キュウリ緑斑モザイク病防除対策としての残さ分解促進技術
宮崎県総合農業試験場

黒木修一

Shuichi Kurogi

しいモザイク症状が出て生育が阻害され（写真１）、

１. はじめに果実には濃緑斑と瘤ができ奇形となるため商品価値

キュウリ緑 斑モザイク病は、キュウリ緑 斑モザを失う（写真２）。

イクウイルス（ K y u r i g r e e n m o t t l e m o s a i c v i r u s ,本ウイルスはT o b a m o v i r u s属のウイルスであK G M M V）によって引き起こされる。キュウリのり、同属のタバコモザイクウイルス（ T M V）等と主要産地である宮崎県にとっては、最も警戒してい同様な伝染環を持つと考えられる。アブラムシにる病害であり、毎年のように県内数カ所で発生し、よって媒介されるズッキーニ黄斑モザイクウイルス

発生ほ場では大きな被害が発生している。

（Z Y M V）や、ミナミキイロアザミウマが媒介する

宮崎県総合農業試験場では、本ウイルスの土壌メロン黄化えそウイルス（ M Y S V）のように、キュ伝染を防ぐ唯一の薬剤であった臭化メチルの全廃にウリでしばしば発生する他のウイルス類とは異なあたり、農林水産業・食品産業科学技術研究推進

り、昆虫等が媒介することは知られていない。しか事業「臭化メチル剤から完全に脱却した産地適合し、種子伝染することが知られていることから、種型栽培マニュアルの開発」（ 2 0 0 8 年〜 2 0 1 4 年）に子や苗の導入により初発すると推定される。一旦発おいて、前作の残さを分解することにより、次作病すると、ハサミ等に付着した汁液により容易かつへのK G M M Vの伝染を防ぎ、現在の栽培体系を維急速に感染が拡大し、気付いたときには大規模に発持できる技術を確立した（黒木、2 0 1 2 ）。ここで生していることが多い。また、本ウイルスは土壌伝は、県内で実施されている残さ分解を組み入れた染し、特に残さ中に残るウイルスは長期間感染性をK G M M Vの防除について紹介する。

保ったまま生存し続けるため、次作の感染源になる。
九州内で 2 0 0 5 年から2 0 0 9 年に採取された９株

2. キュウリ緑斑モザイク病の症状と伝染のウイルスには、同一の塩基配列を持つ株は確認さキュウリ緑斑モザイク病は、発症すると葉に激

写真１．
葉のモザイク症状れず、産地には多様な株が存在すると考えられてい

写真２．
果実の奇形

─19─

農薬時代

第198号 （2017）

る（久保田ら、2 0 0 9 ）ことから、未知の伝染経路

K G M M Vも土壌中の残さを分解させることによっがある可能性は残るものの、本ウイルスの基本的なて、土壌中のウイルスを失活させることができると対策は、無病苗の育成と導入による発生防止、ハサ考えられる。しかし、TMVの場合で約６カ月（長井、ミ等の消毒による蔓延防止、土壌中のウイルスを失1 9 8 1）
、T o b a m o v i r u s属 の 中 で もK G M M Vに 近活させることによるほ場内伝染環の遮断ということ

いCucumber green mottle mosaic virus（CGMMV）になる。の場合は畑状態で約４カ月前後（山本、1 9 7 5 ）と、不活化するのにかかる期間が長い。残さ分解処理の３. 重要な残さの分解条件についての知見も少ないことから、防除法とし無病苗の育成と導入、ハサミ等の消毒による蔓延て用いることに問題があった（黒木、2013）。そこで、防止対策は、Z Y M Vなど他のウイルス類対策とし

黒木・今村（ 2 0 1 0 ）は、植物の部位とウイルスのても重要であり、農業者が通常行う対策である。し

感染性を調査し、地下部の残さ（根、地際部）は地かし、土壌伝染対策はK G M M V対策としてのみ必

上部の残さ（葉、茎、果実）より長期間ウイルスは要であり、すでに全廃された臭化メチルの使用はこ感染性を保持するが、約４t ／ 1 0 aの牛糞堆肥を施の土壌伝染対策として実施されてきた。

用することで分解が促進されることを明らかにした

土壌伝染する原因となるのは、土壌中のウイルス（図１）。図１は土中の残さを定期的に採集し、ダチュ粒子というよりも、土壌中の残さ内で感染性が長期ラに接種して病斑数を調査したものである。しかし、間持続されているウイルスである。これまでの研究

堆肥処理のみでは、土壌中の残さからK G M M Vがから、K G M M Vと同属のT M Vは、残さの分解が検出できなくなるまで約３ヶ月を要したことから、進むにつれウイルスの 不活化が進むことが知られ堆肥に加えて残さの分解を促進させる技術が必要ている（都丸ら、19 7 3；都築ら、19 7 4 ）ことから、であった。

252015

無処理
堆肥処理

105()

