，中央教育審議会 の 答申 4) を 受 け，3 つのポリシーの 策定 による 「学士課程 の 質保証」，授－1－49

業 における 事前準備・事後展開 のための 主体的 な 学習時間 の 確保 や 体系的 な 教育課程 の 編成 による 「大学教育 の 質的転換」 が 求 められている， としている。

東海地方 に 位置 する G 大学 でも，「3 つのポリシー」 は 既 に 制定 され，大学 のホームページと 学生要覧 に 明記 されている 5-6)。G 大学 は，2017 年度 に 開学 50 年 を 迎 え，スポーツを 健康 や 体育 といった 限定的 なとらえ 方 だけでなく，経営的 なビジネスの 視点 を 加 えて， スポーツを 体系的 に 学 べる

特長的 な 教育実践 している。 そこで 本研究 では，文科省 の 省令 を，次 の 50 年 を 見据 えた G 大学の 教育内容 を 見直 す 契機 ととらえ，「建学 の 精神」，「3 つのポリシー」を 踏 まえた「スポーツ 経営学」
を 学 ぶ 意義 について 検討 を 加 えることを 目的 とした。今回 は，特 にスポーツ 産業 に 寄与 する 人材「レジャー」と「レクリエーション」の 教育内容 に 検討 を 加 える。
育成 の 観点 から，隣接領域 である，(2) 研究の目的と意義
本研究 では，変革 が 迫 られる 大学教育 の 現在 において，今一度，G 大学 スポーツ 経営学科 の 「3つのポリシー」5-6） を 概観 し，「スポーツ」 という 言葉 を 限定的 にとらえず，隣接領域 の 「レジャー」や「レクリエーション」との 関連 や 教育内容・教育方法 に 考察 を 加 え，建学 の 精神 の 一 つである「地域貢献」 に 寄与 する 学生 を 育 て 得 る 教育 のための 基礎的 な 資料 を 得 ることを 目的 とした。
ただし，授業内容 に 関 して 議論 する 場合 は， その 評価基準 やその 方法 についても 併 せて 検討 す
る 必要 があるが，本研究 では，議論 の 中心 を 科目間 の 連携 と 連続性 に 焦点化 するため，検討 する範囲 を 限定 した。

2．G 大学スポーツ経営学科の「3 つのポリシー」（1) アドミッション・ポリシー
アソミッション ・ ポリシーとは，「入学者 の 受 け 入 れに 関 する 方針」 である。表 1 に，G 大学 ス
ポーツ 経営学科 に 関連 するアドミッション ・ ポリシーを 示 す。

表1

G 大学スポーツ経営学科のアドミッション・ポリシー（入学者受け入れ方針）

スポーツ経営学科は，経営学の諸分野とスポーツ科学を複合的に学び，スポーツや健康に関連する企業，地域スポーツクラブ，学校教育から生涯教育に及ぶまで必要とされる経営活動（マネジメント）の計画・実行・評価に関する専門能力を有し，スポーツ・教育・健康関連事業の発展に資することのできる人材の養成を目的とします。このため，入学時において，次の興味・関心等を持っている学生を求めています。
1. 健康・スポーツ産業に従事し，その経営的な発展に貢献したい学生。
2. 地域スポーツの振興に貢献したい学生。
3. スポーツマネジメントについての知見を有する教育者・指導者を目指す学生。
4. 保健体育科あるいは商業科の教育者を目指す学生。

50

－2－

｢3 つのポリシー ｣ に基づいたレジャー・レクリエーションの教育内容に関する一考察（古田ほか）（2) カリキュラム・ポリシー
カリキュラム ・ ポリシーとは 「教育課程 の 編成及 び 実施 に 関 する 方針」 である。表 2 に，G 大学 スポーツ 経営学科 に 関連 するカリキュラム ・ ポリシー （以下，CP とする） を 示 す。
表2

