研究

主観的意識に着目した休日の幹線交通機関選択行動に関する研究
休日における幹線交通は，渋滞を頻発させる高速道路等の解決すべき問題を抱え，かつ将来にわたり
持続可能な利用体系のあり方を科学的に模索する必要があるにも関わらず，ミクロな交通行動に関する研究の蓄積は十分ではない．本研究は，休日の幹線鉄道と自動車との競合状態に焦点をあてた利用実態調査を行ない，特に交通機関選択時に潜在する主観的意識を考慮した交通機関選択モデルの構築により，交通機関選択行動の解明に向けた考察を行なうものである．さらには，そこから得られた知見に基づき，環境保全の観点からも期待がかかる幹線鉄道におけるサービス方策のあり方やその検討を支援
する調査・分析方法について提言している．
キーワード 幹線交通，休日交通，交通機関分担，主観的意識要因

博（工） （財）鉄道総合技術研究所浮上式鉄道開発本部計画部計画課長

武藤雅威
MUTO, Masai

修（工） （財）鉄道総合技術研究所浮上式鉄道開発本部山梨実験センター課員

柴田宗典
SHIBATA, Munenori

修（工） 東京理科大学理工学部助手

日比野直彦
HIBINO, Naohiko

工博

内山久雄

東京理科大学理工学部教授

UCHIYAMA, Hisao

1――はじめにつつある 9）．しかしながら，この純流動調査は秋期平日のある一日で実施されているため，会社員等の一般的な幹線交通は，国土計画の中で地域間交流，地域相互

生活リズムを持つ人々の休日における幹線交通の利用動補完，および我が国の経済活動とその成長を担う重要な向を直接的に把握していないという弱点を有している．

社会基盤として位置づけられる1）．我が国の経済成長が休日における幹線交通利用に関する知見は十分蓄積さ持続している環境においては，特に経済活動を支えるとれているとは言い難いばかりか，現状では休日の幹線交の観点から，主に平日における業務目的の幹線交通需要

通に関する施策の検討を科学的な分析に基づいて行なの増加に対する取り組みが幹線交通計画に課せられたうことが困難であると言わざるを得ない．

最も大きな命題であったと言えよう．

以上の背景から，本研究では休日における幹線交通利

一方，休日交通に対する取り組みの重要性も以前より用動向に焦点を当てる．依然として解決されない休日の指摘されている2）．特に近年では，例えば完全週休二日

たびに交通渋滞を引き起こす高速道路や特定の列車に制の着実な浸透や改正祝日法による一部休・祝日の三連混雑が集中する幹線鉄道等の休日における幹線交通の休化等の施策が行なわれ，国民が持つ余暇機会は増加

利用状況からは，既存のインフラが十分に活用されていの傾向にある．充実した余暇活動による真に豊かな社るとは言い難い現象を見出すことができる．また，二酸会の構築を目指す社会的状況は整いつつあり，幹線交通

化炭素排出削減等の環境対策の観点から外部不経済の政策においても休日交通が持つ特性を反映した適切な小さな交通体系を構築する必要性は高く，環境負荷の小交通政策を打ち出すことが求められている．土木計画学

さな幹線鉄道の更なる有効活用にも期待がかかる．以の分野では，これまでにも買物交通3）や観光交通4）5）6）等

上を踏まえ，本研究では，特に自動車交通との激しい競のあらゆる休日交通に関するミクロな交通行動分析が行争状況にある幹線鉄道の利用動向に着目し，今後の休日

なわれている．多くの場合は調査対象と焦点を絞った中における幹線鉄道に関する各種施策の指針となるよう，

小規模のPT調査等が行なわれ，平日交通とは異なる様々幹線鉄道と自動車との交通機関選択行動のモデル化にな交通特性が把握されており，休日交通計画に大いなるよる選択特性の分析を試みる．さらには，個人行動分析

示唆を与えている．

に基づいて環境保全や交通インフラの有効活用の観点

幹線交通分野においては，1990年より5年に1度実施

からも自動車からの需要転換に期待がかかる休日におけされている「全国幹線旅客純流動調査」に基づく既往のる幹線鉄道サービスのあり方やその検討を支援する調研究7）8）により交通機関選択等の交通行動の解明は進み，査・分析方法について提言する．

政策判断のための需要予測も純流動ベースで行なわれ002

運輸政策研究Vol.6 No.4 2004 Winter

研究密な検討を目指し，筆者らの先行研究11）で見出された知2――分析の視点と実態調査

見を踏まえ，特に旅行者が持つ主観的な意識に着目するものである．本研究の位置づけと分析の流れを図―1

2.1 分析の視点と流れ

昨今の国庫の緊縮財政を鑑みれば休日の幹線交通問に示す．

題の解決策を新線建設等の大規模な交通基盤整備に大

本研究では，定性的に表現された要因（以下，定性的きく依存することは難しい．一方で，比較的少ない投資要因という）
に対して交通機関選択時に旅行者がどの程で賄うことができる幹線鉄道のサービス施策の改善は，度重要視したか？という旅行者の意識を主観的意識要

鉄道事業者の経営努力に関わる事柄であり研究事例は因と捉え，一次調査の内容にこれらの項目を加えた二次希少である．そこで筆者らは，休日幹線交通に関する実調査を行なう．

態調査（一次調査）を行ない，幹線鉄道と自動車の交通

3.では，休日における幹線交通機関の選択行動のモデ

機関選択に関する各種の分析により抽出された選択特性

ル化に関する知見が十分ではないことを踏まえ，客観的に基づいた幹線鉄道のサービス方策に関する提言を行に観測可能な変数のみを用いた二項選択の非集計ロジッ

なっている 10）．非集計選択モデルによる特性分析では，

トモデルを構築し，休日における幹線交通機関の選択行

所要時間，旅行費用の代表的な説明変数に加え，旅行動に影響を与える要因を抽出，選択行動モデルの説明者が機関選択理由として挙げた定時性や載荷性等の定変数として取り入れる必要のある客観的説明変数の吟味性的な要因を主観的意識要因と捉え，これらの外生変を行なう．その一方で，4.では観測された主観的意識要数を効用関数にダミー変数の形態で直接的に付与しパ因について，利用交通機関やトリップ属性との関連性等

