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【資料】

大学入試研究ジャーナル第 34 号，182-189，2024

高大接続改革に係る入学前教育の実施状況と課題
山本 以和子（京都工芸繊維大学），花堂 奈緒子（活水女子大学），林 寛子（山口大学），
當山 明華（長崎大学），陣内 未来（九州大学大学院）
本稿では，国公私立大学を対象にした入学前教育に関する質問紙調査の結果をもとに，高校生から大学生への円滑な移行，すなわち「高大トランジション」の達成に向けた入学前教育の課題を整理・考察する。調査結果から見えるのは，入学前教育の主たる目的が依然として「高等学校レベルの学力の補填」にあると考えられていること，限りある学内資源を投入しているにもかかわらず，有効に機能しているかをしっかり検証できているとは言い難いこと等である。設置区分や入学難易度などを超え，多様な学生達の力を伸ばしていくには，入試で評価した「主体的に学ぶ態度」の伸長に主眼を置いた入学前教育プログラムの提供とその成果の確認方法を確立する必要がある。
キーワード：高大接続，高大トランジション，カレッジ・レディネス，入学前教育，多様化
1 はじめにはならない。大学主導での企画が可能なのは，入学前

1.1 問題意識と研究目的

教育と初年次教育である。中でも入学前教育は，多く

これまで我が国の大学入試には，高等学校と大学との合格者たちが高等学校に所属した状態でありながらを「接続」する機能に特化してきた経緯がある。しか進路先となる大学からの接触が可能で，高大トランジ

し，高等学校における教育カリキュラムの多様化や，ションに大きく影響を与えうる絶好の教育機会である。

大学入試における総合型選抜等の拡大および選考内容

入学前教育の実施状況を概観したところ，90 年代にの多様化，
さらには入試実施時期の早期化などにより，はすでに導入が始まっていた 2）。AO 入試の拡大期に導1）

合格者たちのカレッジ・レディネス ，すなわち大学

入した大学が増えており，初期のころは各大学で様々なで学ぶための準備は必ずしも整っていない状態である

教育プログラムを独自開発していたようである。しかし，ことが想定される。こうした中での「高大接続」は，初期の AO 入試においては従来型（狭義）の学力評価高等学校と大学の間の単なる点や面での接点では終わが重視されなかったことや，学習指導要領の改訂によっ

らず，より幅を持たせた「高校生」から「大学生」へて学習内容が削減され，授業時間が短縮したことなどにの移行，すなわち高大トランジションの達成を目的とよって入学者の学力不足に対する懸念が増したことかした取り組みが不可欠となるだろう。

ら，入学前教育は「高等学校までの基礎学力の補填」

高等教育のユニバーサル化の進行が速かった米国におを目的とするプログラムが中心となっていった。さらに，ける高大トランジションの達成を目的とした取り組みとこうしたプログラムの教材開発を教育産業が行うようにし て は，Advanced Placement 制 度 や Dual Enrollment

なり，大学では入学前教育に割けるリソース不足等の理制度が挙げられる。そこでは，研究により高大トランジ

由から，それらの教材を購入しまたは入学者に購入させション達成のカギとなる主要な内容知識を明記した大学て実施しているケースも散見される。

入学準備基準（Conely, 2007）や，学生の態度や行動特

その一方で，筆者らが実際に接する入学前教育の受性といった非認知領域（Duckworth et al., 2019; Dweck

講者たちは，早期に志望を固めて希望の大学・学部のet al., 2011）があるとされており，その知見を利用した合格を手にし，その大学での研究や学びに対する大きカレッジ・レディネスの形成を促している。

な期待に満ちていることが多い。こうした期待に反して入学者のカレッジ・レディネスを整え，高大トラン

入学前教育として高等学校内容の補習を中心とするプジションを達成することを目的とする教育の機会・方ログラムを提供することは，早期合格者たちの内面的な法には，高大連携教育，入試，入学前教育，初年次教カレッジ・レディネスを整えるどころか，長じていたは育等がある。このうち，高大連携教育や入試は高等学

ずのモチベーションを低下させる結果につながってしま

校での教育課程と歩調を揃える必要があるため，必ずうのではないか。多様化する入学者たちのカレッジ・レ

しも大学主導でその内容やレベルを設定できるものとディネスを育成し，「大学生」への円滑な移行を促すこ- 182 -

高大接続改革に係る入学前教育の実施状況と課題とを目指してきた米国での知見を活かした入学前教育を促していくための教育機会として寄与するには，入は，果たして我が国でも行われているのだろうか。筆者

