ISSN 2436-6951

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

支援工学理学療法学会誌
2 No.2Vol.

日 本 支 援 工 学 理 学 療 法 学 会 JATPT

2023

支援工学理学療 法 学 会 誌
第2巻

第2号

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy
Vol.2 No.2

日本支援工学理学療法学会
JATPT

原

目

次

著

身体障害者更生相談所の来所相談記録からみた

小 川 秀 幸 . . . . . . . 53

更生用装具作製に関わる課題

中野克己
笠井健治
石井佑穂
清宮清美

症例報告

退院後断端損傷を繰り返し、介入に難渋した膝関節離断症例

宮川万里子 . . . . . . . 58

〜入院から退院後の経過〜

石渡正治
小倉征慈

原

原

著

著

臨床実習に対する装具療法の現状

山 本 裕 晃 . . . . . . . 66

─見学実習による検討─

善明雄太

装具難民解消に向けた下肢装具チェックシートの開発

小 川 秀 幸 . . . . . . . 72

─内容的妥当性および使用感の検証─

宮原拓也
小野塚雄一
實

結

樹

松岡廣典
澤入彩佳
三井直人
中野克己

総

論

（公社）
埼玉県理学療法士会における

中 野 克 己 . . . . . . . 80

装具療法地域連携対策委員会の活動報告と今後の課題について

石森翔太
實

結

樹

佐藤博文
宮原拓也
小川秀幸

50

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.2

2023

CONTENTS

投稿要領. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 86

編集後記

. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 89

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.3

2023

51

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.53~57◎原著

身体障害者更生相談所の来所相談記録からみた更生用装具作製に関わる課題
Issues related to making permanent orthosis based on the visit consultation record of
the rehabilitation counseling center for physically disabled

小川秀幸 1，中野克己 2，笠井健治 1，石井佑穂 1，清宮清美 1,3

要旨【目的】身体障害者更生相談所の判定記録を調査し、更生用短下肢装具作製に関する課題を検討すること。
【対象と方法】更生相談所の来所判定を受けた脳血管障害者 41 名を対象とした。来所時の治療用装具の種類と判定された更生用装具の種類、治療用装具から更生用装具を作製するまでの期間、作製理由を調査した。
【結果】更生用装具は、治療用装具に比べて制動力がより大きい装具に変更となる傾向が見られた。作製までの期間は、全ての装具で障害者総合支援法での耐用年数を超え、平均 6.1 年以上経過していた。作製理由は、医療関係者からの助言が約半数を占めていた。
【結論】更生用装具作製に関する課題として、装具使用者は退院後も治療用装具を長期間使用し続けている傾向が高いことが明らかとなった。一方、身近にいる医療従事者がそれらの問題解決に向けた助言をすることで生活に必要な更生用装具作製につながる可能性が高いことが示された。
【キーワード】身体障害者更生相談所、短下肢装具、更生用装具

1.

はじめに

導業務、②身体障害者の医学的、心理学的、職能

身体障害者更生相談所（以下、更生相談所）は、的判定並びに補装具の処方および適合判定業務、

1949 年 12 月に制定された身体障害者福祉法第③市町村が行う援護の実施に関し、専門的な技術

11 条の規定により都道府県が設置する行政機関

的援助および助言、情報提供、市町村職員に対すである 。更生相談所は、身体障害者に関する技る研修などの業務、④地域におけるリハビリテー

術的中枢機関として位置付けられ、業務の概要はションの推進に関する業務である 2）。この中に「補次の 4 つに整理される。①身体障害者に関する専装具の処方および適合判定」が含まれており、補装門的な知識および技術を必要とする相談および指具費支給制度は税財源による公費を用いた制度で

1）

1

埼玉県総合リハビリテーションセンター

2

日本保健医療大学

3

東京保健医療専門職大学

投稿日：2022 年 6 月 17 日

理学療法科

採択決定日：2022 年 9 月 1 日

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

公開日：2023 年 3 月 25 日

No.2

2023

53

あるため適正で公平な運用や法制度の優先度も含

2.

対象と方法

めて検討することが必要である 3,4）。

2─1

対象

補装具費支給制度に含まれる下肢装具は、使用

令和 2 年 4 月から 11 月に更生相談所の来所相する目的や支給に関する法律、処方する機関の違談において、障害者総合支援法による治療用短下いにより大きく 2 つに分類される。疾病または負肢装具から更生用短下肢装具に変更する判定を受

傷の治療遂行を目的に、健康保険等を用いて医療

けた脳血管障害者 41 名を対象とした。

機関で処方される「治療用装具」と、日常生活を送る上で必要な移動等の確保、就労場面における能2─2率の向上等を目的に障害者総合支援法を用いて更更生相談所の記録を後方視的に調査した。調査方法ならびに調査項目

生相談所で判定される「更生用装具」である 。脳項目は、年齢と性別、来所時の治療用装具の種類

卒中片麻痺者は、医療機関を退院後も継続して下と判定された更生用装具の種類、治療用装具から肢装具を使用することが多く、入院中に作製した更生用装具作製までの期間、作製理由（重複理由あ治療用装具が老朽化してベルトが効かなくなってり）を調査した。

5）

いたり、金属部分の破損により足関節の矯正やコ

短下肢装具（ankle foot orthosis：以下、AFO）

ントロールが不良になっている例などが報告されの種類については、両側金属支柱付き AFO、プラている 6）。身体障害者総合支援法において、金属

スチック製 AFO（例：SHB；shoe horn brace）、

支柱付き短下肢装具は 3 年、軟性装具（皮・布製）

背屈制限のない AFO（例：足継手付き AFO）
、底は 2 年、プラスチック製短下肢装具は 1.5 年など

屈制動のある AFO（例：オルトップ ®、ゲイトソ

耐用年数が定められている。しかし、このようなリューションデザイン ®）の 4 つに分けて収集し装具に対するフォローアップシステムは体系化さた。

れていないのが現状である 。春名ら は、地域
7）8）在住の装具ユーザーに対するアンケート調査にお

2─3

倫理的配慮

いて、
「現在使用中の装具の耐用年数を知っていま

本研究は、当センター倫理委員会の承認（承認番

すか」との問いに対して「知らない」と回答したの

号：R3 ─ 02）を得て実施した。また、ヘルシンキ

は 70％ であり、多くの装具ユーザーは耐用年数宣言に則って実施し、個人の情報が特定できないなどの装具に関する認識が乏しいことを報告してようデータは匿名化した。

いる。このことからも、地域において生活を営んでいる装具使用者は、耐用年数が過ぎた状態でも、入院中に作製した装具を使い続けていることが少なくないことが推察される。

3.

結果

平均年齢は 60.5 歳、男性 27 名（66％）、女性 14名（34％）であった。各装具の割合（来所時の装具、入院中に医療保険で作製された治療用装具がそ判定後の装具）は、それぞれ、金属支柱付き AFOの役割を果たし終えた後、更生相談所で判定され（46％、54％）、プラスチック製 AFO（17％、17％）、

る生活を支援する役割である更生用装具への切り

背屈制限のない AFO（22％、24％）、底屈制動の替えがスムーズに行えることが望ましいが、更生ある AFO（15％、2％）であった（表 1）。次に、更相談所に専門職を配置するなど人材確保や雇用の生用装具作製までの平均期間は、金属支柱付き9）問題が指摘されており 、更生相談所における更AFO が 6.1 年、プラスチック製 AFO が 5.5 年、

生用装具作製に関わる課題は明らかとなっていな

背屈制限のない AFO が 6.0 年、底屈制動のあるいことが多い。

AFO が 6.6 年であった。作製の理由は、破損がそこで本研究は、更生相談所の来所相談記録よ24％、劣化が 51％、サイズ不一致が 29％、痛みり、更生用装具作製に関わる課題を検討することが 17％（本人や家族からの要望）、かかりつけ医のを目的とする。

助言が 22％、セラピストの助言が 25％（医療従事者からの助言）であった（表 2）。

54

支援工学理学療法学会誌

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No.2

2023

表1

対象者の基本情報
来所時の装具（治療用装具）判定後の装具（更生用装具）

金属支柱付き AFO

46%

54%

プラスチック製 AFO

17%

17%

背屈制限のない AFO

22%

24%

底屈制動のある AFO

15%

2%

平均年齢

60.5 歳

性別
男性

27 名（66%）

女性

14 名（34%）

使用装具の割合

AFO: ankle foot orthosis

考察

4.

表2

更生用装具作製の特徴

更生用装具作製までの期間

調査の結果、更生相談所に来所時の治療用装具に比べて、判定後の更生用装具は、装具の制動力がより大きくなる傾向が見られた。また、治療用装具を作製してから更生用装具を作製するまでの

金属支柱付き AFO

6.1 年

プラスチック製 AFO

5.5 年

背屈制限のない AFO

6.0 年

底屈制動のある AFO

6.6 年

平均

平均期間は 6.1 年で、障害者総合支援法で定める

6.1 年

更生用装具作製の理由

耐用年数を大幅に超過していた。そして、更生用装具を作製した理由のうち、約半数が本人や家族からの要望ではなく、かかりつけ医やセラピストなど周囲の医療従事者からの助言によるものであった。
1）
更生用装具は、装具の制動力がより大きくなる

破損

24%

劣化

51%

サイズの不一致

29%

痛み

17%

かかりつけ医の助言

22%

セラピストの助言

25%

AFO: ankle foot orthosis

傾向について医療機関で行われる急性期及び回復期のリハビ

談所での判定後、更生用装具では制動力が大きい

リテーションによって獲得された機能や能力が、ものに変更となる傾向があり、先の研究 11,12）と同

廃用性症候群や不適切な対応により低下すること

様な結果であった。このことは、退院後の地域生を防ぐために、退院後のリハビリテーションは大活を営む装具使用者においては身体機能や能力が変重要である 10）。しかし、生活期では活動の減少

低下することが少なくなく、より制動力の大きいにより筋力低下を合併したり、痙縮の出現により装具が必要となる可能性を示唆している。

身体機能が変化し、それにより装具の適合も変化していくことを十分に考慮しなければならな
い

。久米

11）

2）耐用年数を大幅に超過した治療用装具の使用について

は、脳卒中片麻痺者が治療用装具か

12）

ら更生用装具へ移行した場合、制動力の小さい装

更生用装具は耐用年数が規定されており、最長

具はその多くが制動力の大きい装具に移行していでも金属支柱付き AFO で 3 年間である。治療用たことを報告している。本研究においても、底屈装具から更生用装具への切り替えのタイミングの制動のある AFO（制動力の小さい装具）は来所時問題点として、入院による治療期間から自宅や地

15％ から判定後 2％ に減少する一方、両側金属支域での生活期への移行、健康保険から障害者総合

柱付き AFO（制動力の大きい装具）は 46％ から支援法への移行、装具は介護保険制度の対象と54％ に増加していた（表 1）。このように、制動力なっていない等の理由により、関係機関の中で下の小さい治療用装具を使用する場合には、更生相肢装具に関するシームレスな引き継ぎや連携が充Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

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分に機能しているとは言えず、その結果、耐用年

ず自費で作製する方もいることから、今回の調査

数を超過して治療用装具を継続使用する要因にでは該当県内で医療機関を退院後に作製された装なっていると考えられる。これらに関連して、不具すべての状況を反映しているとはいえない。ま適切な補装具や破損した補装具を使用し続けた

た、調査期間が限定されていること、一部地域のり、故障に気づいても修理などの相談先が分から

更生相談所における相談判定内容であることかず放置されているなどの「装具難民」13,14）も問題と

ら、本調査の結果をそのまま汎化できないことになっており対策が必要である。

も留意する必要がある。

3）更生用装具作製理由の約半数が、周囲の医療従事者からの助言であることについて

5.

まとめ

更生相談所の来所相談記録から更生用装具の判装具使用者は、装具が明らかに壊れるなど使用

定内容を調査した。その結果、来所持の治療法装困難な状態になって初めて相談に来るケースが少具から判定後の更生用装具は、制動力がより大きなくないと推察される。他方、医療従事者の場合

い装具になる傾向が見られた。また、更生用装具

は、装具の劣化や破損などにより装具が十分に機作製に関する課題として、装具使用者は入院中に能を果たしていないと判断したり、装具と身体機作製した治療用装具を長期間使用し続けており、能との不適合などに対して助言をした結果、装具

更生用装具を作製するまでの期間は、障害者総合を作製するに至った可能性が考えられる。装具に支援法で定める耐用年数を大幅に超過していた。

よる事故を未然に防ぐためには、周りの医療従事

一方で、更生用装具を作製するに至った理由の約者は、装具がどのような状態になったら修理や作半数が、本人や家族からの要望ではなく、身近に製の適応になり、どのような手続きをすれば支給いる医師やセラピストによる助言であった。医療してもらえるのか、それらの情報を装具使用者や従事者がそれらの問題解決に向けた助言をするこ家族に伝えることが重要となる。一方で、治とで、生活に必要な更生用装具の作製につながる療用装具から更生用装具への切り替えに専門職な可能性が高いことが示された。以上より、利用者

どの関与が無い方が半数近くいることも判明しが装具を最適な状態で継続的に使用するためにた。これは、回復期病院などを退院後、装具に関は、医療従事者による定期的なチェックと、装具して専門的な知識を有する医師やセラピストなどによる事故を未然に防ぐための医療従事者への啓との接点が少なくなり、相談先が分からずに装具

発・教育活動が重要である。

15,16）が破損したままの状態で生活していることや、歩
利益相反行能力の低下を招く危険性があるなどの問題が見6.

過ごされている可能性が高いと推察される。
近年、本研究に関して開示すべき利益相反はない。

「患者中心アプローチ」
や「患者満足度」という概念が提唱されている 17）。地域リハビリテーションに

引用文献

おいてもこれらの概念を踏まえて、装具使用者の1） 厚生労働省. 身体障害者更生相談所の設置及び運営に身近にいる支援者が個別のニーズを捉え、市町村

ついて. URL: https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dat

や更生相談所などの社会資源の活用を促すこと
で、装具使用者自身の活動や参加を推進していくことがますます重要になると思われる。
なお、地域生活者が装具を作製する場合、状況により治療用装具での作製が可能であったり、一部の装具では同じ種類であれば市町村の判定で支aId=00ta8807&dataType=1&pageNo=1（2022 年 6 月
3 日参照）
2） 樫本修：支援費制度の現状と課題─身体障害者更生相談所の立場から─. 総合リハビリテーション, 31;1009─1014, 2003.
3） 秋山仁：補装具費支給制度の概要と適正な活用. 義肢装具学会誌, 34; 163─168, 2018.

給が可能な場合があるなど更生用装具への作り替

4） 西嶋一智：生活期における補装具・生活用具についえを全例調査できていない。また、制度を使用せての制度と更生相談所の役割. MB Med Reha, 234; 1─

56

支援工学理学療法学会誌

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学, 42; 58─71, 2005.

7, 2019.
5） 厚 生 労 働 省： 治 療 用 装 具 療 養 費 に つ い て,11）中村学, 遠藤聡, 佐藤恵, 他：装具外来における生活期

URL:https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-

脳 卒 中 患 者 の 装 具 療 法 と 運 動 療 法. Jpn J Rehabili

12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_
Shakaihoshoutantou/0000189388.pdf.
（2022 年 5 月 6Med, 56; 272─276, 2019.
12）久米亮一：回復期リハビリテーションから、生活期ま日参照）

で、適切な片麻痺患者の短下肢装具および環境への取6） 中筋祐輔, 河原茂：生活を支える下肢装具 生活期における下肢装具. 地域リハビリテーション, 11; 321─327,

り組み. 日本義肢装具学会誌, 33; 151─158, 2017.
13）勝谷将史：生活期（在宅）の装具療法. Journal of Clin
Reha, 27; 39─45, 2018.

