就職後の専門学校・大学・大学院への入学―だれが「再入学」を行うのか1―髙松里江（立命館大学）

本稿では，だれが職業キャリアの途中に学校機関に進学する「再入学」を行うのかを分析した．
データには，学歴情報の豊富な SSM2005 と SSM2015 を用いた．再入学の割合は全体のうち 4.8％，
中学・高校を卒業・中退した者のなかでは 3.8％，専門学校・大学等を卒業・中退した者のなかでは 2.7％であった．また，再入学のタイミングを確認すると，初職入職後すぐに再入学が行われることが多かった．ロジスティック回帰分析（Penalized Maximum Likelihood Estimation）を行ったところ，次の結果を得た．（1）中学・高校を卒業・中退をした者の再入学は 2005 年のほうが多く，専門学校・大学を卒業・中退した者の再入学は 2015 年のほうが多い．（2）初職では，大企業・官公庁正規雇用と比べて非正規雇用，専門職が再入学を行いやすく自営業や中小正規雇用では再入学を行いにくい．
（3）中学・高校を卒業・中退をした者の再入学は比較的多いものの，
そのうち中学・中卒や高校中退者の再入学は少ない．
（4）15 歳時の暮らし向きが悪いほど，再入学を行いやすい．まとめると再入学は，高卒者や 15 歳時に暮らし向きが悪かった者にとって重要な就学機会だったと考えらえる．しかしながら，近年ほど中学・高校を卒業・中退をした者の再入学が減少していること，中卒などより低い学歴の者の再入学は少ないことから，ライフコー
ス初期の不利を挽回する方法としては課題が残ることも確認された．
キーワード：再入学

職業教育

専門学校

雇用

１．はじめに
1.1

再入学とは

本稿の目的は，だれが，職業キャリアの途中に学校機関に入学する「再入学」を行うのかを分析することである．
ここで，再入学に類似する概念を整理しておきたい．職業キャリアの途中や成人後の教育・学習を指すものとして，リカレント教育（recurrent education），成人教育・成人学習（adultlearning），生涯教育・生涯学習（lifelong learning）などがある（赤尾 2004; 香川ほか 2008; 太
田 2011） 2．これらの研究では，生涯を通じて学ぶことの価値や，人間的な成長の可能性が
1

本研究は，JSPS 科研費 JP25000001，JP26780273 の助成を受けたものです．また，データの使用にあたり，2015 年 SSM 調査管理委員会の許可を得ました．
2
これらの概念の違いや，提唱された歴史的背景については，太田（2011）が体系的な整理をしている．太田（2011）によると，これらの概念は比較的新しく，1960 年代にポール・ラン
グワン（Paul Lengrand）が発表したワーキングペーパーを先駆けとして，1970 年代に経済協
1

―135―

述べられることが多い（丸山・太田 2013）．それと関連して，学校機関でのフォーマルな教
育だけではなく，独学による学習や地域での活動を通じてのインフォーマルな教育についても言及される（丸山・太田 2013） 3．これに対して本稿では，「再入学」 4を学校機関でのフォーマルな教育を受けることに限定する．また，職業キャリアとの連続性を念頭に置いて，その実態を把握していきたい．

1.2

再入学への期待

再入学はこれまで日本ではあまり注目されていなかった（小方 2008; 𠮷𠮷田 2014）．産業社
会では，就業後に教育を受けるライフコースが想定されていなかったからである（太田 2011）．
日本でも，学校を出てすぐに就職する「間断のない移行」（岩永 1983; 香川 2007）が重視さ
れ，就職後に教育を受けることは想定されていない．高卒はもちろん，大学等に進学した場
合でも「20 歳代前半に高等教育を修了し，その後，間断なく労働市場に移行し定年まで働く．
これが日本におけるライフコースの標準的な規範」（吉田 2014：3）とみなされてきた．
規範だけではなく，実態でも日本では再入学を行う者は少ない．ここで，大学の平均入学
年齢の国際比較から，日本では再入学が非常に少ないことを確認しておこう．表１は，OECD
のいくつかの国の，大学入学時の平均年齢を示したものである．大学入学時の平均年齢が 20
歳を上回る国も多く，もっとも年齢の高いスイスでは 25 歳である．高校を卒業し，就業やその他の経験をしてから大学に入学する者が多いと推測できる．一方，日本では，大学入学時の平均年齢は 18 歳であり，ほとんどの者が高校を卒業後すぐに大学に入学していることがわ
かる．
日本で再入学が少ない理由として，職業教育の担い手が企業であったことが挙げられる（堀内ほか 2006; 堀内ほか 2013; 本田 2009a; 𠮷𠮷田 2014）．ここで職業教育を，堀内ほか（2013）の整理に従い，特定の職業での雇用に必要なスキル，ノウハウ，理解を身につける教育とす
る．こうした職業教育は，日本型雇用慣行のなかで行われてきた（野村 2007; 濱口 2009）．
すなわち，学校を卒業すると，新卒一括採用という形ですぐに入職する．そして，実際に仕事を行い，先輩に尋ねながら仕事の技術や知識を身につけるオン・ザ・ジョブ・トレーニング（OJT）という形で，職業教育が行われた（小池 2005）．こうした職業教育は昇進，昇格，昇給を伴いながら長期に行われ，日本型雇用慣行を支えた．
だが，日本型雇用慣行の職業教育には 2 つの限界を指摘できる．第 1 は，（企業の責任とい力開発機構（OECD）がリカレント教育の考え方を打ち出した．日本では，1980 年前後から，
新井郁男，天野郁夫らが学習社会論を展開している．
3
日本では，公民館，コミュニティ・センター，NPO・ボランティアなどによる生涯学習が広く行われてきた（香川ほか 2008）．
4
海外の研究においても，再入学は adult learning，lifelong learning と呼ばれることも，returning
to school と呼ばれることもある（たとえば，Jenkins 2006，Hostetler et al. 2007）．
2