試研究の立場からも入学前教育の現状を俯瞰的に把握らはこうした問題意識をもとに本研究を開始した。

する必要があると考え，全国の大学を対象とする質問

本研究では，すべての学生のカレッジ・レディネスを紙調査を企画・実施した。

整えて高大トランジションを達成させていく入学前教育を行うためには，入試だけでなく教学と協働して教育プ

2 研究方法

ログラムを作り上げていく体制が望ましいと考え，入学

2.1 調査・分析方法

前教育の企画・実施体制（担当部局）を中心に，実施

質問紙調査は 2022 年 4 月～ 5 月に実施した。全国のの目的や規模，成果の測定，課題等，入学前教育の現

4 年制大学 500 校（国立 81 校，公立 96 校，私立 323 校，状を把握することによって，高大トランジション達成に私立大学では地方による偏りをなくすため，少ない地向かうための課題について考察することを目的とする。

方部の大学は全てを対象とし，都市部の大学をランダム抽出した。
）の総長・学長・理事長に宛てた協力の依

1.2 先行研究

頼文とともに質問紙を郵送し，入学前教育の実務担当

国内の入学前教育に関する研究は，2000 年代に入っ者による紙または WEB フォームでの回答を依頼するてから，理系，特に工学教育において理系科目の学力方式とした。
質問紙は入学前教育の実施状況，
教育方法，低下に対応する検討や実践等の報告が行われている

教育の成果などをテーマに，穂屋下ほか（2012）で用3）いられたものを一部引用して設計した 。回収状況を（竹田ほか, 2001; 関ほか, 2002; 星, 2003 等）。
『大学入試研究ジャーナル』においては，筑波大学

表 1 に示す。学部毎に回答があった大学も返送数 1 とが早期入試合格者を対象に，合格から入学までの学習した。
回収率は国立＞公立＞私立の順に高く，差が出た。

に対して大学が関与することに対する合格者の意識を全体に占める設置区分の割合に送付と返送とで違いが確認・検討したものが最初である（島田ほか, 2004）。

見られるものの，返送数でも私立が過半数，国公立が以降，教科学力の補填を目的とした入学前教育プログ

それぞれ 2 割程度であることから，全体的な傾向を把ラム（菅沢ほか, 2007 等）の検討に留まらず，合宿形

握することは可能であろうと判断した。

式のプログラム（中村ほか, 2005）や体験型のプログ
表 1 質問紙調査 回収状況

ラム（和久田ほか, 2017），探究型のプログラム（本多ほか, 2012），
e-Learning や moodle 等の活用（大塚ほか,

設置区分2019）等，研究は多岐にわたる。また，入学前教育プ

国立
公立
私立
合計

ログラムの事後評価を実施して入学前教育の効果を検証したもの（東光 , 2007 等）や，入学前教育を含めた
入学後の追跡（大久保ほか , 2010 等）も報告されている。

送付数
返送数（全体比率） （全体比率）
81（16.2%）
52（23.0%）96（19.2%）
55（24.3%）
323（64.6%） 119（52.7%）
500
226

回収率

しかし，これら先行研究の多くは自大学の事例報告とその検証に留まっている。このような流れの中で，2.2 質問紙の設問
設問のグループを表 2 に示す。

島田らは大学のステークホルダーである高校の進路指導担当教諭を対象として調査を行い，入学前教育に対

表 2 設問のグループ

する高校教諭の評価・期待は各高校の大学進学率によって異なることを明らかにしており（島田ほか , 2009），
特異な研究と言える。しかし，『大学入試研究ジャーナル』においては大学全体の状況を俯瞰する報告はみられない。
『リメディアル教育研究』においては，穂屋下らが全国の大学を対象として入学前教育，プレースメ
ントテスト，リメディアル教育の実施状況調査を実施
した報告（穂屋下ほか , 2012）がある。この報告では，
2011 年時点で 68％の大学が「AO や推薦で入学してくる生徒の学力維持・向上」を主たる理由として入学前教育を実施していることが報告されている。
今後，入学前教育が中等教育から高等教育への移行

1. 大学ならびに入学前教育の担当について
2. 入学前教育実施の有無
3.（未実施の場合）実施していない理由
4.（未実施の場合）今後の実施予定
5. 入学前教育の実施単位
6. 入学前教育の受講対象となる選抜と合格発表時期
7. 入学前教育の実施目的
8. 入学前教育の実施形式
9. 入学前教育の教育提供者
10. 入学前教育の学習状況の確認方法
11. 入学前教育の学習教材の種類・科目・プログラム
12. 入学前教育の学習成果について
13. 入学前教育の学習成果の確認方法・実施上の課題
14. プレースメントテスト実施の有無- 183 -

64.2%
57.3%
36.8%
100.0%

大学入試研究ジャーナル第 34 号

設問は大きく 14 グループから構成されており，入学「実施の必要がない」が最多の選択となったのに対し，前教育を実施していないと回答した場合はその理由や私立大学で選択した大学はない。

実施予定についてたずねている。設問数は自由記述を（入学前教育の企画・実施の担当に関連する設問），③
現状の入学前教育における課題（目的の達成や効果検証，課題の有無に関する設問），これらを概観することにより，高大トランジションの達成に向けた入学前教育に対する課題等を考察したい。

