未婚者の社会階層の特徴とその変遷―結婚への移行のイベントヒストリー分析を中心に*1―脇田彩（立教大学）【論文要旨】
本論文の目的は、現代日本社会において増加している未婚者について、SSM 調査データを用いてその階層的特徴の変遷を明らかにすることである。1985 年から 2015 年までの SSM 調
査データを用い、1936 年から 1985 年までに出生した男女の結婚への移行確率についてのイ
ベントヒストリー分析を行った。
男性においては、初職や現職において非正規雇用である、現職において無職であると結婚しにくい傾向が確認され、これらの傾向について世代による違いは示せなかった。女性においては、父親学歴が高い場合に結婚しにくい傾向が世代に関わりなく見られるが、職業的地
位との関連は世代によって異なることが示された。初職が上層ホワイトであると結婚しやす
く、非正規雇用であると結婚しにくい傾向は 1966 – 1975 年生コーホートで強く、現職が無職や自営・家族従業者であると結婚しにくい傾向は、新しいコーホートで見られた。職業的地位の低さ、とくに初職の非正規雇用という未婚者の階層的特徴は、男性においては戦前生
まれコーホートから変化していないと考えられる。他方、女性未婚者は新しいコーホートにおいて、男性と似た階層的特徴を持つように変化したと考えられる。男女ともに未婚と不安
定な雇用の結びつきが見られるようになったことで、未婚者の貧困リスクが高まることが懸念される。
キーワード：未婚化、未婚者、結婚への移行

１．問題関心
現代日本における少子・高齢化の急速な進展にともない、少子化の近接要因である未婚化にも注目が集まっている。未婚化、すなわち未婚者の割合が増えることは、初婚年齢の上昇（晩婚化）だけではなく、結婚しない人の割合の増加（非婚化）にもよると言われる。国勢調査により作成され、「少子化社会対策白書」に載せられる「50 歳時の未婚割合」2は図１のように増大しており、2015 年には男性で 23.4%、女性で 14.1%に達している。将来的には、
男性で 30%弱、女性については 20%弱までこの割合は増大するとされている（内閣府 2017）。
非婚化という表現が当たるかどうかはともかくとして、日本社会は長期間未婚でいる人の割合が大きい社会となっていると言えよう。また、日本社会では事実婚が多くなく、婚外出生も極端に少ないため、長期間未婚でいる人の割合が大きい社会となることは、配偶家族を形
1

本研究は、JSPS 科研費 JP25000001 の助成を受けたものです。
45 – 49 歳未婚率と 50 – 54 歳未婚率の単純平均であり、このように計算された「50 歳時の未婚
割合は生涯未婚率とも呼ばれる」（内閣府 2017）。
2

―153―

成する人が減り、子どもを持つ人が減ることを意味している。
このようにますます大きな割合を占めつつある未婚者について、SSM 調査データを用いてその階層的特徴の変遷を検証することが、本論文の目的である。長期にわたって蓄積されてきた SSM 調査データを用いることによって、未婚者が少なかった世代と比較した、未婚者の割合が大きくなってきた世代における未婚者の特徴を示すことができる。

図１

50 歳時の未婚割合（%）

25
20

男性

15

女性

10
5
1950
1955
1960
1965
1970
1975
1980
1985
1990
1995
2000
2005
2010
2015

0

出典：総務省統計局（2016）より作成

２．未婚者の社会階層についての先行研究
未婚者の階層的特徴については、以下のように考えられてきた。まず、男性については、
低階層と未婚が結びついているとされてきた。実証研究としてはたとえば、20 – 30 歳代男性について、学歴は高いほど、しかし本人収入は低いほど、未婚である傾向があるとされる（白波瀬 2005）。「フリーター」（学卒後に無業もしくは臨時雇用であったこと）経験は男女ともに結婚確率にマイナスの効果を持ち、男性については大卒の学歴もマイナスである（酒井・樋口 2005）。前年の就業状態が正規雇用以外の男性の結婚確率は低い（佐々木 2012）。年齢の高い未婚男性においては貧困リスクが高い（鹿又 2014）。無職である、初職や現職が非正規雇用である、非正規雇用で継続的に就業している場合に結婚しにくく、大企業に勤務している場合に結婚しやすい（麦山 2017）。このように、学歴については高学歴の方が結婚しにくいという結果も示されているが、一貫して、初職や現職が非正規雇用や無職であることが未婚と関連しているとされている。
それに対して、女性の社会階層と結婚の関連をめぐっては、結婚に関する Becker の理論とそれに対する Oppenheimer による批判が採り上げられてきた（福田 2007，佐々木 2012，柳下・不破 2017，麦山 2017 など）。夫婦間の性別分業を前提とすれば、女性の稼得力は未婚につながる（Becker 1991 ほか）。しかし、女性の経済的役割が大きくなれば、女性の高学歴や稼得力が高いことは結婚を遅らせることにはつながっても結婚に対してポジティブな効果を持つ（Oppenheimer 1997 ほか）とされる。女性の学歴・稼得力に関して、これら 2 つの一見相反する見解が取り上げられ、日本社会の現状が実証研究によって検証されてきた。国際―154―