―136―

わけではないが）日本での職業教育が，企業の職業教育に大きく依存してきた点である（堀内ほか 2006）．日本の状況からはイメージしにくいかもしれないが，企業ではなく学校機関
が職業教育を担う国もある．たとえばデンマークでは，職業教育は学校機関により幅広い内
容，様々なレベルで提供されており，技能形成とキャリア形成の要となっている（若林 2013）．
だが日本では企業の職業教育以外の機会が限られている（堀内ほか 2006）．
第 2 は，第 1 の点とも関連して，日本型雇用慣行における正規雇用者以外では職業教育機会が不足している点である．日本型雇用慣行では，非正規雇用者に対しては，長期の雇用は保障されておらず，十分な職業教育の機会もあまりない 5．そして，1990 年代以降，若年者で非正規雇用者の割合が高まり，技能や知識を十分に蓄積できなくなってきた（堀内ほか
2006; 本田 2009a; 吉田 2014）．
以上のような経緯から，初職入職前の学校機関における職業教育とともに，初職入職後の職業教育である再入学にも期待が高まってきた（本田 2009b）．

表1

OECD 各国の大学入学者の平均年齢
国

大学

スイス

25

デンマーク

24

スウェーデン24

フィンランド

23

ノルウェー

23

オーストリア

23

ドイツ

22

OECD 平均

22

イギリス

22

イタリア

21

スペイン

21

韓国

19

日本

18

アメリカ

―

フランス

―

(注)出典はOECD(2016), Education at a

Grace，データは2014年のもの．アメリ

カ，フランスは大学入学年齢に関する情報がない．

２．日本における学校機関での職業教育
2.1

高校職業科・専門学校・大学院

日本における職業教育の担い手の中心は企業であったが，他国と比べて少ないながらも学校機関でも職業教育がなされている 6（堀内ほか 2006）．日本では，高校職業科，専門学校に5

とくに非正規雇用者は女性が多いため，女性のキャリア形成という点でも課題がある．
国や自治体の就労支援政策や関連する職業教育については，福田ほか（2014）が詳しい．
これらは福祉としての意味合いが強く，今回の対象から除いた．
6

3

―137―

おいて職業教育が行われてきた 7（堀内 2004, 2006; 寺田 2009）．さらに近年では，大学院にも職業教育の役割が期待されつつある（𠮷𠮷田 2014）．それらにはどのような特徴があるか，
紹介していこう．
まず，高校職業科の特徴を確認しよう．日本の高校では，大きく分けると普通科と職業科があり，職業科として，工業系，農業系，商業系などがある．ユネスコのカリキュラムの基準からすると，日本の高校職業科は職業教育の時間が少なく，十分な職業教育ではないという見方もある（堀内ほか 2006）．つまり，高校職業科を出ただけでは，特定の職業ですぐに仕事ができるとは限らず，入職後にもトレーニングを受ける必要がある．しかし，日本では数少ない，職業教育の担い手のひとつである（堀内ほか 2006）．
次に，専門学校の特徴をみていこう．一般的に専門学校と呼ばれることが多いが，制度上は専門学校とは専修学校のひとつである 8．専修学校は 1970 年代に創設された比較的新しい学校であるが，職業教育の中核的機関として発展してきた（堀内ほか 2013）．専門学校は学
校基本法第 1 条に規定される学校（1 条校）ではなく，それによって実践的な職業教育を柔軟に行うことができたと評価されている（堀内ほか 2013）．また，今日では，高校卒業直後の主要な進学先のひとつとして，多様な職業教育を行っている（本田 2009a; 小杉 2009）．
ここで，やや特殊であるが，企業の雇用に組み込まれた学校機関も紹介しておきたい．戦後，優秀な中卒や高卒の若者を養成工として教育するために，全日制（フルタイム）の高校・専門学校・短大などの学校機関に通学させながら教育訓練を行う養成工制度を行う大企業もあった（小池 2005, 2013; 寺田 2009; 大場 2014）．現在では養成工制度はほとんどみられなくなったが 9，経済的に恵まれない向学心の高い若者がこの道を目指した（小池 2005）．
また，大学院の職業教育も確認しておこう．2000 年代より，専門職大学院が制度化され，大学院は，研究者養成だけではなく，経営，法律，教育などを専門にする社会人教育の役割が期待されてきた（塚原・濵名 2017）．ただし，年がたつほど社会人の割合は少なくなり，学部から直接進学する者が多くなった．当初期待された形での職業教育のための学校機関ではなくなりつつあるといえそうである．
なお，ここで大学の職業教育への評価についても付け加えておこう．近年では，大学では

