48.8（JAGES、ジェイジズ）で蓄積して※きた知見から、高齢者における外出やこれまでの日本老年学的評価研究地域のなかでの人とのつながりの重要性の重要性についてお聞かせください︒のなかでの人とのつながりや社会参加︱高齢者の社会的孤立に関して︑地域います。

健康二次被害が拡大することを恐れて高齢者の社会的孤立が進み、間接的なこのように外出などの自粛によって33.3回未満」では ・
それら に 加 え て ・〜・倍

倍早期死亡に至要介護 や 認 知 症 に 、「月 回未満」では〜週毎日・頻繁である高齢者に比べ、「月例えば、同居以外の他者との交流がます。

健康を向上させることが示唆されてい自己評価を高め、地域全体の高齢者の亡等のリスクを抑制し、健康に対する血圧、歯の喪失、糖尿病、もの忘れ、死行動が、介護、認知症、転倒、うつ、高歩行、人との交流、社会参加といったしかしながら、コロナ禍において、人と人とが互いに距離を取り、接触する機会を減らすことが求められ、地りやすいという結果もあります（図表倍、︱ 新 型コロナウ イルス感 染 症 が 地 域で暮らす高齢者に与える影響についてお聞かせください︒
高齢者が新型コロナウイルスに感染すると重篤化しやすいことが明らかとなり、外出などの自粛が広がっています。私が心配しているのは、感染症による直接的な一次被害よりも大きいと推定される、長期間の自粛生活による間接的な二次被害です。
具体的には、高齢者が感染を恐れるあまりに外出することなく自宅に閉じこもり、人との交流の機会や社会参加の機会がなく、地域のなかで孤立状態になれば、転倒や骨折のリスクが高まり、うつ病の発症や認知症の進行等の間接的な健康二次被害が生じる可能性が高まります。
※

愛知県名古屋市で行ったサロン参加者544人を対象にした調査によると、年前年（令和元年、2019年）に比べ、新型コロナ感染症流行後の令和は倍に・ ％にのぼりました。これは、対し、「減っている」と回答した高齢者

回数は減っていますか」という質問に（2020年）に「昨年と比べて外出の2※との関わりがすなわち、人にも貢献していることがわかってきまない高齢者をも含めた地域全体の健康波及効果をもたらし、社会参加してい「週回する深刻な孤立亡と密接に関連未満」が早期死でいることを示唆する結果も得られて恩恵は、参加していない人達にも及ん忘れがある人が少なく（図表 ）、その社会参加する人が多い市町ほど、もの

週に 回以上運動している高齢者と比また、スポーツのグループに参加し、3をしている高齢と 食 事（ 共 食 ）は週 回未満という高齢者は 年後に較した場合、グループに非参加で運動関しても、誰かまた、食事に状態であると考

ランティア、子育て支援、学習活動等、例えば、仕事や趣味、スポーツ、ボした。

回未満」が響が生じている可能性を示しています。

利用を控えたことで、心身機能に悪影ナの感染を恐れ、外出や介護サービスわかりました。これは、高齢者がコロ更申請が全国的に急増していることがると、介護保険の要介護認定の区分変

※います。

1
えられています。

状 態、「月と関連する孤立

要介護や認知症1

要介護状態になるリスクが ・）
。

倍にな
29
わらず孤食であ同居世帯にも関間と交流しながら実施する方が、要介

このことから、運動は一人よりも仲できます。
一方で、週く閉じこもり、人と交流する機会や社会参加の機会がなく孤立状態となれば、とで、他の社会活動に参加するように地域の高齢者の交流の場に参加するこ

さらに、通いの場やサロンといった自粛期間が長引くことによって生じる

コロナ禍において、行動が制限され、重症化する可能性があります。これはリスクが高まり、また、要介護状態もうつ、要介護、認知症、早期死亡へのなった人が半数以上で、健康に関するリスクであるとも考えられます。