G 大学スポーツ経営学科のカリキュラム・ポリシー（教育課程の編成方針）

スポーツ経営学科は，ディプロマ・ポリシーを達成するため，次のような方針で教育課程を編成しています。

1. 社会に貢献できる社会人となるのに必要な広範な教養を身に付けるために，一・二年次に人文科学，社会科学，自然科学，情報リテラシー，文章表現法，外国語や多文化交流，および体育に関する科目が開講されています。
2. 経営学の基礎を体系的に理解するために，経営学部共通の基本科目（経営学，簿記入門，金融リテラシー，経営戦略論，経営管理論，経営組織論，中小企業論，国際経営論，マーケティング論）が用意されています。
3. スポーツ産業界をリードする人材を養成するために，「スポーツビジネスコース」が設けられ，「スポーツをテーマとした仕事に進む」ための基礎知識を修得し，健康・スポーツ産業における管理運営能力やマーケティング能力など総合的なマネジメント能力を修得します。実感を持ってマネジメント能力を修得するため，スポーツ関連企業や団体の現場における実践教育も重視します。
4. 学校教育から生涯教育まで幅広い教育分野に対応できる人材を養成するために，「スポーツ教育コース」が設けられ，専門的なスポーツ科学の知識やコーチング理論を学び，発達段階に応じた適切な対処と競技力向上のための様々な知識を修得します。
5.「スポーツ教育コース」では，保健体育の授業，運動部活動の指導の理解を深め，理論と実践の往還による実践的な指導力の基礎を形成された保健体育教師を養成するために，「課外体育インターンシップ制度」や「体育授業インターンシップ制度」が設けられています。
6. 専門領域のテーマの下，指導教員から指導を受けながら，学生が自主的に研究，発表，討論を行って探求力を養うために，演習科目の演習Ⅱ（三年次）と演習Ⅲ（四年次）を必修としています。

（3) ディプロマ・ポリシー
ディプロマ ・ ポリシーとは，「卒業認定 に 関 する 方針」 である。表 3 に，G 大学 スポーツ 経営学科 に 関連 するディプロマ ・ ポリシー （以下，DP とする） を 示 す。
表3G 大学スポーツ経営学科のディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与に関する方針）

スポーツ経営学科は，新たな価値を生む精神，地域で学び地域をつくる力，そしてキャリアを拓く力を身につけた人材を育成するという本学の教育理念にもとづき，学士課程教育を通じて以下の基準を総合的に満たす学生に学位を授与します。

1. 人文科学，社会科学，自然科学，情報リテラシー，および論理的な文章表現力を身に付けている。
2. 日本人同士，外国人とも共感しあうコミュニケーション能力を持っている。
3. 経営学とスポーツ科学の専門知識を体系的に修得している。
4. 現実の経営問題を理解する方法を修得し，経営学の専門知識を学校やスポーツ産業における経営に実践的に応用できる。

5. 地域におけるスポーツ振興の課題を見つけ，その解決のために貢献できる。
－3－51

（4) G 大学スポーツ経営学科の 3 つのポリシーによる ｢ スポーツ教育 ｣ の基本的考え方の試案
G 大学 スポーツ 経営学科 では，CP に 基 づき，「 スポーツをテーマとした 仕事 に 進 む 」 を，中学校 や 高等学校 の 保健体育教諭 やフィットネス， スポーツ 領域 での “ インストラクター ・指導者”といった 職種 に 限定 してとらえず， スポーツに 関連 する 多様 な 職種 に 就 くことが 可能 となるよう教育 している。 そのため， ビジネスやマネジメントに 関連 する 基礎・専門知識 を 修得 させ，健康・スポーツ 産業 での 管理運営能力・ マーケティング 能力 などの 総合的 な 能力 が 修得 できるようにカリキュラム 編成 がされている。 もちろん，保健体育教諭 といった 教育職 やフィットネスなどのスポーツ 指導者 にも 就 けるようカリキュラム 編成 はされている。 さらに， ここで 明記 されている 「スポーツ 産業」 には，レクリエーション （以下，レクとする） やレジャー 産業 も 含 まれ，G 大学 では，その 学習成果 として 公益財団法人日本 レクリエーション 協会（以下，日本協会 とする ） の 公認指導者資格 であるレクリエーション ・ インストラクター （以下， レク ・ インストラクターとする） が取得 できる。