設置
区分
国立
公立
私立
合計

9
5

1

14

1

1

1
1

1

1

2

1

2
2
2
6

3

1
1

1

1

3

2

1

1

その他

リソース／ノウハウ／教材

リソース／ノウハウ

ノウハウ

リソース

ランジションの達成を意識した入学前教育の提供体制

検討中

的，実施に対する考え方をたずねた設問）
，②高大ト

未検討

①入学前教育の役割や大学からの期待（実施状況や目実施不要／リソース／
ノウハウ／教材

理由することを目的として，分析対象の設問を選択した。

実施不要／リソース

実施不要

表 4 入学前教育を実施していない理由

このうち本稿では，大きく以下の 3 つについて考察

リソース／教材含めて最大 32 問である。

1
1
1
3

3 質問紙調査の集計結果
3.1 入学前教育の実施有無

入学前教育を実施していない私立大学 3 校のうち 2

表 3 に入学前教育実施の有無についての回答を示

校はその理由に「リソース不足」を選択しており，実す。国公立大学で入学前教育を実施していると回答し施の必要性は感じていると解釈できる。
また，
「その他」

たのは合わせて 75 校 70.1% であったのに対し，私立を選択した 1 校は自由記述で「推薦合格者のみ課題を大学は 116 校 97.5% となった。一般に，私立大学では課している」と回答しており，
実際は「実施している」

国公立大学と比べ入学者の学力面での多様化や合格決に該当する。一方，国立大学で実施していない理由と定時期の早期化が進んでいる。そのため，私立大学でして「その他」を選択した１校の自由記述には「総合はこの多様な入学予定者たちの基礎的学力も含めたカ型，学校推薦型ともに共通テストを課して入学までのレッジ・レディネスをできる限り高める必要があり，学力保持が可能」とあることから「実施の必要がない」

その手段として入学前教育を位置づけていると推測さに該当すると言える。

れる。
3.2 入学前教育を担当する部局
続いて入学前教育の企画・実施主体に関する回答を

表 3 入学前教育実施の有無
設置区分
国立（n = 52）
公立（n = 55）
私立（n =119）
合計（n =226）

実施している
実施していない
回答 （割合） 回答 （割合）35 （67.3%）
17 （32.7%）
40 （72.7%）
15 （27.3%）
116 （97.5%）
3 （ 2.5%）
191 （84.5%）
35 （15.5%）

提示する。
企画および実施主体を確認することにより，

χ2（2）= 32.883，p < .0001

前教育を企画／実施する部局名」および「企画者／実

当該大学の中で入学前教育がどのような位置付けにあるのかを明らかにできるだろう。
表 5 に，入学前教育の企画ならびに実施主体の集計を，表 6 には企画と実施でのクロス集計を示す。
「入学
施者の属性」の回答に加え，当該大学の組織図などの「入学前教育を実施していない」と回答した 35 校

公開情報をもとに，入試課やアドミッションセンターにその理由をたずねた結果からも，私立大学の方が入など「入試」を担っていると思われる部局を「入試」，

学前教育の必要性を認識していることがうかがえる。

教養・初年次教育や学部教育を担っている思われる部

表 4 は入学前教育を実施していない理由を分類したも

局を「教育」，両方の部局で行っている場合を「入試・のである。回答選択肢は「a. 実施する必要がない」，

教育」に分類した。いずれの設置区分でも，企画，実「b. 担当する教員がいない，あるいは足りない」，「c. 適

施ともに「教育」を担う部局が単独で担当している割

切な教材が少ない，あるいはない」，「d. コストがかか合が最も高い。全体では企画 123 校（64.4%），実施 129

る（予算がない）」，「e. 実施のためのノウハウがない」，

校（67.5%），
企画・実施ともに「教育」部局が主体となっ「f. その他」で，複数選択可とした。このうち，b と dていると回答したのは 113 校（59.2%）となった。