2016.
7） 松岡瑞雄, 橋爪祐美, 柳久子：下肢装具の処方からフォローアップにおける課題

14）田代耕一：回復期以降の装具療法. PTジャーナル. 56;

理学療法士の視点から. 支援工学理学療法学会誌, 1; 21─30, 2022.

831─835, 2022.
15）伊藤利之：生活を支える下肢装具 補装具（下肢装具を中心に）に関する制度と課題. 地域リハビリテーショ

8） 春名弘一, 田中亮人, 佐藤健斗, 他：生活期の短下肢装ン, 11; 304─310, 2016.

具ユーザーに関する装具フォローアップの実態調査〜訪問・通所リハビリテーションサービスの非利用

16）勝谷将史, 道免和久：回復期リハビリテーション病棟者に関する意識調査を含めて〜 . 支援工学理学療法学における歩行再建. Jpn J Rehabili Med, 58; 497─504,

会誌, 1; 46─54, 2022.

2021.

9） 小池純子：更生相談所とリハビリテーション. リハビ

17）小川秀幸, 西尾尚倫, 音部雄平, 他：回復期脳卒中患者
におけるリハビリテーション治療満足度に関連する

リテーション医学, 40; 241─250, 2003.

要因. Jpn J Rehabili Med, 57; 657─667, 2020.

10）山永裕明, 野尻晋一, 中西亮二, 他：介護保険下の脳卒
中維持期リハビリテーション. リハビリテーション医

Abstract :Purpose: Investigate the judgment contents of the Rehabilitation counseling center forphysically disabled and consider issues related to permanent ankle foot orthosis（AFO）.
Methods: The subjects were 41 participants with cerebrovascular disorder who were
judged by the Rehabilitation counseling center for physically disabled and consider
establishing. We investigated the period until the AFO was remade and the reason for themade AFO.
Results: AFOs have been used for an average of 6.1 years or more. About half of thereasons for making it were advice from the Medical staff.
Conclusion: As an issues related to the made of permanent orthosis, AFO users tend tocontinue to use orthosis for medical treatment for a long period of even after discharge.
Providing advice for solving these problems by nearby medical staff may lead to the
production of permanent orthosis necessary for daily life.
Key words : Rehabilitation counseling center for physically disabled, Ankle foot orthosis,
Permanent orthosis

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No.2

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57

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.58~65◎症例報告

退院後断端損傷を繰り返し、介入に難渋した膝関節離断症例〜入院から退院後の経過〜

A case of knee disarticulation with repeated disarticulation injury after discharge fromthe hospital and difficult intervention.
〜 Progress from hospitalization to post-discharge 〜

宮川万里子 1，石渡正治 1,2，小倉征慈 1

要

旨

【目的】
デメリットが多く選択されることが少ないといわれる糖尿病壊疽による膝関節離断（以下、膝離断）術後の症例を回復期リハビリテーションから外来リハビリテーションまでを経験したので報告する。入院中は義足不適合による疼痛の出現、退院後は治療を要する頻回な断端損傷に難渋した。
【症例】40 歳代男性。右足部糖尿病壊疽、右下腿ガス壊疽により緊急で右膝離断術を施行。
術後 5 週目に当院に入院し回復期リハビリテーション開始。術後 21 週目に仮義足完成後、自宅退院。その後、本義足作成目的で外来リハビリテーションを開始。しかし、治療を要す
る断端損傷が 2 回生じ、義足作成に難渋した。術後 110 週目に本義足が完成し現在は定期的な外来フォローは終了している。
【結論】糖尿病の膝離断患者の断端損傷を予防するためには、適合したソケットの作成や、入院中からの患者教育の定着、退院後の継続した指導が重要である。
【キーワード】膝関節離断、膝義足、断端損傷

1.

はじめに

節離断、大腿切断、膝関節離断、下腿切断、足関

下肢切断の 80％ 以上は、末梢血管疾患や糖尿

節離断、足部切断に分類される 2,3）。下肢切断のレ病などの血管障害のある四肢に対して行われていベル決定は、国際義肢装具協会による勧告では、る。しかし糖尿病患者の 20％ は複数回の切断を下肢切断術中の皮膚や筋肉からの出血の有無が切必要とし、下肢切断後の死亡率は 5 年後に 50％に断レベルを決定する唯一の所見である。要するに、のぼると言われている 1）。そのため糖尿病患者の術前に下肢切断レベルを決めるエビデンスは今の下肢切断術後の再切断や病的リスクを抑えること

ところない。
兵庫県の身体障害者手帳に基づく 1968 〜 1977

は重要である。
下肢切断は、切断高位によって骨盤切断、股関1

季美の森リハビリテーション病院

2

順天堂大学大学院医学研究科

投稿日：2022 年 8 月 23 日

58

採択決定日：2022 年 10 月 17 日

年の 30 年間の疫学調査では下腿切断 46.9％、大

公開日：2023 年 3 月 25 日

支援工学理学療法学会誌

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2023

腿切断 36.7％、サイム切断・足部切断 6.4％、膝（承認番号：202103）本研究に関連するすべての関節離断 3.3％、股関節離断 3.0％ であった 4）。 股

手順は、ヘルシンキ宣言の原則に則って実施され関節離断は悪性腫瘍によるものが大部分であり、た。

膝関節離断では血行障害によるものが最多である。しかし動脈硬化症による下肢切断に占める

2.

対象と経過

膝・足関節離断の頻度は低い 5）。

2─1

症例紹介

【患

者】
40 代

下肢の救済は重要であるが、ガス壊疽など感染

男性症を併発すると、救命のための緊急手術が必要と両親と 3 人暮らし。営業職。

なり、十分な長さの断端が得られなくなることも【診断名】右足部糖尿病壊疽による右膝離断術後ある。さらに、下肢の救済にこだわると、断端の【既往歴】糖尿病、アルコール性肝障害

創治癒遷延や阻血による疼痛が持続し、義足を装【現病歴】
右足部糖尿病壊疽、右下腿ガス壊疽に着できない断端となり、結局歩けない下肢をつくより、右膝離断術を施行。

ることになる 6）。膝蓋靭帯付着部より中枢で切断【入院時患者 HOPE】職場復帰、自動車運転する場合、膝関節離断（以下、膝離断）または大腿【身体所見】入院時 : 身長 174 cm、体重 69.3 kg、切断を検討する。膝離断は断端のテコの長さが長BMI 22.9 kg/m2

く固有感覚にも優れている。また、義足のコント

退院時 : 身長 174 cm、体重 61.2 kg、ロールにも有利である 7,8）。膝離断は断端末荷重がBMI 20.2 kg/m2

可能で膝歩きができる、大腿切断よりも歩行時のエネルギー消費が少なく、股関節の可動域制限が2─2

生じないなどのメリットが報告されている 。し本 症 例 の 膝 継 手 は、 作 成 し た 全 て の 義 足 で9）本症例の義足かし、糖尿病患者の膝離断は断端損傷を起こしや

Nabtesco 社の NK ─ 6 Legato を採用している。本

すく予後不良で、再切断のリスクが高い 10）。また症例は通勤や仕事で自動車や電車の利用が考えら

断端末の形状からソケットの適合が難しいなど、れ、車の乗降や不整地歩行、長時間の立位保持なデメリットも多く報告されている。断端に軟部組

ど様々な場面での膝折れ防止が求められた。NK ─

織がなく血行を維持できないことや、ソケット作

6 Legato は 立 脚 相 制 御 の バ ウ ン シ ン グ 機 能 と製に技術を要すること、ターンテーブルや膝継手

MRS システムにより膝折れを防止する 11）。そのの選択肢が限定されることを考慮すると、日本で他、セレクティブロック機構を備えており、初期は膝離断はあまり選択されないのが現状であ段階の歩行訓練や長時間の立位保持、階段昇降な

6）

る 。

ど、身体能力や環境に合わせて安全に義足を使用

今回、糖尿病壊疽により膝離断術を施行した症することが可能だった。また、膝離断の膝継手は、

例の、回復期リハビリテーション（以下回復期リ

生理的な膝関節中心が大腿骨顆部内にあること

ハ）と退院後の外来リハビリテーション（以下外来や、断端末の形状から、座るときなどに健側とのリハ）を経験した。
入院中はソケットの不適合によ大腿長の差が生じるなどの外観上の問題点や制御る疼痛に、退院後は繰り返される断端損傷に難渋装置の組み込みが困難になることなどが問題となした。ソケットや自己管理指導を工夫し、現在はる 12）。それらの問題点を解消するため、多軸リン断端損傷なく経過している。糖尿病の膝離断患者

ク機構を採用した。超小型油圧シリンダや多軸機であったことによる難渋した点と工夫点に関して

構により、遊脚相制御ではスムーズな膝の振出し

考察を踏まえて報告する。

が可能となっている 11）。ライナーに関しては装着

なお、対象者に研究の目的を説明し、書面によが容易であることや本人の装着感から ottobock

るインフォームドコンセントを得た。本研究は、社のプロシールライナー（6Y81）を採用した。ま医療法人社団鎮誠会 季美の森リハビリテーショ

た、足部については歩きやすさや内外反の制御がン病院 倫理審査委員会の承認を得て実施した。

で き る こ と か ら、ottobock 社 の C ウ ォ ー ク

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表1

入院時の理学療法評価

当院入院時の初期評価、チェックソケット作成時の評価、仮義足完成後の最終評価を示す。
入院時義足訓練開始時

断端部炎症所見

熱感、腫脹、発赤

発赤

退院時
なし

両下肢感覚

深部感覚軽度鈍麻

深部感覚軽度鈍麻

深部感覚軽度鈍麻ROM

切断肢股関節伸展 10°
非切断肢足関節背屈 5°

体幹・両下肢筋力

MMT4

MMT4 〜 5

MMT4 〜 5

10 m 歩行最大─

10.85 秒（杖）5.12 秒（独歩）

6MWT

─

420 m

605 m

BBS

─

39 点

FIM（運動項目）

94 点（59 点）

切断肢股関節伸展 8°
非切断肢足関節背屈 5°

47 点
120 点（85 点）

ROM：range of motion
MMT：manual muscle test
6MWT：six-minute walk test
BBS：burg balance scale
FIM：functional independence measure（1C40）を採用した。ソケットについては後述すらかい所で四つ這いや台を利用した膝立ち等を行る。

い、段階的に荷重量を増やした。チェックソケッ
トが完成してから義足訓練を開始した。まずは平2─3

理学療法評価

行棒内での立位訓練を行い、膝折れ防止のために入院中の理学療法評価を表 1 に示す。ROM は

膝継ぎ手をロックした状態で歩行訓練を進めた。

記載箇所以外正常であった。入院初期は断端末のその後ロックを解除した状態で歩行訓練を進め、炎症症状が残存していたため断端末荷重は禁止さ

平行棒内歩行が安定してから杖歩行訓練、独歩訓れていた。幻肢や幻肢痛については、術直後は生練へと移行した。日常生活動作訓練として、階段じていたが当院入院時には消失していた。義足訓

昇降や屋外歩行訓練、入浴動作訓練、床上動作訓

練開始時は杖歩行で歩行計測し、10 m 歩行 10.85

練などを行った。屋外歩行訓練では、病院内の訓

秒、6MWT 420 m、BBS 39 点であった。体幹や練の他、病院外にて歩道や坂道、不整地の歩行訓

股関節屈曲筋力が MMT5 まで改善した。退院時練を行った。また、義足非装着時の移動訓練としの 歩 行 計 測 は 独 歩 で 行 い、10 m 歩 行 5.12 秒、て、松葉杖や歩行器、膝歩きでの訓練を行った。

6MWT 605 m、BBS 47 点に改善した。下肢筋力理学療法士による運動療法以外に、トレーナーとについては、股関節外転・伸展筋力が MMT4 と協力してトレーニングを最大 3 時間／日行い、体低下が残存した。FIM について、退院時は義足装

幹・四肢筋力トレーニング、持久力トレーニング、

着して修正自立レベルになり、運動項目 85 点まバランストレーニング、ストレッチなどを実施しで改善した。

た。自宅の環境調整としては、義足非装着時に使用する歩行器の導入、バスボード、トイレと浴室

2─4

理学療法経過に手すりの設置を行った。身の回り動作が自立し、入院からチェックソケット完成までの理学療法

家屋環境を整えた後に退院前の外泊訓練を行っとしては、体幹・四肢の関節可動域訓練や体幹やた。外泊訓練の際に問題なく過ごすことができた

股関節周囲の筋力トレーニングを実施した。
また、ため自宅退院した。

術創部の炎症症状が落ち着いてから膝立ちでの荷

退院後の外来リハでは、主治医や義肢装具士、重訓練、バランス訓練を行った。畳の生活では、看護師と共に断端の状態や歩容の確認を行い、義膝離断者は膝歩きができるが、これは大腿切断に足の調整、自主トレーニング指導を主に行った。

比して大きな利点である

外来リハでの自主トレーニング指導として、歩容60。マット等の比較的柔

13）

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術後 5 週当院入院

術後 21 週
仮義足完成

術後 10 週チェックソケット装着完成

術後 25 週外来開始

術後 44 週
断端損傷①
断端形成術

術後 23 週当院退院
図1

術後 59 週
本義足①

術後 110 週
本義足②

術後 86 週
断端損傷②滑液包切除術入院時から退院後の義足作成経過

当院入院から退院後、外来リハ終了までの症例経過を示す。

図2

図3

入院中の仮義足

現在の本義足疼痛軽減のため、膝蓋骨の制動やハムストリングス腱チャ

義足装着時の外側上顆部摩擦軽減のために窓の位置を内側

ネルの作成を行った。

に変更し、衝撃吸収のために断端末から内外側上顆部にかけてパッドの挿入を行った。

に合わせたトレーニングの更新や、自宅でのト院。44 週目に局所デブリドマン及び閉創術施行。

レーニング回数や歩数の確認（退院直後は 1 日

術医より大腿切断を薦められたが本人は拒否して6,000 歩以上）を行った。断端損傷が生じた際は義いる。再度義足作成のため 52 週目より外来リハ

足の装着を中止し、屋外は松葉杖で、屋内は歩行再開。54 週目からチェックソケット装着、59 週

器で移動するように指導した。

目に本義足（有窓式ソケット）完成。その後職場復帰予定だったが、退職。1 か月間は週 3 回の外来

2─5

入院時から外来終了までの症例経過リハ施行。その後、徐々に外来リハの回数を減ら

症例の経過を図 1 に示す。術後 5 週目に当院にしていった。しかし 78 週目外来時、断端部の炎

転院、術後 10 週目にチェックソケットを装着し症症状を認め、79 週目に滑液包炎の診断で穿刺し義足訓練を開始。術後 21 週目に仮義足（二重ソている。その後滑液包切除のため、85 週目に A 病

ケット、図 2）
完成し、23 週目に当院を退院した。

院に入院し、86 週目に切除術を行った。91 週目

本義足作成目的に 25 週目から外来リハを開始しにチェックソケットを再作成し、術後 110 週目にたが、42 週目に創部より感染を認め、A 病院に入

本義足
（有窓式ソケット、図 3）が完成した。断端Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

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61

損傷や疼痛なく生活ができるようになり、術後みられるようになったが、それでも断端の確認は

115 週目に定期的な外来リハは終了した。現在は行えていないようであった。そのため、外来リハ再就職している。

の期間が空いた際に治療を要する断端損傷が生じていることが多かった。

2─6

義足調整

糖尿病患者に対する自己管理の先行研究では、当院では週に一度義肢装具士（以下 PO）が来院

患者に一方的に知識を与えるのではなく患者の生する。そのため、入院中は理学療法の中で義足の活状況や病態を考慮した個別指導が有用だと報告

アライメントやソケットの調整など、できる範囲している。また、患者ができないと思われる管理内での義足調整を行い、PO 来院時に動作確認やに関しては一緒にできない理由を考え、共感する

義足調整を共同で行った。入院中は特に歩行時にことが必要とされている 14）。断端損傷を繰り返しおける膝蓋骨やハムストリングス腱の疼痛の訴えた後の指導としては、なぜ断端を確認できないのが多かった。義足の調整としては、主に膝蓋骨のかを聴取し、どうすれば良いかを一方的に伝える

制動やハムストリングス腱のチャネルの作成を行のではなく一緒に考えるようにした。また、義足

い、疼痛の軽減を図った。アライメント調整とし完成後は期間を空けて外来リハを行っていたがそては、疼痛に対する調整を主に行っていたが、その際に断端損傷が生じていた。また、病院外でのの他に歩容の改善や本人の歩行能力に合わせた調指導として、外来リハの期間が空く際には、電話整も行った。

で断端や健康状態の確認を行うようにした。

退院後、断端損傷が生じる度に断端の形が変化考察したためソケットの大幅な修正を行っている。

3.