ダチュ
ラ
1
葉当たりの病斑数
平均個004080120160

処理後経過日数

図１．
堆肥処理による残さの分解とKGMMVの失活時間（黒木原図）

─20─

で希釈し土壌表面に散布または灌水する、「前作の４. 残さの分解を促進する薬剤と資材

古株枯死」、「ネコブセンチュウ蔓延防止」という農土壌中にウイルスを保持したままの残さを残さな薬登録がある。前作の根が生きているうちに薬液をいためには、大型の分解しにくい残さをほ場外に持吸収させ、作物全体を早く枯死させるだけでなく、ち出して処分し、分解しやすい小さな残さのみが土根の中にいるネコブセンチュウを防除しようという壌中に残るようにするのが理想である。しかし、残ものである。

さを持ち出すことは大変な労力を要し、持ち出せた

実際には、灌水チューブから出る水の量を計測しとしても、残さの移動や処分が難しいという農業者た上で、液肥混入器を利用してキュウリに薬液を吸側の事情がある。

収させる。正確な処理量を把握するために、予め灌そこで、残さの分解を堆肥だけに頼らず、積極的水チューブから出る水量を計測することと、処理しに加速させる技術を検討した。一つはカーバムナト

た薬量を把握するための秤が必要である（写真３）

リウム塩液剤（以下、「キルパー」とする）であり、が、処理自体は容易である。
キルパーを適正に処理すると、薬液を吸収した株

もう一つは残さ分解微生物である。の葉は数日のうちに枯死する（写真４）。葉はすぐ①キルパーによる古株枯死
キルパーは、キュウリでは作付前の土壌注入や灌枯死し、見た目にもわかりやすい。茎はすぐに枯れ水によるネコブセンチュウやつる割病などに対するていることがわかる茎と、緑が残る茎にわかれるが農薬登録がある。また、特徴的な使用法として、前（写真５）、いずれも無処理よりも容易に崩壊が始ま作の終了時に予め被覆した内で、所定量の薬液を水る。この処理のとき大事なのは、薬液の濃度である。
あまり濃い濃度で処理すると、根や薬液を吸い上げる導管が薬液を吸い上げる前に障害を起こし、十分な薬液を吸い上げることができない。このため、キルパーの注意事項に記載されているとおり、キュウ
リでは1 0 0 倍程度の希釈とする必要がある。また、土壌水分が多すぎると、灌水した薬液が土壌に封じ込められてしまうので、次作の作付までの休作期間を長く取らなければならないことにもなる。希釈する水の量には十分な配慮が必要である。
大坪ら（2 014）は、残さを分解するときの方法とKGMMVの失活について、堆肥のみを処理する場合、キルパーのみを処理する場合、キルパーを処理して

写真３．
キルパーの処理

写真４．
キルパーを吸収して枯死した株

写真５．
キルパーを吸収して枯死した茎

─21─

農薬時代第198号 （2017）

た県内の現地生産ほ場で実施したもので、キルパー堆肥を処理する場合に分け検討している（図２）。
キルパーで古株処理を実施した場合、堆肥のみを処理を2 0 1 3年６月１日から同1 0日まで処理し、堆処理した場合よりも早くKGMMVは失活し、キルパー肥をすき込んだ事例である。発生ほ場の土壌中の残で古株枯死処理を行い加えて堆肥を処理した体系処さを先述した試験と同様に生物検定を行って調査し理の場合は、堆肥のみの処理、キルパーのみの処理たところ、処理およそ7 0日後には病斑数が０となっよりも速やかにKGMMVは失活した。体系処理でも、た。その後、常法どおり作付準備を行い、例年どお一部でわずかにウイルスが検出されたため、処理１ヶり10月に定植したところ、再発は認められなかった。

月後の改植は難しいと思われるが、堆肥処理のみよ現在でも通常どおり作付されている。この事例は、りも残さ分解期間を短縮することができた。

通常の作型を変えることなく、例年通りの休作期間

このキルパーと堆肥の体系処理を、現地で実証しでK G MM V対策が可能であることを示したものでた事例を図３に示す。本事例はK G MM Vが発生しある。

60
ダチ 50ュラ1
葉 40
当たり 30の病
斑 20
数
平均10個

1 キルパー＋牛糞堆肥
2 牛糞堆肥
3 キルパー

()

0０日

20日

40日

60日

80日

90日

腐熟処理期間(7月29日〜10月28日)

図２．
処理の方法とKGMMV の失活時間（大坪原図）

4540

ダ
チュ 35
ラ
1 30
葉当
た 25
りの 20
病
斑
数 15
平均 10個調査畦１調査畦２()

506/10 6/17 6/24

7/1

7/8

7/15 7/22 7/29

8/58/12 8/19

調査日

図３．
現地ほ場におけるキルパーと堆肥の体系処理によるKGMMV の失活時間（大坪原図）

─22─

②残さ分解微生物の活用

ヘルパーは、ゴルフ場等のサッチ分解に使用されて残さの持ち出しと堆肥のみの処理で、２ヶ月の処いた資材であり、スーパーいきいきⅡは豚糞を原料理期間で土壌中残さ内のK G M M Vが失活した事例として作成された堆肥である。いずれも、残さ分解がある（黒木、2 013 ）。土壌中の残さの分解に要す能力があり、場合によっては両資材を併用することる時間は、土壌中に残る残さ量と土壌中の微生物のもある。この資材の活用により、ただ「堆肥」の処働きによって異なることが予想される。K G M M V