7

この他，高専（高等専門学校）も職業教育が行われていると考えられるが（濱中 2017），
学校数が少なく，ここでは省いた．
8
さらに専修学校は，入学資格によって 3 つに分けることができる． 第 1 は，
「一般課程（入学資格のない課程）」で，入学資格はなく，大部分は予備校である．ただし，一部は准看護師などの職業に直接つながる学校もある．第 2 は，「 高等専修学校（中学校卒業程度の者を対象）」
で，職業教育，高等学校教育の代わりも目的となっている．第 3 が，「③専門学校（高等学校卒業程度の者を対象）」であり，職業教育を担い，高校生にとっては大学に次ぐ進路である（堀内ほか 2013）．
9
中卒者の減少，大学進学率の上昇により養成工制度は減少しており，現在では，デンソー，
日立，トヨタなどごく少数の企業が実施しているに限られる（小池 2013）．
4

―138―

「キャリア教育」が行われているが，その内容としては「将来を考える」「適性を知る」というようなもので，職業に直結する技能や知識を学ぶ内容ではないと評価される（濱中 2011;
児美川 2013）．また，保健，家政，教育，芸術のような，大学での教育内容がその後の仕事の内容や資格に直結するような学部では，卒業生は職業的意義を見出すことが多いようだが，それ以外の大部分を占める学部ではそのようなことはない（本田 2009b）．つまり，大学の職
業教育への評価はおおむね低いといえるだろう．
以上をまとめると，日本での学校機関での職業教育は限られたものであったが，高校職業科や専門学校を中心に職業教育が行われてきた．

2.2

再入学のもつ意義

では，再入学は職業教育として機能するのだろうか．日本では，高校の進学率が高いので，専門学校と大学院における再入学の研究をみていきたい．だが，これまで専門学校は学術研究においても標準的な学歴としてとらえられてこなかったため，高校卒業後の進学先としての研究は少なく，再入学としての研究はもちろん少ない 10（植上 2009）．
再入学に関して，日本でも一定の蓄積があるのが大学院に関する研究である．𠮷𠮷田（2014）によると，大学院の専門によって違いはあるものの，主観的には職業教育として肯定的にとらえられている．一方，加藤（2003）は，大学院教育の職業教育としての効果に懐疑的であり，その理由として，企業には大学院への再入学を評価するしくみがないことを挙げる．
海外の研究では，再入学は職業教育として肯定的な評価がなされており，なかでも低技能の仕事に就く者や義務教育やそれ以下といったもっとも低い学歴の者において大きな効果があると指摘されている（Fitzegerald 2006=2008; Jenkins 2006; Hostetler et al. 2007）．Fitzegerald（2006=2008）は，低技能で低賃金の仕事にしか就けない層にとっては，ほんのわずかな教育が，その仕事から抜け出すための大きな機会になることを強調しており，再入学を扱った
いくつかの研究は Fitzegerald （2006=2008）の議論を補完するといえる．たとえば，Jenkins（2006）は，イギリスの 30 代女性を対象とした分析を行い，再入学によって，彼女たちが無職から有職へと移行しやすくなることを示した．無職の女性は，小さな子どもがいたり，同年代の女性と比べて学歴が低かったりしたが，再入学が就職へのきっかけとなっていたことがうかがえる．また Jenkins et al.（2003）では，イギリスの調査を用いて分析し，全体では再入学によって所得を上昇させる効果は確認できなかったが，学歴の低い男性では再入学が所得にプラスに働くことを示した．
以上のように，再入学の職業教育としての効果は誰にでもみられるわけではないが，とく10

ただし近年は専門学校の研究が多く発表され，高校卒業直後の主要な進学先のひとつであること，大学進学者と比較すると学力が低く，経済的に恵まれない若者の進学先となっていることが確認されている（小杉 2009; 植上 2009; 濱中・米澤 2011; 多喜 2015）．
5