3．G 大学スポーツ経営学科におけるレジャー・レク教育の必要性(CP・DP を根拠に )2017 年度 のレジャー 白書 7） によると，2016 年 の 余暇市場 は，70 兆 9,940 億円 であり， スポーツ部門 は，他 の 趣味・創作部門，娯楽部門 1（ パチンコ ・ ゲーム ），娯楽部門 2（ ギャンブル ），娯楽部門 3( 飲食 )，観光・行楽部門 と 比較 すると 市場規模 は 小 さいものの，前年比横 ばいであった，とある。 スポーツに 関 する 余暇活動 の 参加者人数 では，ウォーキングが 3,010 万人 で 9 位，体操（器具 を 使 わないもの） が，2,320 万人 で 16 位， ジョギング ・ マラソンが 2,020 万人 で 20 位 であった。
2016 年 はリオデジャネイロ 五輪 の 影響 もあり，身近 なレジャーとして 順位 を 上 げた， と 分析 されている。 また， スポーツ 関連 の 用品 では， スポーツアパレルやシューズが 5 年連続増益， スポー
ツ 自転車 とマラソン 用品 も 好調 を 維持 した。 スポーツサービスでは， フィットネスが 過去最高益を 更新 し， スポーツ 観戦 が 大 きく 伸 びた， と 報告 している。 これらの 市場規模 などの 事実 を 鑑 みると，G 大学 スポーツ 経営学科生 は，CP と DP に 基 づき， スポーツを 一 つの 産業 として 考 え， ビジネスやマネジメントの 視点 でも 捉 えられる 能力 を 習得 しなければならない。 そのため，スポーツ・フィットネス 産業 を「スポーツ・体育 の 指導者」という 狭義 のスポーツ 産業 だけでなく，「レジャー」や 「 レク 」 と 関連 させて 広義的 に 俯瞰 できる 能力 が 身 に 付 く 教育 が 実践 される 必要 がある。 これこそが， レジャー ・ レク 教育 の 必要性 を 裏付 ける 事実 である。今後， レジャー 産業 やレクに 関連する 教育内容 を 充実 させることで，学生 の 視野 の 拡大 や 新 たな 活路 が 見出 され，広 い 意味 でのス

52

－4－

｢3 つのポリシー ｣ に基づいたレジャー・レクリエーションの教育内容に関する一考察（古田ほか）

ポーツ 産業界 や 地域 スポーツ 分野 での 貢献 が 期待 でき，G 大学 の 「建学 の 精神」 の 具現化 ができると 考 える。

4．これまでのレジャーとレクに関連する教育内容
大学 や 短期大学，専門学校 などで 「 レク ・ インストラクター」 を 養成 する 課程 がある 学校 を 一般的 に，養成課程認定校 と 呼 び，日本協会 は， その 養成 カリキュラムを 示 し，数度 の 改訂 を 経 て現行 の 20 年度 カリキュラムにて 養成 がされている 8)（表 4）。
表4

平成 20 年度レク・インストラクター養成カリキュラムの概要
カリキュラムの構成と学習内容

レクリエーション理論科目（15.0 時間）

科目 1：レクリエーション基礎理論（学習時間 4.5 時間以上）
学習項目：レクリエーションの意義やインストラクターの役割
科目 2：レクリエーション支援論（学習時間 4.50 時間以上）
学習項目：支援対象者の理解
科目 3：レクリエーション事業論（学習時間 6.0 時間以上）
学習項目：事業計画の作り方や安全管理
レクリエーション実技科目（36.0 時間以上）

科目 4：コミュニケーションワーク（学習時間：6.0 時間以上）
学習項目：ホスピタリティとアイスブレーキングについて
科目 5：目的に合わせたレクリエーションワーク（学習時間：9.0 時間以上）
学習項目：支援の目的に合わせた素材の選択と展開方法
科目 6：対象に合わせたレクリエーションワーク（学習時間：6.0 時間以上）
学習項目：対象者に合わせたアレンジの方法（技術）科目 7：演習Ⅰ（学習時間：7.5 時間以上）
科目 8：演習Ⅱ（学習時間：7.5 時間以上）
現場演習（9.0 時間以上）
事業参加（事業参加・スタッフ参加）

この 養成 カリキュラムは，日本協会 が，平成 5 年（1993 年）3 月 25 日 の 理事会 にて 決定 した 「日本協会人材育成 マスタープラン 」9） に 基 づき 制定 された 資格 である。制定 された 当初 より，基礎理論 を 学 ぶ 講義 の ｢ レク 理論 ｣ と，実践実技 によりレク 支援 の 技術 を 習得 する 「 レク 実技」， そして 各都道府県 のレク 協会 の 主催事業 に 参加及 びスタッフ 参加 して 単位 を 修得 する 「現場実習」
にて 構成 され， その 後，数度 の 改訂 を 経 て，2016 年度 までは，平成 20 年度 に 改訂 された 「20 年度 カリキュラム 」 により ，人材 が 養成 されている 8）。 そして ，平成 29 年度 に ，新 カリキュラムの 「平成 29 年度 カリキュラム」10）（表 5） に 至 り，移行 されることとなった。
－5－53