加えて、社会参加は、地域全体にも予防的な効果が見られています。

精神的な健康や認知症、要介護認定に情報交換や望ましい健康行動が促され、社会参加による地域全体への波及効果

日も外出することがな護状態の発生リスクを軽減することがることがわかってきました（図表

非参加であればリスクは ・倍、者に比べ、一人週 回以上運動していてもグループに・倍、女性ではある男性は暮らしで孤食で41
1
年後にうつになる可3※

割前後に比べ約増えています（図表 ）。

過去 年間の7

また、時事通信社が行った調査によ

1363
3

1

1

1

こんどうかつのり能性が高まることがわかってきました。

・

斉藤雅茂・近藤克則・尾島俊之ほか（2015）日本公衆衛生雑誌．62（3）より

聞き手：全社協地域福祉部）（zoom によるリモート取材

ると

昭和58年千葉大医学部卒。船橋二和病院リハビリテーション科長などを経て、平成9年日本福祉大学助教
授、平成12年英ケント大カンタベリー校客員研究員。平成15年日本福祉大学教授、平成26年より現職。平
成28年より国立長寿医療研究センター老年学・社会科学研究センター老年学評価研究部長を併任。令和2年「健康格差縮小を目指した社会疫学研究」で「日本医師会医学賞」受賞。著書に『健康格差社会への処方箋』（医学書院）、『長生きできる町』（角川新書）など多数。

265

4

関係者に求められる役割等についてご示唆いただく。
1.0

ボランティア活動、地域福祉活動を通じ、誰もがいきいきと安心して暮らせる「ともに生きる豊かな地域社会」）。

他者との交流頻度

1

千葉大学予防医学センター社会予防医学研究部門教授／
国立長寿医療研究センター老年学・社会科学研究センター老年学評価研究部長

7

月1回未満
週1～2回 月1～週1回未満
未満
週4～6回 週3～4回 週2～3回未満
未満
未満
1日1回程度
毎日
頻繁

域住民等による地域福祉活動やボランティア活動の休止や活動自粛が余儀なくされている。
同居者以外の他者との交流頻度と健康指標との関連
図表 2

これまで社協は、地域住民、ボランティア・NPO、民生委員・児童委員、社会福祉法人・福祉施設等とともに、減っていない
あまり減っていない
減っている
とても減っている2
3   2021 NORMA FEBRUARY No.34416.4

近藤克則 氏10 年間のコホートデータを使用。約 12000 人を解析した結果。

4

約 3 分の 2 の高齢者が前年より外出減少

2
1

ついてあらためてご紹介いただき、そのうえで、コロナ禍に求められる新たなつながりづくりや社協、地域福祉
12017 年 1.5

そこで、本特集では、千葉大学予防医学センター教授の近藤克則氏より、社会参加と人のつながりの重要性に
451.7を躊躇している社協も少なくない。
133.3

用した工夫等を紹介してきたが、コロナ禍の収束が見通せないなかで、地域福祉活動やボランティア活動の再開
1.5

3

13.7

おいても、つながることをあきらめず、感染防止策を講じながら活動する方法や ICT やソーシャルメディアを活12018 年 1.3

慮した地域住民等による福祉活動・ボランティア活動の進め方」（令和 2 年 7 月 22 日）等を通じて、コロナ禍に要介護（全認定） 性別、年齢、世帯構成、就学年数、婚姻状態、等価所得、治療疾患の有無、要介護
1.45（要介護 2 以上） 物忘れの有無、居住地域を調整済
1.37
1.40
1.39
認知症
1.36
1.34
死亡
1.23（HR）

1344.5

全社協では、「未来の豊かな つながり のための全国アクション」や「新型コロナウイルス感染拡大防止に配人との交流は週 1 回未満から健康リスクに～認知症や要介護（要介護 2 以上）、死亡が 1.3 ～ 1.4 倍～133.0をめざし、つながりづくりを進めてきた。
121.8

100％
80％
60％
40％
20％
0％

例年の約 3 倍※＊2017 年度から継続しているパネル調査。全 4 回に回答した 544 名を分析。
＊「昨年と比べて外出の回数は減っていますか？」という質問への回答

2

2019 年 0.7

コロナ禍で求められる高齢者の社会参加と新たなつながりづくり
15.5
20.9
52.0
11.7
2020 年

集「とても減っている」＋「減っている」

特コロナ後の外出頻度
図表 1集コロナ禍で求められる高齢者の社会参加と新たなつながりづくり

特もの忘れのある人の割合

もの忘れのある人の割合︱コロナ禍における高齢者の社会的孤立の対策や新たなつながりづくりについてお聞かせください︒

安全で必要な運動・交流の促進対策として大きく二つ考えられます。
まず一つは、基本的な感染対策の徹底を図ったうえで、安全で必要な運動や外出を維持（現状よりは促進）することです。政府の「新型コロナウイルス
月日（ 令 和年月日変更）

