土壌消毒剤の世界動向について
国立大学法人

東京農工大学大学院

農学研究院

豊田剛己

Koki Toyota2013）。

1. はじめに３つめは、作物の収穫頻度を増やすことである。

2016年２月12日現在、世界人口は73億人を超え、年間に１回収穫されると１と定義される収穫頻度

2050年には97億人、2100年には112億人にも到達すは、1961年に0.6であったのが2011年には0.9まで増ると予想される。今後30年程度の間に現在の１/ ３加しており、今後も期待できる（Ray and Foleyに相当する24億人もの人口が増えるため、食料生産2015）。過去10年において、中国では1.24から1. 40、を現状の1.3倍に増やせばよいか、というとそんな単インドでは1. 08から1.21へと増加するなど、特に、純ではない。世界各国で見られる高カロリーな食事

熱帯・亜熱帯地域への期待が大きい。世界の農耕へと志向する食生活の変化、バイオエタノールやバイ

地面積は13 億８千万ha（FAOSTAT 2013）のため、オディーゼル原料としての需要増のために、人口増

世界の農耕地の15％で1回余分に主要穀物を栽培で以上に食料、特に穀物の生産を高める必然性がある。

きれば、世界の穀物需要をまかなえることになる。

穀物増産には３つの方法がある。耕地面積を増やもちろん、こんな単純には世界の穀物生産量は増すことがもっとも直接的だが、過去の耕地面積の推えないだろう。むしろ、単位面積当たりの生産性や移を見るときわめて厳しい。FAOSTATによれば年間の収穫回数を増やせば、それに伴い様々な生産2000年から2012年にかけてわずか1. 1%しか世界のリスクが高まる。Ray and Foley論文ではマイナス耕地面積は増えていない。耕地面積を増やすといっ要因として「環境と社会への負荷の増大」とだけ記ても、現在耕地になっていない場所はそもそも耕作され、具体的な内容は論じられていないが、連作障に適さないことが多い。もしくは、熱帯雨林やタイ害や土壌肥沃度の低下が最たるものと考えられる。

ガなど地球環境保全のためになくてはならない森林

温暖な地域ほど、病害虫が活発になりやすく、土壌が多くを占める。そのため、穀物生産を増やすため有機物の分解速度が速いため肥沃度が低下しやすという理由で森林伐採して耕地化することは難しい。したがって、今後穀物増産が期待される地域はい。むしろ、現行の農耕地において浸食や塩類化にリスクも大きいといえる。

よる土壌劣化や、長年の作物栽培にともなう連作障

連作障害の原因は様々であるが、土壌中における害や土壌肥沃度の低下など、現在利用している農耕土壌伝染性病原菌や植物寄生性線虫の密度が高ま地の現状維持すら難しい側面もある。

ることによって主にもたらされる。連作障害のもっ２つめの方策は単位面積当たりの生産性の向上でとも有効な解決策は連作しないに限るが、上述の穀ある。米、小麦、とうもろこし、だいずといった主物生産向上という至上命題のためにはこの解決策は

要穀物では、品種改良等によりこれまで順調に生産現実的ではない。そこで重要となるのは、病害虫を性が向上し、今後も2050年までに約４割～７割上増やさない土壌ないし栽培管理を確立することであ昇すると期待されるが、それでも2050年の穀物需要り（言うなれば予防）、病害虫が増えた場合の削減を到底まかなえず、４つの作物合計で２億1900万ha方法（治療）である。以上の状況は、穀物だけでなもの栽培面積が不足すると試算される（Ray et al.