―139―

に学歴の低い場合や低技能の仕事に就く場合に重要な契機となっていることがわかる．ここで紹介したものはイギリスでの研究成果が中心であるが，日本においても企業の職業教育に恵まれない者にとっては，再入学が職業キャリアの挽回を可能にすることを示唆する．

2.3

だれが再入学を行うか

それでは，だれが再入学を行うのだろうか．本稿では，日本型雇用慣行を軸として再入学の意義に着目しており，職業教育の必要性と，職業教育の収益という点でこの議論を発展させたい．
まず，職業教育の必要性という点からみていこう．日本型雇用慣行のなかでは，企業の職
業教育の機会にめぐまれない人がみられる．つまり，企業による職業教育は，主として正規雇用者に対して実施され，非正規雇用には十分に行われない（野村 2007）．したがって，職業教育の必要性という点からいえば，日本型雇用慣行による企業の職業教育の機会にめぐまれない非正規雇用者で再入学を行いやすいと予測できる．
ところが，Hostetler et al.（2007）では，この予想とは逆の関連を明らかにしいている．ニューヨークに住むミドルクラスの既婚の共働き夫婦を対象とした調査から，だれが再入学を行うのかに関する分析を行った．その分析の結果は興味深いものであった．すなわち，女性
では労働時間が長く，子どもが小さいときに，再入学する確率が高いことが分かった．これについて Hostetler et al .（2007）は，労働時間が長いのはフルタイムの労働者であり，雇用先の給付が充実し，それにより通学が可能になっていると解釈している．この点に関しては，
日本でも養成工制度によって正規雇用者が再入学をしていたことからも，あながち無視できない解釈かもしれない．そこで，以下の仮説を設定する．

仮説Ⅰ：日本型雇用慣行による企業の職業教育の機会にめぐまれない人，すなわち，非正規雇用者で再入学を行いやすい．

次に，職業教育の収益という点からみていこう．教育を受けるには経済費用と機会費用がかかるため，そのリターンがあるかに関心を持たれることがある（平沢 2014）． Jenkins et al.
（2003）や Jenkins（2006）が明らかにしたように，学歴が低い場合は再入学から得られる収益が大きくなる．さらに，学歴の低さは，子どもの頃の暮らし向きがよくなかったことも関連しているかもしれない．つまり，学歴が低い場合や，子どもの頃の暮らし向きがよくなかった者にとって，再入学を行うことの収益が大きく，再入学を行いやすいという予想ができる．
もっとも，低学歴者，とりわけ貧困に直面している場合には，再入学は非常に難しい選択ともなる．低学歴を対象とした研究ではないが，出相（2016）や元根（2010）も経済的な不
6

―140―

安が再入学を抑制することを明らかにしている．また Fitzegerald （2006=2008）は，もっとも低学歴の層にこそ再入学や学習をしてほしいと期待しつつ，日々の労働の疲れや，勉強への劣等感によって就学を継続することの困難が大きいことも指摘している．そこで，以下の仮説を設定する．

仮説Ⅱ：学歴が低い者や子どもの頃に暮らし向きがよくなかった場合，再入学の収益が大きく，再入学を行いやすい．

これらの仮説に着目し，だれが再入学を行うかを分析していく．

３．方法
3.1

データ

データには，SSM2005 と SSM2015 を用いた．SSM2005 は，全国の 20～69 歳男女を対象に2005 年に実施された層化二段確率比例抽出法による調査である．調査員による個別面接調査と留置調査により実施された．有効回収率は 44.1％であった．SSM2015 は，全国の 20～79
歳男女を対象に，2015 年，2016 年に実施された層化多段無作為抽出法による調査である．2015
年と同様に，調査員による個別面接調査と留置調査により実施された．有効回収率は 50.1％であった．このうち，本稿の分析に必要な変数に回答した 11,637 名（SSM2005 は 4,879 名，
SSM2015 は 6,748 名）のデータを用いた．

3.2

変数

用いた変数は，表 2 の変数の説明の通りである．このうち，注目するべき変数を説明する．
まず，従属変数となる再入学について説明していく．初職入職後に，専門学校，短大，高専，大学，大学院に入学した場合を再入学ダミーとした．初職入職年と同年に入学した場合も含む．また，中学・高校を卒業・中退後に初職入職した人の再入学を再入学 1，専門学校・高専・短大・大学を卒業・中退後に初職入職した人の再入学を再入学 2 とした．
また，本稿では学歴も重要であり，その説明も行っておく．多くの質問紙調査では最終学歴しか分からないが，本稿で用いる SSM2005，SSM2015 調査では，専門学校，短大，高専，
大学，大学院について，進学をした場合には最大 3 つまで，入学の年齢（年），卒業の年齢（年）のほか，就学状況，専門（学部学科），学校名など，詳しい質問を行っている．また，同調査では初職に関しても，入職の年齢，離職の年齢など詳しい質問を行っている．そのため，学校入学，初職入職の前後関係を把握することができる．
なお，このような調査はあまりないため，専門学校，短大，高専，大学，大学院について，
間断なく入学した者も含め，複数の進学がどの程度みられるかを表 3 に示した．ここでは中
7

