動線の交わりからみた
施設一体型小中一貫教育校の施設計画の特徴

薮下司朗

表1.小中一貫教育校の分類4)

1.研究の背景と目的
少子化や学校の統廃合、中一ギャップへの対応とし名称て9年間の一貫した教育プログラムの導入を図り、小義務教育学校設置者

中一貫教育に取り組む学校が増加してきている。また、2016年4月からは小学校過程から中学校過程までの9年間の義務教育を一貫して行う学校である「義務教育学校」が制度化され、今後さらに小中一貫教育の実施及び施設計画が進むことが予想される。

小中一貫型小学校･中学校
中学校併設型小学校 中学校連携型小学校
小学校併設型中学校 小学校連携型中学校
同一の設置者異なる設置者―
9年(前期課程6年＋後期小学校6年、中学校3年課程3年)
一人の校長、それぞれの学校に校長、教職員組織
組織･運営
一つの教職員組織
原則小学校と中学校の両所属する学校の免許状を保有していること
免許免許状を併有
施設形態
施設一体型・施設隣接型・施設分離型
修業年限表2.調査対象施設一覧

小中一貫教育校についての既往研究では、三上らの「生徒の居合わせ」に関する研究1)や福口らの「空間構成」に関する研究2)、福仲らの「施設の利用実態」に関する研究3)は見られるものの、施設内の主要空間における動線に着目した研究はまだ十分には見られない。学校の施設内は移動が多く様々な動線の交差や重なりが発生するが、特に幅広い学齢の児童生徒を対象とする施設一体型小中一貫教育校ではこれら動線の交わりが児童生徒や教職員の関係づくりに影響すると考える。
そこで本研究では、動線の交わりに着目して施設一体型小中一貫教育校の分析を行い、今後の義務教育学校を含む施設一体型小中一貫教育校の施設計画に関する知見を得ることを目的とする。
2.研究の方法
2-1.調査対象
本研究では、義務教育学校を含む、全国の施設一体型小中一貫教育校(以下、小中一貫校)を対象とする(表学校名

開校年月

薩摩川内市立東郷学園義務教育学校
京都市立向島秀蓮小中学校
河内町立かわち学園
江東区立有明西学園
浜松中部学園
戸沢学園
和歌山市立伏虎義務教育学校
和泉市立南松尾はつが野学園
亀岡川東学園
能勢ささゆり学園
守口市立さつき学園
関本小中学校小方学園
流川市立おおたかの森小学校･中学校
大野学園
佐久穂町立佐久穂小学校･佐久穂中学校
新庄市立萩野学園
玄海みらい学園
青潮学園
あしもり学園
南さつま市立坊津学園
飯塚市立小中一貫校頴田校
品川区立小中一貫校豊葉の社学園
三条市立第一中学校・嵐南小学校
沼津市立静浦小中一貫学校
凌風学園
小中一貫校宇治黄檗学園
渋谷本町学園
つくば市立小中一貫校春日学園
品川区立小中一貫校品川学園
品川区小中一貫校荏原平塚学園

2019.42019.42018.42018.42017.42017.42017.42017.42015.42016.42016.42016.42013.4
2015,42015.42015.42015.42015.42014.42014.42013.42013.42013.42014.42014.42012.42012.42012.42012.42011.42010.4

児童生徒数 延床面積
(人)
(㎡)
435
8,774
915
18,240
444
6,966
988
24,494895
11,802
252
10,335703
14,249303
10,916
261
8,291
580
12,664614
14,343
167
8,314
648
11,8381,983
22,051
982
13,268737
16,847383
11,112446
15,654
194
7,908
247
8,601
126
3,996
378
16,1081,010
21,6031,300
28,509258
11,522696
16,063
1,129
15,644776
14,8091,638
17,476
1,167
20,894642
16,445

所在地
鹿児島
京都
茨城
東京
静岡
山形
和歌山
大阪
京都
大阪
大阪
茨城
広島
千葉
広島
長野
山形
佐賀
長野
岡山
鹿児島
福岡
東京
新潟
静岡
京都
京都
東京
茨城
東京
東京