ラメータを推定している．推定パラメータのトレードオフを考察し，その基本的な特性を分析する．最後に5.では，の関係より休日における幹線交通機関の選択問題は主観主観的意識要因を明示的に考慮した非集計モデルによ的意識要因への依存性が極めて高いことが明らかとなり，休日の幹線交通利用における機関選択行動のモデル

り，休日の幹線鉄道に関するサービス施策を検討するた化を試み，最終的には休日における幹線鉄道サービスのめには，旅行者の主観的意識が持つ特性を明らかにす

あり方や緻密でかつ適切なサービス方策を検討するためることが必要不可欠であることを示唆している．

の指標となりうる調査・分析方法に関する提言を行なう．

本研究は，選択行動特性を従来と比べて詳細に抽出することとそれに基づく実効性の高いサービス方策の緻

2.2 実態調査（二次調査）の概要

本研究では，調査するトリップの対象を出発地が首都
休日の幹線交通利用に関する実態調査（一次調査）

圏（東京都，千葉県，埼玉県，神奈川県の一都三県）に，また 最 初 の目的 地 が 首 都 圏 以 遠 で 東 京 駅 から 概 ね
600km圏内に存在するもので，なおかつ過去3ヵ年で被休日の幹線交通利用における交通機関選択特性分析

験者にとっての休日（仕事もしくは授業，講義がない日）に行なわれた旅行のうち記憶に新しいものとし，自動車と幹線鉄道の競合状態におけるトリップデータを取得する．
実態調査（二次調査）の主な内容を表―1に示す．これに2 − 休日の幹線交通利用に関する実態調査（二次調査）

加えて，交通機関選択時の主観的意識要因について，表―2に示す定性的要因のそれぞれに対して交通機関を

3 − 非 集計モデルの構築に関する基礎的検討

4 − 主観的意識要因に関する特性分析

選択する際にどの程度重要視したかを，図―2に示す7段階の評価値により回答を得る．本研究では観測される段階評価値を主観的重要度と呼ぶ．なお，長時間運転を伴う自動車の利用に関して，疲労等の生理的要因が近5−

主観的意識要因を考慮した
非集計モデルによる選択特性分析

年着目され 12），幹線交通の機関選択問題において客観的に観測できる重要な説明要因になり得ると考えられるが，本研究は休日の幹線交通利用における特性の未解

6−

明な部分を対象とした基礎的研究であるため運転に伴

休日における幹線鉄道サービス方策
及びその検討支援方法に関する提言

本研 究 の範囲
■図―1

研究

分析の流れ

う疲労に関する設問は含めていない．その他の交通機
関選択理由として全24項目を別途提示し，この中で該当するもの上位5つまでの回答を認めている．

Vol.6 No.4 2004 Winter

運輸政策研究003

調査は，①東京駅から50km圏内において配布数が空

効回答数は633票（配布数5032票，回収率12.6％）であ

間的に均等に分布するように調査地域を設定し，地域内

る．図―3に得られたデータの基礎集計結果を示す．利でランダムサンプリングされた世帯に対し調査票を投函，用した幹線交通機関においては自動車が61％を占め，
ト

郵送により回収する方式により家庭の中で最も旅行機会

リップ距離が600km程度までの距離帯においては自動車が多い人を対象とするもの（2000年11月〜2001年1月実の利用が多いことが伺える．

施）および②千葉県野田市にある東京理科大学への来訪

本研究では幹線鉄道と自動車の選択を行なっていると者を対象とするもの（2000年11月実施）であり，全体の有考えられるサンプルに焦点をあてているため，表―1の交■表―1

通機関選択理由で「その交通機関しか利用したくないか

実態調査の主な内容

ト
リ
ッ
プ
に
関
す
る
デ
ー
タ

旅行年月，日程 ，出発地，最初の目的地ら」等の確定的な固定層と判断できる理由を挙げたサン

旅行目的，他の目的地候補地

プル以外のものを抽出する．また，幹線鉄道利用経路に

出発時間帯，同行者種別，同行者人数

ついて，経路に新幹線（新在直通列車を含む）の利用区

利用交通機関割引利用状況（公共交通利用者）

間を含む場合は新幹線利用区間を，新幹線利用区間が含

宅配便利用状況（公共交通利用者）

まれない経路においては在来線優等列車を利用する区運転割合（自動車利用者）
車種別台数（自動車利用者）

間をそれぞれラインホール，その前後の乗り継ぎ交通機

性別，年齢層，職業

関は全てアクセス，イグレスと定義し，幹線鉄道利用サン

自家用車，運転免許の有無
交
通
機
関
選
択
理
由

以前利用して良いと思ったから

プルについては新幹線もしくは在来線優等列車を利用しお酒が飲めるからているものを分析対象としている．その結果，分析対象サ

ドライブが趣味だから

ンプルは300となり，以降これらについて分析を行なう．

電車に乗ることが趣味だから
その交通機関しか利用したくないから代りとなる交通機関がないから
他 全24項目■表―2

3――非集計モデルの構築に関する基礎的検討
交通機関選択結果，
トリップ属性，個人属性における定性的要因の内容
調査票上での表現

アイテム，カテゴリ間のクロス集計の結果を表―3に示す．

キーワード① 目的地に早く到達できる

速達性② 旅行の楽しさ

分析対象全体では自動車利用が65％（幹線鉄道：自動

移動の楽しさ

③ 出発時刻を選べる

応時性

車＝105：195）と自動車のシェアが高いが，トリップ属性

④ 出発から到着まで時間が正確である

定時性⑤ その交通機関に慣れている

習慣性

や個人属性別の機関分担状況を見ていくと，例えば近距⑥ 荷物を運ぶのに便利である

載荷性離帯（〜300km以下）
においては自動車のシェアが69％⑦ 安全である（事故，
盗難等が少ない）

安全性（75：166）と高く，中距離帯（300〜600km）に移行すると⑧ 割引切符（割引料金）が利用できる

割引可能性⑨ 費用が安い

廉価性

幹線鉄道のシェアが51％（30：29）と盛り返しており，旅⑩ いろいろな所へ行ける

機動性

客地域流動調査で確認されているトリップ距離による一般的な機関分担状況の変化 13）と合致している．また，家

全く気に
しなかった
1

■図―2

2

3

ある 程度
気にした
4

5

6

非常に
気にした
7

族旅行の場合は自動車のシェアが72％（58：150）と，同行者なしの一人旅の36％（7：4）や友人・知人同行の場
合の51％（40：41）に比べて自動車のシェアが圧倒的に7段階評価値の表現高いことや，普通自動車の定員である4〜5人の旅行の場合に自動車のシェアが76％（23：73）と高いことから
「夫
性 別