は「リソース不足」としてまとめた。国公立大学では- 184 -

次に割合が高いのは「入試」を担う部局が単独で担

高大接続改革に係る入学前教育の実施状況と課題

表 5 入学前教育の企画部局と実施部局の集計担当

設置区分
全体（n =191）

企画

実施

入試
回答数

（割合）

教育
回答数

入試・教育

（割合）

回答数

（割合）

記入無し
回答数

（割合）

47 （24.6%）

123 （64.4%）

19 （ 9.9% ）2（1.0%）

国立（n = 35）

9 （25.7%）

20 （57.1%）

6 （17.1% ）0（0.0%）

公立（n = 40）

11 （27.5%）

27 （67.5%）

2 （ 5.0% ）0（0.0%）

私立（n =116）

27 （23.3%）

76 （65.5%）

11 （ 9.5% ）2（1.7%）

全体（n =191）

47 （24.6%）

129 （67.5%）

14 （ 7.3% ）1（0.5%）

国立（n = 35）

8 （22.9%）

21 （60.0%）

5 （14.3% ）1（2.9%）

公立（n = 40）

10 （25.0%）

27 （67.5%）

3 （ 7.5% ）0（0.0%）

私立（n =116）

29 （25.0%）

81 （69.8%）

6 （ 5.2% ）0（0.0%）

表 6 入学前教育の担当部局 クロス集計
実施部局
設置区分

企画部局

入試
回答数

全体
（n =191）国立（n = 35）
公立（n = 40）

私立（n =116）

（割合）

教育
回答数

（割合）

入試・教育
回答数

（割合）

記入無し
回答数

（割合）

入試

37 （19.4%）

6 （ 3.1%）

3（1.6%）

1（0.5%）

教育

6 （ 3.1%）

113 （59.2%）

4（2.1%）

0（0.0%）

入試・教育

3 （ 1.6%）

9 （ 4.7%）7（3.7%）

0（0.0%）

記入無し

1 （ 0.5%）

1 （ 0.5%）0（0.0%）

0（0.0%）

入試

6 （17.1%）

1 （ 2.9%）

1（2.9%）

1（2.9%）

教育

1 （ 2.9%）

18 （51.4%）

1（2.9%）

0（0.0%）

入試・教育

1 （ 2.9%）2 （ 5.7%）

3（8.6%）

0（0.0%）

入試

8 （20.0%）

3 （ 7.5%）0（0.0%）

0（0.0%）

教育

2 （ 5.0%）23 （57.5%）2（5.0%）

0（0.0%）

入試・教育

0 （ 0.0%）

1 （ 2.5%）

1（2.5%）

0（0.0%）

入試

23 （19.8%）

2 （ 1.7%）

2（1.7%）

0（0.0%）

教育

3 （ 2.6%）

72 （62.1%）

1（0.9%）

0（0.0%）

入試・教育

2 （ 1.7%）

6 （ 5.2%）

3（2.6%）

0（0.0%）

記入無し

1 （ 0.9%）

1 （ 0.9%）0（0.0%）

0（0.0%）

当するケースで，全体では企画 47 校（24.6%），実施

できるだけ高校までの学びに取りこぼしがない状態でも同じく 47 校（24.6%），企画・実施ともが 37 校（19.4%）

入学させることを目指す「高校リメディアル教育」のとなった。
「入試・教育」（両部局の協働）で担ってい提供が推測される。また，「学習習慣の維持」と「大るのは，全体で企画 19 校（9.9%），実施 14 校（7.3%），

学入学後の不安解消（学力面）」の選択には設置区分

企画・実施ともは 7 校（3.7%）と少数であった。このによる違いがみられた。「学習習慣の維持」は国立

ように，入学前教育は「入試」または「教育」を担う

77.1%，公立 75.0% に対して私立は 89.7%，「大学入学

部局のいずれかが単独で主体となり，企画・実施して後の不安解消（学力面）」では国立 40.0% に対し私立いる場合がほとんどである。

は 54.3% と，ともに私立で高い選択割合となっている。
一方，より大学側の学びに近く，高大トランジショ

3.3 入学前教育の目的と対象ンを意識していると思われる目的では「大学での専門「入学前教育の目的」の集計を表 7 に示す。最も多教育の導入」が全体の 83 校（43.5％），「大学入学後く選択されたのは「学習習慣の維持」で，全体ではの不安解消（生活面）」は 46 校（24.1%），「大学での191 校（84.3%）の大学が選択した。次いで「学力の学習遂行に係るスキル開発」も同じく 46 校の大学に維持・向上」，「高校卒業レベルの基礎学力の確認・補選択された。これらの項目はいずれも設置区分による

習」，「大学入学後の不安解消（学力面）」の順で，い違いがみられる。

ずれも半数以上の大学が選択している。これらの目的を高大接続の視点で考えた場合，入学前教育としては，- 185 -

大学入試研究ジャーナル第 34 号

表 7 入学前教育の目的（複数選択）
回答選択肢
学習習慣の維持 *学力の維持・向上高校卒業レベルの基礎学力の確認・補習
大学入学後の不安解消（学力面）
大学での専門教育の導入
苦手分野の克服
大学入学後の不安解消（生活面）
大学での学習遂行に係るスキル開発
高校からの要請
その他