比較によって、「仕事と家族のコンフリクト」を緩和する政策をとらない社会では、女性の高学歴や稼得力は結婚にネガティブな影響を与えるとされ（福田 2007，Fuwa 2014）、労働・福祉政策によって女性の社会階層と未婚の関連は異なることも論じられている。
女性の結婚についての近年の日本の実証研究では、高学歴は結婚を遅らせるために結婚確率を低下させるとされている（加藤・廣嶋 2004，酒井・樋口 2005，白波瀬 2005，佐々木 2012など）。しかし、初職や結婚前職では正規雇用であることが結婚確率を高め、非正規雇用であることは結婚確率を低くしていることがしばしば報告されている（佐々木 2012，茂木 2014，
麦山 2017 など）。女性の収入については、低所得層では結婚を促すが高所得層では収入が上昇すると結婚確率が低下するという逆 U 字型であるとする研究もある（福田 2007）。
女性に関しても結婚前のキャリアが結婚に影響する理由として、正規雇用女性の方が結婚相手との「出会い」の機会が重要であることも指摘されている（茂木 2014，松田ほか 2015）。
初職が非正規雇用である場合に、「仕事・職場」を通じた出会いによる結婚確率は低くなる（茂木 2014）。また、非正規雇用の男女について、交際相手がいない割合が大きく、結婚意欲も低いことが指摘されている（松田ほか 2015）。女性の結婚意欲については、収入が増加すると結婚意欲が高まるという研究（永瀬 2016）、就業継続意向および非正規雇用などの不安定な雇用が希望する結婚までの期間を長くするという研究（柳下・不破 2017）もある。さらに、
男女とも正社員の方が何らかの「婚活」（交際してみたい異性と出会うための活動）を行っている（村上 2010）。こうした日本社会の女性の結婚に関する実証研究を概観すると、高学歴であること、結婚前の階層的地位の低さ、とりわけ不安定な雇用が未婚とつながっていると考えられる。
未婚者を含む無配偶女性の階層的特徴や生活状況を扱った最近の研究としては、橋本（2018）
が 2015 年 SSM 調査データを用い、女性の階級を本人と配偶者の就業状況によってグループ分けして捉えるなかで、無配偶女性の状況にも着目し、4 グループ（「新中間階級」「正規労働者」「アンダークラス」「無職」）の無配偶女性を扱っている。非正規雇用で働く「アンダークラス」の無配偶女性の経済状況が厳しいことはもちろんのこと、専門職や正規雇用で働く
無配偶女性についても多様な家族の状況を背景に気楽な「独身貴族」のイメージでは捉えきれないこと、平均的な幸福感が低いことなどを指摘している。
以上の先行研究を踏まえて、本論文では、長期にわたる SSM 調査のデータによって未婚者の階層的特徴を確認した上で、 その階層的特徴が世代によりどのように変遷してきたのかを検証する。未婚率が上昇し、長期間未婚でいる人が増加している現在、ある程度の年齢までに結婚していない人の階層的特徴はより明確になってきているのではないかと期待される。
また、現代では女性の雇用労働・共稼ぎが一般的なことであると認識されるようになっていることから、結婚前の安定的な雇用、例えば正規雇用であることはさらに結婚につながるよ
うになっている可能性がある。長期にわたって蓄積されてきた SSM 調査データを用いること―155―

で、時系列・コーホート比較を行い、この課題に取り組むことができる。

３．データと変数
3.1

SSM 調査における未婚者

ここでは、データと変数の紹介に先立ち、SSM 調査データにおける未婚者の状況を確認する。SSM 調査の対象者に占める 50 歳時未婚割合を図２に示した 3。SSM 調査データでは、国勢調査と同様に未婚者の割合の増大が見られるものの、同年の国勢調査よりも低い傾向にある。とくに 2005 年調査および 2015 年調査においては女性の 50 歳時未婚割合が低く、女性の未婚者があまり捕捉できていない可能性が考えられる。