男性

女性

婦と子供二人のような典型的な家族旅行者」において自動車は有利である等といった一次調査 14）と同様の傾向

自営・自由業
職 業

会社員・公務員など

学
生

主婦

無職他

道のシェアが43％（31：41）と他年代と比較して最も卓越

30歳未満
年齢 層

30歳代

交通機関

が推測される．旅行者の年代別では60歳以上で幹線鉄

40歳代

60歳以上

している．性別では，男性に比べ女性の幹線鉄道利用が在来線優等列車

51％（48：46）と幹線鉄道のシェアは回復傾向を示す．

50歳代

自動車

新幹線

その他

構築した交通機関選択に関する非集計ロジットモデルのパラメータを表―4に示す．ここでは，集計分析の結果

0%
■図―3

004

20%

40%

調査データの基礎集計結果

運輸政策研究Vol.6 No.4 2004 Winter

60%

80%

100%

より，先行研究 15）と同様に交通費用は家計単位あたりの総額とし，家族，友人等の同行者種別による支払い方式

研究の相違に関する概念を導入している．モデル1は選択肢

市場は広範囲に及び，新幹線や高速道路等の整備状況

共通変数の所要時間，交通費用および幹線鉄道定数項

が対象OD毎に大きく異なることやトリップ距離に比較的のみでモデルを推定した結果である．推定パラメータは

大きなばらつきがあること等の特徴が存在する．そこで，妥当な符号を示しており，t値から統計的有意性も保持

モデル2では選択肢属性に関する変数として幹線鉄道ラしている．所要時間，交通費用の平均値（非選択交通機

インホール時間率等の利用者にとっての交通基盤整備状

関のデータを含む）
は幹線鉄道で151分，17,450円，自動況を代弁する変数の幾つかを導入している．これらの変車で246分，5,245円であり，時間優先の幹線鉄道，費用数により，幹線鉄道へのアクセスやイグレスが短い場合優先の自動車という選択構造の存在が推測される．しかには幹線鉄道への選好が高まっていることや，自動車利しながら個々のサンプルにおけるばらつきのため，モデ用において首都高速道路都心環状線の利用距離が長い

ル全体の適合度である尤度比は0.12程度であり，的中率と考えられるトリップでは，幹線鉄道への選好が高いとも低いためモデル1は表面的な傾向を統計的に示したいう傾向が見て取れる．モデル3では，多重共線性を考に過ぎないと言える．休日における幹線交通利用の特徴

慮し，所要時間に代えてトリップ距離（幹線鉄道利用距離

をより一層反映する必要があろう．

と自動車利用距離の平均距離）に関する変数を導入してモデル2〜4では，幹線交通機関の利用の特徴を幹線いる．上述のとおり，トリップ距離が長くなるにつれて，機鉄道の効用関数に反映することを試みている．幹線交通

関分担率は幹線鉄道利用が高くなることが知られている．

■表―3

交通機関選択結果，
トリップ属性，個人属性に関するクロス集計

No. 1 23 4 5 6
1 105 0 75 30 34 12
2 0 195 166 29 73 13〜300km
3 75 166 241 0 92 14
距離帯
300〜600km 4 30 29 0 59 15 11
観光
5 34 73 92 15 107 0
帰省
6 12 13 14 11 0 25
7 8 8 10 6 0 0
目的 温泉
スポーツ
8 25 37 53 9 0 0
トリ
その他
9 26 64 72 18 0 0
ッなし（一人旅） 10 74
9 2 0 3プ
11 58 150 168 40 84 21
属 同行者 家族
性
友人・知人
12 40 41 64 17 23 1
1名（一人旅） 13 7 4
9 2 0 3
2
名
14
44
64
80
28 41 4
人数
3
名
15
15
27
33
9 13 7（本人含む）
4〜5名
16 23 73 83 13 39 9
6名以上
17 16 27 36 7 14 2
19〜29歳
18 10 16 20 6 3 630〜39歳
19 17 45 52 10 19 7個
年齢 40〜49歳
20 23 51 58 16 33 5
人
50〜59
歳
21 24 42 54 12 26 3
属
60歳以上
22 31 41 57 15 26 4
性男性
23 57 149 168 38 77 15
性別
女性
24 48 46 73 21 30 10
アイテム

カテゴリ

幹線鉄道
選
択 交通機関 自動車

■表―4

7
8
8
10
6
0
0
16
0
0
1
13
2
1
10
1
2
2
1
1
5
5
4
12
4

8
25
37
53
9
0
0
0
62
0
2
37
23
2
27
8
15
10
6
13
9
13
21
39
23

9 10 11 12 13 14 15
26 7 58 40 7 44 15
64 4 150 41 4 64 27
72 9 168 64 9 80 33
18 2 40 17 2 28 9
0 0 84 23 0 41 13
0 3 21 1 3 4 7
0 1 13 2 1 10 1
0 2 37 23 2 27 8
90 5 53 32 5 26 13
5 11 0 0 11 0 0
53 0 208 0 0 81 35
32 0 0 81 0 27 7
5 11 0 0 11 0 0
26 0 81 27 0 108 0
13 0 35 7 0 0 42
31 0 77 19 0 0 0
15 0 15 28 0 0 0
10 5 8 13 5 7 3
22 1 52 9 1 16 12
22 1 57 16 1 21 5
19 3 43 20 3 26 13
17 1 48 23 1 38 9
63 9 148 49 9 76 26
27 2 60 32 2 32 16