1 度目の断端損傷（術後 42 週）は長時間の義足装

糖尿病の膝離断術は断端損傷のリスクが高いな

着による外側上顆部の血流障害が原因と診断されどのデメリットが多く報告されており、切断術のた。そのためソケットの外側上顆部を膨らませ、中でほとんど選択されることがないのが現状であ除圧を行った。2 度目の断端損傷（術後 79 週）は外る。本症例は糖尿病を有しており、本来であれば

側上顆部の滑液包炎によるものだった。
そのため、膝離断術は選択されるべきではなかったと思われ装着時の外側上顆部の摩擦軽減のために窓の位置る。しかし、緊急を要し感染リスクを考慮した上を内側に変更した。また、断端末から内外側上顆で膝離断術が選択された。また、退院後に断端損部にかけてパッドを挿入し、荷重時の衝撃吸収を傷を繰り返した際に術医から再切断を薦められた図った。なお、ソケットに関して、仮義足では二が、膝歩きができるなどの利点から患者本人は拒

重ソケットであったが、装着時に外ソケットと内否している。治療を要する断端損傷を繰り返し、ソケットを合わせて装着していたことや、ライ

断端の形がその度に変わったため、本義足や仮義ナーのみで問題なく対応できたことから外ソケッ

足の作成を頻回に要するなど介入に難渋した。

トのみに変更した。

ソケットの適合について、主治医や義肢装具士
を含めて患者の状態について話し合い、適合性の

2─7

患者教育

高い義足作成に努めた。まず入院中の疼痛につい

退院前の自己管理指導としては、自主ストレッて述べる。本症例は比較的スムーズに義足歩行のチや自主トレーニング指導、栄養士による栄養指獲得が可能であったが、歩行距離が増すことで膝導を行った。入院中から断端損傷に対して楽観的

蓋骨やハムストリングス腱の疼痛の出現を認めであり、傷に対して「これくらいなら大丈夫、すぐた。本症例の切断術の際、感染リスクを抑えるた治る」など危機感が感じられない発言が多く聞か

めに膝蓋骨は遊離した状態で温存されており、膝れた。また自身で傷に気づくことができず、セラ

周囲の筋活動時に膝蓋骨が動く状態だった。膝蓋

ピストや看護師が気づくことがほとんどであっ骨の疼痛の原因として、歩行時の大腿四頭筋の活た。退院後、断端損傷を繰り返すうちに危機感は動により膝蓋骨が動いたことで、ソケットと衝突

62

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を起こしたと考えている。そのためベルト付きのが続いた。今回の主な課題としては、入院中と退パットで膝蓋骨上部を押さえ、歩行時の膝蓋骨の院後の患者教育不足が挙げられる。まず、入院中動きを抑制した。ハムストリングス腱の疼痛につに断端管理を定着する必要があった。入院中はリいて、多くの膝離断術では大腿四頭筋腱とハムス

ハスタッフや看護師が断端を頻繁に確認すること

トリングスを十字靭帯に縫合する。執刀医の情ができたため、患者が気づかずともすぐに対処す

報によると、本症例においても大腿四頭筋腱とハることができ、治癒に時間はかからなかった。本ムストリングス腱などの後方の軟部組織を縫合し症例は両親と 3 人暮らしであったが、経済的に自ている可能性が高いとのことであった。そのため立しており両親との関わりは少ない状態であっ

歩行時に大腿四頭筋が活動した際に、ハムストリた。そのため退院後は患者 1 人での管理となる。

ングス腱の疼痛が生じたのではないかと考えた。

糖尿病による感覚障害や、断端損傷への危機感の対処として、ハムストリングスの腱チャネルを作

薄さから断端に傷ができても自身で気づくことが成し、ハムストリングス腱とソケットとの摩擦をできず、外来リハの際にスタッフが気づくことが予防した。それらにより上記の疼痛は消失し、長ほとんどであり、そして治療が必要な状態になっ

距離歩行を獲得することができた。

ていることが多かった。本症例は退院後に家族の15）

次に退院後の断端損傷の原因を考察する。退院支援が得られにくい状態だったため、医療スタッ

後、1 度目の断端損傷の原因として、長時間の義フが管理できる入院中に、1 人で管理できるよう足装着による外側上顆部の血流障害が挙げられ

自己管理の定着を図るべきだったと考えている。

た。職場復帰したため、最長で 12 時間義足を連また、運動について、退院直後は毎日自主トレー続装着する必要があった。対処として、ソケット

ニングに励んでおり、ほぼ毎日 5,000 歩以上の歩の外側上顆部分を膨らませることで除圧を行っ

行機会を確保することができていた。しかし退職た。また、休憩時などに時折、義足を取り外すよや断端損傷を繰り返したことにより、患者自身がう指導した。2 度目の断端損傷は外側上顆部の滑義足歩行を避けるようになり、運動の機会が減っ

液包炎であった。下肢切断の滑液包炎の原因は、てしまっていた。対処として、運動後の断端の確断端とソケットの適合不良、アライメント不良、認を必ず行うように指導するとともに、外来リハ

オーバーユースだと考えられている。損傷時のの際に歩数や運動頻度の確認を行った。運動頻度

義足はソケットの窓が正面に位置しており、断端やトレーニング内容に関しては、患者の生活リズ

挿入時に断端末の内外側部に摩擦が生じやすい状

ムに合わせ、患者と一緒に考えるようにした。

16）

態だった。そのため仮義足作成時には、ソケット
結論の窓が内側になるよう修正し、義足を履く際の外4.

側上顆部の摩擦軽減を図った。また、断端末部か

今回、デメリットが多く選択されることの少なら顆部にかけてパッドを挿入し、過度な圧迫が生い糖尿病の膝離断患者のリハビリテーションを経

じないようにした。また、歩行時には切断肢の外験した。入院中は義足の不適合に難渋したが、退転歩行がみられていたため、体幹や股関節周囲の院後は治療を要する断端損傷を繰り返し義足作成

トレーニングを行い、修正した。その後は疼痛やや介入に難渋した。糖尿病の膝離断患者の断端損

断端損傷なく生活することができている。

傷を予防するためには、適合したソケットの作成

自己管理について、患者教育に関しては、入院中に断端管理指導を、退院前に自主トレーニング

や、入院中からの患者教育の定着、退院後の継続した指導が重要である。

指導や栄養士による栄養指導を実施した。しかし利益相反

退院後、食事管理や運動不足の他にも、患者自身

5.

が断端損傷に気がつかないなど断端管理不足がみ

本報告について開示すべき COI はない。

られた。結果、断端損傷が頻回に生じ、治療やソケットの作成を複数回要したため義足未装着時期

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謝辞

ripheral arterial disease: A review of 50 cases. J

稿を終えるにあたり、本研究に多大な協力を頂きました患者様ならびに病院職員の皆様に深く感謝致します。

着訓練の現状と問題点. 日義会誌, 10（3）: 209─212,
1994.

引用文献
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et al.: Through Knee Amputation: Technique Modifications and Surgical Outcomes. Arch Plast Surg
41（5）: 562─570, 2014.
2） 青山孝：切断と義肢装具に関する国際規格の現状―
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3） P1nzur, MS et al.: Energy Demands for Walking in
Dysvascular Amputees as Related to the Level of
Amputation. Orthopedics, 15: 1033─1037, 1992.
4） 陳隆明, 澤村誠志：切断術. 義肢装具のチェックポイ
ント. 伊藤利之, 赤居正美編著,日本整形外科学会, 日本
リハビリテーション医学会監, 第 6 版: 43─84, 医学書院, 東京, 2003.
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リハ医学, 28（6）: 495─500, 1991
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64

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9） R Baumgartner: Knee disarticulation and throughknee amputation. Oper Orthop Traumatol, 23（4）:289─95, 2011.
10）Morten T. Schmiegelow, Nikolaj Sode, Troels Riis, etal.: Re-amputations and mortality after below-knee,
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12）中川昭夫：離断用義足継手の現状と将来. 日義会誌,
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14）林啓子, 森田展彰, 川井紘一, 他：糖尿病指導に対する
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315, 2019.

支援工学理学療法学会誌

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No.2

2023

Abstract :Purpose: We report a case of postoperative knee disarticulation（KD）due to diabetic
gangrene, which is said to have many disadvantages and is rarely selected, as we
experienced it from recovery rehabilitation to outpatient rehabilitation. Emergence of
pain due to prosthetic incompatibility during hospitalization. After discharge from thehospital, the patient had difficulty with frequent stamp damage that required treatment.
Case: Male, 40s. Emergency right KD due to diabetic gangrene in the right foot and gas
gangrene in the right lower leg. Admitted to our hospital 5 weeks after surgery andstarted recovery rehabilitation. Discharged home after completion of temporary
prosthesis at 21 weeks after surgery. Subsequently, he began outpatient rehabilitation forthe purpose of permanent prosthesis. However, two stamp damage requiring treatment
occurred. The patient was difficult to intervene in outpatient rehabilitation. The
permanent prosthesis was completed at 110 weeks postoperatively and now regular
outpatient follow-up has been completed.
Conclusion: In order to prevent stamp damage in diabetic KD patients, it is important
not only to create a fitted socket, but also to establish patient education from the time of
hospitalization and to provide ongoing guidance after discharge.
Key words : Knee disarticulation, Knee disarticulation prosthesis, stamp damage

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Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.66~71◎原著

臨床実習に対する装具療法の現状
─見学実習による検討─
山本裕晃 1,2，善明雄太 2,3

要旨【目的】見学実習の装具療法の現状を明らかにし、装具療法の留意点を見出すことで、装具学の学内教育に活かすことを目的とした。
【対象と方法】対象は、見学実習を終了した 3 年制専門学校理学療法学科の学生 20 名とした。
装具の種類に関する 9 項目と装具の内容に関する 11 項目について、見学実習に対する装具
療法の現状を質問紙によりリッカート尺度にて調査した。
【結果】装具療法に関して、見学が不十分である項目が多く挙げられた。
【結論】見学実習にて、僅かながらにも見学がされている項目は見学実習により経験することの可能性が高いことが示唆され、反対に多くの不十分の項目については見学実習における装具療法の現状としてその原因を分析する必要性があると考えられる。
【キーワード】装具療法、見学実習、理学療法学生

1.

はじめに

ドライン 2021 では、「脳卒中急性期症例は装具を装具とは、四肢、体幹の機能障害の軽減を目的用いた歩行訓練を発症後できるだけ早期から積極として使用する補助器具として、ヒトの疾患・障的に行うことが勧められる（推奨度 A）」とされて害により運動機能の欠損、低下に対して、装着すいる 3）。また、膝関節機能障害理学療法ガイドラ

ることでその機能の代替、補助、異常の抑制をす

イン第 2 版では、「運動機能低下がある膝蓋大腿るためのデバイスである。主に治療・予防の補助

関節症の患者に対して装具療法併用の理学療法を的な使用として用いられ、医療においては、保存行うことを条件付きで推奨する」とされている 4）。

療法の 1 つとして装具療法が位置付けられていこのように、装具療法の重要性は各種ガイドライる 1）。リハビリテーション医学や運動学の進歩にンが示しているように推奨度の高い内容が増えてより、飛躍的に発展し期待が高まってきているた

きている。他にも腰痛などのガイドラインで装具

め、リハビリテーション専門職である理学療法士

療法の実施が推奨されており 5）、今後より一層ににおいても重要な治療手段の 1 つとなってい理学療法士は装具療法を理解し、実践していかなる 2）。理学療法分野においては、脳卒中治療ガイければならない。

1

福岡天神医療リハビリ専門学校

2

九州工業大学3

小倉リハビリテーション学院

投稿日：2022 年 10 月 13 日

66

理学療法学科

大学院生命体工学研究科

生命体工学専攻

理学療法学科
採択決定日：2022 年 12 月 6 日

公開日：2023 年 3 月 25 日

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しかし、日本支援工学理学療法学会による理学療法士養成校 261 校、298 課程を対象とした「義

実習に関する装具の留意点を見出し、装具学の学
内教育に活かすことを目的とした。

肢・装具・福祉用具の卒前卒後教育調査」
では、
装具に関する卒前教育について「充足していない」と2.

対象および方法

否定的な回答をした割合は 68.9％ と高い値を示

対象は見学実習を終了した 3 年制専門学校理している 6）。これに関して、実技実習の少なさや学療法学科の 2 年生 20 名（男性 12 名、女性 8 名、臨床実習などで知識・技術を活用する機会が少な

平均年齢 21.2 ± 4.8 歳）とした。対象とした養成

いことが原因で十分に卒業時に知識を習得できて校の見学実習は 2 年生前期の 8 月に 1 週間であいないことが問題点として述べられており、臨床り、2 年生前期の義肢装具学の装具分野（30 時間）

実習場面における理学療法学生の装具との関わりを実施後の調査であった。本研究はヘルシンキ宣が少ないことが指摘されている。実際に、臨床実言に従って、事前に本研究の主旨と内容を書面に習での理学療法学生の各技術項目における未経験て十分説明し、自由意志による参加を確認し同意率について調査した研究 7）では、「義肢装具のを得た後に調査を実施した。また、学生には回答

チェックアウト」は 69.7％ の理学療法学生が未経が成績評価に影響しない旨を伝えた。なお、本研験であったことが報告されており、約 7 割の理学

究は九州工業大学大学院の倫理審査委員会の承認

療法学生は臨床実習で装具に関わることがない結を得て研究を実施した（承認番号 20 ─ 01）。

果となっている。また、評価実習および臨床実習

調査方法は、質問紙による集合調査を実施した。

における下肢装具の見学・体験の調査 では、下回答に不備があった者はいなかったため 20 名全肢装具を用いた練習の見学は下肢装具を用いた練員を解析対象とした（回収率 100％）。質問紙の内

習の体験と比較して有意に高い頻度を示したが、容は、下肢装具の種類に関する 9 項目と下肢装具

下肢装具を用いた練習の体験は十分な頻度ではなの内容に関する 11 項目とし、臨床実習中の見学かったことが報告されており、見学はある程度実について尋ねた。質問項目は、日本支援工学理学

施されていても体験の機会が不足していることが療法学会の「義肢・装具・福祉用具の卒前卒後教示唆される。

6）
育調査」
を参考に選定した。回答について、1 点

8）

このように、臨床実習と装具の現状を調査した（全く見学できなかった）、2 点（あまり見学できな報告が散見されるが、多くは評価実習や総合臨床

かった）
、3 点
（ある程度見学できた）
、4 点
（非常

実習が対象であり、見学実習には着目されておらに見学できた）の 1 点刻みとし、全項目にリッず、内容の詳細は不明瞭である。見学実習は、理カート尺度を適応した。

学療法業務に触れる初めての機会であり、医療従

分析方法について、回答はベリファイ入力にて事者となるための態度や役割の気付きとして効果

集計し、実施した割合を項目別に算出した。また、があり、専門科目学習への意識付けに繋がるとさ

下肢装具の種類に関して、見学実習にて非常に見れている 9）。また、見学実習を経験することで自学できなかった、あまり見学できなかった項目の身の能力を内省し適切な自己評価ができるになる

合算 95％ 以上を「見学が十分であった下肢装具のため、見学実習は社会人基礎力を高めていく過程

種類」、下肢装具の内容に関して、見学実習にて非において重要なプロセスであることや 10）、臨床へ

常に見学できなかった、あまり見学できなかったの関心度および意欲が向上し学習への動機付けに項目の合算 100％ 以上を「見学が不十分であった

対し効果的であることが報告 11）されている。多角

下肢装具の内容」と定義し、それぞれに該当する項

的に見学実習の重要性が示されているが、理学療目について分析した。

法分野における装具の現状についての報告は認め
られない。

3.

