（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和6年5月1日 ※1（前回公表年月日：令和5年5月1日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

飯田コアカレッジ

昭和61年10月30日

牧島

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人コア学園

昭和61年10月30日

分野

晃

所在地
３９５－０８２３〒（住所） 長野県飯田市松尾明７５９１（電話） ０２６５－２２－５１１１

田中 秀彦

認定課程名

工業

３９５－０８２３〒（住所） 長野県飯田市松尾明７５９１（電話） ０２６５－２２－５１１１

工業専門課程

認定学科名

専門士

高度専門士

ITスペシャリスト学科

平成25年文部科学省
告示第3号

-

学科の目的

各種業務に対応した応用プログラムの開発能力およびネットワーク管理技術等コンピュータスペシャリストとしての能力を修得する。

認定年月日

平成27年2月25日

修業年限2

昼夜昼間年

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数講義

演習

実習

実験

実技

1,950 時間

360 時間

1,590 時間

0 時間

0 時間

0 時間
時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

40人

52人

0人

3人

兼任教員数

総教員数

11人

14人

■成績表：
■成績評価の基準・方法
学期制度■前期： 4月1日～ 夏休み終了まで■後期：夏休み明け～ 3月31日

成績評価

有
80点以上優、70点以上良、50点以上可
出席、課題、定期試験による総合評
価評価の基準：
評価の方法：

長期休み

学修支援等

■学年始： 4月 1日～ 4月 2日■夏 季： 8月13日～ 9月12日■冬 季：12月25日～ 1月14日■学年末： 3月 7日～ 3月31日

卒業・進級
条件

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
教職員間で情報共有し、個人面談および保護者への連絡など、迅速な対応の実践

卒業要件：
教育指導計画にしたがって授業科目を履修し、その成果が卒業たるレベルにあると認められること
進級要件：
教育指導計画にしたがって授業科目を履修し、その成果が満足できると認められること■課外活動の種類（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等

課外活動■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）
製造業、情報処理サービス業、建設業、一般企業

ボランティア活動（地域住民対象パソコン教室・ツアーオブジャパン
信州飯田ステージ運営スタッフ）、スポーツ大会など
無■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和5年度卒業者に関する令和6年５月１日時点の情報）■就職指導内容
職業観の養成を図り職業選択の自己決定を促すセミナーの開催や履歴書や面接等時機に合わせた支援

就職等の状況※２■卒業者数■就職希望者数■就職者数■就職率：■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他

24
23
23
100人
人
人
％

100％

資格・検定名

種別

受験者数

合格者数

基本情報技術者試験②1人

0人

ITパスポート②17人

17人

C言語プログラミング能力認定試験2級③

5人

3人主な学修成果（資格・検定等）※３※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）

0■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等

上記検定以外にも個々の能力に合わせた資格取得を促し、段階的に知識と技術の習得ができるサポートを実践（令和5 年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）■中途退学者

1名■中退率2％

令和5年4月1日時点において、在学52名（令和5年4月1日入学者を含む）
令和6年3月31日時点において、在学者51名（令和6年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状

進路変更による退学。
■中退防止・中退者支援のための取組
・担任や教科担当による情報共有により、早めに問題傾向に気付く体制を整えるとともに、学生に対する声掛けを実践することで、学生が相談しやすい環境をつくる。また、保護者との面談を積極的に行い対応していく。
・不登校傾向、人間関係の構築が苦手な学生に対して、クラス全体が一緒に卒業目指すことを意識できる雰囲気を、教職員が誘導するなど、積極的に支援をしていく。

■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

無※有の場合、制度内容を記入

経済的支援制度■専門実践教育訓練給付：

給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載

2名■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体： 0

受審年月： 0

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ0

当該学科のホームページ https://www.core.ac.jp/iida/
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
関係業界・企業、地元地域が求める知識・技術を教育課程に反映できるように、企業と連携し関係業界等の動向に関し情報交換を継続して実施し、教育課程編成時に取り入れて行くことにより、実践力を身に付けられる教育を行っていく。
毎年学校の夏期休暇時期に、卒業生の就職先企業を訪問し、卒業生の職場での評価や在学中に学んでおくべき内容・レベルを聞き、その内容を教科担当に伝えるとともに、シラバスに反映させる。また、教育課程編成時の課題として検討する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会は、教育運営規則第3条に則り設置し、企業等と連携し実践的かつ専門的な職業教育を実施するために、学科ごとの教育課程を編成する。学科ごとの教育課程編成委員会で編成された教育課程を取りまとめ、学校評価及び改善策を加味して、カリキュラム検討委員会において最終的な学校全体の教育課程を決定する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年5月1日現在