16
23
73
83
13
39
9
2
15
31
0
77
19
0
0
0
96
0
7
29
34
14
12
68
28

17
16
27
36
7
14
2
2
10
15
0
15
28
0
0
0
0
43
4
4
13
10
12
27
16

18
10
16
20
6
3
6
1
6
10
5
8
13
5
7
3
7
4
26
0
0
0
0
14
12

19
17
45
52
10
19
7
1
13
22
1
52
9
1
16
12
29
4
0
62
0
0
0
37
25

20
23
51
58
16
33
5
5
9
22
1
57
16
1
21
5
34
13
0
0
74
0
0
49
25

21
24
42
54
12
26
3
5
13
19
3
43
20
3
26
13
14
10
0
0
0
66
0
43
23

22 23 24
31 57 48
41 149 46
57 168 73
15 38 2126 77 30
4 15 10
4 12 421 39 23
17 63 271 9
248 148 60
23 49 321 9
238 76 32
9 26 16
12 68 28
12 27 16
0 14 12
0 37 25
0 49 25
0 43 23
72 63 963 206 0
9 0 94

非集計ロジットモデルのパラメータ
モデル1

モデル2

所要時間（時間）−0.367（−3.10）−0.300（−2.47）

交通費用（万円）−0.578（−3.66）

説明変数

モデル3

モデル4

−0.547（−3.40）−0.725（−4.12）−0.613（−3.10）

0.0178（2.41）
0.0483（2.63）

0.0187（2.42）
0.0505（2.67）−0.556（−2.20）−1.621（−3.39）−7.955（−5.40）

0.117
64.0

0.147
67.0

0.193
70.7

0.0254（3.03）
0.0386（1.97）
0.497（1.41）−1.126（−3.65）
0.783（2.35）
0.711（1.38）−0.715（−1.63）
5.021（4.15）−7.321（−4.76）
0.243
73.3

幹線鉄道ラインホール時間率（％）
首都高速道路利用距離に占める都心環状線利用距離（％）
友人・知人同行
男性

60歳以上
帰省目的
スポーツ目的exp（トリップ距離（km）／1000）
幹線鉄道定数項
自由度調整済み尤度比
的中率（％）

5.529（4.76）

サンプル数300 （ ）内はt値

研究Vol.6 No.4 2004 Winter

運輸政策研究005

また，一般的に選択肢固有変数（ここでは，幹線鉄道定人属性等を反映する必要性が高いことを示唆している．

数項）
は当該交通機関の相対的な魅力度を表すと解釈さ以上の非集計ロジットモデルによる分析により，休日にれており，モデル3においても負の値を示していることかおける幹線交通の機関選択特性の一端が示され，以降

ら幹線鉄道の魅力は自動車と比較して低いこととなる．

のモデリングにおける客観的に観測される説明変数を

ここで，この2変数に焦点を当て，如何ほどのトリップ距

選択する際の方向性を見出し得た．

離で幹線鉄道と自動車の相対的な魅力の差を埋めることができるかを確認する．なお，「交通費用」，「幹線鉄道ラ

4――主観的意識要因に関する特性分析

インホール時間率」，「首都高速道路利用距離に占める都心環状線利用距離」の3変数の値は変化しないものとし，

4.1 集計分析

2変数の影響のみを見る．具体的には，幹線鉄道定数項

図―5は，相対的重要度（表―2の定性的要因に関す（＝−7.955）と5.529×exp（トリップ距離（km）/1000）のる重要度のサンプル毎の平均と各定性的要因の重要度

線形和を算出して，これとトリップ距離との関係を図―4との差）を定性的要因毎に求め，さらに，利用した交通機に示す．トリップ距離364kmを境に線形和が負から正へ

関別に相対的重要度の平均値を算出したものである．幹と変化していることが見受けられ，旅客地域流動調査 16）

線鉄道利用者については速達性，定時性，安全性の相より示されているトリップ距離に伴う一般的な機関分担

対的重要度が，自動車利用者では載荷性，機動性がそれの変化や集計結果と傾向がほぼ合致していることが確認

ぞれ高い値を示しており，利用した交通機関により重要できる．すなわち，モデル3においては，幹線鉄道定数項

視する要因が異なることが読み取れる．また，移動の楽で表される幹線鉄道の魅力度はトリップ距離により調整

しさ，応時性，習慣性は両交通機関でその値に相違はあされる性質を持つと推測できる．また，先にも述べたよ

るものの，正の値をとっており，これらは両交通機関の利

うに所要時間をトリップ距離に関する変数に代えている

用者から共通に重視されている項目と言えよう．

が，尤度比が0.19程度とモデル2よりも高くなっているこ
3とから所要時間よりもトリップ距離の方が選択行動に影響を与えていると解釈できる．その理由として①自動車

2の運転に伴う疲労の影響があるため，②平日における業入する．ここでは集計結果の傾向に合致し，モデル全体-1
幹線鉄道利用者-2

自動車利用者のバランスを損なわないように変数の入れ替えを行ない，する傾向にあること等の選択特性が読み取れる．これらの変数の導入により尤度比はさらに上昇しており，機関選

幹線鉄道定数項＋5.529×exp（トリップ距離（km）/1000）

択モデルの構築にあたっては，多様なトリップ属性や個

安
全
性
楽
し
さ
応
時
性

利用交通機関別の相対的重要度の平均

ここでは得られた主観的重要度を便宜的に1，2＝「重視

トリップ距離 364km

2

幹線鉄道が
優勢

1

100

200

300

400

-1

500

600
自動車が
優勢

-2

しない（第1群）」，3，4，5＝「重視する
（第2群）
」
，6，7＝
「とても重視する（第3群）」の3段階に集約している．各種のトリップ属性と主観的重要度（3段階）の構成比の関係0について，特に特徴が見られた箇所を表―5に示す．例
えば習慣性は，娯楽目的（観光，温泉，スポーツの各目的）の中では，特にスポーツ目的で重要視される．また，-3
トリップ距離（km）