図２

SSM 調査における 50 歳時の未婚割合（%）

30
20
10
0
1985 1990 1995 2000 2005 2010 2015
男性（国勢調査）
男性（SSM）

表１

女性（国勢調査）
女性（SSM）

SSM 調査における無配偶者のケース数
男性

女性

1985年
M票

1995年
A票

2005年
日本

2015年
(- 69歳）

1985年
F票

1995年
A票

2005年
日本

2015年
(- 69歳）

40歳以上未婚

22

38

151

278

25

33

66

153

50歳以上未婚

8

7

74

133

17

17

44

64

40歳以上離別

15

15

89

121

40

33

125

180

50歳以上離別

10

8

67

98

28

17

85

111

50歳以上死別

26

17

36

33

77

65

165

126

SSM 調査において 50 歳時無配偶者（未婚者、離別者、死別者）、あるいは 40 歳時無配偶者のケース数は多くなく（表１）、とくに 1995 年以前の調査では分析のために充分なケース数を確保することが難しいところもある。しかし、2005 年調査以降の調査では、無配偶者が多く調査対象に含まれるようになった。とはいえ近年の調査においても 50 歳以上の未婚者は3

図 1 と同様、45 – 49 歳未婚率と 50 – 54 歳未婚率の単純平均を各調査年について計算した。

―156―

少ないため、分析では主に 40 歳時までの未婚を扱うこととする。
また、調査年別の分析が一部で難しいこともあり、本論文では 4 時点の調査データをマージし、主にコーホート別の分析を行う。コーホート別の未婚者の割合は、図３に示す通りである。主な分析対象となるコーホートは、1936 – 1945 年生コーホート（1985 年時点で 40 歳代）から、1976 – 1985 年生（2015 年時点で 30 歳代）までである。

図３

コーホート別未婚割合（%）

50
40
30
20
10
0
1936
1946
1956
-45年
-55年
-65年
40歳時未婚男性
30歳時未婚男性

3.2

1966
1976
-75年
-85年
40歳時未婚女性
30歳時未婚女性

データと変数本稿の分析では、1985 年 M 票・F 票、1995 年 A 票、2005 年日本調査、2015 年 4の各 SSM
調査の男女データをマージして用いる。分析対象は、1936 – 1985 年生の男女であり、15 – 40
歳のパーソンイヤーデータに変換した 5。
独立変数は出生コーホート（10 年刻み）、父親学歴 6、本人学歴、初職職業 7、2 年前従業上の地位 8である。従属変数は初婚 9である。統制変数として、観察開始からの経過年数 10を投入
42015 年 SSM 調査のデータは、第 3 次データ（2017 年 2 月 27 日）を使用した。
初婚の翌年以降のパーソンイヤーはデータに含めていない。
6
学歴はすべて最終学校である。
7
初職職業は上層ホワイトカラー、下層ホワイトカラー、ブルーカラー・農業の 3 カテゴリに非正規雇用を加えた 4 カテゴリとした。職種にかかわりなく非正規雇用である場合を 1 つのカテゴ
リとしている。
8
女性において結婚年・結婚前年に従業上の地位の変化が多く見られるため、結婚前の従業上の地位を表す変数として、現職ではなく 2 年前職の従業上の地位を用いた。2 年前に入職していなかったパーソンイヤーは分析に含めていない。しかし、初職入職後のすべてのパーソンイヤーを用いて、2 年前職業変数を含めないモデルによって分析を行っても、本稿の分析結果に示すような出生コーホートとの交互作用が女性において見られる結果となった。また、2 年前職業について、初職と同様に職種と従業上の地位を組み合わせた変数を使用した場合、男女とも職種カテゴ
リの主効果は認められず、交互作用効果を追加した際にモデルが改善されないため、従業上の地
位変数を使用した。
9
2 年前の職業情報を用いているため、入職 2 年後以降の、かつ 17 – 40 歳の初婚を分析することとなった。離別・死別を経験していることが分かっている調査対象者は、離別・死別時点以降のパーソンイヤーを分析から除いた。1985 年 M 票・1995 年 A 票については、調査時点で離別・死別により配偶者がいない人について、その人のすべてのパーソンイヤーを分析から除いた。
10
経過年数は中央値でセンタリングし、二乗項も投入した。
5