1)。調査対象施設を表2にまとめた。なお、2017年度

線に焦点を当て、各学年の動線がどの場所で交わるの時点で、義務教育学校の80%以上が施設一体型であるかを分析していく。はじめに動線の交わりを図1のよため、本研究では小中連携教育校や施設分離型、施設うに定義し、校舎内における児童生徒の動線を表3の隣接型、増設型の小中一貫教育校は対象としない。

ように二つの場面に分けて分析を行った。

2-2.調査方法

図2に具体的な分析方法を示す。A,B,C,Dはそれぞ

本研究では、2011年～ 2019年において教育施設系、れ異なる始点(各学年のCR群)であり、〇が終点(目的建築系雑誌に掲載された小中一貫校のうち、図面情報地)である。始点と終点を線で結び、それぞれの線をが得られた31校を対象に資料調査を行い、小中一貫校

重ねると、重なりが多い部分のほうが色が濃くなるよにおける主要空間別の動線に着目した分析を行った。

うになっている。この時の一つひとつの線は各学年の3.普通教室を移動の軸とした児童生徒の動線の交わり動線を表す。つまり、①の場所ではAとBの学年の動線

3-1.動線の交わりの定義と分析方法

が、②の場所ではA,B,C,Dの学年の動線が交わってい普通教室(以下、CR)を移動の軸とした児童生徒の動るということを示す。一つひとつの動線を表す線は児34-1

童生徒の移動人数を反映していないため、多くの人数

交差型

共有型

表3.各場面の動線の始点と終点節点型の動線が交わっているというものではない。この分析
は、ある場所において、いくつの学年の動線が交わる動線の一部 ある空間で異なる動線分が他の動 異なる動線が交差する。
線と重なる。 が接する。

可能性があるのかを明らかにするものである。
3-2.動線の交わりの特徴

図1.動線の交わりの定義

調査対象施設の動線の分析を行った結果、動線の交○Dかった。そのため、校舎の配置形式を図4のように分初めに、CR-昇降口間の移動における特徴を分析し、普通教室 - 昇降口

場面

普通教室 - 特別教室間の移動
教室移動時や体育館での活動時始点
終点

普通教室 - 特別教室、図書室、体育館

1箇所と一部の教室に付設

16
5

2箇所
3箇所以上
※数値は事例数

N=31

図3.昇降口の設置数

図2.動線の分析方法
箱型

図5にまとめた。

1箇所

7

①

B

凡例 昇降口の設置数

3

○：目的地
A,B,C,D：各学年のCR群：各学年の動線A：廊下

3-2-1.CR-昇降口間の移動における特徴

始点
終点

C

凡例

類し、分類ごとに動線の交わりの特徴をまとめた。

普通教室 - 昇降口間の移動
登校時や下校時、屋外での活動時■小中一貫校の昇降口の設置数②

わりの特徴は校舎の配置形式によって異なることが分

場面

枝分かれ型

二棟型

: 管理諸室

登校時や下校時、屋外での活動時に予想される動線であるが、校舎の配置形式以外に昇降口の設置数(図3)5によっても動線の交わりの特徴が異なることが分かっ

6

7

管理諸室を中心に、普通教 二つの校舎棟が存在し、管理諸室の上部に普通教室 室などが枝分かれのように 児童生徒は各棟を行き来などが配置されている。
する。
配置されている。

た。昇降口を一か所にまとめて配置している学校では、回廊型

8 の字型

コの字型

昇降口において最も動線の交わりが集中するため、昇降口付近に広いスペースを設けている事例が多く見られた。昇降口を複数に分散させて配置している学校で

9は、動線の交わりが集中する場所が分散されるため、中庭などを取り囲むように 廊下が 8 の字に形成され、 管理諸室を中心に普通教室普通教室などが配置されて 中心部に管理諸室などが配 などがコの字型に配置されいる。ている。
置されている。