結果

そこで本研究は、臨床実習の中でも見学実習に各項目について、見学実習での下肢装具の種類着目し、装具の現状を明らかにすることで、見学に関する見学状況を表 1 に、見学実習での装具のJournal of Assistive Technology in Physical Therapy

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67

表1

装具の種類に関する結果

質問項目

1点

2点

3点

4点

1．長下肢装具

19（95％）

1 （5％）

0 （0％）

0 （0％）

2．膝装具（軟性）18（90％）

0 （0％）

0 （0％）

2（10％）

3．膝装具（硬性）19（95％）

0 （0％）

0 （0％）

1 （5％）

4．金属支柱付き短下肢装具

17（85％）

2（10％）

0 （0％）

1 （5％）

5．継手付プラスチック製短下肢装具

15（75％）

1 （5％）

1 （5％）

3（15％）

6．靴べら式短下肢装具（SHB）

17（85％）

1 （5％）

0 （0％）

2（10％）

7．オルトップ AFO

18（90％）

0 （0％）

1 （5％）

1 （5％）

8．足関節サポーター

19（95％）

0 （0％）

1 （5％）

0 （0％）

9．足底板

19（95％）

0 （0％）

0 （0％）

1 （5％）

表2

装具の内容に関する結果

質問項目

1点

2点

3点

4点

18 （90％）2 （10％）

0 （0％）

0 （0％）

2．調整方法17 （85％）

2 （10％）

1 （5％）

0 （0％）

3．装具に関するバイオメカニクスの説明

20（100％）0 （0％）

0 （0％）

0 （0％）

1．装具の部品の調整による歩行評価

4．装具の要・不要の判断

16 （80％）2 （10％）

1 （5％）

1 （5％）

5．装具作製・修理に関する制度の説明

19 （95％）1 （5％）

0 （0％）

0 （0％）

6．装具歩行の評価

16 （80％）3 （15％）

1 （5％）

0 （0％）

7．適応の知識に関する説明

16 （80％）3 （15％）

1 （5％）

0 （0％）

8．劣化・破損のチェック

19 （95％）1 （5％）

0 （0％）

0 （0％）

9．種類の知識に関する説明

17 （85％）

2 （10％）

1 （5％）

0 （0％）

10．装具が原因の足部の損傷への対応

19 （95％）0 （0％）

1 （5％）

0 （0％）

11．装具の衛生面に関する知識の説明

19 （95％）1 （5％）

0 （0％）

0 （0％）

内容に関する見学状況を表 2 に示す。多くの下肢ている下肢装具の種類は、靴べら式短下肢装具装具が見学実習にて見学が不十分であり、下肢装（43.7 ％）、 オ ル ト ッ プ AFO（42.5 ％）、 膝 装 具

具の種類に関する項目は、長下肢装具（100％）、硬（41.9％）、金属支柱付短下肢装具（38.9％）、長下性 膝 装 具（95 ％）、 金 属 支 柱 付 き 短 下 肢 装 具

肢装具（30.3％）の順であることが報告されてお（95％）
、足関節サポーター
（95％）
、足底板
（95％）

り、 施 設 代 表 者 を 対 象 と し た 報 告 で は 膝 装 具が、下肢装具の内容に関する項目は、装具の部品（57.5％）、プラスチック製短下肢装具（57.4％）、の調整による歩行評価（100％）、装具に関するバ

オルトップ AFO（45.2％）、金属支柱付短下肢装具

イオメカニクスの説明（100％）、装具作製・修理（35.8％）、長下肢装具（33.4％）の順であることがに関する制度の説明（100 ％）、 劣 化・ 破 損 の報告されている 12）。また、鹿児島県内の施設を対チェック（100％）、装具の衛生面に関する知識の象にした下肢装具処方の調査ではシューホーン

説明（100％）が不十分であった。

AFO
（31％）
、両側金属支柱付 AFO（23％）
、オル
トップ AFO（11％）が上位 3 つであったことが、

4.

考察

本研究は、見学実習の装具を理学療法学生の見学に基づいて分類し、その要因を考察する。

脳卒中片麻痺者に処方されている下肢装具の全国調査ではシューホーン AFO（35.8％）、オルトップ
AFO（17.0％）、両側金属支柱 AFO（15.4％）が上位

見学実習で見学が不十分である下肢装具の種類

3 つであることが報告されている 13,14）。このようの項目は長下肢装具（100％）、硬性膝装具（95％）
、に、日常的に関わりが多い、または処方されてい金属支柱付き短下肢装具（95％）
、足関節サポーる頻度が多い装具は、プラスチック短下肢装具で

ター
（95％）
、足底板
（95％）
であった。日本支援工あり、長下肢装具や金属支柱付き装具、足関節サ学理学療法学会による調査では、日常的に関わっ

ポーターや足底板の処方頻度が低いことが示唆さ

68

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.2

2023

れる。また、硬性膝装具に関しては、最大の問題

ローチの重要性が明確化している現状において、

点として外観や複雑な装着法などから、装具装着

義肢装具士の役割という観点から装具に関する制の継続性が低いことが挙げられており、過去には度を十分に理解していない理学療法士が多い可能

硬性膝装具を用いた 12 カ月間の介入実験におい性がある。また、劣化・破損のチェックに関して、て、41.7％ の被験者が脱落したとの報告

や、金属製やプラスチック製、硬性や軟性などによりPaul ら 16）は、8 年間の長期追跡調査を実施した

期間は異なるが、装具の作り替え期間は長下肢装

が、平均装着期間は 26 カ月であったことが報告

具で 3 年、短下肢装具で 1.5 〜 3 年、靴型装具でされている。そのため、臨床実習場面でも使用し

1.5 年と示されている 19）。使用頻度などにも大きている対象者が少なく、見学する機会が少なかっ

く影響を与えることが考えられるが、少なくともた可能性があるが、膝装具に関しては変形性膝関

1 年以上は作り替えせずに使用する傾向があるこ節症や靱帯損傷などの整形外科疾患で多用されるとが示唆される。そのため、破損に対する修理はことが多く、装着期間の問題以前に実習施設にお日常頻繁に生じる項目ではないことが考えられ、ける患者の属性に起因する部分が多いことが推察

見学実習の短期間では対象となる装具を使用してされるため、詳細の把握には追究が必要である。

いる対象者の存在が少なかったことが一要因とし次に、見学実習で見学が不十分である下肢装具て挙げられる。最後に、装具の衛生面に関する知の内容に関する項目は、装具の部品の調整による識の説明に関して、これは患者が使用している装歩行評価（100％）、装具に関するバイオメカニク

具に対して日常的に衛生面に配慮しておくための

15）

スの説明
（100％）、装具作製・修理に関する制度知識の説明を受けたかについてである。プラスの説明（100％）、劣化・破損のチェック（100％）、

チック短下肢装具はその構造上、下腿周囲での圧装具の衛生面に関する知識の説明（100％）であっ

迫、プラスチックによる靴内圧の上昇、通気性のた。装具の部品の調整による歩行評価、装具に関制限が問題点として挙げられ、圧迫による褥瘡とするバイオメカニクスの説明を受けたかに関し

循環障害による壊死を避けることが必要であるとて、歩行評価やバイオメカニクスは正常歩行の理されている 20）。装具が原因の足部の損傷として、解や生体力学的な知識が必要であるという特性が装具内で踵にできる創傷などは、装具との接触部影響していることが考えられる。装具の部品の調の修正などが必要とされており 20）、装具不適合に整による歩行評価やバイオメカニクスを論ずるによる損傷とは異なり、装具の衛生面に関する知識は、正常歩行の理解が必要不可欠である。つまり、とは日常的に使用している装具に関する清潔性の正常歩行における下肢の関節角度変化 17）や筋活問題が含まれている。このように、装具を使用す動を理解した上で部品調整やバイオメカニク

る際には、二次的な皮膚障害が生じやすいことがスの理論が論じられるが、対象である理学療法学

知られており、臨床場面で処方する医師や活用す生は、全てのカリキュラムを取得してはいないこる理学療法士は細心の注意を払っていることが考とや実習期間が短期間であることが影響し、見学えられる。そのため、衛生面における不良例が少の機会が与えられなかった可能性が示唆される。

ないことにより、見学の機会が少なかった可能性

2 年生後期に実施された検査測定実習や評価実が示唆される。

18）

習、3 年生に実施された臨床実習における先行研

本研究の結果より下肢装具の種類および内容に

究 では、継手の調整や下肢装具を用いた動作練

関して、不十分である項目が多く挙げられ、見学

習などの見学を多く経験していることからも、実実習では装具の経験が不足していることから臨床

習時期や実習期間が違えば異なる結果であった可

実習教育者の装具教育への意識は低いことが示唆

能性が考えられる。次に、装具作製・修理に関すされた。しかし、本研究の対象が見学実習となっる制度の説明を受けたかに関して、通常そのようており、理学療法士として見学すべき項目は多分な内容は義肢装具士が行うものであり、理学療法にある中、1 週間の短期間では装具の見学が十分

士が業務の中で行うことは少ない。チームアプに実施できていない可能性がある。見学実習にて、

8）

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

No.2

2023

69

装具の現状を学ぶことにより、その後の装具学の講義満足度や学習意欲に変化がみられる可能性があるため、今後は養成校において装具に関する依頼内容を具体的にする必要性がある。また、単一の養成校の理学療法学生を対象としたこと、臨床実習施設の種類や患者の属性に関しては着目していない点が限界である。今後は、複数の養成校を対象にすることや、臨床実習施設の種類や患者の属性において比較検討することで、見学実習の装具の現状を多角的に捉えることが望まれる。

2009.
2） 渡辺英夫：装具療法について. リハビリテーション医学, 30, 584─488, 1993.
3） 日本脳卒中学会脳卒中ガイドライン委員会：脳卒中
治 療 ガ イ ド ラ イ ン2021. 協 和 企 画, 東 京, 2021, p1─
299.
4） 公益社団法人日本理学療法士協会：理学療法ガイド
ライン第 2 版東京, 2021, p448.
5） 腰痛診療ガイドライン策定委員会：腰痛診療ガイド
ライン2012. 南江堂, 東京, 2012, p46.
6） 日本支援工学理学療法学会：義肢・装具・福祉用具の 卒 前 卒 後 教 育 調 査. http://www.japanpt.or.jp/up-

5.

load/japanpt/obj/files/chosa/kyoiku_h29_08.pdf

結論

本研究は、見学実習に着目して装具の現状について調査した。結果、見学実習にて経験が不十分
な装具の種類および内容が多々あることが確認され、見学実習では装具の経験が不足していることから臨床実習教育者の装具教育への意識は低いことが示唆された。しかし、理学療法士として見学すべき項目は多分にある中、短期間では装具の見学が十分に実施できていない可能性がある。そのため、養成校は装具に関する依頼内容を実習施設に具体的にする必要性があり、実習を通して経験が少ない種類や内容に関しては、学内教育の実技や演習などで積極的に取り入れる必要性が高いことが確認された。本研究は、単一の養成校の理学療法学生を対象としたことや臨床実習施設の種類（閲覧日 2022 年 9 月 22 日）.
7） 吉塚久記, 玉利誠, 横尾正博・他：臨床実習における理学療法技術の主観的困難感─臨床教育者と学生の認識に着目して─. 理学療法福岡, 31, 47─54, 2018.
8） 宮原拓也, 白石和也, 加藤研太郎・他：臨床実習における下肢装具の見学・体験の現状─理学療法学科学
生を対象とした調査─. 理学療法科学, 35, 171─178,2020.
9） 野藤弘幸, 村岡健史, 遠藤浩之：作業療法学生が学習に具体的な課題意識をもつために早期臨床実習見学
実習が果たす役割について. 作業療法教育研究, 10, 9─
14, 2010.
10）松谷信也, 木村まり子, 玉利誠・他：1 年次性の見学実
習が社会人基礎力に及ぼす影響─作業療法学科学生を対象とした検討─. 柳川リハビリテーション学院・
福岡国際医療福祉学院紀要, 27, 37─41, 2015.

に関しては着目していない点が限界である。今後

11）石野麻衣子, 菊池和也, 内田成男・他：早期臨床見学

は、複数の養成校を対象にすること、臨床実習施が学生の意識向上に与える影響. 静岡理学療法ジャー

設の種類や患者の属性において比較検討することで、見学実習の装具の現状を多角的に捉えることが課題である。
6.

報告書.pdf（閲覧日 2022 年 9 月 29 日）.

利益相反13）廣川琢也, 松元秀次, 上間智博・他：鹿児島県の理学療法士が所属するリハビリテーション施設における下肢装具処方のアンケート調査. 日本義肢装具学会誌,

謝辞

31, 173─179, 2015.

本研究にご協力いただきました被験者の皆様に

14）藤﨑拡憲, 山城勉, 平山史朗・他：脳卒中片麻痺に処方されている短下肢装具の機能についての検討─全は深謝致します。

国アンケート調査より─. 日本義肢装具学会誌, 29, 51
引用文献

1） 縄田厚，岩嵜徹治：装具設計における適合性技術の最先端と新技術. バイオメカニズム学会誌, 33, 171─178,70

具・義肢・装具支援に関する実態調査報告書. http://
www.japanpt.or. jp/upload/branch/jptsat/obj/files/PJ

本研究において、開示すべき利益相反はない。
7.

ナル, 15, 22─25, 2006.
12）日本支援工学理学療法学会：理学療法士の福祉用

─56, 2013.
15）Brouwer RW, Raaji V, Verhaar JAN, et al: Brace
treatment for osteoarthritis of the knee: a prospec-

支援工学理学療法学会誌

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No.2

2023

tive randomized multi-centre trial. Osteoarthritis

motion and other information relating to design ofCartilage, 14, 777─783, 2006.

artificial limbs. University of California. 1947.