―157―

している。各独立変数と 40 歳までの未婚との関連を記述統計により確認した上で、イベント
ヒストリー分析を行った。

3.3

記述統計

4 節で分析に用いるパーソンイヤーデータの記述統計を、表２に示した。

表２
（男性）

記述統計
（女性）

平均

標準偏差

平均

標準偏差

イベント（初婚）発生

0.093

0.290

イベント（初婚）発生

0.139

0.346

経過年数

9.195

5.082

経過年数

8.089

4.794

出生コーホート（1936-1945年生）

出生コーホート（1936-1945年生）

1946-1956年生

0.293

0.455

1946-1956年生

0.247

0.431

1956-1965年生

0.197

0.398

1956-1965年生

0.211

0.408

1966-1975年生

0.170

0.376

1966-1975年生

0.225

0.417

1976-1985年生

0.081

0.272

1976-1985年生

0.119

0.324

高校・短大高専相当

0.320

0.467

高校・短大高専相当

0.380

0.485

大学相当

0.086

0.280

大学相当

0.115

0.319

父親学歴（中学相当）

父親学歴（中学相当）

本人学歴（中学）

本人学歴（中学）

高校

0.564

0.496

高校

0.591

0.492

短大・高専

0.022

0.146

短大・高専

0.150

0.357

大学

0.231

0.421

大学

0.111

0.314

初職職業（上ホワイト）

初職職業（上ホワイト）

下ホワイト

0.300

0.458

下ホワイト

0.507

0.500

ブルー・農業

0.521

0.500

ブルー・農業

0.228

0.420

非正規雇用

0.081

0.273

非正規雇用

0.117

0.321

非正規雇用

0.057

0.233

非正規雇用

0.121

0.326

自営・家族従業

0.124

0.329

自営・家族従業

0.072

0.258

無職

0.018

0.133

無職

0.061

0.239

2年前従業上地位（正規雇用）

N

2年前従業上地位（正規雇用）

53,895

N

39,529独立変数は、未婚との関連を確認した上で選定している。以下では、紙幅の都合上、未婚割合との関連が分かりやすい本人学歴と初職に絞って、その関連を示す。図４・図５では、学歴別に 40 歳までの未婚割合を確認した。男性に関しては、どのコーホートでも大学が晩婚であり、未婚でいる期間が長い傾向が見られる。また、新しいコーホートでは中学が最終学校である場合に 40 歳まで未婚にとどまる傾向が見られるが、最新のコーホートではそもそも中学が最終学校である人が非常に少ない。女性については、各コーホートともやはり高学歴者が晩婚である傾向が見られるが、しかし 40 歳時の未婚割合には大きな学歴差はない。

―158―

図４

学歴別

1936 - 45年生
中学
高校
大学

1

年齢別未婚割合（男性）1946 - 55年生

1

0.5

0.5

0

0.5

0
20

25

30

35

40

0
20

25

1966 - 75年生

1

30

35

40

20

25

30

35

40

1976 - 85年生

1

0.5

0.5

0

0
20

25

図５
1

1956 - 65年生

1

30

35

学歴別

1936 - 45年生
中学
高校

40

20

25

30

年齢別未婚割合（女性）1946 - 55年生1

1956 - 65年生

1

短大高専

0.5

大学

0.5

0.5

0

0
16 21 26 31 36
10
16 21 26 31 36

1966 - 75年生

0.5

1

16 21 26 31 36

1976 - 85年生

0.5

0

0
16 21 26 31 36

16 21 26続いて、図６・図７は、初職と 40 歳までの未婚割合の関連を示している。男性に関しては、
新しいコーホートほど、非正規雇用で働く人が 30 歳代や 40 歳時点でも未婚にとどまる傾向が顕著に見られる。女性に関しては、古いコーホートで上層ホワイトカラーの晩婚傾向、農業の早婚傾向が見られるほか、1966 – 1975 年生コーホートにいたって非正規雇用が未婚にとどまる男性に似た傾向が示されている。

―159―

図６

初職別

1936 - 45年生

1

上W
下W
B
農業

0.5

非正規

年齢別未婚割合（男性）1946 - 55年生

1

0.5

0.5

0

0
18

23

28

33

1

0

1966 - 75年生

1976 - 85年生

1

0.5

0.5

0

0

18

18 23 28 33 38

図７11936 - 45年生

初職別
1

23

0

28

年齢別未婚割合（女性）1946 - 55年生

上W
下W
B
0.5
農業
非正規

0.5

18 23 28 33 38

18 23 28 33 38

38

11956 - 65年生

0.5

016 21 26 31 36
11956 - 65年生

1

0
16 21 26 31 36

1966 - 75年生

0.5

16 21 26 31 36

1976 - 85年生

1

0.5

0

0
16 21 26 31 36

16 21 26

４．分析結果
40 歳までの初婚をイベントとする、イベントヒストリー分析を行った。離散時間ロジット
モデルを用い、モデル 1 では主効果のみ、モデル 2 では出生コーホートとの交互作用を含む分析を男女別に行っている。40 歳までに就業したことがない人は分析から除いている 11。分11