全体 n=191
国立 n= 35
公立 n= 40
私立 n=116
回答 （割合） 回答 （割合） 回答 （割合） 回答 （割合）161 （84.3%）
27 （77.1%）
30 （75.0%）
104 （89.7%）
140 （73.3%）
26 （74.3%）
31 （77.5%）
83 （71.6%）
119 （62.3%）
24 （68.6%）
23 （57.5%）
72 （62.1%）
96 （50.3%）
14 （40.0%）
19 （47.5%）
63 （54.3%）
83 （43.5%）
12 （34.3%）
18 （45.0%）
53 （45.7%）
49 （25.7%）
10 （28.6%）
12 （30.0%）
27 （23.3%）
46 （24.1%）
6 （17.1%）
6 （15.0%）34 （29.3%）
46 （24.1%）
6 （17.1%）
10 （25.0%）30 （25.9%）
10 （ 5.2%）
1 （ 2.9%）
5 （12.5%）
4 （ 3.4%）
18 （ 9.4%）
5 （14.3%）
3 （ 7.5%）
10 （ 8.6%）

注）*：p < .05「大学での専門教育の導入」は国立 34.3％に対して合格者の多様化がいち早く進んでいる私立が「大学

公立 45.0%，私立 45.7%，「大学での学習遂行に係るス

入学後の不安解消（学力面）」を目的とする割合が高キル開発」は国立 17.1% に対して公立 25.0%，私立

くなることは想像に難くないが，「大学での専門教育

25.9% となっており，国立と公立・私立との間で違いの導入」の割合も国立と比較して高いことは，やや意がみられた。
「大学入学後の不安解消（生活面）」では外にもとれる。さらに国立と私立について偏差値帯

国立 17.1%，公立 15.1% に対して私立 29.3% と，国公

別 4）に目的を見たものを表 8 に示す。

立と私立との間に違いがみられる。
表 8 国立・私立の偏差値帯別 入学前教育の目的
設置区分
国立
私立
偏差値帯
上位 n=16
中位 n=17
下位 n=2
上位 n=40
中位 n=24
下位 n=52
回答選択肢
回答（割合） 回答（割合） 回答（割合） 回答（割合） 回答（割合） 回答（割合）
学習習慣の維持12（75.0%） 13（76.5%） 2（100.0%） 35（87.5%） 23（95.8%） 46（88.5%）
学力の維持・向上
12（75.0%） 13（76.5%） 1 （50.0%） 30（75.0%） 21（87.5%） 32（61.5%）
高校卒業レベルの基礎学力の確認・補習
9（56.3%） 14（82.4%） 1 （50.0%） 29（72.5%） 14（58.3%） 29（55.8%）
大学入学後の不安解消（学力面）
7（43.8%） 6（35.3%） 1 （50.0%） 22（55.0%） 12（50.0%） 29（55.8%）
大学での専門教育の導入
6（37.5%） 6（35.3%） 0 （0.0%） 20（50.0%） 9（37.5%） 24（46.2%）
苦手分野の克服
4（25.0%） 5（29.4%） 1 （50.0%） 13（32.5%） 5（20.8%） 9（17.3%）
大学入学後の不安解消（生活面）
3（18.8%） 3（17.6%） 0 （ 0.0%） 13（32.5%） 5（20.8%） 16（30.8%）
大学での学習遂行に係るスキル開発
3（18.8%） 3（17.6%） 0 （ 0.0%） 12（30.0%） 9（37.5%） 9（17.3%）
高校からの要請0 （ 0.0%） 1 （ 5.9%） 0 （ 0.0%） 0 （ 0.0%） 0 （ 0.0%） 4 （ 7.7%）
その他
2（12.5%） 3（17.6%） 0 （ 0.0%） 3 （ 7.5%） 0 （ 0.0%） 7（13.5%）

私立で「大学での専門教育の導入」を選択した割合

自由記述には「学修意欲の維持向上」，「大学で学ぶたが高いのは偏差値帯上位 1/3 と下位 1/3 に該当する大めの準備」，「学びを楽しむ気持ちの醸成」，「大学入学学である。また，私立では偏差値下位 1/3 グループに後の特質を，簡潔に伝えるため」という記述がある。

該当する大学で「学力の維持・向上」や「高校卒業レ

ここから推測されるのは，学びの継続や基礎学力の補

ベルの基礎学力の確認・補習」，「苦手分野の克服」を

填の前に，まず「学ぶ」ことそのものに対する動機づ選択した割合が偏差値帯上位 1/3 よりも低いことに注けが必要とされ，そのために新しい学びとなる専門教目したい。偏差値帯に分けるとサンプル数が少なくな育プログラムを提供している可能性である。