16）Paul YFL, Thomas GW, Shaun RSH, et al: Unload-19）テクノエイド協会: 補装具費支給事務ガイドブック平ing knee brace is a cost-effective method to bridge

成 30 年 度 告 示 改 正 対 応 版. https://www.mhlw.go.jp/

and delay surgery in unicompartmental knee ar-content/12200000/000307895.pdf（閲覧日 2022 年 9 月
30 日）.

thritis. BMJ Open Sport Exerc Med, 2, 1─8, 2017.
17）Perry J, Burnfield J: Gait Analysis- Normal and20）石神重伸：リハビリテーションからみたプラスチッ
ク短下肢装具の課題と展望─処方限界と禁忌を中心

Pathological Function. Slack, 53─122, 1992.

として─. 日本義肢装具学会誌, 6, 229─234, 1990.

18）Eberhart HD: Fundamental studies of human loco-

Abstract :Purpose: We will clarify the current state of orthosis therapy for tour training. By
finding out the points to keep in mind in orthosis therapy, we aimed to utilize it in the oncampus education of orthosis science.
Participants and Methods: The subjects were 20 students of the vocational school
physical therapy department who completed the tour training. For 9 items related to thetype of orthosis and 11 items related to the content of the orthosis, the current status oforthosis therapy for the field trip was investigated by the Likert scale using aquestionnaire.
Results: Regarding orthosis therapy, there were many items for which the tour wasinadequate.
Conclusion: It was suggested that the items being observed in the tour training are
likely to be experienced. It is considered necessary to analyze the causes of many
inadequate items as the current state of orthosis therapy in field trips.
Key words : Orthosis therapy, Tour training, Physiotherapy student

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71

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.72~79◎原著

装具難民解消に向けた下肢装具チェックシートの開発
─内容的妥当性および使用感の検証─
Development of a check sheet for ankle foot orthosis
─ A Delphi study ─

小川秀幸 1，宮原拓也 2，小野塚雄一 3，實結樹 4，松岡廣典 5
澤入彩佳 6，三井直人 1，中野克己 7

要旨【はじめに】先行研究における下肢装具のチェック項目は、選定方法が不明確などの課題が挙げられる。本研究は、下肢装具に関する経験豊富な理学療法士の意見を集約してチェックシー
トを作成し、内容的妥当性を検証した。さらに、使用感を確認し有用性を高める検討をした。
【方法】下肢装具チェックシートは、先行研究から選定し、Delphi 法を用いて内容的妥当性を検証した。次に、介護支援専門員を対象に実際の使用感に関するアンケート調査を実施した。
【結果】26 項目から 17 項目を採用した後、類似している内容を集約し 8 項目のチェックシー
トとした。アンケートの結果、チェックシートの使用感に関する回答は「分かりやすい」な
どポジティブな回答が 60％以上であった。
【考察】作成したチェックシートは、内容的妥当性が保証され、使用者の意見収集を実施した
有用性の高いものであると考えられた。
【結論】内容的妥当性を検証し、使用者の意見を反映した有用性の高い下肢装具チェックシー
トを作成した。
【キーワード】短下肢装具、チェックシート、Delphi 法、内容的妥当性、使用感

1.

はじめに

ている。装具療法の具体的な効果として、歩行速

脳卒中片麻痺患者に対して、歩行能力改善のた度およびストライドの増加 3）、大腿四頭筋の筋活

めに短下肢装具を用いることは、脳卒中治療ガイ動増加やケイデンスの増加 4）が報告されている。

ドライン 1）や理学療法ガイドライン 2）で推奨され一方で、脳卒中による片麻痺は、後遺症として残1

埼玉県総合リハビリテーションセンター

2

上尾中央総合病院

3

草加松原リハビリテーション病院

4

リハビリセンター Reha fit

5

平成の森・川島病院

6

リハビリテーション天草病院

7

日本保健医療大学

投稿日：2022 年 12 月 1 日

72

採択決定日：2022 年 12 月 21 日

公開日：2023 年 3 月 25 日

支援工学理学療法学会誌

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2023

存するため生活期においても装具を継続して使用

2021 年度から装具療法地域連携対策委員会（以することが多く長期的なサポートが必要とな下、委員会）による活動を開始した。本研究は、委る 。

員会に所属する下肢装具に関する経験豊富な専門

5）しかしながら近年、生活期における装具作製後家の協力を得て、装具難民解消に向けた下肢装具のフォローアップが不十分であること 、病期をチェックシートを開発した。さらに、装具を必要超えた装具療法に関する連携や教育体制が整備さとする方々に関わる機会が多い CM を対象に、実6）れていないこと などの問題が指摘され、「装具難際に使用する上での使用感などに関するアンケー

民」という言葉も生まれている。
装具難民とは、「状

ト調査を実施し、チェックシートの有用性を高め態に応じた適切な装具療法が行われていない」「装る検討を行った。

7）

具処方に関する情報共有や患者教育の不足」「定期対象および方法的なフォローアップなどシステムの不整備」「ス

2.

タッフの装具に関する基礎知識の不足」など、治2─1

療・情報・システム・教育の不足により生じる装チェックシートの項目は、勝谷ら 8）の「装具セル

具使用者に関連する問題と定義されている 8）。

フチェックシート」や大垣ら 9）の「装具ノート」、埼チェックシート作成

装具難民問題の解消に対する取り組みとして、

玉県総合リハビリテーションセンターの「装具と装具ノートを活用した連携や情報共有ツールの開上手に付き合うために」13）を参考に、代表者 1 名

発 、生活期の装具使用者に門戸を広げた装具外が 17 項目の第 1 次試案を作成した。次に、委員

来の開設

9）

などが医師や理学療法士により報告

会に所属する理学療法士（以下、協力者）
15 名に依されている。一方で、脳卒中の既往がある要介護

頼をし、不足すると考える項目を追加して 26 項

認定者を対象としたアンケート調査では、「装具の目の第 2 次試案を作成した。

10）

修理などの相談先」はリハビリテーションスタッ

下肢装具チェックシート作成における内容的妥

フ（44 ％）が 多 い も の の、 介 護 支 援 専 門 員（care

当性の検証は、Delphi 法を用いて実施した。Del-

manager: 以下、CM）
も 12％ にのぼり、重要な相phi 法とは、新たな尺度を開発する際に先行研究談窓口であることを報告している 11）。CM を対象をもとに作成した尺度の試案に重要な項目の欠落にした、生活期における下肢装具の実態調査では、がないか、追加すべき項目がないかについて関連

下肢装具の対応で困っている点に関して、「装具が分野の専門家に対して意見を求めて内容的妥当性

適切かどうかのチェック」
が 58％ であり、要望とを高める方法である 14,15）。協力者の属性を表 1 にして多かったのは、「装具の正しい使用方法を知り示した。平均経験年数 12.5 年、急性期 4 名、回復

たい」が 54％、「装具のチェック方法を知りたい」

期 5 名、生活期 4 名、更生相談所 1 名、養成校教が 36％ など下肢装具に関するチェック方法や

員 1 名であった。

フォローアップ体制全般に関して問題を抱えてい続いて、必要度判定を実施した。必要度判定はると報告している 12）。以上のことから、生活期に

Excel シートを用いて電子メールを送付して 2 回

おける装具の不具合を多職種で早期に発見するた実施した。判定を実施したのは協力者 15 名（回答めの共通したチェック項目の提示が必要である。

率 100％）、結果の集約は代表者 1 名が実施した。

しかし、下肢装具のチェック項目は、各病院におま ず、 第 2 次 試 案 の 各 項 目 を 9 段 階 の Likert

ける独自のものや、ある一定の地域で使用されScale（9：絶対必要である〜 1：不要）を用いて一ているもの 9）が多く、チェックシートの作成方法

次判定を実施した。次に、一次判定の回答から算や項目の選定方法が不明確であり妥当性の検証が出した各項目の必要度の中央値と四分位範囲を添十分でない点、使用者の意見収集が実施できてい付し、二次判定を実施した。二次判定終了後、ない点などが課題として挙げられる。

Delphi 法の合意形成に関する割合について先行

13）

そこで、これらの問題解決や装具難民の解消を

調 査 16─18）を 参 考 に、 協 力 者 15 名 の う ち 12 名

目的に公益社団法人埼玉県理学療法士会では、（80％）以上が必要である（9,8,7）と判定した項目

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

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2023

73

表1

を採用した（表 2）。

研究協力者の属性
n

代表者

%

1

6.3

研究協力者

15

93.8

合計

16

100

16

100

男性

14

87.5

女性

2

12.5

1 〜 5 年目

00.0

6 〜 10 年目

2

12.5

11 〜 19 年目

12

75.0

20 年目以上

2

12.5

急性期

4

25.0

回復期

6

37.5

生活期

4

25.0

更生相談所

1

6.3

養成校教員

3.

1

6.3

下肢装具チェックシート作成の協力者には、

2─2

CM へのアンケート調査

生活期において装具を必要とする方々に関わる機会が多い CM を対象に、実際にチェックシート

所有資格
理学療法士
性別

臨床経験年数

研究実施時の所属表2を使用する上での改善点などに関するアンケート調査を実施した。回答者の CM は、委員会所属の共同研究者から協力を得て機縁法で選出した。調
査内容は、チェックシートの項目、用語、イラス
トの 3 点について、4 件法（1：わかりにくかった、
2：ややわかりにくかった、3：だいたいわかっ
た、4：わかった）を用い、加えて自由記載欄を設けた。アンケート結果とコメントを集計し、記述統計を実施した。
倫理的配慮

デルファイ法によるチェック項目選定結果

No.

チェック項目

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25
26

装具の破損
装具の劣化
プラスチックのひび割れ
プラスチックの白色化（変色）
金属支柱の破損
継手部分の破損・異音
ベルトの留め具のゆるみ・はずれ
ベルトのちぎれ・ほつれ・ゆるみ
ベルトのマジックテープが止まりにくい
足底滑り止めのはがれ
内張りのはがれ
サイズが合わない
靴底のすり減り
ロット棒のすり減り
装具の踵にゴミがあるか装具を外して生活しているか
むくみ
変形
発赤
傷
痛み
鶏眼（けいがん）・胼胝（べんち）
以前よりも歩きにくそうに感じる
外出の頻度が少なくなった
踵が奥まで入らない
1 人で装具を着用できない

一次判定
中央値

四分位範囲

9
7
9
9
9
9
9
9
9
9
9
9
7
5
5
7
8
9
9
9
9
9
8
6
9
6

9─9
5─9
8─9
7─9
7─9
7─9
9─9
8─9
7─9
6─9
6─9
8─9
5─9
4─7
3─7
3─9
6─9
6─9
8─9
9─9
9─9
7─9
7─9
4─7
7─9
4─9

二次判定
必要度（%）
93
53
87
87
87
80
93
87
80
67
73
87
60
33
27
53
67
67
93
100
100
80
80
33
80
40

中央値

四分位範囲

9
7
9
9
9
9
9
9
9
9
8
9
7
5
5
6
8
8
9
9
9
8
7
5
8
5

9─9
5─9
8─9
7─9
8─9
8─9
9─9
9─9
7─9
7─9
7─9
8─9
4─8
4─6
3─6
4─7
7─9
6─9
9─9
9─9
9─9
8─9
6─8
3─7
7─9
3─6

必要度（%）
93
53
100
87
93
100
100
80
80
87
80
93
53
20
20
40
87
73
100
100
100
87
73
27
93
7

中央値：協力者による 9 段階
（1 〜 9）の Likert Scale を用いた必要度判定の中央値、四分位範囲：中央値の第 1 四分位─第 3 四分位の範囲、必要度（%）：協力者が「必要（9 or 8 or 7）」と判定した割合を示す。二次判定において 80% 以上の協力者が「必要（9 or 8
or 7）」と判定した項目（グレー網掛け）をチェックシート項目に採用した。

74

支援工学理学療法学会誌

Vol.2

No.2

2023

メールにて研究計画を説明し参加の可否について
自由意志にて回答を得た。また、アンケート調査を依頼した CM には、書面にて研究の概要を説明

装具の問題

し、アンケートの返送をもって本研究参加への同
実施した。

4─1

項目

1
2

装具が壊れている
ベルトがつきにくい・
ちぎれそう
装具の裏がはがれたりすり減っている3

意とすることを明記し、ヘルシンキ宣言に沿って

4.

番号

4
身体の問題

結果
チェックシート項目

協力者による項目選定の結果、合計 26 項目でフィッティングの問題構成される第二次試案を策定した。そして、一次
判定・二次判定の結果を経て、必要度判定におい

図1て 80％ 以上であった 17 項目を採用した
（表 2）
。

5
6
7
8

装具が当たり傷がある・赤くなる装具が当たり痛みがある
足にタコやウオノメがある
装具がきつく感じる・
ゆるく感じる
かかとが奥までしっかり入っていないチェックシート項目と 3 つの問題要因

必要度判定の結果が 100％のものは、「プラスチッ
クのひび割れ」「継手部分の破損」「ベルトの留め3：29.2％、4：70.8％ であった。問 3「 チェック

具のゆるみ」
「発赤」
「傷」
「痛み」
の 6 項目であっシートのイラストについて」は、1：4.2％、2：た。93％ は、「装具の破損」「金属支柱の破損」「サ

16.7％、3：33.3％、4：45.8％ であった
（表 3）。

イズが合わない」「踵が奥まで入らない」の 4 項目

自由解答によるコメント（表 3）も参考にチェックであった。87％ は、「プラスチックの白色化」「足シートの使用感を検証した。

底滑り止めのはがれ」「むくみ」「鶏眼・胼胝」の4
考察

項目、80％ は、「ベルトのちぎれ・ゆるみ」「ベル

5.