―141―

学・高校を卒業・中退後の入学先を入学順に「1 つめ入学」「2 つめ入学」「3 つめ入学」と呼ぶ．1 つめ入学がみられるのは 43.2％，2 つめ入学がみられるのは 3.8％，3 つめ入学がみられるのは 0.4％である．3 つめ入学がみられること自体が非常にまれであることがわかる．このことから，本稿では再入学 2 は，1 つめの学校から 2 つめの学校への入学に限った．

表2

変数の説明

変数名

説明

再入学

初職入職後に，専門学校，短大，高専，大学，大学院に進学した者を1，それ以外を0とする再入学ダミー．
「再入学」のうち，中学・高校を中退・卒業し，初職入職，その後，専門学校，短大，高専，大学に進学した者

再入学1

を1，それ以外を0とする再入学1ダミー．
「再入学」のうち，専門学校，短大，高専，大学を中退・卒業し，初職入職，その後，専門学校，短大，高専，

再入学2

大学に進学した者1，それ以外を0とする再入学2ダミー．

生年

生まれた年（西暦）

性別

男性を0，女性を1とする女性ダミーを作成した．
15歳の頃（中学3年生の頃）の家庭の暮らし向きについて尋ねた．貧しいから豊かまでの5つの選択肢から回答し15歳時暮らし向きてもらった．高い得点ほど豊かとなるように１～５点を割り振った．

初職入職前の学歴

初職入職前の学歴から，中学・高校，専門学校，短大，高専，大学進学者を作成した．在学中の者は除いた．

高校までの就学高校までの学歴として，中学（高校進学なし），高校中退，高校卒業を作成した．
通った高校の学科から，普通科・理数科，英語科を0，それ以外を1とする職業科ダミーを作成した．これを構成高校の特徴：職業科

する主な学科は，工業に関する学科、商業に関する学科である．
銘柄大学を1，それ以外を0とするダミー変数を作成した．中澤（2010）を参考に，北海道大学，東北大学，東京大学，名古屋大学，大阪大学，京都大学，九州大学，東工大，一橋大，東京外語大，筑波大（東京教育大），横大学の特徴：銘柄大学

浜国立大，千葉大，大阪外語大，神戸大，広島大，早稲田大学，法政大学，明治大学，慶應義塾大学，立教大
学，上智大，国際基督教大，中央大，同志社大，関西学院大，関西大，立命館大を銘柄大学とした．医学部は含んでいない．

専門学校・短大・大学の就
学：中退

1つめ入学の専門学校，短大，高専，大学のうち，中退した場合を1，それ以外を0とする中退ダミーを作成した．
初職から，非正規雇用，自営業，中小企業の正規雇用（中小正規雇用），大企業や官公庁の正規雇用（大企業・初職官公庁正規雇用），専門職を作成した．中小企業は企業規模が299人までの場合を，大企業は企業規模が300人以上の場合とした．専門職については，正規雇用・自営・企業規模にかかわらず，すべて専門職とした．
なお，学校卒業後ずっと無職の者で，その後再入学を行った者は少なく分析から除外した．