表5

平成 29 年度レクリエーション・インストラクター養成カリキュラムの概要
カリキュラムの構成と学習内容

理論科目（9.0 時間）
科目 1：レクリエーション概論（学習時間 1.5 時間以上）
学習項目：レクリエーションおよびレクリエーション・インストラクターとは科目 2：楽しさと心の元気づくり理論（学習時間 3.0 時間以上）
学習項目 1：楽しさを通した心の元気づくりと対象者の心の元気
学習項目 2：対象者の心の元気づくりの課題、および心の元気と地域のきずな
科目 3：レクリエーション支援の理論（学習時間 4.5 時間以上）
学習項目 1：信頼関係づくりの理論
学習項目 2：良好な集団づくりの理論
学習項目 3：自主的・主体的に楽しむ力を育む理論
実技科目（27.0 時間以上）
科目 4：レクリエーション支援の方法（学習時間：12.0 時間以上）
学習項目 1：信頼関係づくりの方法・ホスピタリティ
学習項目 2：良好な集団づくりの方法・アイスブレーキング
学習項目 3：自主的・主体的に楽しむ力を育むレクリエーション活動の展開方法
科目 5：レクリエーション活動の習得（学習時間：15.0 時間以上）
学習項目 1：モデル・プログラムの習得
学習項目 2：個々の活動の習得
演習・実習科目（24.0 時間以上）
科目 6：レクリエーション支援演習（学習時間：15.0 時間以上）
学習項目 1：リスクマネジメントの方法
学習項目 2：プログラムの立案
学習項目 3：レクリエーション支援雄実施
科目 7：現場実習（学習時間：9.0 時間以上）
学習項目：事業参加・およびスタッフ参加

5．29 年度カリキュラムの特徴 ( 概要）
この 29 年度 カリキュラムでは，『 レクの 主旨（目的） は，心 を 元気 にすることです。 レク ・ インストラクターは，人々 が 自主的，主体的 に 心 を 元気 にできるようになることを 目的 に， ゲームや 歌 やダンスといったレク 活動 を 用 いて 手助 けする 指導者 です。主 に，福祉分野 や 教育分野 の 施

設，学校，地域 の 事業 などの 現場 で 高齢者 や 子 どもなどを 対象社 として 心 の 元気 づくりの 支援 を行 います 』 とし， レクという 言葉 の 主旨（目的） を 「心 を 元気 にすること 」 と 定義 づけた 11)。今回 のカリキュラム 改訂 で 注目 すべき 点 の 一 つに，「 レク 基礎理論」時間 の 削減 がある。 レク ・ イン
54－6－｢3 つのポリシー ｣ に基づいたレジャー・レクリエーションの教育内容に関する一考察（古田ほか）

ストラクター 養成 の 主目的 が，「支援 スキルの 実践的 な 習得」 に 焦点化 され， これまでの 福祉領域や教育・保育領域の指導現場の意見 12) が反映される形となっている。これまでの「レク基礎理論」13-15）
では，(1) レジャー 憲章 の 制定過程，(2) レジャー 白書 に 基 づく 日本人 の 余暇 の 現状 と 課題，(3) レジャーとレクの 構造，(4) 第二次世界大戦後 の 日本 でのレジャー ・ レクの 普及運動 の 歴史， といった 基礎概念 を 学習 し， その 必要性 が 学 べる 内容 があった。 しかし，29 年度 カリキュラムで 使用 する 養成 テキスト 『楽 しさをとおした 心 の 元気 づくり ― レクリエーション 支援 の 理論 と 方法－』 では，養成課程 の 初期 にて 使用 された 『レクリエーション 入門』13） や，それに 次 ぐ 『楽 しいをつくる・やさしいレクリエーション 実践』14），『 レクリエーション 支援 の 基礎－楽 しさ ・心地 よさを 活 かす理論 と 技術－』15） に 記載 されていた，「レク 運動 の 歴史的背景・理念」 や 「レジャー・レクリエーション 構造」，「 レジャー ・ レクリエーションの 現状 と 課題」 といった 基礎理論 が 大幅 に 削減 されている。 これは，前述 の 通 り，指導者養成 の 現場 における 担当講師 や 受講生 からの 声 を 反映 させての 対応 であるからして 否定 できない。 しかし，G 大学 スポーツ 経営学科 の CP と DP に 則 り 学修過程 を 鑑 みると， スポーツ 産業界 や 地域 スポーツに 貢献 できる 人材 を 育成 する 上 で，前述 の 削減された 学習内容 は，身 に 付 けておくべき 専門知識 であり 何 らかの 形 で 補 う 必要 がある。