トのマジックテープが止まりにくい」「内張りのは本研究は、Delphi 法を用いて下肢装具に関するがれ」の 3 項目であった。また、類似している項

経験豊富な理学療法士の意見を集約して装具難民

目をグループ化し 8 項目に集約した。チェック解消に向けた下肢装具チェックシートを開発する

シートは大きく 3 つの要因
「装具の問題」「身体のことを目的とした。このチェックシートは項目選問題」「フィッティングの問題」に分類された（図定における妥当性を検証したことに加え、主導的

1）。さらに、これら装具の破損や不具合などの問な使用が期待される CM を対象に使用感などの題箇所を的確に表現し、評価者の理解を深めるこ

アンケート調査を実施した。その結果、本研究でとを目的にイラストの作成を依頼し、下肢装具作成したチェックシートは、内容的妥当性が保証

チェックシートを作成した（図 2）。

され、使用者の意見収集を実施した有用性の高いものであると考える。

4─2

CM へのアンケート調査結果

既存の「装具セルフチェックシート」8）は、装具

アンケートを郵送した CM の所属と人数は、地使用者とその家族が装具の耐用年数を知り、装具

域包括支援センター 16 名、居宅介護支援事業所のフィッティングや劣化、破損をチェックできる

15 名、介護老人保健施設 6 名の合計 37 名であっことを目的にイラストも加えて分かりやすく提示た。返送は 24 名であり、回答率は 64.9％ であっ

されている。また、装具に関する地域連携や情報た。アンケートは 4 件法
（1：わかりにくかった、

9）
共 有 ツ ー ル で あ る「 装 具 ノ ー ト 」にも装具の

2：ややわかりにくかった、3：だいたいわかっ

チェック項目が記載されている。これらは、生活

た、4：わかった）にて回答を得た。問 1「チェック

期において地域との連携システムを基盤に装具療シートの項目」については、1：0.0％、2：8.3％、法を展開する先駆的な取り組みである。しかし、

3：29.2％、4：62.5％ であった。問 2「 チェックチェック項目の選定について詳細な記載はなく、シートの用語について」は、1：0.0％、2：0.0％、

その妥当性についての検証が十分ではないことがJournal of Assistive Technology in Physical Therapy

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No.2

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75

装具チェックシート
当てはまる場合□にチェックを入れてください□ 1. 装具が壊れている□ 5. 装具が当たり痛みがある□ 2. ベルトがつきにくい・ちぎれそう□ 6. 足にタコやウオノメがある□ 3. 装具の裏がはがれたりすり減っている□ 7. 装具がきつく感じる・ゆるく感じる□ 4. 装具が当たり傷がある・赤くなる□ 8. かかとが奥までしっかり入っていない

図2

76

作成した下肢装具チェックシート

支援工学理学療法学会誌

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表3

ケアマネジャーへのアンケート調査結果
回答数（%）n ＝ 24

設問

分かり
にくかった

やや分かり
にくかった

だいたい
分かった

分かった

問 1．チェックシートの各項目は分かりやすかったか

0（0）2（8.3）

7（29.2）15（62.5）

問 2．チェックシートの用語は分かりやすかったか

0（0）

0（0）

7（29.2）17（70.8）

問 3．チェックシートのイラストについて

1（4.2）

4（16.7）8（33.3）11（45.8）

問 4．アンケートの修正・改善について自由記載
字が小さいと思う。また色使いをはっきりとしたものに変えた方が良いと思う。
文字はできるだけ大きくした方が見やすいと思う。
チェックシートの必要性はあると思う。
チェックシート自体は分かりやすいと思う。あとはケアマネジャーがその後どのように動くかは個人次第だと思う。
装具を作製した時にアフターサービスについて分かりやすく説明していただけるといいと思う。
色が同じようなので、メリハリのある色使いが良い。8 のイラストはわかりやすい。文字はもっと大きい方が良い。
文字がもっと大きい方が見やすいと思います。
装具の種類について、オルトップとは、その他の装具とは、例えば何なのか判断できるか心配。
チェックシートによって点検のタイミングや合わないポイントがわかるので良いと思う。
とても良くできていると思う。
文字のフォントをもう少し大きく。利用者名や記入した日付を入れられると良い。
具体的な部位を示したいときに自由記載欄があると良い。
郵送 37 名中 24 名回答（回答率 64.9%）

課題として挙げられる。本研究は、それらの先行と 22）など身体に関連するトラブルも重要である。

する報告から装具に関するチェック項目を抜粋

さらに、装具の問題と身体の問題とも関連して、し、より多くの項目の中から委員会に所属する装「フィッティングの問題」が生じる。装具が緩く感

具に関心の高い理学療法士の協力を得てチェック

じることやきつく感じるなど周径の変化だけでな

シートの項目を選定した。さらに、Delphi 法は特く、踵が奥までしっかりと入っていない状態で装定分野の豊富な経験や知識を有する専門家によっ具を使用することで身体に傷ができることや装具て意見の集約・洗練を行う技法であり、より質の破損につながる危険性がある。これらの項目を高い尺度開発を実現するとされている。以上よ

1 つのチェックシートに集約することで、生活期

り、今回作成した下肢装具チェックシートは、における装具の問題を簡便に発見するツールになチェック項目の選定を適切に実施し、内容的妥当

りうると考える。

19）

本研究では、今後このチェックシートの主導的性が検証されたものであり有用性が高いと考えらな活用が期待される CM に対してアンケート調れる。
また、チェックシートに採用した 8 項目は、大査による使用感や意見集約を実施した。その結果、

きく 3 つの要因「装具の問題」「身体の問題」

一 部 イ ラ ス ト に 関 す る 指 摘 は あ っ た も の の、

「フィッティングの問題」に分類された（図 1）。
「装チェックシートの項目と用語については
「分かっ

具の問題」
とは、
プラスチックのひび割れや金属支た」との回答が 60％ 以上であり、過半数以上の理柱部分の破損、ベルトのちぎれ、足底のはがれな解が得られた。これら実際の使用を想定している

ど長期的な使用による経年劣化で装具が壊れていCM の意見を集約してチェックシートに反映させる状態で、耐用年数を超えて使用することや、ることで、使いやすさが改善し有用性をさらに高装具の使用頻度が多い場合に破損などのトラブルめることにつながると考える。阿部ら 12）は、生活が生じる可能性が高くなること 21）が考えられる。

期の脳卒中者に特化して関わる機会が多いのは「身体の問題」とは、むくみや体重の増減による下CM であり、下肢装具の異変に気付く可能性が高腿周径の変化、痙縮の増悪による足部の変形など

いと述べている。しかし、装具の問題に対応する

身体的な変化により不適応となること 20）や、体表には不安を抱えており、生活期の装具連携におい面が装具により圧迫されて創傷が発生するこて装具のチェックアウトに関する基礎知識から、

20）

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

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77

謝辞

相談窓口や手続き・保障制度などのフォローアッ

8.

プ体制まで、幅広く装具の知識を得たい要望が多本研究にご協力いただいた、（公社）埼玉県理学

かったと報告している。今回開発した下肢装具療法士協会 装具療法地域連携対策委員会の皆様、チェックシートを活用することで CM を含めたならびにアンケート調査にご協力いただいたケア

多職種が、装具のチェックアウトを簡便に実施でマネジャーの皆様に感謝申し上げます。また、下きるようになり、装具の異変を発見して対処する

肢装具チェックシートのイラストは、医療法人社など、装具難民解消に向けた活動が期待できる。

団苑田会 竹の塚脳神経リハビリテーション病院

今後の課題は 2 点ある。1 点目は、チェックシー

理学療法士の宇都弥紀様にご協力頂きました。深

トの信頼性・外的妥当性を検証し、有用性を示す

く感謝申し上げます。

ことが必要であると考える。同じ条件下で同じよ
うにチェックシートを用いた場合に結果も同様と

引用文献

なり、一貫した評価バッテリーであるのか信頼性

1） 日本脳卒中学会（編）. 脳卒中治療ガイドライン2021.

を検証することが必要である。また、このチェックシートにより得られた結果が一般化できるのか、外的妥当性も検証する必要があると考える。
2 点目は、チェックシートの活用範囲を広げることが必要である。本研究では、機縁法により選定した 37 名の CM に限定してチェックシートの確認を実施した。今後は、完成したチェックシート
を装具使用者の身近にいる CM に広く普及する
ことを進めると共に、生活期に従事する理学療法
士や作業療法士、義肢装具士なども含めた多職種に周知していくことでチェックシートの活用・普及活動に取り組むことが必要である。
6.

結論

下肢装具に関する経験豊富な理学療法士の協力を得て、装具難民解消に向けた下肢装具チェック
シートを開発した。さらに、装具使用者と関わる機会が多い CM を対象にチェックシートの使用
感などのアンケート調査を実施した。その結果、
内容的妥当性が保証され、使用者の意見を反映した使用感の高いチェックシートの開発につながったと考える。今後は下肢装具チェックシートを
CM に広く普及することや多職種への情報発信な
ど、更なる活用の幅を広げていくことが必要である。

協和企画, 東京, 2021.
2） 一般社団法人 日本理学療法学会連合（編）. 理学療法ガ
イドライン第 2 版. 医学書院, 東京, 2021.
3） Tyson SF, et al. : Effects of an ankle-foot orthosis onbalance and walking after stroke. Arch Phys Med
Rehabil, 94 : 1377─1385, 2013.
4） Ferreira LA, et al. : Effect of ankle-foot orthosis on
gait velocity and cadence of stroke patients. J Phys
Ther, 25 : 1503─1508, 2013.
5） 沖井明：長期サポート患者の補装具に対する対応.
Monthly Book Med Reha, 185 : 28─35, 2015.
6） 勝 谷 将 史： 生 活 期 の 装 具 療 法. CLINICAL REHABILITATION, 27 : 39─45, 2018.
7） 笠井健治, 中野克己, 小川秀幸, 他：下肢装具への関わりに影響する因子の検討─生活期リハビリテーションに従事する理学療法士への質問紙調査─. 理学療法
─臨床・研究・教育, 25 : 82─86, 2018.
8） 勝谷将史, 道免和久：慢性期脳卒中患者に対する痙縮治療と装具療法. Jpn J Rehabili Med, 56 : 298─302,
2019.
9） 大垣昌之，横山雄樹, 佐川明, 他：在宅装具利用者への取り組み─理学療法士の視点・装具ノートの活用─.
POアカデミージャーナル, 25 : 14─20, 2017.
10）中村学, 遠藤聡, 佐藤恵, 他：装具外来における生活期
脳 卒 中 患 者 の 装 具 療 法 と 運 動 療 法. Jpn J Rehabil
Med, 56 : 272─276, 2019.
11）大西忠輔，中山昇平，勝谷将史, 他：維持期における下肢装具に関する職種間連携の重要性─維持期脳卒中患者に対する下肢装具の実態調査─. POアカデミー

7.

利益相反

本論文に関して、全ての共同著者に開示すべき
利益相反関連事項はない。

78

ジャーナル, 24 : 30─35, 2016.
12）阿部紀之, 細矢貴宏, 松田雅弘：生活期における下肢装具への相談内容や地域連携の実態─ケアマネ
ジャーを対象とした横断研究─. 理学療法科学, 33 :支援工学理学療法学会誌

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2023

critical care settings in the United Kingdom: A

941─945, 2018.
13）装 具 と 上 手 に 付 き 合 う た め に. URL：https://www.

modified Delphi technique. J Intensive Care Soc,
20 : 118─131, 2019.

pref.saitama.lg.jp/rihasen/annai/byouin/documents/
sougu-panfu.pdf（2022 年 2 月 22 日確認）

18）佐藤弘樹, 吉川憲一, 宮田一弘, 他：脊髄損傷者を対象とした体幹機能評価尺度（Trunk Assessment Scale

14）Thangaratinam S, Redman CW: The Delphi tech-for Spinal Cord Injury: TASS）の開発と信頼性の検

nique. Obstet Gynaecol, 7 : 120─125, 2005.

証. 理学療法学, 48 : 321─329, 2021.

15）Streiner D, Norman G, et al.: 医学的測定尺度の理論と応用：妥当性，信頼性からG理論，項目反応理論まで

19）Thangaratinam S, Redman CW : The Delphi tech-: pp. 17─34, メディカルサイエンスインターナショナ
ル, 東京, 2016.

nique. Obstet Gynaecol, 7 : 120─125, 2005.
20）松田雅弘, 遠藤正英（編）：脳卒中の装具のミカタ. pp.
210─231, 医学書院, 東京, 2021.

16）Skinner EH, Thomas P, Reeve JC, et al.: Minimum
standards of clinical practice for physiotherapists21）小川秀幸, 西尾尚倫, 中野克己, 他：生活期脳卒中者のworking in critical care settings in Australia and短下肢装具継続使用における使用状況とトラブル発
生との関係. 日本義肢装具学会誌, 39 : 68─72, 2023.

New Zealand: A modified Delphi technique. Physio-22）小川秀幸, 西尾尚倫, 中野克己, 他：下肢装具による医ther Theory Pract, 32 : 468─82, 2016.

療機器圧迫創傷に関連する要因. Jpn J Rehabil Med,

17）Twose P, Jones U, Cornell G: Minimum standards of

58 : 828─836, 2021.

clinical practice for physiotherapists working in

Abstract :Purpose: To Development of a check sheet for detecting problems with ankle footorthosis among community-dwelling people with chronic stroke, and to conduct aquestionnaire survey concerning its usability among care managers.
Methods: The check sheet was developed using the Delphi method and the validity of thecontent was verified.
Results: Seventeen out of 26 items were adopted, similar items were grouped andcarefully selected into 8 items. Moreover, as a result of the questionnaire, a favorable
usability was obtained.
Conclusion: A check sheet was developed to detect problems with ankle foot orthosis forcommunity-dwelling people with stroke. The validity of contents in the developed checksheet was confirmed, and the usability of this check sheet was favored among caremanagers.
Key words : Ankle foot orthosis, Check sheet, Delphi study, Content Validity, Usability

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Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.80~85◎総論（公社）埼玉県理学療法士会における装具療法地域連携対策委員会の活動報告と今後の課題について
Activity report and future tasks of the Regional Coordination Committee for
Orthotic Treatment in Saitama Physical Therapy Association

中野克己 1,6，石森翔太 2,6，實結樹 3,6，佐藤博文 4,6，宮原拓也 2,6，小川秀幸 5,6

要

旨

下肢装具は歩行障害に対して広く用いられ、その効果は多くの書籍や文献で認められている。一方で下肢装具を活用する理学療法士の知識や技術が不足していることが問題となっている。そこで（公社）埼玉県理学療法士会では、令和 3 年度に装具の普及・啓発活動及び装具作製後のフォローアップを目的として、装具療法地域連携対策委員会を立ち上げた。初年
度は、理学療法士対象の研修会を 3 回、他職種対象の研修会 1 回の計 4 回を開催した。理学療法士対象の研修会はすべて 100 名以上の参加者であった。令和 4 年度には、装具の修理や再作製に対応する医療施設一覧「装具マップ」の作成と装具使用者に関する実態調査を実施した。今後も装具活用の普及・啓発やフォローアップにつながる研修会や活動を続けていく
予定である。
【キーワード】装具療法、地域連携、活動報告

はじめに

1.

tion Category（FAC）の改善、歩行速度、ストライ

下肢装具は、患部の固定・安静や変形の予防、ドの増加、麻痺側荷重量の増加など多くの効果が免荷、歩行の補助など多くの目的で使用されるが紹介されている 5）。その他、脳性麻痺、脊髄損傷、その歴史は古く、紀元前より副木などの形で用い

骨関節疾患、末梢神経麻痺など適応疾患の範囲はられ 、日本では西洋医学が取り入れられた江戸

広く 6）、また移乗動作時の介助量軽減 7）や入浴時中期頃であると言われている 。脳卒中治療ガイの活用 8）などその使用範囲は多岐に渡っている。

ドライン 20213）、理学療法診療ガイドライン第 2

一方、歩行障害を有し装具を必要とされている版 において装具の活用が推奨されており、短下方々においては、外見の問題、重さ、装着の困難

肢装具を活用した例では、Functional Ambula-

さなどを理由に装具の受け入れは決して良いとは

1）

2）

4）

1

日本保健医療大学

2

上尾中央総合病院

3

リハビリセンター Rehafit4

さいたま市民医療センター

5

埼玉県総合リハビリテーションセンター

6

装具療法地域連携対策委員会

投稿日：2022 年 11 月 28 日

80

採択決定日：2022 年 12 月 12 日

公開日：2023 年 3 月 25 日

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表1

理学療法士の装具に関する知識や能力が不足する
理由

a．装具全般における理由
・装具に関する効果がわからない・装具の種類が多すぎる
・興味が湧きづらい 等
b．動作における理由
・正常歩行と異常歩行の区別がつかない
・計測できる機器がなく効果を客観的に判定できない・装具による動作の違いを説明できない 等
c．身体と機能における理由
・機能解剖学や運動学と装具との関係がつながらない・装具が原因の創傷や衛生管理については考えていない
・物理や運動学は苦手 等
d．手続きにおける理由
・制度が複雑なため躊躇する・市町村によって対応がまちまち
・地域に相談窓口がない 等
e．コミュニケーションにおける理由
・患者や家族が納得しているか自信がない
・装具に対してネガティブなスタッフが多い
・医師が装具に関心がない 等

表2

装具難民の定義

・何らかの機能障害により本来装具が必要な状態だが装具処方のない状態・処方された装具が耐用年数を超え放置されている状態
・装具は処方されているが機能変化により装具が不適合な状態・装具が破損しても放置されている状態
・装具に異常がある場合どこに問い合わせてよいのか知らない状態
・かかわる医療・介護・福祉スタッフが装具に関する知識が薄い状態会）では、令和 3 年度より全国の都道府県士会に先駆けて、下肢装具を必要とする方々に対して適切な支援体制の整備と有効な活用方法の提示及び装具作製後のフォローアップ体制の確立を目的に、装具療法地域連携対策委員会（以下、装具委員会）を立ち上げた。
2.