るため解釈には注意が必要だが，偏差値帯下位の大学

続いて，入学前教育の受講対象者について確認する。

において，学力の補填ではなく，大学教育の先取りを

表 9 に各選抜を実施していると回答した大学数に占め目的とする大学が比較的多かったことは，筆者ら国立る，当該選抜区分を入学前教育の受講対象としている

大でのアドミッション業務担当者にとってはやや意外

大学数を示す。一部の国公立大学で一般選抜実施を回な結果であった。なお，同グループでの「その他」の答していない大学があったが，回答ママで集計した。

- 186 -

高大接続改革に係る入学前教育の実施状況と課題

表 9 入学前教育の受講対象者
対象

選抜区分
一般選抜

全体

国立

公立

私立

選抜
選抜
選抜
選抜
（割合） 回答（割合） 回答（割合）
回答（割合） 回答
実施校
実施校
実施校
実施校

全員

5

31（16.1%） 27

84（32.1%）

共通テストを課さない学校推薦型選抜 13635173（78.6%） 19

26（73.1%） 28

37（75.7%） 89

110（80.9%）

共通テストを課さない総合型選抜 130155（83.9%） 28

30（93.3%） 19

21（90.5%） 83

104（79.8%）

共通テストを課す学校推薦型選抜

28（21.4%）

15（13.3%）

4（25.0%）39（33.3%）6

136（25.7%）

3

2

21（14.3%）

1

一部

共通テストを課す総合型選抜

929（31.0%）413（30.8%）

1

13 （7.7%）

4

12（33.3%）

一般選抜

19

136（14.0%）

1

21 （4.8%）031 （0.0%） 18

84（21.4%）

共通テストを課さない学校推薦型選抜

29

173（16.8%）

626（23.1%）

5

37（13.5%） 18

110（16.4%）

共通テストを課さない総合型選抜

25

155（16.1%）

2

30 （6.7%）

2

21 （9.5%） 21

104（20.2%）

共通テストを課す学校推薦型選抜

5

28（17.9%）3

15（20.0%）

14（25.0%）19（11.1%）

共通テストを課す総合型選抜

4

29（13.8%）

3

13（23.1%）

1

13 （7.7%）

03 （0.0%）

当該選抜区分での合格者全員が入学前教育の受講対せん」とのコメントが添えられていたり，次の設問の象となっている選抜区分で最も割合が高いのは，「共「入学前教育の成果（効果）をどのような方法で確認

通テストを課さない総合型選抜」，次いで「共通テス

していますか」への回答が「今は確認していない」とトを課さない学校推薦型選抜」である。設置区分別のなっていた。

特徴としては，国公立では「共通テストを課さない総合型選抜」の合格者を対象とする大学は 9 割を超えているが，「共通テストを課さない学校推薦型選抜」では 7 割強となっている。一方，私立ではこれらの選抜
区分についてはともに約 8 割の大学で合格者全員を入学前教育の対象としている。この違いは，私立には内部推薦や指定校推薦などの制度があるためと考えられる。一部の合格者を対象としているという回答については，
自由記述で理由をたずねている。国公立では「特定科目の未履修者」や「工業など専門高校出身者であること」を基準としている場合が多く，ここからも高校リメディアル教育の一端が感じられる。私立では「内

表 10 入学前教育の成果の表れ
設置区分

回答
表れている
国立
不明
（n = 35）
未記入
表れている
公立
表れていない（n = 40）
未記入
表れている
表れていない私立
どちらともいえない（n =116）
不明
未記入

部推薦であること」や「自己負担があるため希望者のみを対象としている」，「専願制ではない推薦型選抜があることから入学手続きを取ったものに限定している」，など様々な理由が挙げられている。さらにこうした理由からは，私立固有の問題として入学手続き時期の関係から受講させたい対象者に受講を促すことが難しい実情もみえる。
続けて入学前教育の成果や目的の達成についての設問を確認する。表 10 に「（入学前）教育の成果は表れていますか」という設問への回答の集計を，表 11に「（入学前）教育の目的を達成できましたか」という設問への回答を示す。ともに，いずれの設置区分でも「表れている」，「達成できている」というポジティ
ブ回答が最も多い。「不明」や回答未記入については，「検証ができていないため」や「今は確認できていま- 187 -

回答数
（割合）
29 （82.9%）
3 （ 8.6%）
3 （ 8.6%）
31 （77.5%）
8 （20.0%）
1 （ 2.5%）
93 （78.2%）
14 （11.8%）
1 （ 0.8%）
3 （ 2.5%）
5 （ 4.2%）

表 11 入学前教育の目的の達成
設置区分

回答
達成できている
達成できていない
国立（n = 35） 不明
未記入
達成できている公立
達成できていない（n = 40）
未記入
達成できている
達成できていない
私立どちらともいえない（n =116）
不明
未記入

回答数
（割合）
27 （77.1%）
2 （ 5.7%）
3 （ 8.6%）
3 （ 8.6%）
32 （80.0%）
7 （17.5%）
1 （ 2.5%）
86 （72.3%）
21 （17.6%）
1 （ 0.8%）
3 （ 2.5%）
5 （ 4.2%）

