時代の波に抗う観光‐伊根浦を事例とした観光のパラダイムシフトへの提言‐
立命館大学政策科学部アクアツーリズムプロジェクト○見村英俊（MIMURA HIDETOSHI）・中谷優介（NAKATANI YUSUKE）・竹中碧（TAKENAKAAOI）・山中榛華（YAMANAKA HARUKA）（立命館大学政策科学部政策科学科）
キーワード：暮らしと観光、アクアツーリズム、生活環境主義
1.

はじめに
21 世紀最大の産業は観光産業になると言われており、日本国内でも地域活性化を目的とした観光業が盛んになってきている。しかしこれらの取り組みの多くは必ずしも成功しているとは言えない。というのもこれらの観光地化のほとんどはマスツーリズム的側面が強かったからである。マスツーリズムとはだれもが知っている観光地に訪れる大衆的な観光を指し、こうした観光には金銭主義的な側面があるため観光地側も集客による経済効果を期待してきたが、環境破壊や騒音問題、地元住民の疲弊といった多くの問題を引き起こしている。
本研究では京都府伊根町の伊根浦でのアクアツーリズムを事例として、マスツーリズムとは異なる持続可能な観光のあり方を明らかにする。そのうえで従来の大衆的な観光のあり方から次の時代に向けた持続的な観光のあり方へのパラダイムシフトに繋げることを目的とする。
2.

方法
本研究では京都府伊根町伊根浦地区において 4泊 5 日のフィールドワークを行い、地元住民への聞き取り調査を中心とした調査を実施した。また、この調査を行う上では生活環境主義の考え方を重視した。生活環境主義とは地域社会学・環境社会学の理論として知られ、地元の人々がどのような考え方、価値観を持って暮らしてきたかを重視し、地元住民の立場から政策論を提示することを得意としている（鳥越, 1997）。この方法論から地元の人が心から望む観光のあり方を理解することで、地元住民により負担がかからない持続可能な観光を実現することができると考える。
3.

伊根浦のアクアツーリズム
伊根町は京都府の北端に位置し、人口 2117 人、面積 61.95 平方キロメートルの小さな町である。
伊根浦には舟屋というこの地域特有の建造物が存在する。約 230 棟舟屋が湾を取り囲むように立ち並び、一階が舟の収納庫、二階が住居になっておりまるで海と住居がつながっているかのような美しい風景を生み出している。近年ではこの景観を求めて多くの観光客が訪れており、2005 年には漁村として初めて国の伝統的建造物群保存地区に指定された。私たちが伊根浦を訪れたとき強く感じたのは、伊根浦のコミュニティの強さである。伊
根浦の住居は舟屋と道路を挟んで建てられた母屋がセットなっていて、住民は生活の中で道路を何度も行き来する。そのため、必然的に住民同士が顔を合わせる機会が多くなり、確固たるコミュニティが形成されているのである。この地域のコミュニティの強さは伊根浦の魅力でもあり、伊根浦ならではの暮らしそのものにも観光の魅力を見出していると言えよう。しかしながら、今の伊根浦は観光地化に対する問題を抱えている。ひとつは、「舟屋に舟が入っていない」ということだ。この問題に関わっているのが伊根浦の漁業の衰退である。伊根浦は現在でも日本有数の漁場であるが、最盛期に比べると、明らかに漁獲量が落ち込んでおり、漁師の数も激減している。漁業の衰退によって、舟屋は本来の舟の収納庫兼漁師の住宅から、観光客のために外観だけが維持されている中身のないハリボテへと姿を変えつつある。使われない建物は次第に朽ちていってしまうために、観光資源としても成り立たなくなることが予想される。
町としても国が指定するほど重要な伝統的文化財を守るべく、舟屋の修理費に対する助成金の交付など対策をとっているが、年に交付される補助金にも限りがあり舟屋の修理は進んでいないのが現状である。二つ目は、マスツーリズム的な観光地化により弊害が生じていることである。現在の伊根では既に観光客のマナーの悪さや宿泊施設不足が問題となっている。町はこの状況を踏まえ、民間の資本により低価格ホテルを建設する案を住民に提示した。しかし、地元を代表する３つの住民組織は反対意見を表明した。その理由として、食事提供がされないため以前から不足している食事施設の負担を増加させること、低価格の宿泊料設定による質の悪い観光客の増加すること、利益がホテル会社に流れてしまい住民の利益がほとんどないことなどが危惧されている。こうした現状を踏まえると、地域住民は伊根での観光地化を望んでいないと取ることもできる。しかし、聞き取り調査を行う中で観光地化を行うことの利点を実際に感じているという地元住民の声が見受けられたため、伊根の住民は観光地化を完全に拒絶している訳ではないと考察できる。以上の点から、伊根浦での観光を行う上で、住民を主体とした観光であることを前提に、伊根浦全体が利益を得られる観光を提案する必要がある。ここでいう利益とは、経済的な利益に限らない。コミュニティがさらに強化されることや舟屋を活用することによるさらなる景観の向上などの社会的利益を得られることにも人々は強い期待を持っているからである。
4.