21

図4.校舎の配置形式の分類(左下の数は事例数。以下同様。)
箱型

分類
昇降口のタイプ

移動のイメージ

枝分かれ型

集中CR CR CR

分散

昇降口CR CR CR

昇降口 CR CR CR

集中

CR CR CR 昇降口

分散CR

CR

CR

昇降口

CR

CR

CR

CR

CR

CR

昇降口

CR

CR

CR

CR

CR

CR

昇降口

CR

CR

CR

昇降口

オープンスペース

一つの廊下に動線が集中するため廊下の 昇降口が複数ある場合は、前期課程と後幅が広い事例が多い。
期課程の動線が分離される事例が多い。

昇降口近くに設けられたオープンスペー 棟ごとに昇降口が設けられ、他学年とのスに動線の交わりが集中する。
動線の交わりは少なくなる。

二棟型

回廊型

分類
昇降口のタイプ

集中

分散

集中

分散
CR

CR
移動のイメージ

CR

CR

CR

CR

CR

CR

CR

昇降口

CR

CR

渡り廊下

昇降口

CR

CR

CR

CR
CR

CR

CR

CR

昇降口

CR

CR

昇降口

CR

CR

棟と棟を繋ぐ渡り廊下で動線の交わりが 棟ごとに昇降口が設けられる場合は渡り生まれる。
廊下には動線の交わりが生まれない。

CR

CR

CR

昇降口

CR

CR

CR

昇降口は校舎の角に設けられることが多 昇降口を複数設ける場合は対角線に設けく、二方向の廊下に動線が広がる。て校舎の大きさに対応する。

8 の字型

分類
昇降口のタイプ

昇降口

コの字型

集中

分散

集中

分散
昇降口

移動のイメージ

CR

CR

CR

CR

CR

CR

CR

CR

CR

CR

昇降口

CR

CR

昇降口 CR

CR

CR

CR

昇降口

昇降口が設けられている校舎の中心部に 昇降口を分けて配置して、前期課程と後動線の交わりが集中する。
期課程の動線を分離するものもある。

CR

CR

CR

CR

CR

CR

CR

CR

昇降口
昇降口
CR

CR

CR

昇降口が配置されている校舎の中心部に 棟ごとに昇降口が設けられ、前期課程と動線の交わりが集中する。
後期課程の動線を分離する。

図5.CR-昇降口間の移動における特徴

34-2

CR

れているのかについて分析を行った(図8)。

前期課程と後期課程などといった学年の区切りで昇降機能的な理由から保健室や職員室を設ける事例が多口を分け、動線を分離させるものが多かった。

く見られたが、他学年が共に活動をする場として交流

3-2-2.CR-特別教室間の移動における特徴
教室移動時や体育館での活動時に予想される、CR-スペースや多目的室、オープンギャラリーを設ける事特別教室(以下、SCR)間の移動における特徴を分析し、例も見られた。特に交流スペースやオープンギャラ

図6にまとめた。

リーは、動線の交わりが集中する場所で開放的に設けられているため、移動の際の交流を促し、学年間の関CR-昇降口間の移動は動線の交わりが昇降口に集中係性を育む場として機能することが期待できる。