装具委員会の概要いえない。加えて、下肢装具に関わる理学療法士

装具委員会は県士会会員 24 名の委員により発（以下、PT）
においても所属する病院や施設に備品足し、委員長 1 名、相談役 2 名（県士会担当、学用装具がなく活用する機会が無かったり、所属内

術担当）と委員 21 名により構成されている。県士

PT や主治医が装具に対して関心が低く作製に対会は、理学療法（士）の質の向上を図り、理学療法

して前向きではないケースなど様々な理由から、の普及・啓発及び医療・保健・福祉の増進に寄与

装具が十分に活用されているとは言い難い （表することを目的に昭和 46 年に設立され、令和1）。これらの状況を踏まえて、平成 30 年に日本

4 年 3 月時点の会員数は 5200 名を超えている。

支援工学理学療法学会が全国の病院・施設等に勤その中に専門性委員会があり、がんリハビリテー

務する PT を対象に装具に関する実態調査を実施

ション推進委員会、糖尿病対策委員会、学校保健・した結果、PT の装具に対する知識や能力が大い特別支援教育推進委員会、神経難病リハビリテーに不足していることが明らかとなった 10）。入院中

ション推進委員会とともに、装具委員会が位置付に病院等で作製された装具を退院後も使い続ける

けられている。装具委員会では、発足した令和

ことは多いが、在宅生活においては装具の利用に

3 年度より委員会の周知と装具に関する知識の向満足できておらず、日常的に使用されていないと上や普及・啓発に向けた取り組みを開始し、1．装いう実態が報告されている 11）。また装具に関する具療法技術研修会基礎編（以下、基礎編）、2．装フォローアップも十分とはいえず具療法技術研修会実践編（以下、実践編）、3．装9）、破損した装12）

具や身体に不適合な装具を使い続けているという具作製後のフォローアップに関する研修会 PT 編

13）
「装具難民」が問題となっている
（表 2）
。これら

（以下、フォローアップ PT 編）、4．装具作製後のの対策として装具作製後のフォローアップに役立

フォローアップに関する研修会他職種編（以下、つ情報を記載した装具手帳 14）やパンフレットのフォローアップ他職種編）を実施した。令和 4 年

配布、関係職種間の連度では、昨年の実績を踏まえて 1．基礎編、2．装携をサポートするための装具連携の会 17）など多具作製後のフォローアップに関する研修会多職種

くの取り組みがなされているが、まだ十分に活用編（以下、フォローアップ多職種編）、3．装具マッされているとはいえない。

プと装具トラブル Q ＆ A の作成（以下、装具マッ、動画を活用した紹介

15）

16）

そこで、
（公社）
埼玉県理学療法士会（以下、県士Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.2

プ作成班）、4．装具難民に関する実態調査（以下、

No.2

2023

81

表3
活動内容
1

基礎編

令和 3 年度の活動報告

開催日

講師

参加者

令和 3 年 6 月
脳卒中下肢装具について理学療法士が知っておきたい（オンライン）
基礎知識
令和 3 年 8 月〜装具選択・作製のための第一歩〜（アーカイブ配信）

テーマ

義肢装具士

201 名

2

実践編

令和 3 年 9 月（オンライン）

脳卒中者の歩行再建とその維持に向けた装具の活用

理学療法士

152 名

3

フォローアップ PT 編

令和 3 年 11 月
（オンライン）

理学療法士が関わるべき脳卒中下肢装具〜問題点とフォローアップ〜

理学療法士 3 名

122 名

4

フォローアップ他職種編 令和 3 年 12 月
（オンライン）

脳卒中の在宅ケア〜下肢装具を中心に〜

理学療法士 2 名

13 名

実態調査班）
を実施している。
研修会の主な対象はカットダウンのタイミングなどバイオメカニクス

県士会会員で受講費は無料とした。なお、他の都の観点から実践的な内容を数多く説明して頂い道府県士会会員や（公社）
日本理学療法士協会非会た。

員からの受講も有料にて受け付けた。新型コロナ
ウイルス感染拡大の防止のため、研修会はすべて

3─3

Zoom（Zoom Video Communications，Inc.）を用

令和 3 年 11 月、PT3 名を講師に、テーマ「理学いたオンライン形式で行われた。本稿では、これ療法士が関わるべき脳卒中下肢装具〜問題点とまでの活動内容と今後の課題について報告する。

フォローアップ〜」を開催し 122 名が受講した。

フォローアップ PT 編

前半は、「脳卒中下肢装具のフォローアップ体制の3.
3─1

令和 3 年度の活動報告（表 3）
基礎編

令和 3 年 6 月、義肢装具士を講師に、テーマ「脳卒中下肢装具について理学療法士が知っておきた

問題点と基礎知識について」、そして後半は、「理学療法士に必要な装具作製におけるフォローアッ
プの知識」、「越谷市内での装具連携と当院の装具外来について」をご講演頂いた。

い基礎知識〜装具選択・作製のための第一歩〜」を開催し 93 名が受講した。講義は装具の種類と3─4

フォローアップ他職種編

適応、膝・足継手の選び方や調整方法、装具作製

令和 3 年 12 月、PT2 名を講師に、テーマ「脳卒までの流れなど基礎的ではあるが幅広い内容を多中の在宅ケア〜下肢装具を中心に〜」を開催し、く紹介して頂いた。本研修会では Zoom 契約上の13 名
（介護支援専門員 8 名・看護師 1 名・介護福制約により当初の募集定員を 100 名と設定して

祉 士 1 名・ 社 会 福 祉 士 1 名・ 健 康 運 動 指 導 士

いたが、参加者募集の締切日を前に定員となり、1 名・柔道整復師 1 名）が受講した。講義は、装具

それ以降にも多くの参加希望者がみられた。そのの種類と適応、破損や劣化箇所のチェックポイン

ため、急遽 8 月に 1 週間限定で YouTube を活用

ト、装具の修理・作製までの流れなど日頃装具にしたアーカイブ配信を企画したところ、改めて関わることが少ない他職種に向けてのポイントに

108 名が参加し受講者は合わせて 201 名であっついて多くの説明をして頂いた。

た。
4. 令和 4 年度の活動計画と報告（表 4）
3─2

実践編

令和 3 年 9 月、PT を講師に、テーマ「脳卒中者

令和 4 年 12 月 31 日現在
4─1

基礎編

の歩行再建とその維持に向けた装具の活用」を開

令和 4 年 10 月、PT を講師に、テーマ「脳卒中催し 152 名が受講した。講義は長下肢装具を使用

後の歩行再建における下肢装具の使い方」を開催

した歩行トレーニング方法の例、短下肢装具へのし 185 名が受講した。講義は脳卒中リハビリテー

82

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表4
活動内容

令和 4 年度活動計画と報告

開催（予定）日

テーマ（内容）1

基礎編

令和 4 年 10 月（オンライン）
脳卒中後の歩行再建における下肢装具の使い方
令和 5 年 1 月（アーカイブ配信）

2

フォローアップ多職種編

令和 5 年 1 月（オンライン）

脳卒中の在宅のケア〜下肢装具を中心に〜

3

装具マップ作成編

令和 5 年 3 月完成予定

装具の修理や再作製に対応する埼玉県内の医療施設一覧の作成

4

実態調査編

令和 5 年 3 月完成予定

埼玉県内における装具使用者の現状調査

表5

装具チェックシート
チェック項目

▢
▢
▢
▢
▢
▢
▢
▢

装具が壊れている
ベルトがつきにくい・ちぎれそう
装具の裏がはがれたりすり減っている
装具が当たり傷がある・赤くなる装具が当たり痛みがある
足にタコやウオノメがある
装具がきつく感じる・ゆるく感じる
かかとが奥までしっかり入っていない
合計個

一覧の作成を開始した。県内の医療施設における
図1

装具外来、装具診等、装具フォローアップの運営

下肢装具対応施設一覧

状況を調査し、図 1 のように「どこに行けば、どの（イメージ図）ような情報が得られるのか」といった情報提供に役立てる予定である。

ションの変遷、システム理論・課題指向的アプ
ローチから運動学習、筋活動への影響など幅広い

4─4

内容の講演であった。本研修会は、当初 200 名定

埼玉県内における装具使用者の現状と課題を明員で募集を行ったが締切日を前に定員となり、そらかにするために、地域で装具を使用している方の後も参加希望者が多かったことから、当日の内に関わる機会が多いケアマネジャー（以下、CM）

容を録画したものを令和 5 年 1 月にアーカイブを対象に、CM の装具への関わりや装具チェック

配信することとなった。

シート 18）（表 5）を用いた装具の不具合などに関

実態調査班

して、装具難民の実態調査を実施する。
4─2

フォローアップ多職種編

昨年度行ったフォローアップ PT 編と他職種編

5.

考察を統合してフォローアップ多職種として、令和

令和 3 年度に PT を対象として開催した研修会

5 年 1 月、PT 2 名を講師に、テーマ「脳卒中の在は、基礎編、実践編、フォローアップ PT 編のす宅のケア〜下肢装具を中心に〜」を開催すること

べてにおいて 100 名を超える参加者であった。県となった。

士会が主催する他の研修会の参加者は、通常 100
名未満であることを考えると、多くの県士会会員

4─3

装具マップ作成班

が装具に関して困っており、このような研修会の装具使用者や周囲の関係者が、装具の不適合に開催を必要としている状況が伺えた。先述したと気付いた際に早期の修繕に繋げられるように、装おり、今日 PT の装具に対する知識や能力の低下

具の修理や再作製に対応する埼玉県内の医療施設が危惧されており、特に若く臨床経験が浅い PT

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ほどその傾向が顕著であるといわれている 10）。基

幅広い情報発信を行っていきたいと考えている。

礎編・実践編における参加者の多さはこれらの状

また、下肢のみならず上肢・体幹など四肢に関す

況を裏付けるものと考えられる。また従来、装具る装具の適応、運動器やその他の疾患などに対すに関する話題は、PT 養成校における教育や病

る装具の活用方法など、装具の幅広い適応につい院・施設における装具の適応や作製に焦点があてても検討をしていく必要があると考える。

られていたが、今日では装具作製後に生じている
利益相反

経年劣化や破損に対するフォローアップが重要視

7.

されるようになってきている 12）。このような背景

本報告において開示すべき利益相反はない。

により、フォローアップ PT 編においても他の研謝辞修会と同様に 100 名以上の PT が参加されていた8.

ものと思われる。一方フォローアップ他職種編で各事業を企画して頂いた装具委員会の委員の皆は、CM 等が所属する団体を中心に広報活動をさまに深く感謝いたします。

行ったが、他職種からの参加者は 13 名であった。
介護保険制度において装具は支給制度 19）から対文献

象外であり、業務上装具に関わる機会が少ないこ

1） 武智秀夫：義肢装具とリハビリテーションの思想. 創とが原因として考えられる。一方、CM に対して行われたアンケート調査報告

において、装具の20）

耐用年数や破損・再作製等に関する相談先を知りたいなどの要望が挙げられていることから、他職種を対象とした装具の研修会を継続していくことには意義があると思われる。
令和 4 年度では、前年度の参加状況やニーズの造出版, 23─29, 1995.
2） 日 本 義 肢 協 会： わ が 国 の 義 肢 業 界 の 歩 み. 42─44,
1992.
3） 日本脳卒中学会脳卒中ガイドライン委員会：脳卒中治療ガイドライン2021. 協和企画, 265, 2021.
4） 日本理学療法士協会, 日本理学療法学会連合理学療法
標準化検討委員会ガイドライン部会：理学療法ガイ
ドライン. 医学書院, 26─27, 2021.

高さを踏まえて、基礎編は継続し、フォローアッ

5） Tyson S. F., Kent R. M. : Effects of an ankle-foot or-プ編は PT と他職種を統合した多職種編として再thosis on balance and walking after stroke: a sys-

編成をした。また、実態調査の実施により装具使

tematic review and pooled meta-analysis. Arch

用者が抱える問題を的確に把握するとともに、作

Phys Med Rehabil, 94 : 1377─1385, 2013.

成された装具マップを有効に活用することで、装具を使用している本人や家族、そして関係職種が装具の不具合に対して、早期にその問題点に気づき、相談先に繋げる手がかりとなることに役立てたい。これらの取り組みが、今後装具難民の解消につながるように装具委員会は支援を継続していく予定である。

6） 大高洋平, 芳賀信彦, 緒方徹, 他：疾患と装具のチェッ
クポイント. 日本整形外科学会, 日本リハビリテー
ション医学会監修, 義肢装具のチェックポイント, 第 9
版 : 251─312, 医学書院, 東京, 2021.
7） 丸山結衣, 金子巧, 遠藤伸子：P4─2 短下肢装具を使用し移乗動作の介助量軽減を目指した症例─半年後の装具使用状況─. 関東甲信越ブロック理学療法士学会,
40 : 142, 2021.
8） 市村真紀：脳卒中片麻痺者の入浴用下肢装具作製に

6.

今後の課題

これまで研修会を中心とした装具の普及・啓発
活動や装具難民の実態調査、装具マップの作成など、装具難民に対する具体的な対策を行ってきた。
今後はこれらの事業を継続するとともに、装具の修理や再作製などが生じた場合に、装具使用者が容易に相談方法を理解できるフローチャートの作
成、県士会ホームページを利用した装具に関する84

おける訪問リハビリテーションの重要性. 静岡理学療法ジャーナル, 17 : 14─18, 2008.
9） 中野克己：理学療法士の装具に関する知識や能力が不足する理由〜福祉用具・義肢・装具支援に関する啓発と実態調査の自由記載欄に着目して〜 . 日本義肢装具学会誌, 34 : 278, 2018.
10）日本支援工学理学療法学会：理学療法士の福祉用具・義肢・装具支援に関する実態調査. 日本支援工学
理学療法学会, 176, 2017.

支援工学理学療法学会誌

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2023

手に付き合うために（動画）. URL: https://www.you-

11）土山裕之, 中平洋二, 前田明彦：脳卒中患者における自宅退院後の下肢装具使用状況調査. 石川県理学療法

tube.com/watch?v=aLPdhZahjKs（2022 年 12 月 29

学雑誌, 15 : 15─19, 2015.

日参照）

12）松岡瑞雄, 橋爪祐美, 柳久子, 他：下肢装具の処方からフォローアップにおける課題

17）遠藤正英：脳卒中片麻痺患者に対する下肢装具の作製，使用の取り組み─院内，地域，全国連携を目指して

理学療法士の視点か─. POアカデミージャーナル, 29 : 73─77, 2021.

ら. 支援工学理学療法学会誌, 1 : 21─30, 2022.
13）勝谷将史, 道免和久：回復期リハビリテーション病棟

18）小川秀幸, 宮原拓也, 小野塚雄一, 他：装具難民解消ににおける歩行再建. リハビリテーション医学, 58 : 497

向けた下肢装具チェックシートの開発─内容的妥当─504, 2021.