大学入試研究ジャーナル第 34 号

4 まとめ

その他

入学４年後の中退や成績不振者等の追跡調査をしてい る入学１年後の中退や成績不振者等の追跡調査をしてい る

聞き取り調査等で生徒の学習意欲の向上などを確認し て い る

学習前後にプレースメ
ン ト テ ス ト を 実 施 し、成績を比 較 し て い る

設置区分

今は確認 し て い な い

表 12 入学前教育の成果の確認（複数選択）

ここまで概観してきた結果，以下のようなことが明らかになった。1 つめに，入学前教育が導入されてすでに 20 年近くが経過し，その間に入学者は多様化してきたにもかかわらず，入学前教育の主たる目的は依然として「高等学校レベルの学力の補填」と考えられていることである。学習の履歴や習得状況，学修への

71
43
61
30
16
45
全体
（22.5%）（31.9%）（15.7%）（8.4%）（23.6%）（n=191）（37.2%）
国立
11
7
14
8
5
7
（20.0%）（40.0%）（22.9%）（14.3%）（20.0%）（n= 35）（31.4%）
公立
20
9
8
5
4
9
（22.5%）（20.0%）（12.5%）（10.0%）（22.5%）（n= 40）（50.0%）
私立
40
27
39
17
7
29
（23.3%）（33.6%）（14.7%）（6.0%）（25.0%）（n=116）（34.5%）

姿勢や行動特性などが多様化している中では，大学進学者に高大トランジションを達成させるようなプログ
ラムの提供がどの大学でも必要になるだろう。2 つめに，私立大学では入学者予定者の多様化に合わせて学びに向かう動機づけを必要としており，「入学後」をイメージさせるプログラムを入学前教育でも提供しようとしている様子が汲み取れることである。多様化する入学者にカレッジ・レディネスを整えていくために

3.4 入学前教育の課題

は，まず学びに向かうモチベーションを向上させる必

最後に，「入学前教育における課題」の認識について要があり，こうした取り組みは重要になってくると考まとめる。表 13 に自由記述方式の「入学前教育を企画・えられる。３つめに，限りある学内資源を投入してい実施・運営するにあたって，課題となっていることはるものの，入学前教育の効果検証がしっかりおこなえ何ですか」という設問において，何らかの記入があっているとは言い難い点である。入学前教育による「効た大学数と割合，記述内容から分類した課題を示す。

果が表れている」や「目的が達成できている」と回答をしている場合でも，成果（効果）測定についての設

表 13 入学前教育における課題
設置区分

回答数
（割合）

内容や
効果検証 リソース ノウハウ 受講者
教材

全体
85 （44.5%） 28（n=191）
国立
18 （51.4%） 6（n=35）
公立
16 （40.0%） 5（n=40）

私立51 （44.0%） 17（n=116）

問で「今は確認していない」を選択するケースも散見された。この点は，どのような効果検証方法があるのかも含め，本研究で明らかにしたいことでもある。4

23

21

19

17

5

1

7

5

合格者に限られているということである。最も多く挙

3

7

2

4

であることからも，合格から入学までの期間が一定以

15

13

10

8

つめに，入学前教育の対象者はいわゆる年内入試でのげられている入学前教育の目的は「学習習慣の継続」
上ある選抜区分が主な対象となることは必然ではあるが，カレッジ・レディネスを整える必要があるのは早期合格者に限らない。また，入学前教育の実施大学のいずれの設置区分でも 4 割以上の大学が入学前教育

約半数が課題を感じていることも判明した。

の実施等において課題があると考えている。具体的なすべての学生のカレッジ・レディネスを整えて高大記述例としては，「予算とマンパワー」や「担当教員

トランジションを達成させていくためには，入試だけのレポート評価の負担，教職員のコスト , 効果測定のでなく教学と協働して教育プログラムを作り上げてい方法」，「受講者によって取り組みに差があること」な

く体制が望ましいが，日本の現状はそうなっていない。

どを挙げるものが多い。効果検証については，入学前

その体制作りのためには組織内や組織間のコミュニ

教育の効果が「表れている」や目的が「達成できていケーションを円滑にしていくことから始める必要がある」と回答したものでも，成果（効果）検証についてるだろう。

の設問に対して「今は確認していない」と答えている

最後に，本稿では入学前教育の現状を大まかに把握場合もあった。こうした課題は，各大学に共通に生じするための記述統計レベルの報告にとどまっている。

ているものでもあり，財源や教職員の理解，高等学校

いくつかの項目では設置区分による統計的に有意な差の理解などの確保を積み重ねていく努力が求められがある言えるものもあるが，ごく少数であった。引きる。

続き分類方法を変えるなどして分析を続けながら，事例研究なども行い，高大トランジションの達成に資す- 188 -

高大接続改革に係る入学前教育の実施状況と課題

る入学前教育プログラムの具体を明らかにすべく，研Dweck, C. S., Walton, G. M. & Cohen, G. L.（2011）Academic究を進めていく。

tenacity: Mindsets and skills that promote long-term
learning, Bill & Melinda Gates Foundation.