名 前
金子 和人

所
属
化成工業株式会社 常務取締役

福澤 英明

飯田市役所企画部 デジタル推進課

伊藤 義雄

多摩川マイクロテップ株式会社

伊藤 直樹

神稲建設株式会社

牧島晃

飯田コアカレッジ 校長

遠山 千尋

飯田コアカレッジ 教頭

渡辺 優希

飯田コアカレッジ ITスペシャリスト学科主任

任期
令和6年4月1日～
令和8年3月31日
令和6年4月1日～
令和8年3月31日
令和6年4月1日～
令和8年3月31日
令和6年4月1日～
令和8年3月31日

種別③①③③※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （9月、2月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年9月27日（火）16：00～17：00
第２回 令和6年2月22日（木）13：30～14：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

学生の能力差という課題があり、選択制コース編成は続けていくが、選択前に授業の方向性、難易度を説明し、学生が納得した上で選択できるようにすることで満足度の向上と、適切な科目選択を可能にする。探求学習について、社会人としての育成は、探究学習の企業連携を通して解消できると感じるので今後も続けてほしい、また基礎的なこと（メールや電話など）については学校で教育してもらいたいとのご意見をいただいた。新年度に向けていただいたご意見を参考に取り組みを進め、課題を解消していく。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業等との連携により、下記を実現する。
①企業等と連携した演習授業の実施について
企業で必要とされている知識・技術および社会人としての言動を、現場で活躍されている方から直接指導を受けることにより、実務的な実践力を身に付ける。
②「卒業研究」の演習授業について
企業等の業務で必要とされているシステムを、現場の要求に沿って、打合せを重ねながら制作をすることにより、コミュニケーション能力と実務に即した実践力を身に付ける。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記①企業連携したすべての科目において、その分野で実際に業務にあたっている社員を派遣してもらい、現場のトレンドを伝えてる授業を実施。作業工程の途中で仕事を想定して進捗状況の報告など、キャリア教育も実践している。また、教育の一環として、学生の学修成果の評価もしてもらう。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
製図に関する専門知識（CADシステム・製図）とCADを利用した作図に必要な技能の習得。3次元CAD「SOLID
3次元CAD
多摩川テクノクリエイション株式会WORKS」の基本操作と3次元モデルの製図技能の習得。
（SOLIDWORKS）
社
また３Dプリンターを導入し、設計した物の造形工程も実践
し、CADについての理解を深める。
組込演習

製造現場で使用される設備を動かく仕組みについて理解する。また、自ら考えたプログラムで模擬装置を思い通りに 多摩川マイクロテップ株式会社動かす体験から技能の習得を図る。

探究学習

ソリューションビジネスならびにIT×農業をテーマに、課題を見出し、解決できるシステム構築の検討と仕事を想定し地元企業団体 他たチーム作業により制作する。プログラミングやモノづくりに理解を深め、社会人基礎力の向上を図る。

eコマース入門

通販サイトの知識・サイト構築作業・実践を通して、よく観る力と課題解決能力を育み、身の回りの課題を解決できるデザイン思考を習得する。

卒業研究

2年間の学習の集大成として、ソフトウェア開発などの研究 令和5年度実績を行なう。企業等で実際に必要とされているものや、業務 ・信菱電機株式会社
等で使用されるような内容のものをテーマとして、要求内 ・飯田精密株式会社
容をきちんと把握し開発・制作する。
・株式会社矢崎製作所