006

定性的要因
■図―5

次にトリップ属性と主観的意識要因の関係を考察する．

3

■図―4

の

移
動

る傾向にあること，60歳以上の高齢者は幹線鉄道を選択

定
時
性

速
達
性

推定結果を確定しているが，特に男性が自動車を選択す

-3
廉
価
性
割
引
可
能
性

等その他のトリップ属性や個人属性をダミー変数として導

載
荷
性
機
動
性

ル4では，モデル2，3における追加に加え，同行者種別

0

習
慣
性

が自ら決定できる場合が多いため等が考えられる．モデ1
相対的重要度

務目的交通に比べ，休日交通では時間の使い方を旅行者「幹線鉄道定数項＋ 5.529 × exp（トリップ距離（km）/1000）」の変化

運輸政策研究Vol.6 No.4 2004 Winter

帰省目的時にも重視される傾向にあり，盆暮れの帰省や毎冬のスキー等のリピータ的要素が高い目的を持つ旅行において重視されている．安全性は一人旅の場合には

研究

■表―5

トリップ属性と主観的重要度の関係（抜粋）
主観的意識要因

観光
帰省
目
的

温泉
スポーツ
冠婚葬祭
その他

同
行
者

習慣性
②
41.3
48.0
51.7
25.6
58.8
37.0
63.6
41.3
40.7

①
20.2
4.0
21.7
7.0
17.6
17.4
0.0
14.4
24.7

トリップ属性なし（一人旅）
家族
友人知人

③
38.5
48.0
26.7
67.4
23.5
45.7
36.4
44.2
34.6

載荷性
②
24.8
32.0
25.0
25.6
29.4
28.3
45.5
25.5
25.9

①
24.8
20.0
30.0
14.0
47.1
23.9
36.4
18.8
39.5

③
50.5
48.0
45.0
60.5
23.5
47.8
18.2
55.8
34.6

安全性
②
61.5
64.0
53.3
62.8
64.7
52.2
36.4
61.5
55.6

①
23.9
16.0
38.3
14.0
23.5
23.9
45.5
21.6
29.6

①第1群：重視しない

③
14.7
20.0
8.3
23.3
11.8
23.9
18.2
16.8
14.8

機動性
②
21.1
24.0
28.3
18.6
23.5
34.8
27.3
23.1
28.4

①
14.7
40.0
26.7
18.6
58.8
23.9
54.5
19.2
30.9

③
64.2
36.0
45.0
62.8
17.6
41.3
18.2
57.7
40.7

②第2群：重視する ③第3群：とても重視する 単位：％

比較的軽視される傾向にある．このように，利用交通機

で求めているが，累積寄与率から第2固有値までで対象

関やトリップ属性等により旅行者が持つ主観的意識は異とした7要因の分散の約66％を表現している．
第1主成分では応時性，習慣性，移動の楽しさ等の負なる傾向が示されている．

荷量が高いことが読み取れる．図―6ではサンプル全体
における各要因の主観的重要度の平均値をあわせて示

4.2 モデルによる分析

主観的意識要因に関して主成分分析を適用し，統計

しているが，第1主成分負荷量と重要度平均値の大小関的に特性の把握を試みる．ここでは，客観的に観測され係がほぼ一致している．第1主成分は機関選択においてる所要時間や交通費用と相関が高いと考えられる速達

旅行者が重要視している要因を合成したものと解釈で性や廉価性等は対象から除外し，それら以外の7つの要

き，休日の幹線交通利用者全体においては応時性や移動因を分析対象とする．主成分分析の結果得られた主成の楽しさ等が重要視される一方で安全性や定時性は比分負荷量を図―6，図―7に示す．ここでは第2主成分ま較的に意識されていない要因であることが見て取れる．
また，第1主成分得点はその値が大きいほど，そのサン6.0

寄与率：0.412

プルが定性的要因全般を意識していることを表している．

1.0

5.0

0.8

4.0

0.6

3.0

0.4

2.0

0.2

1.0

0.0

0.0

第2主成分では，定時性，安全性が正に大きな負荷量
重要度平均値

主成分負荷量1.2を，載荷性，機動性が負に大きな負荷量をとっている．
図―8に主成分得点の散布図を示すが，第2主成分得点の軸において幹線鉄道利用者が正に，自動車利用者が負にほぼ分かれて分布しており，第2主成分は利用交通機関による主観的意識の相違を表現している成分であ

定
時
性

安
全
性

機
動
性

載
荷
性

習
慣
性
の
楽
し
さ

用者は定時性，安全性を重要視している一方で，自動車

移
動

応
時
性

ると判断できる．第2主成分負荷量からは，幹線鉄道利

第1主成分負荷量■図―6

重要度平均値3

第1主成分負荷量2

1. 0

寄与率：0.244

0. 8

累積寄与率：0.656

1第2主成分得点

0. 6
主成分負荷量

0. 4
0. 2
0. 0
-0. 2

0

-1

-0. 4
-0. 6

-2
幹線鉄道利用者-0. 8

自動車利用者

-1. 0
機
動
性

載
荷
性

楽
し
さ
の

応
時
性

-3

移
動

習
慣
性

安
全
性

定
時
性

-3

■図―7

研究

第2主成分負荷量

-2

-1

0

1

2

3

運輸政策研究007

第1主成分得点■図―8

主成分得点の分布

Vol.6 No.4 2004 Winter利用者にとって機動性，載荷性が重要な要因であることを表している．また左側の部分は構造方程式と呼ばれ，が読み取れる．また習慣性，応時性，移動の楽しさは利客観的に観測される要因が各潜在変数に影響を与えて用交通機関の相違に関係のない，両者共通の意識要因いることを表現している．MIMICモデルを推定後，サンであると考えられる．第2主成分得点は，正であればそ