性および使用感の検証─. 日本支援工学理学療法学会
誌, 印刷中.

14）大垣昌之：脳卒中の治療における過去，現在，未来
理学療法士としてやるべきこと. 理学療法京都 : 37─19）合同会社HAM人・社会研究所：制度の見方ワンポイ
ント解説（第 2 回） 制度の基本

44, 2019.

ケアマネジャーの仕事. ふれあいケア, 16 : 32─33, 2010.

15）埼玉県総合リハビリテーションセンター：装具と上手に付き合うために（PDF）. URL: https://www.pref.

20）阿部紀之, 細矢貴宏, 松田雅弘：生活期における下肢saitama.lg.jp/documents/31135/sougu-panfu.pdf

装具への相談内容や地域連携の実態. 理学療法科学,（2022 年 12 月 29 日参照）

33 : 941─945, 2018.

16）埼玉県総合リハビリテーションセンター：装具と上Abstract :Lower extremity orthoses are widely used for gait disorders, and their effects arerecognized in many books and literature. Conversely, the lack of knowledge and skills ofphysical therapist who use lower extremity orthosis is a problem. Therefore, we launched
the Regional Coordination Committee for Orthotic Treatment in Saitama Physical
Therapy Association in 2021 for awareness-raising activities and follow-up in orthosis. In
the first year, three workshops for physical therapists and workshop for other professions
were held . All workshops for physical therapists had more than 100 participants. In
2022, we began creating a list of medical facilities that can repair or recreate orthotics,
the “Orthosis Map,” and conducted a fact-finding survey on orthotic users. We plan tocontinue workshops and activities that lead to awareness-raising activities and follow-ups
on orthosis.
Key words : orthotic treatment, regional coordination, activity repor

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85

支援工学理学療法学会誌
投稿要領査を受けた旨を明記すること。
4．投稿原稿の条件
投稿原稿は他誌に発表または投稿中の原稿でないこと。本規定および執筆規定にしたがい作成すること。

1．本誌の目的①支援系理学療法学および関連する分野の研究を公表し、理学療法学を発展させる。
②理学療法士の卒後継続教育に資する教育的な論文を掲載する。
③支援系理学療法の発展に関する記録や資料を

5．投稿承諾書
著者の論文への責任および著作権譲渡の確認のため、別紙の投稿承諾書に自筆による署名をして提出すること。
6．利益相反利益相反の可能性がある事項（コンサルタント掲載する。

料、株式所有、寄付金、特許など）がある場合は2．記事の種類

本文中に記載すること。なお、利益相反に関して①研究論文（原著）：新規性および独創性があり、明確な結論を示した論文。症例の臨床的問題や治療結果について科学的に研究を行い、考察を行った論文。
③短報：研究の速報・略報として簡潔に記載された短い研究論文。
④症例報告：症例として報告の意義がある、あるいは新技術として公開することに意義がある論文⑤その他：システマティックレビュー、症例報

は日本理学療法士学会連合が定める「利益相反の開示に関する基準」を遵守すること。
投稿時に「COI 自己申告書」を提出しなければならない。申告時の内容については、謝辞等にその旨記載する。COI 状態がない場合も、謝辞等に「開示すべき COI 状態はない」などの文言を記載し、自己申請書を提出する。
7．著作権
本誌に掲載された論文の著作権は、日本支援工学理学療法学会に属する。また、本誌に掲載され

告、実践報告、調査報告など編集委員会で掲た論文はオンライン公開される。

載が適切と判断された論文および記事。（な8．研究倫理お、症例報告とは症例の治療および経過など

ヘルシンキ宣言および厚生労働省の「人を対象について論理的に提示し、考察を行ったもの。

とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」

実践報告とは、理学療法の研究・教育・臨床などの医学研究に関する指針に基づき対象者の保等の実践の中で、新たな工夫や介入、結果等

護には十分留意し、説明と同意などの倫理的な配について具体的かつ客観的に情報提示し、そ慮に関する記述を必ず行うこと。また、研究にあの内容が有益と判断されたもの）

たり、所属研究機関あるいは所属施設の倫理委員

3．投稿者の資格

会ないしそれに準ずる機関の承認を得ることを必本誌への投稿資格は原則として、共著者のうち

須とし、倫理審査委員会名および承認番号（またに日本支援工学理学療法学会会員がいること。たは承認年月日）を必ず記載すること。なお、倫理だし、会員が含まれない場合であっても編集委員

審査委員会より承認の非該当となった場合には、会が、本学会への貢献が認められた場合は、採択その旨を記載する。

することができる。

9．原稿の採択

なお、依頼原稿についてはこの限りではない。

原稿の採否は複数の査読者の意見を参考に編集

投稿論文の共著者に学生会員を含むことができ委員会において決定する。査読の結果、編集方針

る。研究や調査の際に倫理上人権上の配慮がなさにしたがって原稿の修正を求めることがある。修れ、その旨が文中に明記されていること。人およ

正を求められた場合は 2 カ月以内に修正稿を再び動物を対象とする研究の場合は、必要な倫理審

提出すること。提出期限を超過した場合は新規投86

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カラー写真の場合には実費負担とする。

稿論文として扱われる。また、必要に応じて編集委員会の責任において字句の訂正を行うことがあ3）刷り上がり 5 ページ（8,000 字相当）までの掲載

る。

は無料。6 ページ以上の超過ページは実費徴収

10．校正する場合がある。

著者校正は原則として 1 回とし、誤字脱字を除く文章および図表の変更は原則として認めな

2．論文の構成
1）原 稿 の 表 紙 に、 ① 題 名（ 和 文 お よ び 英 文 ）、い。

②キーワード（5 語以内）、③希望する原稿カテ11．掲載に関する費用

ゴリー（研究論文、研究報告、症例報告、臨床規定の分量の範囲内までは無料掲載するが、超活動の報告）、④新規・再投稿の区別、⑤該当

過した場合は超過分に要した実費を徴収する場合する分野、⑥前回投稿時の Paper ID（再投稿やがある。

再々投稿の場合のみ）。
2）原稿本文には、和文の要旨（400 字以内）とキー

12．原稿送付方法および連絡先

ワード（5 語以内）、本文、文献、英語要旨（3001）原稿送付方法
本学会のメールアドレス（journal@jsatpt.jspt.

語以内の Abstract）と Keywords（5 語以内）のor.jp）へ投稿すること。原稿書式など詳細は執順に記載し、通し番号を付け、図表及び写真を筆規程に定める。

添付する。また、原稿本文の各ページには行番号を付けること。

2）問合せ先〒 106-0032
一般社団法人3）図、表及び写真は 1 枚ずつ別紙とし、図 1、表

東京都港区六本木 7-11-10

1 および写真 1 などの番号をつける。さらに図日本支援工学理学療法学会「日本支援工学理学療法学会学会誌」
編集室

及び写真の標題や説明は、別紙 1 枚に番号順

TEL：03-6804-1626に記入する。
4）本文：本文は原則以下の項目に沿って本文をE-mail：journal@jsatpt.jspt.or.jp
註 1：国際医学雑誌編集者委員会：生物医学雑誌への投構成すること。ただし、研究論文（原著）以外の稿のための統一規定（http://www.icmje.org/recommen-

記事の種類の論文においては、著者の判断で項

dations/）

目名を変更してもよい。

註 2：厚生労働省：研究に関する指針について（http://①はじめに（序論、緒言）：研究の背景、臨床的

www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hokabun-

意義、研究の目的、取り扱っている主題の範ya/kenkyujigyou/i-kenkyu/index.html）

囲、先行研究との関連性の明示などを記述する。
②対象および方法《執筆規程》

用いた研究方法について第 3 者が追試でき

1．原稿の分量および形式

るように記述する。倫理的配慮も記述するこ

1）原稿はパソコンまたはワープロ（テキストファと。
③結果（成績）イル形式）
を用い、A4 版横書き縦 40 行・横 40
字の 1,600 字分を 1 枚とし、文献、図表、写研究で得られた結果を本文および図表を用い

真を含み、本文の合計が 10 枚
（16,000 字相当）て記述する。データは、検証、追試を行いや以内を原則とする。1,600 字用紙で 3 枚程度のすいように図（グラフ）よりも表にして数値で示す方が望ましい。

短報も可能。

④考察（分析）2）図表、写真は、それぞれ 1 枚につき原稿 400
字分と換算し、原則として合計 5 枚以内とす

結果の分析・評価、今後の課題、などを記述る。図は製版できるよう作成し、表はタイプ又

する。
⑤結論

はワープロで作成する。
写真は白黒を原則とし、Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

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研究で得られた結論を 200 〜 300 字で簡潔とし、以下学会アドレスに添付ファイルとしに記述する。

て投稿してください。なおすべてのファイル
名には氏名を先頭に記してください。例：「山⑥利益相反

田太郎表紙 .pdf」、山田太郎本文 .pdf」、他。

利益相反の有無について記載する。
⑦謝辞

4．学会アドレス：journal@jsatpt.jspt.or.jp

著者資格には該当しない研究への貢献者につ

5．著者校正は 1 回とする。校正の際の大幅な変
更は認めない。

いては謝辞に記載する。

6．採択した原稿及び電子媒体は、原則として返5）文献：引用文献のみとする
6）年号は原則として西暦を使用し、外国語、外却しない。

国人名、地名は、原語もしくはカタカナ（最初

7．投稿承諾書・COI 自己申告書・ネイティブは原綴りを併記）で書く。略語は本文中の最初

チェック証明書は PDF にして、日本支援工に出たところでフルネームを入れる。

学理学療法学会事務局にメール（journal@
jsatpt.jspt.or.jp）にて提出する。宛先は以下の

7）文献の記載方法a）本文中の該当箇所の右肩に、順に 1）、2）…
の通し番号を付し、文末に番号順に揚げる。
b）
雑誌の場合

東京都港区六本木 7-11-10

一般社団法人

日本支援工学理学療法学会

著者名：題名．雑誌名，
巻（号）：引用ページ，「日本支援工学理学療法学会学会誌」編集室

発行年

TEL：03-6804-1626の順に記載する。

（例）

E-mail：journal@jsatpt.jspt.or.jp

井村恒郎 : 知覚抗争の現象について . 精神経

8．本誌に掲載された論文の著作権は日本支援工学理学療法学会に帰属する。

誌 , 60 : 1239 ─ 1247, 1958.
Baxter, L R, Scwartz, J M, et al. : Reduction

9．査読候補者について

of prefrontal cortex metabolism common to（1）査読者候補を 1 名以上指名すること。該当

three types of depression. Arch Gen Psy-者の①氏名、②所属、③ e-mail アドレスを

chiatry, 46 : 243 ─ 250, 1989.

投稿の際に同時入力すること。なお、査読者の最終的な選定は編集委員会で行うため、必c）単行本の場合
著者名：題名．監修ないし編集者，書名，版ずしも査読候補者が査読者に加わるとは限ら

数：引用ページ，発行社名，発行地名，西暦

ない。

発行日

（2）投稿者の不利益が予想される場合、投稿者の順に記載する。

は該当者を指名して査読候補者から除外する（例）
八木剛平 , 伊藤

斉 : 躁鬱病 . 保崎秀夫編著 ,よう希望することができる。指名する場合は、

新精神医学 : 282-306, 文光堂 , 東京 , 1990.

①投稿者に不利益が生じる理由、および該当Gardnar, M B : Oncogenes and acute leuke-者の②氏名、所属、e-mail アドレス等を明mia. Stass SA（ed）, The Acute Leukemias :記した別紙（フォーマットは任意）を添付する

327 ─ 359, Marcel Dekker, New York, 1987.

こと。なお、査読者の最終的な選定は編集委

d）著者名が 4 名以上の場合、3 名連記の上、員会で行うため、該当者が査読者に加わる場○○○，他、あるいは○○○ , et al. とする。

合もある。

3．投稿は原則として以下のファイル（①表紙：

10．英文で執筆する場合はネイティブチェック

②本文

③図表、

を受け、初回投稿時に証明書のコピーを添④投稿関連電子ファイル：連絡先

査読候補

付する。

上記 7 の（1）を参照のこと
者等の希望リスト
告書

88

通り。
〒 106-0032

投稿承諾書 COI 自己申（2021 年 9 月 26 日）

ネイティブチェック）を pdf ファイル

支援工学理学療法学会誌

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編集後記
編集後記執筆時点の今は、日本中ワールドカップです。私は普段サッカー見ないのですが、ワールドカップは見ます。そして先程、まさに日本が PK の末、クロアチアに敗れてベスト 8 を逃し、選手もサポーターも涙しています！惨敗です！
全てが終わって、ピッチに立ち尽くす選手の映像を見ながら、私の中には彼らの「美しさ」を垣間見た高揚感がありました。もちろん結果だけを考えたら、残念な気持ちにならざるを得ないのでしょうが、それ以上の何かをお感じになった方も多くいたと思います。要するに我々は普段「結果が全て」などと言う割には、心の奥底では見えない過程を 生き様 などと呼んで、そこに高い価値を見出しているということでしょうか。
会員の皆様も、一定のエネルギーを費やしたにもかかわらず、予想した結果が大外れし、 消滅 した研究、あるいは論文としてほぼ出来上がっていたのに、諸々の事情で出版できず、 日の目を見なかった 実験など、「結果」が付いてこなかった
ご経験も多くあると思います。しかしながら、昨今ではデータとしてネガティブなものでも、実験デザインがしっかりしていれば、科学的事実を補完する価値があるとして accept を奨励する雑誌が増えています。我々、支援工学理学療法学会誌
編集委員会も投稿論文の結果だけを判定して切り捨てることはなく、執筆者の努力を激励し、その研究過程に隠された知見を磨き出す仕事を善意を持って行っています。研究に費やされたエネルギーや時間の中に、隠れた価値があると信じる同志たちが、自分たちの時間を捧げて行う、善意で成立する委員会です。どうぞ会員の皆様、畏れることなく研究成果をご投稿頂き、皆様の「生き様」を文字に残して下さい。
支援工学理学療法学会誌

編集委員

倉山太一

編集員会
編集員長
編 集 員

新田

收

東京都立大学豊田輝

帝京科学大学西山大西忠輔

城西国際大学

春名弘一

徹

北海道科学大学

小原謙一

川崎医療福祉大学

廣島拓也

医療法人社団苑田会花はたリハビリテーション病院

倉山太一

植草学園大学

西川裕一

金沢大学

石濱裕規

医療法人社団永生会研究開発センター

信太奈美

東京都立大学

日本医療大学

支援工学理学療法学会では，ホームページを開設しております。
http://jspt.japanpt.or.jp

支援工学理学療法学会誌
Journal of Assistive Technology in Physical Therapy（略称：jatpt）

2023 年 3 月 25 日発行
発行

第 2 巻第 2 号 ©

日本支援工学理学療法学会〒 106 ─ 0032

東京都港区六本木 7 ─ 11 ─ 10

一般社団法人

日本支援工学理学療法学会「日本支援工学理学療法学会学会誌」編集室
TEL. 03 ─ 6804 ─ 1626

製作

株式会社 双文社印刷〒 173 ─ 0025 東京都板橋区熊野町 13 ─ 11
TEL. 03（3973）6271

FAX. 03（3973）6228

ISSN 2436-6951
本書の内容を無断で複写・複製・転載すると，著作権・出版権の侵害となることがありますのでご注意下さい。

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