注本多正尚・島田康行・大谷奨（2012）．
「AO 入学予定者への学力補完ではない入学前教育」『大学入試研究ジャーナル』

1）Conley（2007）によると，カレッジ・レディネスとは，学生が，学士学位を取得できる高等教育機関の単位取得可（22）271-279.

能な一般教養課程に入学し，再履修なしで成功するために

星善元（2003）．「AO・推薦合格者に対する入学前教育 -- 東

必要な準備のレベルならびに運用上の定義とするとある。

北学院大学工学部物理情報工学科の場合」『大学時報』52（293），58-61.

2）大学審議会答申（2000 年 11 月）「大学入試の改善について」において，「入学前までに学習しておくべき具体的な内容

穂屋下茂・小野博・米満潔・竹内芳衛（2012）．
「全国の大学を示したり，具体的な課題を課したりするなど，合格者に対象のアンケート実施とその結果」『リメディアル教育研究』第 7 巻第 1 号，3-16.

対して入学前から学習指導等を行うことも望まれる」。とある。また，山本以和子（2001）では，1999 年 1 月調査

中村肖三・福島真司（2005）．「鳥大方式 AO 入試『入学前で入学前教育を実施している大学の存在が明らかになって教育』について -- アウェアネスを持った学生作りのために」『大学入試研究ジャーナル』（15）111-117.

いる。
3）穂屋下ら（2012）では，リメディアル教育学会の今後の大久保貢・東光正浩（2010）．「福井大学 AO 入試「入学前展開に向けて，入学前教育，プレースメントテスト，リメ

教育」と入学時の成績」『大学入試研究ジャーナル』（20）
227-232.

ディアル教育の実施状況を調査している。このたびの調査
では，穂屋下ら（2012）の調査項目（入学前教育の実施有

大塚智子・関安孝・喜村仁詞・武内世生（2019）．
「インターネッ

無と目的 , 実施に対する考え方）と山本（2001）の調査項

トを介した入学前教育「高知大学入学前 moodle」：学習意

目（プログラムの成果）を参考にして利用した。さらに，

欲維持への試み」『大学入試研究ジャーナル』（29）29-35.

現在の入学前教育の実施状況を把握，分析し，高大トラン

関秀廣・長谷川明・高橋燦吉・山本富男（2002）．
「新たな高ジション達成に向かうための課題について考察することを大連携教育を目指した入学前交流講座」『工学教育』50（3），16-19．

目的とするため，実施開始年や受講対象，実施担当者や担
当部局とその役割やプログラムの成果検証、課題の有無に島田康行・白川友紀・渡邊公夫（2004）．
「入学前教育に対す
る学生自身の意識 -- 筑波大学 AC 入試合格者の場合」『大関する項目を作成して調査した。

学入試研究ジャーナル』（14）73-78．

4）偏差値帯は，ベネッセコーポレーション「2023 年度入試対応

国公立大学・学部の偏差値一覧」をもとに，回答が島田康行（2009）．
「AO 入試合格者の「不安」と入学前教育
への依存」『大学入試研究ジャーナル』（19）41-46.

あった大学の偏差値を設置区分で 3 つに分けた。具体的には， 国 公 立 大 学 上 位：57.48 以 上， 中 位：54.19 〜 57.18，

菅沢茂・佐藤勝昭・岡山隆之（2007）．
「科学技術系大学にお下 位：54.18 以 下， 私 立 大 学 は 上 位：57.72 以 上， 中 位：

ける入学前教育の実施とその考察」『大学入試研究ジャー

50.33 〜 57.71，下位：50.32 以下と設定した。

ナル』（17）87-95.
竹田将一・内島洋子・村井好博（2001）．「事例報告 教育支

謝辞

援システムにおける大学入学前支援活動 -- 入学前教育とし本研究では，全国 500 校の大学へ質問紙調査へのごて実施した数学の通信添削学習システム」『工学教育研究』協力を依頼させていただきました。ご回答をお送りく（7）41-47.

ださった各大学のご担当者の皆様にこの場を借りて御東光正浩（2007）．
「福井大学 AO 入試「入学前教育」につ礼申し上げます。

いて -- 入学前教育のより良い方法を確立するために」『大
学入試研究ジャーナル』（17）9-14.

参考文献

和久田千帆・美濃路裕子・為石勝美・福間栄子（2017）．「入学前指導・教育の方法―島根大学の事例から」『大学入試Conley,D.T. （2007） Redefining College Readiness,

研究ジャーナル』（27）161-166.

Educational Policy Improvement Center
Duckworth, A. L., Taxer, J. L., Eskreis-Winkler, L., Galla, B.
M., & Gross, J. J. （2019） Self-control and Academic

山本以和子（2001）「リメディアル教育の現状～大学アンケー
トから～」進研アド BETWEEN（176）18-21.

Achievement, Annual Review of Psychology,（70）, 373399.

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