6．G 大学スポーツ経営学科におけるレジャー・レク教育の科目間連携の必要性
G 大学 では，「 レク ・ インストラクター」資格取得 のためだけでなく，「 レジャー ・ レク 」産業を 体系的 に 学 ぶため，表 6 の 科目 が 設置 されている。多様化 するスポーツ 産業界 に 人材 を 送 り 込
むため，学習内容 として， これまで 「 レク 理論」 で 学 んだ 内容 は，不可欠 であり，隣接科目 での連携 による 補完 が 必要 である。G 大学 でのレジャー ・ レク 関連科目構成 から，補完 を 可能 にするであろう 科目 に 「レジャー 産業論」 があることが 理解 できる。
表6区分

G 大学でのレジャー・レクリエーション関連科目年次

ﾚｼﾞｬｰ 2 年次

科

目

講義：レジャー産業論（スポーツビジネスコース選択科目）

日本協会「レク・インストラクター」養成カリキュラム構成科目
レク

1 年次

実技：体育実技 A・B（レクリエーション・スポーツ） ニュースポーツの経験と模擬指導 ( 部分指導 )3 年次

演習：レクリエーション演習

1 年次

講義：生涯スポーツ論

レク事業の企画立案と運営 ( 事業案を作成して学生相互で模擬指導 )

都道府県や市町村のレク協会と地域スポーツの課題、公認指導者の役割

総合型地域スポーツクラブ、ライブステージ別スポーツ活動の課題など

29 年度 カリキュラムを 考慮 すると，模擬指導 による 指導・支援力 の 習得 は 必至 であり，能力 の獲得 のためには，今後， さらなる 学生相互 による 模擬指導 の 時間増加 とその 実施方法 を 大幅 に 見－7－55

直 さなければならない。 よって，現状 では， レク 関連科目 の 3 科目 に 「 レク 基礎理論」 を 組 み 込
むことは 不可能 と 言 わざるを 得 ない。 レジャー・レク 科目 の “学 びの 連続性” を 考慮 すると，1 年次 にて，実技科目 の 『体育実技 A・B（レク・スポーツ）』 は，生涯 スポーツの 見地 から 「誰 もが （障がいの 有無 や 年齢，体力・運動能力 レベルに 関係 なく）」，「いつまでも」，「どもでも」 できるスポーツ（レク・スポーツ）種目 の 体験 と 部分的 な 模擬指導 を 通 して，広範囲 なレク・スポーツ 種目 の 支援・指導法 を 体験的 に 学習 し，学生個々人 がそれを 実施 する 上 での 課題発見 の 機会 となる。 また，講義科目 の『生涯 スポーツ 論』では，ライフステージ 別 スポーツ 活動 の 課題，その 機会 を 提供 する“総合型地域 スポーツクラブ” の 役割，都道府県 レク 協会 とレジャー・レク 事業 の 実施実態 とその 効果，事業計画 ( 企画立案 と 運営 の 実際） などの 理論 と 学生相互 による 模擬指導 によって，「 レジャー ・レク」 の 支援・指導 の 基礎 が 学 べるようにカリキュラム 編成 がされている。 さらに，3 年次 の 『レクリエーション 演習』 では，レク 事業 の 指導案作成 と 模擬指導 を 繰 り 返 し，指導・支援能力 を 高 め，その 成果 を 「現場実習」 として，都道府県 レク 協会 や 市町村 レク 協会 が 主催 するレク 事業 にて 実

際 に 一般市民 を 対象 に 指導 を 展開 し，学生個々人 が 指導・支援 スキルの 課題発見 やスポーツ 産業としての「レジャー・レク」の 位置 づけが 実体験 として 学 べるよう 連続性 が 考慮 されている（表 7）。
表7

G 大学でのレジャー・レクリエーション関連科目の学びの連続性

1 年次：実技と講義にて、レジャー・レクの全体像を実践的に理解する・
2 年次：スポーツ産業としてのレジャー・レクの現状と課題を把握して展望を考える。
3 年次：学生相互の模擬指導により、指導・支援力を身につけた後、実際に一般市民へのレジャー・レク支援を実践する。それにより学生個々人が自らの課題を把握して、さらに学びを深める。