感染症対策の基本的対処方針」（令和年
新型コロナウイルス感染症対策本部決定）では、不要不急の外出自粛を求めて い ま す が、 医 療 機 関 へ の 通 院、 食のではなく、インターネットを通じた「人との交流」の有無によって差が出ていることです。買い物や情報収集の目的でのインターネットの利用では、う料・医薬品・生活必需品の買い出し、必要な職場への出勤、屋外での運動や散歩など、生活や健康の維持のために必要なものについては外出の自粛要請の対象外とされています。高齢者の健康維持のために、外出の機会や歩行は必要な の で す 。

ありません。屋外であれメートル離れて、しており、高齢者の方が伸び率が高くなっています。さらに、コロナ禍において、高齢者向けの動画コンテンツもば、少人数であれば大丈夫で増えてきています。
つ い、「高齢者にはメールやインす。社協がこれまで実施
ターネットは無理」と考えがちですが、してきたサロン活動をはじめとする地域福祉活動

電話だと一人ずつしか連絡ができませ簡単に使えて日常的に便利なものであんが、LINEを使うと、一斉に複数れば、高齢者も使用するものです。例

そうはいっても、高齢と連絡を取り合うことができ、また、も、基本的な感染対策の者のなかには、対面の場誰がまだ見ていないかもわかります。

徹 底 を 図 っ た う え で、で集まることに不安が強は じ め は、「LINEの 文 字 が 小 さ く

えば、高齢者が地域のなかで、グルーい方や抵抗を感じ方もいて使えない」と話していた高齢者も、「三つの密」を避けながら、らっしゃると思います。
フォントサイズを大きくしてあげれば、プ活動を行っていると、さまざまな人そうした場合に勧められLINEの便利さに気づき、もう後戻取り組んでいくことが重るのが、電話やメール、たちと連絡を取り合うことがあります。

インターネットを活用しりはできなくなります。

要となります。

た交流です。

非対面による交流の効果

では、友人や知人に会う頻度が少なくまた、最近のJAGESの研究結果ても、手紙や電話、メール等で連絡しICTやソーシャルメディアを活用した新たなつながり

歳以上でメール

年度情報通信白書」
合う非対面による交流がある人はうつを活用している人がを見て驚いたのは、総務省の「平成％もいることでが少ないことが分かりました（図表 ）。

用動向調査」によると、平成年通信利令和元年のす。また、総務省の「令和持（現状よりは促進）することです。①

もう一つは、安全で必要な交流を維密閉空間（換気の悪い密閉空間である）、ワーキングサービス（SNS）の利用

さ ら に、 興 味 深 い の が、 イ ン タ ー
ネットを通じて、友人や家族と交流している人は、その後 年間の追跡期間のうつ発症率が 割減少していることいただきたいのが、インターネットのがわかりました（図表 ）。ここで注目歳代で％ポイ％ポイント増加

・・％ポイント増

年間のソーシャルネット

状況は、全年代全体で・歳代で加 し て い る の に 対 し、％ポイント、歳代でれています。

しみ方で交流を図る取り組みが進めらント、

年から②密集場所（多くの人が密集している）、③密接場面（互いに手を伸ばしたら手が届く距離での会話や発声が行われる）という「三つの密」を避ける対策
を取れば、感染リスクはそれほど高くトを貸し出して交流を図るプロジェク
ト が あ げ ら れ ま す。 対 面 に よ る タ ブ
レ ッ ト の 使 い 方 の 講 習 会 の 後 に、 グ
週間もあれば使い方ループ活動の仲間同士で互いに教え合
いなが ら 、 〜

利用の有無で、うつ発症率に差が出た︱ 最 後にコロナ禍において社 協︑ 地 域
福祉関係者に求められる役割や期待についてお聞かせください︒
社協、地域福祉関係者の皆さんが、「地域のなかでつながりが切れることがいかに恐ろしいことか」をしっかりにくいと聞きました。高齢者は使い方い方を知りたくても、なかなか相談し先日、高齢者はスマートフォンの使でいます。