理としていた技術が安定することになった。の再発は、農業者にとって大変な経済ダメージとな処理は、キルパーを処理して残さを持ち出すか、り許容できないため、キルパーと堆肥の体系処理はそのまま土壌中にすき込むとき、堆肥と一緒にに土確実に残さを分解するための方策である。

壌混和する。分解ヘルパーはペレット状（写真6、７）

同様に、一言で「堆肥」と言っても、実際には多で、スーパーいきいきⅡは粉体である。分解ヘルパー様な堆肥が存在する。ウイルス対策を実施する場合

は4 5 〜 6 0 k g ／ 1 0 aで、スー パ ーいきいきⅡはには、再現性が重要であることから、「堆肥」に商2 0 0 〜 3 0 0 k g ／ 1 0 aであり、それぞれのほ場の状品としての微生物を加用し、効果を安定させること態で散布しやすい方を選ぶか、両方を施用する。
土壌中でウイルスを保持している残さは、とてもも必要である。
そこで、本県では宮崎県植物防疫協会の試験と細かい（写真８）ため、この両資材だけでなく、堆して、残さを分解する微生物資材の試験に取り組み、肥を必ず施用して残さを分解する微生物の、土壌中®

®

「スーパーいきいきⅡ 」という「分解ヘルパー 」の被覆率を高める必要がある。

２つの製品を病害虫防除指針に掲載している。分解写真６．
分解ヘルパー

写真7．
分解ヘルパーを散布した状況

写真8．
土中に残る残さ（指先）

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５. 現在行われている対策

６. おわりに

現在、K G M M V対策で実施している対策は概ね

現在のところ、年に数例発生するK G M M Vの発以下のとおりであり、この方法を導入して以来、対生が翌年作まで継続することは無く、残さ分解処理策を実施したほ場でK G M M Vが再発した事例は確による高い防除効果が証明されている。また、ピー

認されていない。

マンやほおずきなどTo b a m o v i r u s属のウイルスが①診断発生する作物では、農薬登録の範囲内で同様の対K G M M Vの発生が疑われる場合、直ちにウイル策を実施し、同様の成果を上げてきている。残さ分ス診断を行い、ウイルス種を特定する。県内では、解によるウイルス病対策は、今後更に他の品目へ拡改良DIBA法による簡易診断を全農業改良普及セン大していくものと考えられる。

ターと一部のJAで実施できるようにしており、短土壌中の残さを分解させるための作業工程と注時間で発生が把握できる（櫛間ら、2 0 1 3 ）。また、意点、必要な経費については「宮崎県のキュウリ産購入した苗や種と同ロットのほ場は全てチェックす

地のための脱臭化メチル栽培マニュアル」（宮崎県る。

総合農業試験場、2 01 4 ）に詳しく掲載しているので、②生産の継続もしくは終了の判断参照いただきたい。

発生が著しい場合には、直ちに作を終了するが、多くの場合は発生場所の株を処分しながら、栽培を引用文献可能な限り継続する。このとき、ハサミの消毒など

久保田ら（ 2 0 0 9 ）九病虫研会報 5 5：4 5－51.

は再度確認し、徹底する。

黒木・今村（ 2 010 ）：日植病報 7 6：31（講要）．

③作終了時のキルパー処理

黒木 尚（ 2 012 ）植物防疫 6 6：6 71－6 7 4 .

栽培終了時に、キルパーによる古株枯死を実施す黒木 尚（ 2 013 ）J A T A F Fジャーナル １（10 ）：る。

2 9－3 3 .

④堆肥と微生物資材の混和

櫛間ら（ 2 013 ）九病虫研会報 5 9：115（講要）．

キルパー処理後、堆肥と微生物資材を土壌混和す宮崎県総合農業試験場（ 2 01 4 ）w w w . s . a ff r c . g o .

る。

jp / d o c s / pd f / m i y a z a k i _ m a n u a l . pd（f 2017 年⑤土中残さの確認

１月1 4日アクセス確認）

経時的に土壌中の残さ分解程度を確認し、残さ長井（19 81）：千葉農試特報９：１〜 10 9 .

が確認できなくなったら、土壌線虫対策等を行い作

大坪ら（ 2 01 4 ）九病虫研会報 6 0：10 5（講要）．

付準備に入る。作付予定日に近づいても残さが確認

都丸ら（19 7 3 ）：日植病報 3 9：13 6（講要）．

できる場合には、残さのウイルス検定を行う。

都築ら（19 7 4 ）：日植病報 4 0：131（講要）．

⑥次作の作付山本（19 7 5 ）：徳島農試特報５：１〜 6 2 .

残さや、ウイルスが確認できなくなったら、常法どおり次作を作付する。

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