プル毎に各潜在変数の推定値を算出し，これらを効用関のサンプルが幹線鉄道側の要因を重視しており，負であ数に組み込んだ非集計ロジットモデルを推定する．

れば自動車側の要因を重視していると解釈できる．
5.2 モデルの構築と選択特性分析

表―6にMIMICモデルのパラメータを，表―7に潜在変

5――主観的意識要因を考慮した非集計モデル
による選択特性分析■表―6

MIMICモデルのパラメータ

説明変数

5.1 適用するモデルの概要

4.における主観的意識要因の特性分析の結果より，旅定時性行者が持つ主観的意識は利用交通機関により異なること

応時性を明らかにしている．この結果は，交通機関選択の分析

Yに際して，所要時間，交通費用等の客観的説明変数によ

安全性
移動の楽しさる分析にとどまらず，主観的意識要因の選択行動に対す

幹線鉄道
重視度 W1

3.318（3.43）
1.000
1.966（3.09）
1.616（2.61）

機動性

る影響力やその特性を分析する必要があることを改めて

載荷性示唆している．
旅行者が持つ潜在的意識を明示的に考慮し交通機関

29歳以下

選択モデルを構築する方法論は，森川，佐々木 17）により女性・30歳以上

提案，実用化されている．本研究ではこのモデル論を適

男性・60歳以上

用し，交通機関選択モデルのフレームの中で主観的意識
女性・有職者

要因が選択行動に対して与える影響を定量化するととも−0.353（−2.18）0.238（2.17）
0.237（2.19）
0.237（1.78）

家族旅行・観光目的に，主観的意識要因の特性分析を行なうこととする．
構築する交通機関選択モデルは，線形構造方程式モデ

家族旅行・温泉目的

ルの一種である多指標多因子モデル（Multiple Indicator−0.238（−1.99）

家族旅行・スポーツ目的

Multiple Cause model；MIMICモデル）の部分と離散型選
友人知人同行・観光目的

択モデルの部分に分けられる．MIMICモデルのパスダイ

友人知人同行・温泉目的

アグラムの概要を図―9に示す．MIMICモデルでは旅行者の潜在的な意識を表わす潜在変数の存在を仮定してSいるが，右側の測定方程式ではこれらの潜在変数は複

β11
β21

S2

β1n
β2n

・
・
・

βin

λ11
λ21

w1
・
・
・

λ2n

wn

λjn

y1

幹線鉄道
イグレス時間率（％）

y2

幹線鉄道
ラインホール優等列車頻度（本/日）

構造方程式

測定方程式

W=BS+ζ

Y=Λ W+νs ：客観的説明変数
y ：主観的重要度
w ：潜在変数i：客観的説明変数ベクトルSの行数j：主観的重要度ベクトルYの行数
n ：潜在変数ベクトルWの列数β，λ：未知パラメータζ ：多変量正規分布MVN（0，ψ）に従う誤差項 ψはその共分散行列
ν ：多変量正規分布MVN（0，Θ）に従う誤差項 Θはその共分散行列008

同行人数（人）
同行子供割合（％）

適
合度−0.096（−1.51）0.159（2.30）
0.121（1.42）
0.229（2.07）−0.147（−1.44）−0.140（−1.37）0.00285（1.50）

免許保有
割引利用

2.740
（4.69）
3.961（4.86）
4.282（4.86）−0.273（−2.25）

自動車利用距離に占める
首都高速道路の利用距離（％）

・
・
・
yj

Si

■図―9

幹線鉄道
ラインホール時間率（％）

2.094（4.46）
1.000

0.175（1.26）

冠婚葬祭目的

数の主観的意識要因の組み合わせにより構成されること
S1

友人知人同行・スポーツ目的自動車
重視度 W20.507（2.89）

0.00277（1.78）−0.00133（−1.21）−0.00596（−1.97）0.270（2.95）−0.374（−3.64）0.022（2.09）
0.00257（1.65）

GFI

0.966

AGFI

0.878

RMSEA

0.042
サンプル数300 （ ）内はt値

MIMICモデルのパスダイアグラム

運輸政策研究Vol.6 No.4 2004 Winter研究

数を導入した非集計ロジットモデルのパラメータを示す．

えられる．

なおMIMICモデルの構築に当たっては，4.の分析の結構造方程式の客観的説明変数群は潜在変数を説明す

果，利用する交通機関により重視する定性的要因が異なるに必ずしも十分ではないが，例えば「幹線鉄道重視度」

る傾向にあることから，旅行者の交通機関選択行動の背に対するある属性変数の推定されたパラメータが正であ

後に「幹線鉄道を利用しようとする意識」及び「自動車をれば，その属性を持つ旅行者は「幹線鉄道重視度」が高利用しようとする意識」が存在すると仮定し，これらを「幹く，逆に負であれば低いと読み取ることができる．例え

線鉄道重視度」，「自動車重視度」と呼ぶこととする．またば，「幹線鉄道重視度」が高いのは，女性の有職者，女性

潜在変数の推定値算出の都合上，主観的重要度を−3〜で30歳以上の旅行者および男性の60歳以上の旅行者で＋3に変換して与えている．

あり，29歳以下の若年層では性別に関らず「幹線鉄道重■表―7視度」は低く，相対的に「自動車重視度」が高まるといえ

潜在変数を導入した非集計モデルのパラメータ
潜在変数導入モデル

説明変数

モデル5
−0.290

所要時間（時間）
交通費用（万円）
幹線鉄道重視度 W1

R

W2

C

自動車重視度exp（トリップ距離（km）/1000） R
幹線鉄道定数項
自由度調整済み尤度比
的中率（％）

R

モデル6

※参考

る．このように世代間，男女間で重視度に相違が見て取

モデル1

れる．トリップ属性では，家族旅行では観光，温泉，スポ−0.367（-1.34）（-3.10）−0.467−0.612−0.578（−1.80） （−2.15） （−3.66）
4.012
4.015
（7.04） （6.98）
5.713
5.697
（7.79） （7.66）
5.480（2.73）−0.143−6.414−0.556（−0.31） （−2.62） （−2.20）
0.677
0.692
0.117
91.7
93.3
64.0

R：幹線鉄道 C：自動車 サンプル数300 （ ）内はt値

ーツ目的のいずれにおいても「自動車重視度」が高いが，友人・知人同行の場合は「自動車重視度」が低下する傾向にあり，特にスポーツ目的の場合は「幹線鉄道重視度」
が高まる状態に転じることが分かる．また，自動車利用において首都高速道路の利用距離が長いトリップでは，「自動車重視度」が低下する傾向にある．これは首都高速道路において渋滞に遭遇する可能性を旅行者が認識しており，幹線鉄道重視度を構成する定性的要因の中でも特に定時性を意識しているためと推測される．以上のように，推定されたパラメータから「幹線鉄道重視度」が潜在変数を導入した非集計モデルのモデル6では所高い状態，あるいは自動車重視度が低下するために，相要時間と家計単位の費用を，モデル7では家計単位の費対的に「幹線鉄道重視度」が高まる状態を読み取ること用とトリップ距離に関する変数を効用関数に組み込んでができる．特に後者の場合は，必ずしも幹線鉄道に対すいる．各潜在変数の推定値が概ね−1.0〜＋1.0の範囲