一部のコーホートにおいて交互作用を算出できないため、こうしたケースの限定を行った。

―160―

析結果は表３に示す通りである。
男性については、父親学歴、本人学歴の結婚への効果は見られなかった。職業との関連を見ると、初職が非正規雇用あるいはブルーカラー・農業である、2 年前従業上の地位が非正
規雇用である、無職である場合に結婚しにくい（モデル 1）。女性と同様の交互作用効果を入れた分析を行ったが（モデル 2）、モデル 1 とモデル 2 の尤度比検定は有意にならなかった。
交互作用としては、1956 – 1965 年生および 1966 – 1975 年生コーホートで最終学校が短大・高専の人が結婚しやすい、1946 – 1955 年生および 1956 – 1965 年生コーホートで 2 年前に無職の場合にさらに結婚しにくい、1956 – 1965 年生コーホートで 2 年前に非正規雇用の場合に他のコーホートと比べて結婚しやすいという傾向が見られる。出生コーホートとの交互作用効果が見られた最終学校の短大・高専カテゴリ、2 年前従業上の地位が無職のカテゴリは該
当者が少ないこともあり、交互作用について積極的なことは主張できないが、少なくとも近年のコーホートにおいて初職や 2 年前従業上の地位の効果が強まっているとは言えない。
女性の主効果については（モデル 1）、父親学歴が高いと結婚しにくい傾向が見られており、これは本人学歴や母親学歴では代理されない効果であった 12。本人学歴の効果は見られず、
これは父親学歴をモデルから除いても同様である。初職が非正規雇用である場合、2 年前従業上の地位が自営・家族従業者または無職である場合に結婚しにくい傾向が見られるが、職種の主効果を確認することはできなかった。出生コーホートとの交互作用効果に目を転じると、最も新しい 1976 – 1985 年生コーホートでは最終学校が中学の場合に結婚しやすい傾向が見られる 13。初職との交互作用を見ると、1966 – 1975 年生コーホート（2015 年調査時点で40 歳代）では、初職が上層ホワイトである場合に結婚しやすく、初職が非正規雇用である場合に結婚しにくい傾向がある。最新の 1976 – 1985 年生コーホートでも、初職がブルー・農業の場合に上層ホワイトよりも結婚しにくい傾向が見られたが、1966 – 1975 年生コーホート
ほど明確な初職の効果は見られない。最新のコーホートは 2015 年調査時点でもまだ 30 歳代であり、階層的地位の高い女性の結婚確率が 30 歳代で高いとされていることを考えると（佐々木 2012）、このコーホートが 40 歳まで観察されれば 10 歳上のコーホートと同様の結果が得られるかもしれないが、明確なことは言えない。2 年前従業上の地位との交互作用については、近年のコーホートにおいて、無職または自営・家族従業者である場合に正規雇用
よりも結婚しにくいという関連がある。

12

本人学歴や母親学歴を父親学歴に代えて投入したり、これら変数を統制変数として投入したりしても、父親学歴の効果は変わらない。この父親学歴の効果は、たとえば性別分業を前提とすれ
ば女性は父親よりも階層的地位が低い男性を結婚相手としにくいという「パラサイト・シングル
仮説」（山田 1999）に適合的かもしれない。
13
このコーホートは 2015 年調査の時点でも 30 歳代であるため、30 歳代での結婚が分析対象になっていないことの影響があるかもしれない。

―161―

表３

離散時間ロジットモデル（17-40 歳時、イベント：初婚）

（男性）

（女性）

モデル1
モデル2
オッズ比
オッズ比
経過年数
0.878 ***
0.879 ***
経過年数二乗0.975 ***
0.975 ***
出生コーホート（1936-1945年生）
1946-1955年生0.781 ***
0.725 †
1956-1965年生0.565 ***
0.408 ***
1966-1975年生0.451 ***
0.311 ***
1976-1985年生0.536 ***
0.526

モデル1
モデル2
オッズ比
オッズ比
経過年数
0.812 ***
0.814 ***
経過年数二乗0.978 ***
0.978 ***
出生コーホート（1936-1945年生）
1946-1955年生0.910 *
1.344
1956-1965年生0.702 ***
0.738
1966-1975年生0.511 ***
0.503 †
1976-1985年生0.463 ***
1.718

父親学歴（中学相当）
高校・短大高専相当
大学相当
本人学歴（中学）
高校
短大・高専

父親学歴（中学相当）
高校・短大高専相当
大学相当
本人学歴（中学）
高校
短大・高専

0.997
0.974

0.993
0.985

1.027
1.101

0.992
0.769

1.069

1.038

大学
初職職業（上ホワイト）

下ホワイト
0.970
ブルー・農業
0.861 **
非正規雇用
0.720 ***
2年前従業上地位（正規雇用）
非正規雇用
0.524 ***
自営・家族従業1.037
無職
0.259 ***
出生コーホート * 本人学歴
1946-1955年生 * 高校
1946-1955年生 * 短大・高専
1946-1955年生 * 大学
1956-1965年生 * 高校
1956-1965年生 * 短大・高専
1956-1965年生 * 大学
1966-1975年生 * 高校
1966-1975年生 * 短大・高専
1966-1975年生 * 大学
1976-1985年生 * 高校
1976-1985年生 * 短大・高専
1976-1985年生 * 大学
出生コーホート * 初職職業