そこで，今一度，「 レク 基礎理論」 の 学習内容 を 考慮 すると，(1) レジャー 憲章 の 制定過程，(2)レジャー 白書 に 基 づく 日本人 の 余暇 の 現状 と 課題，(3) レジャーとレクリエーションの 構造，(4) 第二次世界大戦後 の 日本 でのレジャー ・ レクの 普及運動 の 歴史， レジャー ・ レクの 歴史的背景 と 現
代 での 課題 が 学 ぶ 範囲 である。 つまり，人間 にとってレジャーの 必要性 や 先人 の 余暇時間 の 獲得
過程，現代人 のレジャー 実態・課題・展望，労働 と 余暇 の 関係性，福祉領域 における 余暇 の 定義，
日本 における 戦後 のレジャー ・ レクの 普及 の 過程， などである。
そこで，G 大学 で 開講 されている ｢ レジャー 産業論 ｣ のシラバス （表 8） を 概観 すると，授業 1回目 と 2 回目 に 組 み 込 める 可能性 があることが 理解 できる。
前述 の 「レジャー・レク」 の 学 びの 連続性 を 考慮 すると，1 年次 に 実技 と 講義 により，「楽 しさ」を 基礎 に，現代 における 「 レジャー ・ レク 」 の 実態 と 課題 を 実践的 ン 学 び，2 年次 に，「 レジャー産業論」 の 学 びにより，「レジャー・レク」 の 構造 や 余暇時間獲得 の 歴史的背景，現代社会 の 人間の 生活 にもたらす 利益 など「レジャー・レク」の 必要性 とビジネスとしての 可能性 を 学 ぶ。 そして，

3 年次 には， レクリエーション 演習 にて，実際 に ｢ 現場実習 ｣ にて 指導・支援 を 実践 して，実体験により 学 びを 深 める 一連 の 科目配列 が 可能 になる。

56

－8－

｢3 つのポリシー ｣ に基づいたレジャー・レクリエーションの教育内容に関する一考察（古田ほか）
表8G 大学レジャー産業論のシラバス

講義名称

レジャー産業論（2 単位：講義：スポーツビジネスコース選択科目）

授業目的「レジャー」とは，スポーツ，アウトドア，旅行，映画や観劇，外食，テーマパークなどの人間の余暇活動であり，「レジャー産業」とは，そうした人間の余暇活動を「事業」としてマーケティング活動を行っている企業の総称である。本講義では，代表的な「レジャー産業」について講義し，レジャー産業のミッション，性格・特質を明らかにしていくことをその目的とする。また，景気低迷期におけるレジャー産業のあり方についても考察することをも目的とする。
到達目標

レジャー産業のミッション（社会的意義・市場価値）を理解すること。

・ レジャー産業とは何か，自分の言葉で説明出来るようになること。
・ レジャー産業を捉えるためのフレームワークを修得すること。
・

授業への理解を深め，着想・仮想して，レジャー産業ビジネスの企画・計画をイメージできること。

授業内容

第 1 回：イントロダクション，レジャー産業論の対象と範囲
第 2 回：余暇・レジャー・観光の動向
第 3 回：旅行業
第 4 回：ホテル業
第 5 回：航空輸送業
第 6 回：鉄道業
第 7 回：外食産業
第 8 回：テーマパーク事業
第 9 回：博物館・水族館・動物園
第 10 回：コンテンツ事業①（映画事業）
第 11 回：コンテンツ事業②（音楽事業）
第 12 回：スポーツツーリズム
第 13 回：スポーツ施設事業
第 14 回：まとめ①（観光事業の本質）
第 15 回：まとめ②（観光事業のマーケティング）

7．今後の課題
本研究 では，「3 つのポリシー」 に 基 づく 大学教育 の 実現 のため，特 に 「 レジャー ・ レク 」教育の 内容 に 検討 を 加 え， スポーツ 産業 と 地域 スポーツに 貢献 できる 人材育成 の 可能性 を 検討 した。
すなわち，CP と DP に 明記 された 「 スポーツ 産業」 を 広義的 にとらえ，「 レジャー」 や 「 レク 」
を 含 めた 教育内容 とし， その 連続性・科目関連性 について 検討 を 加 えた。 その 結果，日本協会公認資格「レク・インストラクター」養成 に 関連 する 授業内容 が，29 年度 カリキュラムに 移行 し，「3つのポリシー」 に 基 づいた 教育内容 を 実現 するには，学習内容 の 科目間 の 補完 が 不可欠 で， これ－9－57