る積極的な意識に基づく利用とは言えないため，鉄道事に存在することを踏まえれば各重視度の影響は大きい．

業者にとっては安定的需要とは言い難い．サービス方策

また3.の潜在変数を考慮していない非集計ロジットモデの検討に際しては，このような旅行者が持つ潜在的な意

ル群に比べて尤度比も大幅に向上している．二次調査

識の構造に留意すべきである．

に基づく機関選択モデルにおいても先行研究 18）と同様に主観的意識要因が選択行動に多大な影響を与えていると結論付けることができよう．MIMICモデルのパラメー

6――おわりにタからは，交通機関選択に多大な影響を与える「幹線鉄本研究では，これまでに分析事例が希少であった休日

道（自動車）重視度」の特徴を見出すことができる．測定における幹線鉄道と自動車の機関選択問題について，旅方程式ではパラメータ同定のために，「幹線鉄道重視度」

行者が持つ主観的意識要因に着目した二次調査を行なに関しては応時性，「自動車重視度」に関しては安全性のい，主観的意識要因を明示的に考慮した非集計機関選択

パラメータを1に正規化しており，測定方程式のパラメーモデル等による選択行動特性に関する分析を行なった．

タの大小は「幹線鉄道（自動車）重視度」に対する主観的以下では，本研究で新たに得られた主観的意識要因

意識要因の影響力の大小と解釈される．測定方程式のに関する知見も踏まえて，幹線鉄道サービスのあり方やパラメータから，「幹線鉄道重視度」は主に定時性，安全その検討を支援する調査・分析方法について提言する．

性，「自動車重視度」は機動性，載荷性により構成されていることが見て取れる．また移動の楽しさは利用交通機

1）「幹線鉄道重視度」を構成する定性的要因は「定時関の相違に関係のない共通の要因ではあるが，
「自動車

性」，
「安全性」，「移動の楽しさ」等であるが，推定さ重視度」に対する相対的な影響力が高い．以上は4.で判れた測定方程式のパラメータより，最も重要な要因は明した主観的意識要因の特性にほぼ合致した結果であ「定時性」であることが明らかとなった．今後とも定時

り，本モデルにおける潜在変数の設定は妥当であると考性の確保を中心とした安定輸送を継続し，広報活動等

研究Vol.6 No.4 2004 Winter

運輸政策研究009

を通じて利用者の信頼を高めていくことが重要である．

らを明示的に考慮することができる交通機関選択モデ

また，自動車利用において首都高速道路の利用距離ルの構築により，交通費用やトリップ距離が選択行動が長いトリップ（例えば千葉県から山梨県へ行くトリッに影響を与える一方で，主観的意識要因が極めて大プ）では，旅行者の「自動車重視度」が低下しており，きな影響力を有しているという先行研究21）と同様の休

鉄道事業者にとっては需要を獲得し得るトリップであ日の幹線交通利用の特性が確認された．またモデルよると考えられる．一方でそのようなトリップでは，幹線

り「幹線鉄道重視度」や「自動車重視度」が高まる，あ鉄道の利用を妨げる要因として一般的に知られる乗るいは低下するトリップ属性等の機関選択特性が明ら換え 19）20）が首都圏中心部のターミナルにおいて発生かとなり，先述の1），2）のように幹線鉄道のサービスする場合が多い．この乗換え抵抗の低減のために，現方策の方向性の検討に資することができた．本研究で在，千葉や横浜方面から都心を通過あるいは迂回し適用した森川らによるモデル論 22）は，休日における幹

中央線方面に直通する特急列車や，東北，高崎線方面

線交通行動の調査・分析に有効な一手法であると言と東海道線方面とを直通する湘南・新宿ラインが運行

えよう．すなわち，本研究はこれまで希少であった休されているが，これらのダイヤ編成上の施策は，本研

日の幹線交通におけるミクロな交通行動に関する研究

究の主観的意識の分析結果によって見出された「鉄道に対して一つの方向性を示唆し得た．

事業者にとって需要を獲得し得るトリップ」
とも合致した施策であり，幹線鉄道の競争力を高め需要増進に一方，本研究の成果は首都圏において限定的に収集寄与する可能性が高いと言えよう．今後は，これらのした必要最小限のサンプルサイズによるものであり，サン

既存の直通列車の車両やダイヤの充実と合わせて，既プリング，モデルの構築および将来予測への適用に関しに幹線鉄道重視度が高い友人・知人との旅行者や中て検討すべき課題も残されている．特に今回着目した主高年以上の旅行者等を対象にした優待企画等のサー

観的意識要因は，例えば公共交通機関が発達した大都

ビスを開発し，これらの旅行者の利用を死守すること

市部の住民のものとそうでない地方の住民のそれとではが重要であると考える．さらには，同様の直通サービ

旅行や交通機関に対する意識が異なる等，地域間で実ス方策の他の在来線区への適用や東北・上越新幹線

態が異なる可能性がある．また，社会情勢や交通インフと東海道新幹線の直通運転等も，幹線鉄道の競争力

ラ整備の進捗等の時系列的な変化にも影響を受けるこ強化のために検討に値するものと考えられる．

とも考えられる．このように主観的意識要因に関する地

2）「自動車重視度」を構成する主な定性的要因は「載荷域特性やパラメータの時空間移転性の検証が更なる検討性」，「機動性」であるが，推定された測定方程式のパ課題であり，これらの解決のためには全国にわたる幹線

ラメータは，これらの要因は同程度に重要性が高いこ市場を網羅した継続的な調査データの取得が必要不可とを示唆している．これらの要因は公共交通である幹欠である．また，具体的なサービス代替案を検討するた線鉄道が自動車交通に対して根本的に抱える弱点でめには，主観的意識要因を考慮し且つ施策代替案の評あり，現在までに例えば宅配便送料割引をセットにし価が可能な拡張型モデル 23）の適用等も検討すべき課題

た乗車券や目的地におけるレンタカーや観光エリア内

であろう．

の公共交通機関とのタイアップ等のサービス方策が個

政策立案サイド，実際にサービスを提供する鉄道事業

別に進められている．今後は「載荷性」と「機動性」の者サイド双方にとって緻密かつ適切な施策を行なうため両者が同程度の重要性を持つことを踏まえ，個別に行の指標となる有効な調査・分析方法が必要である．本稿