く、野菜を含めた作物全般について当てはまる。む─10─

しろ、穀物に比べ野菜の方が連作されるケースが断てきた。その他の新しい消毒剤として、日本では登然多いため、連作障害は野菜でより深刻といえる。

録はないが、ジメチルジスルフィド（DMDS）が米

ここでは、治療に極めて有効な土壌消毒剤をとりま国、イスラエル、トルコなどで登録されている。中く最近の研究動向について紹介する。国土の狭い我国ではシロアリやキクイムシ、トコジラミ用の消毒が国では、様々な作物、特に野菜では連作が常態化剤であるフッ化スルフリルを、ネコブセンチュウにしており、連作を可能にしているのは消毒剤をはじ対する土壌消毒剤として活用する研究がなされ、効めとする様々な化学農薬である。消毒剤なしでは作果が実証されている（Cao et al. 2013）。これらの消物が栽培できなくなる地域が数多くでてくると推定

毒剤の各種病害虫に対する影響をまとめた報告例にされる。

よると、残念ながら臭化メチルほど幅広く効果を有する薬剤はない。そのため、対象となる病害虫リス

2. 臭化メチル代替剤の登録状況

クを事前に把握あるいは診断して適切な薬剤を選択消毒剤といえば臭化メチルであった。臭化メチル
は植物寄生性線虫、土壌伝染性病原菌、雑草などしないと、臭化メチルのようには病害虫や雑草をコントロールできなくなる。

幅広く効果を有し（表１）、価格や作業性の点でもこれら代替薬剤の使用状況は、米国カリフォルニ使い易いきわめて有用な薬剤である。ところが、ア州では、2000年から2014年にかけて、臭化メチ1995年に採択されたモントリオール議定書においてルの使用量が１/ ３に減少したのに併せて、D-Dとオゾン層破壊の恐れがあるという理由で臭化メチルクロルピクリンの使用量がそれぞれ２倍以上に増えの全廃が決定されたため、代替薬剤に移行せざるた（2015年Annual International Research

得なくなり、現在は検疫用途のみの例外的な使用にConference on Methyl Bromide Alternatives andとどまる。代替薬剤としては、１,３-ジクロロプロ

Emissions Reductionsの資料より）。我が国では臭ペン（D-D）
、クロルピクリン、メチルイソチオシ

化メチルの出荷量が激減した一方、D-D、クロルピ

アネート（MITC）関連剤、ヨードメタン、石灰窒

クリン、MITC関連剤の出荷量はかつての臭化メチ素などがあり、それらに関する研究が数多くなされルの出荷量を埋めるほどには増えていない（図１）。

表１．各種土壌消毒剤の線虫、病気、雑草に対する効果の比較
臭化メチル
クロルピクリン
カーバム塩

線虫

病気

雑草

Excellent

Excellent

Good to excellent

None to Poor

Excellent

None to Poor

Poor to good

Poor to good

Good to excellent

1,3-ジクロロプロペン（D- D）Good to excellent

None to Poor

Poor

ジメチルジスルフィド（DMDS）

Good to excellent

Good to excellent

Good to excellent（2014年国際線虫学会フロリダ大学Noling博士の講演資料より）

図１．過去20 年間の主な土壌消毒剤と殺線虫剤の出荷量の推移。
（農薬要覧より）*4剤（ホスチアゼート、カズサホス、オキサミル、イミシアホス）の合計。

─11─

農薬時代

第197号 （2016）

ところで我が国では、燻蒸剤に関して使用規制は

３. 消毒剤以外の線虫に対する薬剤とそれらのリスク特になく、生産者は誰もが農薬使用基準の下、使用できる。一方、米国ではD -Dやクロルピクリンの使用は、一般の生産者には許可されず、特別の免許を我が国の生産現場では、各種の病気に対しては有するプロに限定される。欧州ではクロルピクリン

クロルピクリンやMITC関連剤、線虫に対してはは登録されておらず、D-Dも緊急利用のみに制限さD-Dといったように、消毒剤が使い分けられることれているなど、状況は様々である（表２）。欧州でが多い。植物寄生性線虫による被害がメインな圃場