するのに対し、CR-SCR間の移動ではある特定の廊下に集中することが分かった。また、前期課程と後期課程

箱型

枝分かれ型の動線を分離していた学校も、図書室や体育館など、体育館合同で利用する室への移動時に様々な学年の動線が交SCR 群

図書室 SCR 群わる事例が大半であった。その特徴としては、動線のCR

CR

CR

CR

CR

CR

CR

CR

CR

CR

CR

CR

CR

CR

SCR 群

体育館

CR
図書室

交わりが廊下部分に広く分布する箱型や二棟型、特定の部分に偏る枝分かれ型や回廊型、校舎の中心で集中する8の字型やコの字型と様々なものが見られた。

特別教室などは校舎の北側に配置されるため、廊下には幅広く動線の交わりが分布する。

施設の中心部に設けられたオープンスペースで動線の交わりが集中する。

二棟型

回廊型

4.動線の交わりが生まれやすい場所の計画

SCR 群

4-1.動線の交わりが生まれやすい場所の空間構成
CR CR CR

CR体育館

CR CR CR

校舎内において児童生徒の動線の交わりが生まれやCR

図書室すい場所ついて分析を行った。その上で、動線の交わSCR 群

図書室

CR体育館

CRりが生まれやすいと考えられる場所における空間構成
特別教室などが設けられている特定の棟や特定のフロアの廊下、渡り廊下に動線の交わりが集中する。

を分類し、その特徴を図7にまとめた。
動線の交わりが集中する空間にオープンスペースを

8 の字型

コの字型

SCR 群

SCR 群
CR

わりが広く分布する廊下の幅員を拡張して移動以外のCR

CR
図書室

CRCR

北側に特別教室などが設けられ、主に北側の廊下に動線の交わりが集中する。

設け、様々な活動を行えるようにする「フロア中心」の事例や、箱型、枝分かれ型に多く見られ、動線の交CR

体育館

CRCR
図書室

CR
SCR 群

活動にも対応した「廊下拡張」といった事例など多くCRの種類が見られた。また、垂直動線である階段を開放

CR

CR

CR

CR

体育館

CR

CR

的にして展示や発表会などを行い、上下階に一体感を動線の交わりは校舎全体に広く分布する 図書室など合同で利用する室が配置されが、校舎の中心を通る廊下に動線の交わ る中心部の廊下に動線の交わりが最も集中する。
りが最も集中する。

もたらす「階段広場」といった立体的な空間構成も見図6.CR-特別教室間の移動における特徴られた。中でも「中間領域」の事例は最も多くみられ■昇降口付近の空間の用途

るが、中庭や吹き抜けなどによって二つの異なる空間

交流スペース
多目的室
オープンギャラリー
図書室
体育館

を緩やかに繋ぐことで、動線の交わりを適度に抑えながらも互いに関係性を築ける空間を設けることができると考えられる。

2相談室

登校時や下校時などに動線の交わりが生まれやすい

0

昇降口付近の空間には、どのような用途の室が配置さフロア中心

44

保健室
職員室
校長室

4-2.昇降口付近の空間の用途

8325108346810(事例)

図8.昇降口付近の空間の用途

教室隣接

廊下拡張

階段広場

中間領域

14139318

様々な活動に対応したオープンスペースを設け、フロアの中心的空間となる。

数個の教室のまとまりに一つの多目的スペースが隣接し、クラス間の活動を促す。

廊下の幅員を拡張して多目的スペースに変え、教室前の廊下での移動時に活動を促す。

垂直動線である階段を開放的にして展示や発表会などを行い、上下階に一体感をもたらす。

中庭や吹き抜けなどによって、異なる二つの空間を緩やかに繋ぎ、関係性を築く空間を設ける。

交差型・節点型

交差型・節点型共有型

共有型

交差型・節点型

空間構成

交わりの種類

図7.動線の交わりが生まれやすい場所の空間構成

34-3

5.CR以外の主要空間における動線の交わり

分散型

中枢型
: 教師コーナー

5-1.図書室まわりの動線の交わり: 職員室

CR以外の特定の空間まわりにおける動線の交わりについて分析を行った。
まず図書室については、図書室とコンピュータ室を65隣接させてメディアセンターとする事例が31校中20校

職員室から離れたフロアに分散させて配 各階中央や校舎の角といった廊下を見渡置する。
せる場所に配置する。と多く見られた。2室間の物理的距離が短くなること

図9.教師コーナーの配置形式

で、児童が早い段階からコンピュータに触れることや、一体型

二分型

専用型

芝生型

小・中学部の図書室の合同利用が促される。
また、身長差に応じて図書室の本棚の上段に中学生、下段に小学生の本を配置する事例も見られるが、本選

10びの際に小学生と中学生の動線が交わることで、互い前期課程と後期課程 一つのグラウンドを 前期課程と後期課程 グラウンドの全てをが一つのグラウンド 前期課程と後期課程 で別々のグラウンド 芝生化、もしくは一を利用する。
で二分する。
を設ける。
部を芝生化。の関係性づくりが促されることも期待できる。