0.895
0.816 †
0.751

下ホワイト
1.017
ブルー・農業
0.934
非正規雇用
0.828 **
2年前従業上地位（正規雇用）
非正規雇用
1.044
自営・家族従業0.825 **
無職
0.894 †
出生コーホート * 本人学歴
1946-1955年生 * 高校
1946-1955年生 * 短大・高専
1946-1955年生 * 大学
1956-1965年生 * 高校
1956-1965年生 * 短大・高専
1956-1965年生 * 大学
1966-1975年生 * 高校
1966-1975年生 * 短大・高専
1966-1975年生 * 大学
1976-1985年生 * 高校
1976-1985年生 * 短大・高専
1976-1985年生 * 大学
出生コーホート * 初職職業

1.254 †
1.247
1.198

1946-1955年生 * 下ホワイト
1946-1955年生 * ブルー・農業

1.159
1.013

1946-1955年生 * 下ホワイト
1946-1955年生 * ブルー・農業

0.785
0.714 †

1946-1955年生 * 非正規雇用
1956-1965年生 * 下ホワイト

1.093
1.042

1946-1955年生 * 非正規雇用
1956-1965年生 * 下ホワイト

0.696
0.876

1956-1965年生 * ブルー・農業
1956-1965年生 * 非正規雇用

1.142
0.898

1956-1965年生 * ブルー・農業
1956-1965年生 * 非正規雇用

0.872
0.892

1966-1975年生 * 下ホワイト
1966-1975年生 * ブルー・農業
1966-1975年生 * 非正規雇用
1976-1985年生 * 下ホワイト
1976-1985年生 * ブルー・農業
1976-1985年生 * 非正規雇用
出生コーホート * 2年前従業上地位
1946-1955年 * 非正規雇用
1946-1955年 * 自営・家族従業1946-1955年 * 無職
1956-1965年 * 非正規雇用
1956-1965年 * 自営・家族従業1956-1965年 * 無職
1966-1975年 * 非正規雇用
1966-1975年 * 自営・家族従業1966-1975年 * 無職
1976-1985年 * 非正規雇用
1976-1985年 * 自営・家族従業1976-1985年 * 無職
定数
0.267
LL
-15322.255
AIC30680.510

1.060
1.094
0.824
1.305
1.163
1.008

1966-1975年生 * 下ホワイト
1966-1975年生 * ブルー・農業
1966-1975年生 * 非正規雇用
1976-1985年生 * 下ホワイト
1976-1985年生 * ブルー・農業
1976-1985年生 * 非正規雇用
出生コーホート * 2年前従業上地位
1946-1955年 * 非正規雇用
1946-1955年 * 自営・家族従業1946-1955年 * 無職
1956-1965年 * 非正規雇用
1956-1965年 * 自営・家族従業1956-1965年 * 無職
1966-1975年 * 非正規雇用
1966-1975年 * 自営・家族従業1966-1975年 * 無職
1976-1985年 * 非正規雇用
1976-1985年 * 自営・家族従業1976-1985年 * 無職
定数
0.267
LL
-15210.868
AIC30457.740

大学
初職職業（上ホワイト）

N

53895

0.526 **
1.065
0.537 †
1.010
1.347
1.048
1.386
2.022 †
1.232
1.406
3.017 *
1.428
0.881
1.384
0.919

1.025
1.006
0.321 †
1.812 †
0.881
0.229 *
0.756
0.926
0.417
0.763
0.905
0.812
0.307
-15300.492
30708.980
53895

N

―162―

0.903 **
0.882 *

0.909 **
0.895 *

0.987
0.922

1.051
0.946

0.929

0.858

39529

1.106
1.053
1.167
0.945
0.959
0.976
1.074
1.362
1.494
1.601
1.409
1.623
0.373 **
0.343 **
0.434 *

0.742 †
0.598 **
0.489 **
0.784
0.607 *
0.707
0.697
0.613 **
0.805
1.029
0.783
0.571 **
0.958
0.663 †
0.623 *
0.944
0.476 *
0.616 †
0.196
-15169.896
30447.790
39529