クロルピクリンの登録が抹消された理由は、作業者、では、使用に際し危険が伴うD-Dの代替として、ガ水生生物、鳥類、哺乳動物に対するリスク、それに、ス化しない粒剤タイプの殺線虫剤が使われるように分解産物であるジクロロニトロメタンの地下水汚染なってきていると推定される（図１）。我が国で登リスクなどである。D-Dは、製造時に発生する既知録されている主要な粒剤タイプの殺線虫剤は、ホスおよび未知のポリ塩素化不純物の環境への大規模チアゼート、カズサホス、オキサミル、イミシアホ放出に関する情報不足のため、欧州では登録が認可スであるが、その他に海外製の２剤において登録にされなくなった。こうしたクロルピクリンやD-Dの向けた準備が進められている。

状況は欧州以外でも同じであるが、欧州以外で登録あまり知られていない粒剤の懸念は、繰り返し使不許可という動きはないようである。米国は、ヒト用に伴う殺虫効果の低下である。これは、一部の害への暴露リスクを回避するため、大気中での消毒剤虫で知られるように、線虫が薬剤に対して抵抗力を濃度に規制を設けており、そのために、消毒剤が使有するようになったためではなく、土壌中であまり用できないバッファーゾーンの設置を義務づけるこに速やかに分解され、殺虫効果を発揮する前に消失とで消毒剤使用の安全性を高めている。我が国では、してしまうために起きる。我が国では登録のないア

平成25 ～ 27年度に実施された「環境省研究総合推ル デ ィ カ ル ブ で 発 見 さ れ て 以 来、 オ キ サ ミ ル

進費「安全が確保される社会部会」日本型農業環（Osbornら2009）、カズサホス（Karpouzasら2004）

境条件下における土壌くん蒸剤のリスク削減と管理で報告されている。著者らもカズサホス、ホスチア技術の開発（代表：農業環境技術研究所小原裕三）」

ゼートが効かなくなった不効化土壌を見つけていにおいて、クロルピクリン、MITC関連剤の大気中る。2014年の国際線虫学会の際に、「現在開発中の濃度が様々な状況下で測定された結果、米国の基新規薬剤は何回連用しても不効化現象は起きなかっ準を超えることはきわめて特殊な状況下でしか見らた」とイスラエルの研究者が報告していたのが印象れないこと、それも通常のビニルではなく難透過性に残る。クロルピクリンやMITC関連剤が微生物分ビニルで被覆することで防げることが明らかになっ解されることは広く知られ、D-Dにおいては実際にている。病害虫を効果的に死滅させ、集約的な作物分解速度が繰り返し使用に伴い早くなることが報告

栽培に欠かせない消毒剤を、今後も適正に使用してされている（Chungら1999）。したがって、これらいかなくてはならない。の消毒剤においても不効化が起きないとはいえな

表２．世界における土壌消毒剤の登録状況較
クロルピクリン

発売

豪州

日本

イタリア

スペイン

南ア

米国

1950’s

登録

登録

登録抹消

登録抹消

登録登録

ダゾメット

1960’s登録

登録

登録登録登録登録

1,3-ジクロロプロペン（D-D）

1950’s登録

登録

緊急利用のみ

緊急利用のみ

登録

登録

カーバム塩

1970’s

登録

登録

登録

登録

登録

登録

（2014年国際線虫学会Dow AgroSciences社の講演資料より）

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い。不効化を防ぐにはどうしたらよいのか、使いすまったために、かえって病原菌が増えやすくなり、ぎないに尽きる。前述のNoling博士によれば、２年ひいては病気も起こりやすくなる可能性が生じる、に１回以内の使用が推奨という。

ことを示唆する。こうした現象はリサージェンスと消毒剤や線虫に対する粒剤はいずれもきわめて呼ばれ、多くの土壌病害で起きうる。病原菌だけで効果的に連作障害の要因となる対象病害虫を抑制なく、サツマイモネコブセンチュウにおいても知らすることができる。そのため、集約的な作物生産にれる。無処理あるいはヨウ化メチル処理後に二期幼は欠かせない。それだけに薬剤を持続的に使用でき虫を接種し、それらの死滅速度を比較したところ、るような配慮が必要である。具体的には、土壌中に供試した12土壌中９土壌において無処理区におい生息する病害虫の密度に応じて薬剤防除を選択すて速やかに死滅した（Pyrowolakisら2002）。つまり、ることが望ましい。オートクレーブやクロロホルム