株式会社週休いつか

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
教員として必要な知識・技術および指導力の向上を図るため、企業等と連携し、関連分野で高い技術力を持つ企業等から講師を招き研修会を開催する。また、企業見学から学生に求められるスキルの情報収集ならびに企業や職能団体等の実施する研修会に参加させることにより教員の資質向上を図る。
教員に対する研修等については、学校運営・教員養成の両面から計画的に実施していく。
（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教員として必要な知識・技術および指導力の向上を図るため、企業等と連携し、関連分野で高い技術力を持つ企業等から講師を招き研修会を開催する。また、企業見学から学生に求められるスキルの情報収集ならびに企業や職能団体等の実施する研修会に参加させることにより教員の資質向上を図る。
教員に対する研修等については、学校運営・教員養成の両面から計画的に実施していく。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 企業が求める人物像とニーズに応える知識と技能連携企業等： 地元企業

期間：

R5年9月

内容

地元企業について理解を深め、DX化に向けて求められる技能や企業が求める人物像について知る機会とする。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： インボイス制度導入研修会

対象： 教員ならびに学生連携企業等： 田口税理士事務所

期間：

R5年8月

対象： 常勤職員

内容

インボイス制度導入にあたり、適格請求書の発行や書類の保管方法などについて理解を深め、担当教員は今後の授業で指導する。

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：

企業が求める人物像とニーズに応える知識と技能

期間：

R5年9月

連携企業等： 地元企業
対象： 教職員ならびに学生

地元企業について理解を深め、DX化に向けて求められる技能や企業が求める人物像について知る機会とする。
②指導力の修得・向上のための研修等
内容

連携企業等： 飯田市長

研修名：

「飯田下伊那の魅力と課題、若者に期待すること」

期間：

R5年6月

内容

学生たちが暮らす飯田市の地域の魅力や将来のビジョンについて、具体的な行政の取り組みに理解を深める。また、学生たちがこの地域をどのように活性化させていくのがいいか、市長と一緒に考える機会とする。

対象： 教職員ならびに学生４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校の現状や取り組み内容が理解されるよう十分な情報提供を行なって、企業の方を含めた学外の関係者の方々から広く意見を聞き、継続的に改善点等を教育活動・学校運営等に反映させていき、地域に根差したよりよい学校を目指していく。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標①学校の理念・目的・育成人材像は定められているか（２）学校運営①目的等に沿った運営方針が策定されているか（３）教育活動①教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されてい（４）学修成果①就職率の向上が図られているか（５）学生支援①進路・就職に関する支援体制は整備されているか（６）教育環境①施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されてい（７）学生の受入れ募集①学生募集活動は、適正に行われているか（８）財務①中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか（９）法令等の遵守①法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか（１０）社会貢献・地域貢献①学校の教育資源や施設を利用した社会貢献・地域貢献をおこなって（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況① 新卒者の離職率が高い要因として、自分が考えていた仕事内容と違っていた。ということがあることを踏まえ、就職後の離職を減らすために、次のことに取り組んでいくことにした。
・アンマッチを減らすため、就職希望者全員が企業訪問・見学を必ず行うこととし、可能な限り職場体験をさせていただくよ
う、学校から積極的に企業にお願いしている。また就職時の人間関係も重要な要因であることも指摘を受け、対応を進めていく。
② 教育理念を含めて教職員のスキルアップが課題である点については、一朝一夕で達成できる問題ではないので、地道に取り組んでもらいたいとのご意見を頂きました。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前所属

任期

平林 哲郎

長野県松川高等学校 校長

令和6年4月1日～
令和8年3月31日

熊谷 克利

信菱電気株式会社 総務部長

令和6年4月1日～
令和8年3月31日

矢崎 孝弘

福澤 栄二

株式会社矢崎製作所 代表取締役
みなみ信州農業協同組合 総務企画部人事教育課 課長
飯田商工会議所 専務理事

鎌倉 正

飯田市企画部デジタル推進課 課長

令和6年4月1日～
令和8年3月31日

上沼

みなみ信州農業協同組合 金融共済部

令和6年4月1日～
令和8年3月31日

横前 光正

章

令和6年4月1日～
令和8年3月31日
令和6年4月1日～
令和8年3月31日
令和6年4月1日～
令和8年3月31日※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.core.ac.jp/iida/
公表時期：
令和6年5月1日