以上をまとめると、男性においては、初職において非正規雇用やブルー・農業であると結婚しにくく、現職（本稿では 2 年前職で代用）において非正規雇用や無職であると結婚しにくい。出生コーホートとの交互作用を入れることによってモデルは改善されなかったが、男性の現職が無職であると結婚しにくい傾向は 1946 – 1965 年生で強かったことが示唆されて
おり、少なくとも新しいコーホートにおいて初職や現職の効果が強まっているとは言えない。
職業的地位の低い男性、とくに非正規雇用や無職である、あるいは職業経歴の始めがホワイ
トカラー以外あるいは非正規雇用であった男性は結婚しにくいという状況がずっと続いてきたと考えられる。対して女性においては、父親学歴が高い場合に結婚しにくい傾向が世代に関わりなく見られるが、職業的地位との関連は世代によって異なることが示された。初職が上層ホワイトであると結婚しやすく、非正規雇用であると結婚しにくい傾向は 2015 年時点で40 歳代の女性（1966 – 1975 年生）に顕著である。また、現職が無職や自営・家族従業者であると結婚しにくい傾向は、新しいコーホートで見られるものだった。
この分析結果から未婚者の階層的特徴を考えると、概ね先行研究と同様のものが確認されたと言える。職業的地位の低さ、とくに初職の非正規雇用や現職の無職は未婚と関連している。そして、この階層的特徴は、男性においては戦前生まれコーホートから 2015 年調査時点
で 30 歳代のコーホートまであまり変化していないと考えられる。女性については、基本的に近年のコーホートにおいて、初職や現職（2 年前の職業）と未婚の関連が見られるという、世代による階層的特徴の変遷が見られた。女性未婚者は男性未婚者と同様、低階層、とくに不安定雇用と結びつくように変化した、と考えることができるだろう。

５．考察
分析結果に示された、女性における変化はどう解釈されるべきだろうか。1966 – 1975 年生
コーホートの女性は、男女雇用機会均等法（1985 年）が施行された後で働き始めた人も多い
世代（均等法世代）であり、雇用における制度上の男女平等が進み始め、女性が雇用労働に従事することを肯定する価値観が広がった時代に働き始めている。より若いコーホートを対象とする研究では専門職女性の結婚しやすさが示されており（麦山 2017）、本稿の分析でも1966 – 1975 年生以降のコーホートについては初職が上層ホワイトカラーである場合に結婚しやすい。女性労働に関連する政策の変容とともに共稼ぎが一般化し、稼得力を持つ高階層の女性が結婚しやすくなったためこのような変化が起きた、という説明と整合的な結果であるようにも見える。とはいえ、本稿で分析対象としたコーホートでは、他の可能性も考える必要があるだろう。
国立社会保障・人口問題研究所の調査によれば、結婚相手の条件として「経済力」を重視・考慮する割合は未婚男性において上昇しており、2015 年には「重視」する人が 4.7%、「考慮」
する人が 37.3%となっているが、この割合は未婚女性（2015 年に「重視」39.8%、「 考慮」53.5%）―163―

よりはかなり小さい（国立社会保障・人口問題研究所 2017）。近年でも女性は出産によって62.0%が離職しており（内閣府男女共同参画局 2016）、既婚女性において正規雇用・自営業者等としてフルタイム就業している人は少数派であり、夫婦間の性別分業は根強い。それにもかかわらず、初職が非正規雇用であることや 2 年前の職業が無職であることと未婚の結びつきが顕著となっている。そのため、先行研究でも指摘されているように（茂木 2014，松田ほか 2015）、非正規雇用の女性は正規雇用の男性と出会う機会が少ないために結婚しにくいという面も重要だろう。平成不況期以降、女性のみならず男性にも非正規雇用が拡大したことで、夫婦間の性別分業の前提となる正規雇用、安定的な雇用に就く男性が少なくなった。
そこで、正規雇用の男性がいる労働市場に参入している女性の方が、安定した雇用の男性と出会う可能性が高いために、結婚しやすくなったのではないか。
男女ともに未婚と不安定な雇用の結びつきが明確になるとすると、以下のことが懸念される。社会階層が低い人々において良くない経済状況が、社会階層と未婚の関連が強まる傾向
によって、相対的に見てさらに悪くなってしまい、未婚者の貧困リスクが高まる、という形
で不利が蓄積されていくことである。女性についても最近では「女性の貧困」問題という形で無配偶女性の貧困が取り上げられ始めたが、配偶者の賃金によって女性が生活を成り立たせることを想定した「男性稼ぎ主」型（大沢 2007）の労働・福祉政策を前提とすると、未婚と不安定雇用が結びつくことで未婚女性の貧困がこれから際立っていく可能性がある。
調査年ごとに正規雇用または自営業者・家族従業者である 40 歳時未婚者の経済状況を既婚者と比較すると、以下の図８のようになる 14。男性においては既婚者と比較した未婚者の収入の低さが際立つ一方で、女性においてはフルタイム就業の未婚者の収入は既婚者よりも高く、その傾向は 2015 年調査でもっとも明確である。このことは、確かに既婚女性が仕事と家族のコンフリクトを抱えていることを示すものでもあろうが、未婚女性が正規雇用等で働くことで経済的に困窮することなく生活する可能性も示している。