土壌微生物が少ない土壌ほどネコブセンチュウが長で処理し微生物数を減らした土壌にダイコン萎黄病期にわたって生きられることを示唆する。そのため、菌やトマト青枯病菌を接種したところ、これらの病病害虫の生息が確認できる圃場を特定してから土壌原菌は無処理の土壌と比べて爆発的に密度が増加消毒を行うことが望ましい。病害虫が生息していなした（豊田2005）。これを現場に外挿すると、完全い圃場を消毒してしまうと薬剤使用にかかわるコスに土壌を消毒し、病原菌を全滅することができればトにとどまらず、薬剤の不効化やリサージェンスのよいが、そうでない場合、あるいは、完全に消毒でリスクが高くなり、生産者にとってはまったくプラきたとして他から持ち込まれた場合には、消毒によスがないことになりかねない（図２）。

り土壌に無数に生息する土着の生物群を減らしてし

図２ 土壌消毒に伴うベネフィットとリスク

─13─

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４. 土壌消毒の費用対効果に関する考察低い圃場でさえ、D-D消毒もしくは粒剤処理すると病斑数は1本当たり0. 2 ヶ以下に低下し、推定出荷経済的にどの程度の被害が予想される場合に消金額が10アール当たり12万円程度増加した（図３）。

毒を行うべきか、だいこんとえだまめでこれまでに薬剤価格は２万円に満たないので、薬剤処理は生産調査したので紹介したい。

者に着実に利益をもたらすといえる。無防除区で１

だいこんでは、２m×２mを１区画として薬剤防本当たり何十もの病斑数が見られた高密度圃場の場除区と無防除区を３反復ずつ設けだいこんを栽培

合には、薬剤処理による効果はさらに顕著で、推定し、収穫時に区画内のすべてのだいこんの病斑数を出荷金額は10アール当たりで30万円～ 50万円も増計数した。この際、白い病斑１個で出荷価格約４割加した（図４）。したがって、だいこんのキタネグ減、10個以上もしくは黒い病斑がある場合には出荷

サレセンチュウ害を対象にした場合には、キタネグ不可、栽植密度：10アール当たり8,000本、２L：８

サレセンチュウがまったく生息しておらず、周辺か本/ケース、秀品：800円/ケースと仮定して推定出らの持ち込みの可能性も低く、そのため線虫害が起荷金額を算出した。その結果、無防除区で１本当たきないと予想される圃場を除いて、薬剤処理は費用

りの平均病斑数が１ヶ程度ときわめて汚染レベルの対効果に優れている。

図3 低
 密度汚染圃場におけるだいこんのネグサレセンチュウ害と10a 当たりの推定出荷金額に及ぼす殺線虫剤の効果（和田さと子・豊田剛己、未発表）

図４ 高密度汚染圃場におけるだいこんのネグサレセンチュウ害と10a 当たりの推定出荷金額に及ぼす殺線虫剤の効果（Wada ら2011）─14─

千葉、埼玉、神奈川県の平均えだまめ収量は10アール当たり１トンである。東京都中央卸売市場の春～

６．引用文献初夏の平均卸売価格＝800円/kgに基づき、生産者

Cao, A, Guo, M., Yan, D., Mao, L., Wang, Q., Li, Y.,の出荷額を500円/kgと推定すると、10a当たり50万

Duana, X. and Wang, P. (2013) Evaluation of円の売上になる。収量が５％低下すると2.5万円のsulfuryl fluoride as a soil fumigant in China. Pest

出荷額減、10％で５万円減、20％で10万円減となる。

Manag. Sci. 70, 219-227.