調査年

2005年を1，2015年を0とする2005年ダミーを作成した．

表3

専門学校・大学等への入学状況
入学ありの内訳（各入学ありに占める割合）

入学なし

入学あり

合計

6,613

5,024

11,637

1,459

51

980

2,534

専門学校

高専

短大

大学

大学院

1つめ入学

人数
割合

56.8

43.2

100.0

29.0

1.0

19.5

50.4

0.0

2つめ入学

人数

11,193444

11,637

164

0

13

76

191

割合

96.2

3.8

100.0

36.9

0.0

2.9

17.1

43.0

3つめ入学

人数

11,591

46

11,637

13

0

2

3

28

割合

99.6

0.4

100.0

28.3

0.0

4.3

6.5

60.9

（注）再入学に限らない，入学すべてを記載している．

8

―142―

0

3.3

記述統計

次に，記述統計を確認していこう．
まず，表 4 と表 7 の記述統計を確認すると，再入学をしたことがある人は全体の 4.8％である（表 4）．再入学 1 が行われる割合は全体の 3.8％である（表 4）．再入学 2 が行われる確率は全体の 1.2％（表 4）であり，1 つめ入学をした者のうちの 2.7％（表 7）である．いずれにしても再入学は珍しいことといえる．
さらに，再入学 1 について詳しくみていこう．表 5 では，高校の就学ごとに，再入学 1 が行われる割合を確認した．中学のみ（1.0％），高校中退（2.3％）と比べて，高校を卒業した者で再入学が行われる割合が高い（4.3％）．また，表 6 より，再入学 1 の入学先としては，専門学校（60.5％）と大学（24.5％）が中心である．さらに図 1 では再入学が行われる時期を確認した．すると，多くは就職と同じ年（0 年）に再入学が行われており，年が経つほど減ることが分かった．また，多くの者が 10 年以内に再入学を行っており，年齢にすると 10歳代から 20 歳代という比較的若い年齢で再入学を行っていることがうかがえる．詳細を十分に確認できていないが，たとえば日中は仕事，夜は学校というように，就業と学業を両立しているケースもみられると予想される．
続いて，再入学 2 について詳しくみていこう．表 7 には，1 つめの入学先ごとに，再入学が行われる割合を示した．専門学校で 2.6％，高専で 0.0％，短大で 2.4％，大学で 3.0％であった．表 8 では，再入学 2 の入学先を示した．全体としては専門学校が 44.9％と最多で，大学院が 27.5％，大学が 21.7％と続く．大学から大学院への入学は，学歴を積み上げるものと理解できるが，興味深いのが，専門学校から専門学校へ，あるいは，大学から専門学校への入学がみられることである．専門学校は幅広いニーズを満たした柔軟な教育を行っており（堀内 2013），様々な学歴の者が選択していることを読み取ることができる．また，図 2 には再入学が行われる時期を確認した．すると，10 年以内に再入学を行うことは多いものの，図 1
よりはピークがなだらかで，就職 10 年以降も再入学が行われている．ケースが少ないためでもあるが，入学 1 とはやや異なる状況がうかがえる．
最後に，再入学 1 と再入学 2 の重なりについて表 10 から確認しておこう．再入学 1 と再入
学 2 とも行っているのは 23 名とわずかであった．のちの分析では，再入学 1，再入学 2 いず
れかにリコードせず分析している 11．

11

中学・高校を中退・卒業した後に就職し，その後 2 つの入学（再入学 1，再入学 2）を行った者が該当する．再入学 1 と再入学 2 の間に就業があるかは問わない．
9

―143―

表4

記述統計
平均・割合 標準偏差

最小値

最大値

再入学

0.048

0

1

再入学1

0.038

0

1

再入学2

0.012

生年

1959

女性ダミー

0.53

15歳時暮らし向き

3.55

初職入職前の
学歴高校までの就学

15.0
1.05

0

1

1935

1995

0

1

1

5

中学・高校

0.60

0

1

専門学校

0.11

0

1

短大・高専

0.08

0

1

大学

0.19

0

1

大学院

0.02

中学のみ

0.15

0

1

高校中退

0.02

0

1

高校卒業

0.83

0

1

高校の特徴

高校職業科ダミー

0.20

0

1

大学の特徴

銘柄大学ダミー

0.04

0

1

中退ダミー

0.02

0

1

非正規雇用

0.11

0

1

自営業

0.06

0

1

中小正規雇用0.36

01

大企業・官公庁正規雇用

0.31

0

1

専門職

0.16

0

1

2005年ダミー

0.42

0

1

専門学校・短大・高専・高専の就学初職

調査年(注）n =11,637

表5

高校の就学と再入学 1
再入学1
なし

中学のみ
高校中退
高校卒業
合計

あり

合計

人数

1,706

17

1,723

割合（％）

99.0

1.0

100.0

人数

256

6

262

割合（％）

97.7

2.3

100.0

人数

9,235

417

9,652

割合（％）

95.7

4.3

100.0

11,197440

11,637

96.2

3.8

100.0

人数
割合（％）

表6

再入学 1 の入学先
人数

専門学校

割合
266

60.5

2

0.5

短大

64

14.5

大学

108

24.5

合計

440

100.0

高専

10

―144―

(%)

60
50
40
30
20
10

0

0

10

図1

20

30

40

再入学 1 までの期間（ n=440）

表7

1 つめ入学と再入学 2
再入学2
なし

専門学校
高専
1つめ

短大

入学

大学
合計

表8

(年)

合計

あり

人数

1,421

38

1,459

割合（％）

97.4

2.6

100.0

人数
割合（％）

51

0

51

100.0

0.0

100.0

人数

957

23

980

割合（％）

97.7

2.4

100.0

人数

2,457

77

2,534

割合（％）

97.0

3.0

100.0

人数

4,886

138

5,024

割合（％）

97.3

2.7

100.0

1 つめ入学先と再入学 2 の入学先
再入学2
専門学校

1つめ

専門学校

入学

人数
割合（％）

短大

人数
割合（％）

大学

人数
割合（％）

合計

人数
割合（％）

短大

大学

大学院

合計

24

4

10

0

38

63.2

10.5

26.3

0.0

100.0

11

1

10

1

23

47.8

4.4

43.5

4.4

100.0

27

3

10

37

77

35.1

3.9

13.0

48.1

100.0

62

8

30

38

138

44.9

5.8

21.7

27.5

100.0

（注）高専からの再入学者、高専への再入学者はいない

11

―145―

(%)