種別
高校校長
企業等委
員
企業等委
員
企業等委
員
商工業団
体
地方公共団体卒業生

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
連携企業等に、本校の取り組み内容や現状についての情報提供を十分行うことで、本校に対する理解を深めてもらい、課題や問題点の指摘やアドバイスを受けやすいようにする。また、協力や支援を受けられる体制作りを構築し、さらに地域に根差した学校づくりを進める。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
教育方針、教育理念、沿革、本校の特色（２）各学科等の教育
修業年限、定員数、カリキュラム（主な科目と概要）、資格取得、卒業者の進路（３）教職員
組織図、教職員体制（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育（職業観養成プログラム）の取り組み状況、産学連携（５）様々な教育活動・教育環境
学校行事への取り組み状況・教育施設・設備（６）学生の生活支援
就職支援、修学支援（７）学生納付金・修学支援
活用できる就学支援措置等（８）学校の財務
財務情報（９）学校評価
自己評価報告書、学校関係者評価報告書（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.core.ac.jp/iida/
公表時期：
令和6年5月1日

授業科目等の概要（工業専門課程ITスペシャリスト学科）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数実
技授

1 〇

職業観の養成として自己理解を深め、自ら 1
キャリアデザ の キ ャ リ ア ビ ジ ョ ン を 自 己 決 定 す る 。 ま 年
90
イン(1)た、小論文および実社会における文書読 通解・作成能力など文書力の養成を図る。
年

2 〇

2
希望する企業の内定を目指しESや応募書類
キャリアデザ
年の準備を経て、キャリアビジョンを明確に30イン（2）前し企業選択を自己決定する。
期

3 〇

1
ビジネス能力 社会人にとって不可欠なビジネス知識およ 年
60
検定対策
び社会常識を習得する
通
年

4 ○

ペン字

1
はがきや手紙の文章をきれいに書くコツを 年30習得し、実生活で生かせるようにする
後
期

5 〇

社会人教養

2
SPI問題を解くことを通して、言語の意味を年的確に捉える力、数的な処理能力、論理的30
前
思考力を身につける
期

6 ○

地域理解

1
リニア時代に先駆けて地域の魅力や将来の年
可能性を知り、観光ホスピタルの見識を高60
通
める
年

〇

場所

企業校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携〇

○

教員

〇

○

○

〇

〇

〇

〇

〇

○

○

〇

○

○ ○

〇

〇

○

○

2
年
30
後期

○8 〇

1
インターン
地元企業に理解を深め、自らのキャリアビ 年
シップ/企業30
ジョンと職業観の向上を図る
後見学
期

○

9 〇

基本情報技術者 試 験 対 策 基本情報技術者試験対策
（1）

1
年
30
後期

○

○

○

10

基本情報技術者 試 験 対 策 基本情報技術者試験対策
（2）

2
年
30
前期

○

○

○

7

○

○

書道

筆ペンを用いた書道の技能の習得○ ○○授業科目等の概要（工業専門課程ITスペシャリスト学科）
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配当年
次・学
期

授業方法
実単
験
業
講 演 ・位実時習
数 義 習 ・数実
技授

場所

教員企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携11 〇ITパスポートITパスポート試験対策
（1）

1
年
90通
年

○

○

○

12 〇

ITパスポートITパスポート試験対策
（2）

2
年
30
前
期

○

○

○

13 〇

1
情報についての知識の習得およびパソコン
年
ITリテラシー を用いた業務に求められえる効率的なファ30
前イル管理と就活に活かせるメールの習得
期

○

○

○

14 〇

1
アルゴリズム Python言語を用いて、アルゴリズムについ 年30（Python） ての理解を深め、プログラミングに慣れる 前
期

○

○

○

15 〇

Java基礎・演習Javaを用いたプログラミング演習
（1）

1
年
60
通
年

○○

○

○

Java基礎・演
Javaを用いたプログラミング演習
習
Java検定対策（3級・2級）
（2）

2
年
30
前
期

○○

○

○

C言語基礎・C言語基礎と検定対策
演習

2年
90
通年

○

○

○

Raspberrypi Raspberrypiを活用したシステム開発

2
年
30
後期

○

○

○

19 〇

1
HTML・PHP・CSSの基礎知識の習得と演習に 年
Web応用（1）60
よる技能習得
通年

○

○

○

20

2
HTML・PHP・CSSの基礎知識の習得と演習に 年
Web応用（2）30
よる技能習得
前期

○

○

○

16

1718

○

○

授業科目等の概要（工業専門課程ITスペシャリスト学科）
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配当年
次・学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・位実時習
数 義 習 ・数実
技
授