なわれている施策の統合化を図った新しいサービスを含む筆者らによる一連の研究 24）25）26）は，休日の幹線を展開していくことが望ましいと考える．また，既存の交通に関する調査及び分析方法についてパイロット的なサービス方策の浸透度や利用者の評価の精査をする役割を持つと考えるが，今後この研究分野の発展に拍際には，例えば，子供連れの旅行者や近距離の旅行車がかかるよう，休日幹線交通に関する大規模調査の実者等，特に本分析により積極的に自動車を選択してい現を期待する．

る傾向が確認される属性を持つ旅行者に支持され得るサービスのあり方を検討する等，対象を絞り込んで

謝辞：本研究を遂行するにあたり，当時東京理科大学のサービスの改善を図る視点も併せて重要であろう．

学生であった小池良宣氏（現：日本工営株式会社）に，調3）本研究では旅行者が潜在的に「幹線鉄道を利用しよ

査，分析等において作業協力を得た．また，数多く方々うとする意識（幹線鉄道重視度）」，「自動車を利用しよに被験者として調査へのご協力をいただいた．ここに記うとする意識（自動車重視度）」を持つと仮定し，それして感謝の意を表する．最後に，投稿時に本論文が抱え010

運輸政策研究Vol.6 No.4 2004 Winter

研究

ていた問題点を的確に指摘いただいた匿名の査読者に13）運輸省［2000］， 日本型交通体系の形成と21世紀交通社会の展望 ，「運輸

深謝したい．

14）前掲10）

白書平成12年度版」，pp.5915）前掲10）

参考文献

16）前掲13）1）国土庁［1998］， 全国総合開発計画 21世紀の国土のグランドデザイン

17）森川高行，佐々木邦明［1993］， 主観的要因を考慮した非集計離散型選択2）西井和夫，森川高行，兵藤哲朗，岡本直久，鈴木紀一，毛利雄一，古屋秀樹，

モデル ，「土木学会論文集」, No.470/Ⅳ-20，pp.115-124

佐々木邦明，西野至，河辺隆英［1999］， 休日・観光交通への対応：調査・分

18）前掲10）

析手法の課題整理と展望 ，「土木計画学研究・講演集」No.22（1），pp.671-678

19）運輸経済研究センター［1988］， 新幹線と在来線との直通運転に関する調3）吉田朗，原田昇 ［1990］， 休日の買い回り品買物交通を対象とした買物頻

査研究

度選択モデルの研究 ，「土木学会論文集」，No.413/Ⅳ-12，pp.107-116

20）Yokawa, K., Muto, M., Uchiyama, H. and Hibino, N.［2003］, "A Study on4）森地茂，兵藤哲朗，岡本直久［1992］， 時間軸を考慮した観光周遊行動に関Vertical Impedance of Transferring at Shinkansen Terminal Station inする研究 ，「土木計画学研究・論文集」，No.10，pp.63-70
5）高橋清，五十嵐日出夫 ［1990］， 観光スポットの魅力を考慮した観光行動

Tokyo Metropolitan Area"，Proceedings of the 11th Annual Conference on
Transportation Science Society of the Philippines，11 pages（CD-ROM）

分析と入り込み客数の予測 ，「土木計画学研究・論文集」，No.8，pp.233-240

21）前掲10）6）西井和夫，花岡利幸，古屋秀樹，酒井努［1993］， 観光地道路における「非交22）前掲17）

通サービス」の設定とそれに基づく整備手法 ，「第28回日本都市計画学会学

23）倉内慎也，森川高行，佐々木邦明［1997］， 潜在的要因を考慮した離散型
選択モデルによるパラトランジットの利用予測分析 ，「土木計画学研究・講演

術研究論文集」，pp.325-330
7）屋井鉄雄，岩倉成志［1993］， 旅客純流動データを用いた交通機関選択モデ
ルの特性分析 ，「土木計画学研究・講演集」，No.16（2），pp.275-280
8）武藤雅威，内山久雄［2001］， 新幹線と航空の競合時代を反映した国内旅客幹線交通の現状と展望 ，「運輸政策研究」，vol.4，No.1，pp.2-7
9）井上紳一，毛利雄一，加藤浩徳，大釜達夫，屋井鉄雄［2000］， 幹線旅客を対象とした全国交通需要予測モデル ，「土木計画学研究・講演集」，No.23

集」，No.20（2），pp.629-632
24）Shibata, M., Muto, M. and Uchiyama, H.［2001］, "A Modal Split Model forInter-regional Travelers on Holidays with the Consideration of Intangible factors" , Journal of the Eastern Asia Society of Transportation Studies, Vol.4,
No.3, pp.301-313
25）小池良宣，武藤雅威，日比野直彦，柴田宗典［2001］, 休日幹線交通のサービスのあり方に関する一考察 ，「鉄道技術連合シンポジウム講演論文集」，（2），pp.703-706
10）武藤雅威，内山久雄［2000］， 休日の旅客動向に基づく幹線鉄道のサービス方策に関する研究 ，「土木計画学研究・論文集」，No.17，pp.745-750

pp.341-344
26）Koike, Y., Muto, M., Uchiyama, H and Hibino, N.［2002］, "A Study on Mode

11）前掲10）

Choice Behavior on Holidays' Inter-regional Travelers", Proceedings of the12）岩倉成志，西脇正倫，安藤章［2001］， 長距離トリップに伴う運転ストレス

International Conference on Inter-city Transportation，pp.426-435の計測―AHSの便益計測を念頭に― ，「土木計画学研究・論文集」，No.18，（原稿受付 2003年6月2日）

No.3，pp.439-444

A Study on Mode Choice Behavior for Inter-regional Travelers on Holidays Focused on Subjective Factors
By Masai MUTO, Munenori SHIBATA, Naohiko HIBINO and Hisao UCHIYAMAThis paper focuses on the trunk line transportation on holidays, where several issues such as traffic congestion on some expressways have not been improved in lack of analyses of individual behavior. The mode choice behavior between a trunk line railway and an automobile on holidays is analyzed by applying the disaggregate mode choice model with the consideration of
personal subjective factors. The paper discusses some findings such as characteristics of choice behavior, which imply bothsome suitable service plans for environment friendly railways to grasp demands back from automobiles and proper methodsof surveys and analyses.
Key Words ; trunk line transportation on holidays , modal split, subjective factors

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Vol.6 No.4 2004 Winter

運輸政策研究011