首都圏におけるえだまめ栽培ではダイズシストセン

Chung, K.Y., Dickson, D.W. and Ou, L.T. (1999)

チュウ害が主要な生産阻害要因であるため、現在、Differential enhanced degradation of cis- and trans-

埼玉県と共同してダイズシストセンチュウ密度に関1,3-D in soil with a history of repeated field

する要防除水準策定に取り組んでいる。まだ論文投

applications of 1,3-D. J. Environ. Sci. Health Part

稿には至っていないが、5％減収ラインが土壌20g当

B-Pestic. Contam. Agric. Wastes 34: 749-768.

たり200頭程度、10％減収ラインが400頭程度になりそうである。5％減収が予想される圃場では、予想

FAOSTAT 2013 Available at http://faostat.fao.
org/site/567/

出荷減少額が2.5万円に過ぎないため、薬剤価格1.5

DesktopDefault.aspx?PageID=567#ancor

万円にプラス労力をかけて処理してもあまり費用対

Karpouzas, D. G., Karanasios, E. and効果に見合わないことになる。また、ダゾメットやMenkissoglu-Spiroudi, U. (2004) Enhanced microbial

D-Dのような燻蒸剤の場合、効果を高めるためにビ

degradation of cadusafos in soils from potato

ニル被覆が必要となる。そのため被覆用のビニル代

monoculture: demonstration and characterization.

（約3.2万円）や使用済みビニルの処理費用（約３千Chemosphere 56, 549-559.

円）も必要となり、５%減収による出荷減少額以上

Osborn, R. K., Edwards, S. G., Wilcox, A. andにコストがかかることになり、10％減収程度でも費

Hayclock, P. P. J. (2009) Potential enhancement of

用対効果に見合わなくなる。したがって、線虫害をdegradation of the nematicides aldicarb, oxamyl

恐れるあまり保険的な意味もこめて被害が少なそう

and fosthiazate in UK agricultural soils throughな圃場まで防除するのではなく、土壌中のダイズシ

repeated applications. Pest Manag. Sci. 66, 253-261.

ストセンチュウ密度に応じて適切な選択肢を取るこPyrowolakis, P., Westphal, A., Sikora, R. A. andとが望ましい。

Becker, J. O. (2002) Identification of root-knot
nematode suppressive soils. Appl. Soil Ecol. 19, 51-５．おわりに56.

土壌消毒剤は我が国の野菜生産に必要不可欠でRay, D. K., Mueller, N. D., West, P. C. and Foley, J.

ある。一方で、欧州では一部の消毒剤の使用が禁止

A. (2013) Yield trends are insufficient to double

されたり、米国では一般の生産者は使用できない、

global crop production by 2050. Plos One 8, Issue 6,など、消毒剤には使用者や環境に対するリスクがあe66428.

るのも事実である。そのため、農薬使用基準に従いRay, D. K. and Foley, J. A. (2015) Increasing

適切に使用するのはもちろんのこと、病害虫の汚染

global crop harvest frequency: recent trends and

状況に応じて要否を判断することが望ましい。著者

future directions. Environ. Res. Lett. 8, 044041

らは、収穫時の作物の収量や線虫害の発生程度が豊田剛己（2005）モデル土壌中における土壌伝予測できるような、作付前の土壌診断法の確立を目

染性病原菌の個生態研究－ダイコン萎黄病菌とトマ指している。我々が定期的な健康診断を受けて健康ト青枯病菌を例に－。土と微生物 59, 45-52.に努めるのと同様、我々の食料生産の礎である土壌

Wada, S., Toyota, K. and Takada, A. (2011)についても、安定した高作物生産を持続できるようEffects of the nematicide imicyafos on soilな土壌診断法を開発したい。

nematode community structure and damage toradish caused by Pratylenchus penetrans. J. Nematol.
43, 1-6.

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