60
50

40
30
20
10
0

0

10

20

30

40

図2

再入学 2 までの期間（ n=138）

表9

再入学 1 と再入学 2 の重なり

(年)

再入学2
なし
なし
再入学1
あり
合計

あり

合計

人数

11,082

115

11,197

割合（％）

98.97

1.03

100

人数

417

23

440

割合（％）

94.77

5.23

100

人数

11,499138

11,637

割合（％）

98.81

1.19

100

（注）再入学1，再入学2ともに進学ありは，中学・高校後に初職入職が行われているケースである．

3.3

レア・イベントのロジスティック回帰分析

本稿では，わずか数％の人にしか選択されない再入学を従属変数として分析を行う．このように発生確率の低いものをレア・イベントと呼ぶが，通常のロジスティック回帰分析の推定（最尤推定法）ではバイアスが生じるため適切ではない．本稿ではレア・イベントでも頑健な結果を得られる Penalized Maximum Likelihood Estimation によるロジスティック回帰分析を行った（Firth 1993）．分析には，Stata14.0 の firthlogit プログラムを用いた．

４．分析結果
それでは，だれが再入学を行うかをロジスティック回帰分析の結果から整理していこう．
モデル 1 では再入学（再入学 1,2 含む）を，モデル 2 では再入学 1 を，モデル 3 では再入学
2 を従属変数とするロジスティック回帰分析を行った．まずデータの違いを確認しておくと，
中学・高校を卒業・中退した後の再入学は 2005 年のほうが多く，専門学校・大学後を卒業・
12

―146―

中退した後の再入学は 2015 年のほうが多いことが示された．
では初職の効果をみていこう．モデル 1 の初職では，大企業・官公庁正規雇用と比べて非正規雇用，専門職が再入学を行いやすいことが示された．一方，大企業・官公庁正規雇用と比べて自営業や中小正規雇用では再入学を行いにくいことが示された．この結果は，モデル
2 モデル 3 でもみられる傾向である．
次に初職入職前の学歴の効果をみていこう．モデル 1 からは，中学・高校と比べて，専門学校，短大・高専，大学が再入学を行いにくいこと示された．また，高校職業科，中学のみ
や高校中退は再入学を行いにくいこと，銘柄大学や専門学校・短大・大学の中退は再入学を行いやすいことが示された．
最後に，15 歳時暮らし向きの効果を確認すると，モデル 1，モデル 2，モデル 3 ともに，
15 歳時暮らし向きは有意に負の値を取り，子どもの暮らし向きが悪いほど，その後再入学を行いやすいことが分かった．

表 10

再入学，再入学 1，再入学 2 を従属変数とするロジスティック回帰分析
モデル1
Coef.

モデル2
S.E.

Coef.

モデル3
S.E.

Coef.

S.E

生年

0.00

0.00

0.01 **

0.00

-0.01

0.01

女性ダミー

0.16

0.10

-0.03

0.11

0.14

0.20

15歳時暮らし向き-0.14 **

0.04

-0.09 †

0.05

-0.31 **

0.09

中学・高校（モデル1基準）
初職入職前の専門学校-1.38 **

0.16

0.56 **

0.20

学歴

短大・高専

-2.99 **

0.36

-1.10 **

0.38

大学（モデル3基準）-2.82 **

0.21

高校までの就学 中学のみ

-1.83 **

0.26

-1.92 **

0.28

0.18

0.58

高校中退

-1.29 **

0.42

-1.25 **

0.41

0.90

1.51

-0.43 **

0.15

高校卒業（基準）
高校の特徴

高校職業科ダミー-0.28 *

0.14

0.14

0.44

大学の特徴

銘柄大学ダミー0.69 **

0.23

0.14

0.31

中退ダミー

2.78 **

0.19

0.18

0.40

非正規雇用

0.40 *

0.15

0.52 **

0.16

0.59 †

0.33

自営業-0.95 **

0.32

-0.91 **

0.34

-0.29

0.68

中小正規雇用-0.27 *

0.12

-0.27 *

0.13

-0.04

0.30

専門職

1.42 **

0.13

1.97 **

0.16

0.84 **

0.24

2005年ダミー

0.06

0.11

0.31 *

0.12-0.75 **

0.22

切片

-9.67

6.88

-22.83 **

6.08

9.49

13.62

-LL

-1835.7-1369.2-554.83705.32762.31141.63830.52844.61244.5

専門学校・短大・高専・大学の就学

初職

大企業・官公庁正規雇用（基準）
調査年

AIC

BIC
Cox-Snell R

2

0.059

0.051

0.018

McFadden R 2

0.162

0.119

0.070

修正済みMcFadden R 2

0.155

0.111

0.043

11,637

7,030

4,607

n

（注）**:p <0.01, *p <0.05, †:p <0.10，モデル1は全ケース，従属変数は再入学である．モデル2は初職入職前の学歴が中学・高校の者を対象，従属変数は再入学1である．モデル3は初職入職前の学歴が専門学校・短大・高専・大学・大学院の者を対象，従属変数は再入学2である．ロジスティック回帰分析（Penaized Maximum Likelihood Estimation）を行った．