4

校舎間型

25サブグラウンド型

プレイコート型

56

屋上型

5-2.教師コーナーまわりの動線の交わり
次に教師コーナーについて分析を行った。小中一貫校は施設規模が大きくなる傾向にあるが、それに伴い

4

1

校舎近くに遊具広 体育館の屋上をサブ
校舎の間に低学年用 サブグランドを設け場、プレイコートを グラウンドとして整の広場を設ける。 る。
整備。
備。

教職員の校舎内での動線は長くなる。教職員の利便性や児童生徒の見守り等を目的に、教師コーナーを設け

凡例

る小中一貫校は11事例と多く見られた。

校舎

グラウンド

芝生

プレイコート体育館

図10.グラウンドの配置計画(1事例に複数の要素を含む場合あり)

教師コーナーの配置に特徴が見られ、小規模の教師6.まとめコーナーを点在させる分散型と、中規模のものを校舎

本研究では、動線の交わりという視点から小中一貫の中心に配置する中枢型の二種類に大きく分けられる校の分析を行い、以下のことが明らかになった。1)CR(図9)。分散型のものは、学年ごとに分散させて配置を移動の軸とした児童生徒の動線が交わる場所は、校することで職員室とCR間の中継地点として機能させ、舎の配置形式や昇降口のタイプによって異なること。

利便性を向上させるほか、動線の交わりが集中する廊

2)場面によって動線の交わりが集中する場所が異なる下に配置することで児童生徒の見守りをしやすくしてこと。3)動線の交わりが生まれやすい場所では、様々いると考える。中枢型のものは異なる学年間の中間領な活動に対応した空間を設けたり、異なる二つの空間域となり、幅広い学年に対応した教職員の拠点としてを緩やかに繋ぐといった空間構成を行う学校が多いこ機能することが期待できる。と。4)昇降口では、学年間の関係性を育むことが期待

また、教室の中に小さいスペースを設けて教師コーできる用途の室を設けている事例が見られること。5)ナーとするものや、教師コーナーの隣に図書コーナー

学習の拠点ともいえる図書室においては、前期課程とを設けて生徒と教職員との関わりを増やそうとする事後期課程の合同利用を促す工夫が見られること。6)教例も少数ではあるが見られた。

職員の利便性、生徒の見守りやすさの確保のため、教5-3.グラウンドまわりの動線の交わり師コーナーを設ける事例が多いこと。7)グラウンドに小中一貫校では1∼9年生と幅広い学齢の児童生徒同おいては体格差の大きい学年間の動線の交わりを防ぐ

士が共に活動を行うため、体格の異なる児童生徒間でための配置計画が見られること。の衝突を防ぐことや、あらゆる学年に対応したグラウ

本研究では、資料調査をもとに動線のシミュレーンドの計画が求められる。

ションを行ったが、実態調査などによって動線の交わ異なる学年での動線の交わりを防ぐための配置計画

りの実態を明らかにすることが今後の課題である。の工夫は21事例見られたが、それらの要素を分類し、参考文献

図10にまとめた。一部(低学年側)を芝生化するものや、

1)『児童・生徒の居合わせからみた施設一体型小中一貫教育校の学校環境に関する考察』 三上裕子

低学年用のプレイコートを整備するものなどが事例と日本建築学会計画系論文集

第74巻第646号

2)『施設一体型小中一貫校における空間構成の分析』 福口朋子

して見られた。多くの小中一貫校が体格差の大きい学

学術講演梗概集

2009年12月
日本建築学会大会

2010年9月

年間で動線の交わりが生まれないように様々な形でグ

3)『施設一体型小中一貫校における利用実態と施設評価に関する研究』 福仲亮梧

ラウンドの配置計画を行っていることが分かった。

4)『小中一貫校育の導入状況調査について』 文部科学省

日本建築学会大会学術講演梗概集34-4

2016年8月
2017年3月