までの「レク 理論」の 学習内容 を「レジャー 産業論」の 授業内容 に 組 み 込 む 試案 を 導 き 出 すに 至 った。
しかし，今回 は，教育内容 に 焦点 を 当 てて，検討 を 試 みたため，教育方法 は 今後 の 課題 となった。現在，大学教育 においては，教育方法 の 一 つとして 「反転教育」 や 「アクティブラーニング」の 導入 が 必須 で， シラバスへの 明記 が 必要 とされている 16）。 そのため，「 レジャー ・ レク 」 に 関 する 教育方法 の 検討 は 急務 であり，引 き 続 き 検討 を 加 えたい。 そして，本研究 では 検討 の 範囲 に 含めなかった 評価方法 とその 基準 についても 今後 の 検討課題 となった。

〔引用文献・参考文献〕
1)

文部科学省「学校教育法施行規則の一部を改正する省令の公布について（通知）」(2017 年 12 月 1 日アクセス )，http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/nc/1369884.htm

2)

文部科学省「大学における教育内容等の改革状況について（平成 26 年度）」(2017 年 12 月 1 日アクセス )，http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/daigaku/04052801/1380019.htm

3)

小田佳子，村松常司，神田智浩 : 教職課程 における 保健体育 ( 武道 ) の 新 カリキュラム 構築 に 関 する一考察―T 大学教職課程 コアカリキュラムによるシラバス 試案―，東海学園大学教育研究紀要第 1 巻，p109-119，20174)

文部科学省「学士課程教育の構築に向けて」中央教育審議会答申の概要（2017 年 12 月 1 日アクセス），
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/gijyutu/gijyutu4/siryo/attach/1247211.htm

5)

岐阜経済大学：3 つのポリシーについて (2017)，「2017 学生便覧・履修の手引き」，岐阜経済大学，p10-11

6)岐阜経済大学：「大学概要 3 つのポリシー（学部）」(2017 年 12 月 1 日 アクセス )，https://www.gifu-keizai.ac.jp/about/outline/policy.

7)8)

公益財団法人日本生産性本部余暇創研「レジャー白書 2017」，(2017)，公益財団法人日本生産性本部，財団法人日本レクリエーション協会「財団法人日本レクリエーション協会制定

公認指導者資格認定規定」，楽しいをつくる―やさしいレクリエーション実践―，(2000)，日本レクリエーション協会，p282-285
9)

財団法人日本レクリエーション協会人材開発本部「人材養成マスタープラン」，レクリエーション入門，(1993)，財団法人日本レクリエーション協会，p207-213

10)

公益財団法人日本レクリエーション協会「平成 29 年度レクリエーション・インストラクター養成カリキュ

ラムの概要」，楽しさをとおした心の元気づくり― レクリエーション支援の理論と方法―，(2017) 公益財団法人日本レクリエーション協会，p186-187
11)

公益財団法人日本レクリエーション協会 (2017)「レクリエーションを学ぶにあたって」，楽しさをとおした心の元気づくり― レクリエーション支援の理論と方法―(2017)，公益財団法人日本レクリエーション協会，p6-812)

堀建治，レクリエーション指導者養成制度の構造的研究― レジャー・レクリエーションをめぐる「言語」

を中心に―，鈴鹿国際大学短期大学部紀要第 5 号，p41-49，2005

13)

財団法人日本 レクリエーション 協会「 レクリエーションに 関 する 基礎理論」， レクリエーション 入門，(1993)，財団法人日本レクリエーション協会，p8-3714)

薗田碩哉，西野仁，「 レクリエーションの 基礎理論」，楽 しいをつくる ― やさしいレクリエーション実践―，(2000)，財団法人日本レクリエーション協会，p8-2915)

薗田碩哉，木村真介，只野孝典，高木昭一「レクリエーションの基礎理論」，レクリエーション支援の基礎―楽しさ・心地よさを活かす理論と技術―，(2007)，財団法人日本レクリエーション協会，p10-65
16)

山崎光悦，アクティブ・ラーニングと教育の質保証，公益財団法人大学基準協会じゅあ JUAA 第 57 号，p1，201658－ 10 －