13

―147―

５．議論
本稿では，だれが，職業キャリアの途中に学校機関に入学する再入学を行うかを分析した．
仮説Ⅰ，Ⅱに照らして整理していこう．
仮説Ⅰは，日本型雇用慣行による企業の職業教育の機会にめぐまれない人，すなわち，非正規雇用者で再入学を行いやすいか，という内容であった．分析により非正規雇用者は再入学を行いやすいことが示され，この仮説は支持された．さらに，仮説には含まれなかったが専門職でも再入学を行いやすく，企業での職業教育の機会にめぐまれないために自力で職業訓練の機会を獲得していると考えられる．しかし，中小企業正規雇用や自営業は日本型雇用慣行の企業構造に組み込まれているが（小池 2005），職業教育の機会としてはむしろ少なかった．企業間の格差を考えると，中小企業で職業教育の機会がめぐまれていたとは考えにくい．大企業のほうが学校機関を利用した職業教育が行われているのかもしれない．
次に，仮説Ⅱは，学歴が低いと再入学を行いやすい，子どもの頃の暮らし向きが悪い場合
いに再入学を行いやすいか，という内容であった．分析によりおおむねこの仮説は支持された．すなわち，子どもの頃の暮らし向きが悪いほどその後再入学を行いやすいことが示された．この点で，再入学はライフコース初期での不利に対して挽回の機会を提供していると考えられる．また，中学・高校卒という，相対的にみれば低い学歴の者で再入学が行われており，この点でも，再入学はライフコース初期での不利に対して挽回の機会を提供していると考えられる．
しかし，中卒・高校卒の分類のなかでも，もっとも低い学歴である中卒や高校中退者にとって再入学は選択肢とはなりにくいことも確認された．彼らは，単に学歴が低いだけではな
く，家庭の貧困を背景に，物事を相談できる大人もおらず，仕事を継続するだけでも様々な困難に直面している（青砥 2009）．彼らこそ再入学がキャリア形成にもつ意味が大きい層であるが（Fitzgerald

2006=2008），彼らの選択肢に再入学は入りにくいようである．その理由として，日々の生活に追われ就学に意欲が持てないでいることや，周囲に就学を勧めたり励ましたりする人がいないことが考えられる（青砥 2009）．中卒や高校中退者において再入学の機会が少ないということについては，今後も注視していくべき課題といえるかもしれない．
以上のように，再入学の分析によって多様なキャリア形成の可能性がうかがえた．ただし本稿の研究からは，再入学が，その後のキャリア形成にどのような影響しているかまでは明
らかではない．たとえば，再入学によって，よりよい仕事に就くことができたり，収入が上がったりしたのか，という点は明らかではないのである．これについては今後の課題としたい．

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14

―148―

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16

―150―

School Reentry and Employment in Japan:
Who Reenters Vocational School, University and Graduate
School?
Rie TAKAMATSU(Ritsumeikan University)
This paper analyzes reentry to school of workers in Japan. The data used in this study came from theSocial Stratification and Social Mobility (SSM) surveys of 2005 and 2015, which provide detailed
information about family, academic background, and occupation. While 4.8% of all graduates
reentered school, 3.8% of junior and senior high school graduates and 2.7% of vocational anduniversity graduates did so. Moreover, most people reentered only several years after graduating or
leaving school. As reentry to school is a rare event, logistic regressions with penalized maximum
likelihood estimation were used. The analysis revealed the following four points: (1) there werefewer persons reentering junior and senior high school in 2005, and the number reentering after
vocational school/university was higher in 2015; (2) in the first job, those in non -regular employment
and professional occupations were more likely to reenter school than those in regular employment inlarge enterprises and government agencies, whereas those in self-employment or small- andmedium-sized regular employment were less likely to do so; (3) high school graduates were more
likely to reenter school, but those with a lower educational background were not; finally, (4) those
who had experienced economic disadvantage at the age of 15 were more likely to reenter school. In
summary, those with relatively low academic levels are more likely to reenter school. It is possible
that, by reentering school, they are attempting to overcome a disadvantage they have had for a periodof time. However, junior high school graduates who have the lowest academic level are less likely toreenter school. It was confirmed that individuals with a low academic level face limitations due todecreasing opportunities when seeking to improve their academic level by reentering school.
Key words: school reentry, job training, vocational college, employment

17―151―