数百万人と、より多くの人たちに及んの自粛生活による間接的な二次被害は、接的な被害は数十万人ですが、長期間ましたが、コロナの感染症としての直認識することです。先ほども申しあげをすぐに忘れてしまい、何度も同じこ高齢者同士が交流しながらICTやソーシャルメディアの使い方を学ぶとを聞くので、いくら販売店でも、高会、カラオケ等のグループ活動をオンライン上で行っています。なかには、ながりづくりを絶やさないで活動するルメディアの活用の一つの高齢者のICTやソーシャ

うな仕組みをつくることが、おいても工夫して展開して欲しいと思

まな地域福祉活動の実践をコロナ禍にれまで取り組まれてきたようなさまざ域福祉関係者の皆さんが理解して、こ能低下の方が恐ろしいことを社協、地oNesaele
Rsser
PSEGA
J月

9402
85
2
年

1号2020年「新3りながら、他の人と一緒に体操、茶話

カンボジア世界遺産「アンコールワッ

誤解を恐れずに申しあげれば、多少ことで救われる高齢者の方が多いといの感染のリスクがあったとしても、つように高齢者同士が一緒に手がかりになります。まさコロナの感染症よりも、高齢者の機にこうした交流の場や仕組います。

その後も互いが教え合うよ

みづくりは、これまで地域：日）から作成
10

福祉活動に取り組んできた（2021年 月

（※ ）

7

社協が得意とするところで35はないでしょうか。社協職

2（※ ）時事ドットコムニュース（令和日 時 分配信）
1（※ ）日本 健 康 開 発 雑 誌 第参照いただきたい。

※「I CTやソーシャルメディアを活用した新たな地域のつながりづくり」の社協の実践事例にをごついては、「NORMA社協情報」

見から」

者 の 生 活 へ の 示 唆：JAGES研 究 の 知型コロナウイルス感染症流行下での高齢

41

員だけでなく、それが得意な高齢者が使い方を教える講座を開いたり、社協が持つネットワークを活用して、学生や若者のボランティアに講師をお願いするのも、多世代交流も兼ねた一つの方法かもしれません。

1

2

3

つ発症率に差は出ませんでした。こうを覚える高齢者はめずらしくありませ13

齢者からすると気が引けるというのでん。

301

そうしたときに、先ほどご紹介した

Atsushi Nakagomi, Koichiro Shiba, Katsunori Kondo, and Ichiro Kawachi. Can Online Communication Prevent Depression Among
Older People? A Longitudinal Analysis. Journal of Applied Gerontology. 2020. doi: 10.1177/0733464820982147

タブレットを活用して、非対面であ9うことです。

インターネット使用

したことからも、非対面でも人との交（年齢、性別、所得、学歴、婚姻状態、仕事の有無、健康状態、抑うつ、喫煙、飲酒を考慮済み）使い方を学ぶ場を設けたり、す。

友人や家族との交流に使用無し
0流が重要であることがわかります。

1.00

ト」の現地ツアーガイドの案内のもと、

0.2

楽しみながら学ぶオンラインイベント

不参加
1.65※

オンライン旅行会に出かけるユニーク

0.4

新規うつの発症しやすさ

0.6

非対面での交流を進める工夫として、917 6015

Seungwon Jeong, Yusuke Inoue, Katsunori Kondo, Kazushige Ide, Yasuhiro Miyaguni, Eisaku Okada, Tokunori Takeda, Toshiyuki Ojima. Correlations
between Forgetfulness and Social Participation: Community Diagnosing Indicators. Int. J. Environ. Res. Public Health 16(13): 2426，1-11，2019．

なイベントなど、対面ではできない楽32％減

例えば、私の勤務する千葉大学予防医

25 70

3

Kanamori S, Kai Y, Kondo K, Hirai H, Ichida Y, Suzuki K, Kawachi I. Participation in sports organizations and the prevention of functional disability inolder Japanese: the AGES Cohort Study. PLOS ONE 2012 http://www.plosone.org/article/info%3Adoi%2F10.1371%2Fjournal.pone.0051061