図８

調査年別
500

平均個人収入（万円、正規雇用・自営・家族従業、40 – 59 歳のみ）
（女性）

406.3

400

444.4

373.4

（男性）

800
600

300
200

40歳時既婚400

100

40歳時未婚

200

0

474.6

493.7

461.1

1995年**

2005年***

2015年***

0
1995年*

2005年

2015年****** p < .001, ** p < .01

14

個人収入は職歴になく、調査時点の情報のみ得られるため、調査年ごとに 40 – 59 歳の平均値を算出した。

―164―他方で、図９に示すように、未婚女性に占める正規雇用の割合は 50%を超える程度で、自営・家族従業者を合わせても 1966 – 1975 年生コーホートで 65%ほどである。新しいコーホ
ートほど非正規雇用の割合が増えており、社会全体における非正規雇用の増加やイベントヒ
ストリー分析の結果を考慮すると、この非正規雇用の割合はさらに大きくなる可能性があるだろう。非正規雇用の未婚女性の平均個人収入は低く、たとえば 2015 年調査において 40 – 59
歳の 40 歳時未婚女性においては 168.1 万円である。未婚男性についても、現在はまだ非正規雇用の比率はそれほど高くないが、やはり上昇していく可能性が考えられる。

図９

コーホート別40 歳時従業上の地位（40 歳時未婚者のみ）
（男性）

（女性）
1966-…

1966-…

1956-…

1956-…

1946-…

1946-…

1936-…

1936-…

0%

20%

40%

正規雇用
非正規雇用

60%

80%

0%

100%

自営・家族従業者
無職

20%

40%

正規雇用
非正規雇用

60%

80%

100%

自営・家族従業者
無職

未婚と不安定雇用の結びつきが強まるにしたがって、未婚者の貧困リスクがさらに大きな社会問題となることが予想される。未婚者、とりわけ長期間未婚でいる人の割合がますます大きくなりつつある日本社会において、労働・福祉政策を通じた人々の生活保障をどのように構想するかが問われることになるだろう。

［文献］
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Issues 35(6): 731-754.
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Paper No. 323.

―165―

村上あかね．2010．「若者の交際と結婚活動の実態」山田昌弘編著『「婚活」現象の社会学：
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「職業経歴と結婚への移行：雇用形態・職種・企業規模と地位変化の効果における男女差」『家族社会学研究』29(2): 129-141．
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少子化社会対策白書』（http://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/whitepaper/index.html）．
内閣府男女共同参画局．2016．『男女共同参画白書 平成 28 年版』（http://www.gender.go.jp/about_danjo/whitepaper/h28/zentai/index.html）．
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Specialization and Trading Model,” Annual Review of Sociology 23: 431-453.
酒井正・樋口美雄．2005．「フリーターのその後：就業・所得・結婚・出産」『日本労働研究雑誌』535: 29-41．
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響の検証」『家族社会学研究』24(2): 152-164．
白波瀬佐和子．2005．
『少子高齢社会のみえない格差：ジェンダー・世代・階層のゆくえ』東京大学出版会．
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「 平成 27 年国勢調査」（ http://www.stat.go.jp/data/kokusei/2015/kekka.htm）．
柳下実・不破麻紀子．2017．
「就業継続意向・雇用の不安定性は未婚女性の希望する結婚までの期間に影響を与えるか？：結婚意識の期間的側面」『家族社会学研究』29(2): 142-154．

―166―

Changes in Unmarried People’s Social Status:
Event History Analysis for Transition to Marriage
Aya Wakita
Rikkyo University
Abstract
This study examines the differences in the social status of unmarried people belonging todifferent cohorts. Using findings from the 1985, 1995, 2005, and 2015 Japanese SSM surveys, I
found differences between male and female respondents regarding the effects of social status ontransition to first marriage. Among male respondents, there were some negative effects of
non-regular employment and unemployment, and there were no differences in the effects
between cohorts. On the other hand, for female respondents, there were some differences
between cohorts with regard to the effect of occupational status. Among women born between
1966 and 1975, entering the labor market as upper white-collar workers positively affectedtransition to first marriage, whereas entering as non-regular workers negatively affected themarriage hazard ratio. Additionally, in younger generations, women outside the labor force or
those working as self-employed or family workers tended to remain unmarried. These results,suggested by studies involving recent cohorts, show that both male and female unmarried people
could face a rise in unstable occupational status and poverty risk.
Keywords: unmarried people, transition to marriage―167―