21 ○

1組 込 演 習シーケンス制御技術と電機の基礎知識と演 年（シーケン120習通ス）
年

22 ○

2
生産管理の基礎知識とQC（品質管理）試験 年
60
対策
通年

QC検定対策

○

○

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

○

○

○ ○

○

○

3次元CAD

1
年
30
後期

○

○

○

1
モノづくり基 モノづくりの基礎を学び、製造業への理解 年
30
礎を深める
後期

○

○

25

○

動画入門

1
動画の基礎知識と演習による編集方法の習 年
30
得
後期

〇

〇

〇 ○

26

○

CG基礎・演習

1
コンピュータグラフィックによる描画や編 年
30
集の習得
後期

○

〇

○

○

原価計算（日原価計算の知識の習得と日商初級検定対策
商初級対策）

2
年
30
前期

○

○

○

eコマース入通販サイトの知識・構築作業・実践
門

2
年
60
後期

○

○

○ ○

○

2
WordPress 基 WordpressによるWEBサイトの構築と更新作 年
60
礎・演習
業の習得後期○○○ ○1
Office 基 礎 Microsoft Office の 基 礎 ・ MOS （ Word ） 対 年
90（Word）
策。毎日PC入力コンクール対策
通年○○232427282930 ○SOLIDWORKSの基本操作および製図の演習

○ ○

○

○

○ ○

授業科目等の概要（工業専門課程ITスペシャリスト学科）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配当
年
次・学
期

授業方法
実
単験
業
講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数
実
技授

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

31 ○

1
Office 基 礎 Microsoft Officeの基礎・MOS（Excel）対 年
90（Excel）
策。
通年

○○

○ ○

32 ○

1
Office 基 礎
Microsoft Officeの基礎・プレゼン技法の 年（ PowerPoint
30習得後）
期

○

○

○

33 ○

2
Office 応 用 MOSExpert検定対策・実務的なofficeの活用 年60（Word）
法の習得
通
年

○

○

○

34 ○

2
Office 応 用 MOSExpert検定対策・実務的なofficeの活用 年
60（Excel）
法の習得
通
年

○

○

○

35 ○

2
Access基礎・ Accessの基礎とシステム構築演習・MOS試験 年
30
演習
対策
後
期

○

○

○

36 ○

1
チームで課題に取り組みコミュニケーショ
探 究 学 習年
ン能力の向上を図る
120（1）
通
主体的な行動の養成と社会人基礎力の醸成
年

○

○

○

○

37 ○

2
チームで課題に取り組みコミュニケーショ
探 究 学 習年
ン能力の向上を図る
120（2）
通
主体的な行動の養成と社会人基礎力の醸成
年

○

○

○

○

38 ○

卒業研究

卒業課題制作と発表会準備

2年
60後期

○

○

○

○

39 ○

検 定 対 策 各種検定対策対策（1）
受験計画に沿った自主学習

1
年30通
年

○○

○

40 ○

検 定 対 策 各種検定対策対策（2）
受験計画に沿った自主学習

○

○

○

合計

2
年
30通
年
40 科目

卒業要件及び履修方法
卒業要件：

教育指導計画にしたがって授業科目を履修し、その成果が卒業たるレベルにあると認められること

履修方法： 講義、演習

2070 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分

2期

１学期の授業期間（前期）15 週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。

授業科目等の概要（工業専門課程ITスペシャリスト学科）
分類

授業方法
場所 教員
企実
単業
験業
必 選 自講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位と授業科目概要択 由 授業科目名
実
時の必 選
習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
修 修 択数携実
技
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。
配当年
次・学期授