令和 6 年 6 月 1 日
ＫＣＳ鹿児島情報専門学校

概要・目標
1.基本情報学校名

ＫＣＳ鹿児島情報専門学校

住所〒890-0065
鹿児島県鹿児島市郡元 1-9-5

認可年月日

昭和 54 年 3 月 26 日

校長名

宮脇 竜一

2.特色
一人ひとりを大切

学生に寄り添い、徹底して面倒を見ます。入学者の学習環境や能力・ニーズはにする教育

多種多様であることを踏まえ、保護者と学校が密に連携し、一人ひとりに寄り添い成長を促す教育を実践しています。
そのためクラス担任制を敷いています。また 1 年次の基礎教育の段階ではクラス担任が主だった科目の授業を担当することで、学生一人ひとりの習熟状況を踏まえたフローや生活指導ができるようになっています。
学科別専攻制を採用しており、学生の興味関心に沿う科目を選択して受講できます。専攻の決定は、各分野の概要を理解した後の 1 年生後期に行います。
複数の資格取得講座を同時開設することで、各自の目標やレベルに合った資格を取得できます。

資格と就職資格取得のノウハウを蓄積した高い精度の試験対策授業をカリキュラムに組み込んでおり、特に情報処理技術者試験は全国トップレベルの合格率を誇っています。また常に地域の大学や専修学校の平均を上回る高い就職実績を誇っています。
資格と就職の抜きん出た成果は、一人ひとりを大切にする教育の賜物です。

産学研連携による

本校は、システム開発・宇宙開発、情報教育、研究開発の３つの領域を基礎と実践教育する「産学研」の複合グループ「eDC グループ」の一員です。学園の教育プログ
ラムは、情報処理推進機構の iCD（ｉコンピデンシディクショナリー）を基に、グループ企業である株式会社 SCC と宇宙技術開発株式会社と連携し、IT 産業界の最新技術・最先端の知識を反映させた標準教育カリキュラムを作り、更に教育課程編成会議において、地域 IT 企業やその団体の意見を聞き地域特性を踏まえた上で決定しています。そして、それを具現化するための教材を eDC グルー
プで開発し、学校で毎年評価し、逐次改善を図っています。
遠隔教育システムや e-learning システムを活用し、時代に即応した実践教育コンテンツを活用する仕組みを開発・運用できているのは、北海道情報技術研究所の協力によるものです。
職務に応じた集合研修や VOD（ビデオ・オン・デマンド）を活用した講師教育も計画的に行っています。
職業実践専門課程である情報システム専門科は、企業人を招聘した校内インターンシップと呼ぶ PBL 教育を行い、実践力を高めています。
遠隔教育システム

本校は、ライブ形式の放映授業だけでなく、VOD（ビデオ・オン・デマンド）機能や、受講者からの質問を受けたりアンケートを集計したりする双方向機能などを備えた、利便性の高い独自の遠隔教育システムを持っています。
この遠隔教育システムを使った授業は、北海道技術研究所内にある「メディア教育センター（北海道江別市）」のスタジオや当校のグループ校スタジオから、専門学校向けや北海道情報大学通信教育部向けになされています。
遠隔教育システムの利点は、その分野の専門講師が、「専門分野を初心者に分かり易く効率よく教える」観点から、十分に時間をかけて教材開発し、最新の教育工学を駆使して授業を行っていることです。毎年科目別に授業評価が行われ改善が図られており、その教育効果は実証されています。

3.教育理念と目標とする人材像「情報化社会を担う専門職業人を育成し社会に貢献する」を教育理念にしています。IT
教育理念

人材育成に関する国策の推進役を担うとともに、IT 企業が求める実践的な IT 人材を育成することにより、情報化社会の進展に寄与します。
当校では、IT をコアとして、IT を適用する分野または業務の知識を有す「IT＋α」を持つ IT 人材を育成することを目標とする。
まず、次のようなコアとなる IT 人材像がある。
・情報通信技術に関する知識を有し、情報システム開発に携わるプロジェクトに一員として参加できる技術者
このコアの上に「+α」として次の人材像がある。
・プロジェクトマネジメント知識を持ち、システム設計技術者及びプロジェクトマネ目標とする
人材像

ジャ補として参加できる「高度 IT」技術者
・AI の利活用と技術に関する基礎知識を有し、システム開発に AI を組み込むことができる「AI」エンジニア
・企業経営関連の知識を有し、情報戦略計画の策定に参加できうる「経営」情報人材・ゲームコンテンツや Web コンテンツ等を制作するための知識と技術を有し、Web シス
テムの開発に参加できる「マルチメディア」情報技術者
・情報化社会のビジネスを遂行するにあたり IT を有効活用し情報化を推進する「ビジネス」情報化人材
これらの人材に共通する要素として、コミュニケーション能力等の「社会人基礎力」を育み、自ら学び成長できる人材を育成する。