フィールド調査を踏まえての政策提言先に述べたような伊根浦が抱えている問題を解決し、さらに伊根浦の発展につながる案として、伊根浦全体を民宿にする「伊根浦全体ホテル化計画」を提案する。伊根浦にある 230 軒の舟屋を宿泊施設として活用し、伊根浦全体をひとつホテルのように見立てる構想である。これは現在伊根浦が抱えている問題を解消する提案である。先述の通り、まず伊根浦が抱えている問題として舟屋に船が入っておらず伊根浦本来の姿ではないという点がある。本来ならば漁業によって舟屋が活用・維持されるが、現在は漁業が衰退しており舟屋は朽ちていく一方である。伊根浦全体ホテル化計画
であれば舟屋を民宿として活用することで舟屋の保全に繋がり、舟屋が朽ちていくことで生じる景観の破壊に歯止めをかけることができる。次に観光客のマナーの悪さ、宿泊施設不足の問題等マスツーリズムによる弊害もこの計画であれば解決できる。というのも、舟屋を民宿に活用すれば、オーナーが自分の客に責任を持つことが期待できるからである。オーナーは自分の客のマナーが悪ければ近隣住民から責められることになるため、必ず客にマナーを徹底させるからである。これは観光客のマナーの悪さに頭を抱えている住民の負担を軽減することができると言えよう。続いて宿泊施設不足の問題であるが、現在 230 軒ある舟屋のうち民宿を行っている舟屋は 13 軒である。この数を増やすことで、個性のない部屋を擁するホテルとは異なって、一軒一軒中身が全く異なる、個性を持った宿泊施設を用意することができる。これは通常のホテルにはない大きな魅力である。また、伊根浦は食事処が限られているため舟屋民宿をしない家には食事を提供してもらうなど役割分担をすることで仕事が増え、一部の人が利益を得るのではなく伊根浦全体の発展に繋がると考える。
伊根浦のコミュニティの強さを活かすことで、役割分担による民宿運営が可能になる。
これらの提案は私たちのひとりよがりな提案ではない。地元の人たちの生活の立場を踏まえたものだと言える。というのも、伊根がそもそもどのような“まち”なのか認識のずれが存在するからである。端的に言うと行政や観光客は伊根を“舟屋のまち”だと考えている。これは私たちも現地にいくまではその通りだと思っていた。しかし地元の人たちは伊根を舟屋のまちだとは全く考えていない。伊根は“漁業のまち”だと考えているのである。地元の人たちの考えを理解すれば、なぜ舟屋がつくられたかというとそれは漁業を営む必要のためであった。けれどもその漁業は今頭打ちになってしまったため、舟屋は活用されず朽ちていく傾向にある。しかし舟屋を観光に使うことで舟屋の保全に繋がることが大切なのだという。地元の人たちは将来漁業が復活することを願い、それまで舟屋を保全し続けるための“手段”として観光を活用しようとしている。いわば、舟屋の温存措置として観光を利用しようとしているのである。このような考え方を踏まえると、地元住民の“生活保全のための観光”と言えよう。これは、地域の生活を破壊させがちであったマスツーリズ
ムとは対極にある観光のあり方であろう。
5.

結論
本研究では京都府伊根町伊根浦のアクアツーリズムを事例として持続可能な観光のあり方について考察してきた。マスツーリズムにより引き起こされる様々な課題により伊根浦の住民は頭を抱えている。伊根浦にとっての持続可能な観光のあり方とは、“生活保全のための観光”であるということができる。住民は伊根を“舟屋のまち”ではなく、“漁業のまち”であると考えていることからも理解できよう。人びとは衰退した漁業が将来復活することを心から願っており、その時まで舟屋を保全し続けるために観光を活用しようとしている。
つまり、従来型のマスツーリズムのような金銭主義的な観光ではなく、自分たちの生活を保全していくための手段として観光を位置づけているのだ。
観光は近代の産物といわれる。マスツーリズムの現場では、観光が優位に立ち、地元の生活は蔑ろにされてきた。多くの観光客を無差別的に集客すれば、地元への配慮が欠けた観光客が訪れ、地元の負担は増加し、観光を持続することは難しい。
本研究の知見は、地域社会の将来の発展を見据えた観光のあり方であり、地域社会がいいように使われてきた従来の観光のあり方から、地域社会の生活保全のために“観光を飼い慣らす”という考え方への転換とその方法を提示したことにある。
ポストモダンに入ったといわれるこんにち、近代の産物である観光のあり方もポストモダンに適合させ、パラダイムシフトを起こす必要がある。
本研究はそのささやかな試みのひとつとして位置付けておきたい。
▪参考文献
鳥越皓之、『環境社会学の理論と実践―生活環境主義の立場から』、有斐閣(1997)