806

週 1 回以上週 1 回未満運動の実施頻度

13

スポーツ組織
参加
運動は一人より仲間とするのがお勧め・交流でのみ差があり・ショッピングや情報収集目的では差がない
0.845   2021 NORMA FEBRUARY No.344

21.161.29※※は、p＜.05
11,581 人を 4 年間追跡268 8030

運動の実施頻度スポーツ組織参加による要介護状態の発生リスク
1

2

学センターと千葉県松戸市が共同で高うつ状態の人の割合

3.0%
2.0%

31.2

最小7.1％

24.0%

JAGES の研究成果の一部
うつ発症率は、無し群 11.5％ vs 使用群で 8.1％

20％5.5%

図表 4 運動の実施頻度スポーツ組織参加による要介護状態の発生リスク
高齢者 9199 名を 2013 年から 3 年間追跡30％ 認知症発症の前駆症状

38.0%

2

ネット交流でうつ発症リスク 3 割減

20％

もの忘れがある人の割合

25.7%
6.0%

④非孤立
n＝11435②非対面のみ型 ③対面のみ型
n＝3127n＝3370①孤立
n＝59850.0%

インターネット交流でのうつ発症率

図表 6多い齢者にzoomなどが使えるタブレッ

JAGES2019 データを用い、23,917 名を対象とした分析
12.0%

地域単位（市・町）

r＝－0.72（p＜0.001）30％

最大35.6％9.9%

0％
分析担当者：福定正城（日本福祉大学健康社会研究センター）mt170283@n-fukushi.ac.jp
斉藤雅茂（日本福祉大学社会福祉学部准教授）masa-s@n-fukushi.ac.jp

社会参加：仕事､趣味､スポーツ､ボランティア､子育て支援、学習活動など種類にかかわらず年数回以上活動
N＝105 市町（338,659 人）

28
・対面交流なし（下記 2 つの指標を再カテゴリー化
し、「週 1 回未満」に該当した状態）
問 7-1) 友人・知人と会う頻度はどれくらいですか。
選択肢：1. 週 4 回以上 2. 週 2～3日 3. 週 1 回
4.月1～3 回 5. 年に数回 6. 会っていない
バージョン H 問 18-4）別居の家族や親戚と会う機会はどれくらいありますか。
選択肢：1. ほとんど毎日 2. 週 2,3 回 3. 週 1 回程
度 4.月1,2 回 5. 年に数回 6. ほとんどない 7.
別居の家族や親戚はいない
・非対面交流なし（下記 2 つの指標を再カテゴリー化し、「週 1 回未満」に該当した状態）バージョン H 問 18-6）友人・知人と手紙、電話、メールなどで連絡をとりあう機会はどれくらいありますか。
選択肢：1. ほとんど毎日 2. 週 2,3 回 3. 週 1 回程
度 4.月1,2 回 5. 年に数回 6. ほとんどないバージョン H 問 18-5）別居の家族や親戚と手紙、電話、メールなどで連絡をとりあう機会はどれくらいありますか。
選択肢：1. ほとんど毎日 2. 週 2,3 回 3. 週 1 回程
度 4.月1,2 回 5. 年に数回 6. ほとんどない 7.
別居の家族や親戚はいない・うつ状態（下記の 10-15 点に該当した状態）
問 10-1）～ 15）を点数化
0-4 点問題なし 5-9 点うつ傾向 10-15 点うつ状態

10.0%※前期・後期高齢者で 2 群に分けた分析でも結果はほぼ変わらず

社会参加する人が多い市・町ほどもの忘れがある人が少ない

非対面でも交流しているとうつが少ない

運動を週一回していても、スポーツ組織へ参加していなければ、参加している者と比べ要介護状態になる危険性が 1.29 倍

10％
少ない
多い
50％
75％
100％
社会参加する人の割合①単身高齢者の割合、②可住地人口密度、③最終学歴中学校以下の高齢者の割合、④課税対象所得を調整した偏相関分析
市・町間に最大 5 倍の差
10％

社会参加する人ともの忘れのある人の関係
図表 33

非対面による交流の効果
図表 5コロナ禍で求められる高齢者の社会参加と新たなつながりづくり集
特243.
oN