教育理念及び目標とする人材像に基づき、実践的な IT 人材として必要な以下の能力を身に付け、学則で定める修業年限以上在籍し、所定の科目を履修した学生に対して卒業卒業認定のを認定する。

方針

・情報技術の知識と技術を修得し、問題解決に活用できる(ﾃﾞｨﾌﾟﾛﾏ･・コミュニケーション力を持ち、他者と協働できるﾎﾟﾘｼｰ)・倫理観を持って行動できる
学科ごとの詳細な人材育成像と到達目標は、別途ディプロマ・ポリシーで定めてホームページに公開している。

4.沿革
昭和 59 年 4 月
昭和 61 年 4 月
平成 1 年 4 月
平成 2 年 4 月
平成 3 年 4 月
平成 3 年 4 月
平成 6 年 4 月
平成 12 年 4 月

平成 13 年 4 月

平成 14 年 4 月
平成 15 年 12 月
平成 16 年 2 月
平成 18 年 4 月
平成 18 年 5 月
平成 18 年 8 月
平成 19 年 4 月
平成 20 年 2 月
平成 20 年 4 月
平成 20 年 4 月
平成 21 年 2 月
平成 21 年 4 月
平成 23 年 4 月
平成 24 年 4 月

九州電子計算機専門学校鹿児島校開校
コンピュータ制御科(2 年制)を設置
情報処理科(1 年制)を廃止
情報システム工学科(2 年制)を情報システム科(2 年制)に変更
コンピュータ制御科(2 年制)を廃止
通信衛星を利用した遠隔教育システム PINE-NET を利用したメディア授業を開始
通信衛星を利用した遠隔教育システム PINE-NET を利用して北海道情報大学と本校を併修できる情報システム研究科(4 年制)を設置
情報システム研究科(4 年制)を大学併修科(4 年制)に科名変更
情報システム工学科をマルチメディア科へ科名変更
ビジネスパソコン科(2 年制)を設置「九州電子計算機専門学校鹿児島校」を「ＫＣＳ鹿児島情報専門学校」に校名変更
大学併修科に高校教諭一種免許(情報)を取得できる教職課程を設置
マルチメディア科を情報マルチメディア科へ科名変更
文部科学省から情報システム専門科、情報マルチメディア科及びビジネスパソコン科の修了生を専門士と称することが認められる
文部科学省から大学併修科の修了生を高度専門士と称することが認められる
情報マルチメディア科を情報メディア科へ科名変更
かごしま IT 特区が認定され、情報処理推進機構から基本情報技術者試験の午前の部を免除するための講座を開設することが認められる
プライバシーマークを取得
ビジネスパソコン科を情報ビジネス科へ科名変更
文部科学省から情報メディア科及び情報ビジネス科の修了生を専門士と称することが認められる
医療情報学科(3 年制)を設置
遠隔教育システム PINE-NET を衛星回線から高速専用回線に切り替え、ハイビジョンを利用したメディア授業 PINE-NETⅡに更新
文部科学省から医療情報学科の修了生を専門士と称することが認められる
情報ライセンス科(1 年制)を設置
大学併修科で高校教諭一種免許(商業)の取得が可能になる大学併修科で高校教諭一種免許(数学)の取得が可能になる
情報ライセンス科(1 年制)を廃止

平成 26 年 3 月
平成 26 年 4 月
平成 29 年 4 月
平成 31 年 4 月
平成 31 年 4 月
令和元年 9 月
令和 4 年 4 月

文部科学省から情報システム専門科が職業実践専門課程の認定を受ける
創立 30 周年を迎える
日本情報処理推進機構から、電子開発学園は iCD を活用した先進的な取り組みが評価され、iCD Silver Plus 認証を受ける
医療情報学科(3 年制)を廃止
日本情報処理推進機構から、iCD を活用した先進的な取り組みが評価され、iCD Gold★ 認証を受ける
高等教育の修学支援新制度の対象機関として認定される
情報ビジネス科(2 年制)を廃止

連絡先
住所〒890-0065

鹿児島市郡元１－９－５

電話番号

０９９－２５８－０１２１

FAX 番号

０９９－２５３－１５７１

E メールアドレス

jimu-m@kcska.ac.jp