宝塚大学 学則（令和 6 年 4 月 1 日 施行）

宝塚大学

学則

第1章 総則（目 的）
第 1 条 本学は、美術、デザイン及びメディア芸術に関する理論と表現並びに看護・助産に関する専門の技術について深く教授研究し、それらに関する高度で専門的な能力を有する人材を育成することを目的とする。
（自己評価等）第 1 条の 2 本学は、教育研究水準の向上を図り、前条の目的及び社会的使命を達成するた
め、教育研究活動等の状況について、自ら点検及び評価を行うものとする。
2 自己点検及び評価の実施体制並びに方法については、別に定める。
3 本学は、教授法や授業運営などの改善や教育活動にかかるものを支援するために、ファカルティ・デベロップメント活動（FD）を実施するものとする。
4 ファカルティ・デベロップメント活動（FD）の実施体制並びに方法については別に定める。
第2章 構成（学部、学科及び収容定員）
第 2 条 本学において設置する学部、学科及び入学定員並びに収容定員は、次のとおりとする。
学部

学科

入学定員

3 年次編
入学定員

収容定員

看 護 学 部

看護学科

100 人

400 人

東京メディア芸術学部

メディア芸術学科

130 人

520 人

（学部、学科の目的）
第 2 条の 2 各学部、学科の目的は、次のとおりとする。
学部

看 護 学 部

東京メディア芸術学部

学科

目

的

看 護 学 科

看護・保健の職務の実践に必要な知識、技術及び能力と幅広い教養を修得し、保健・看護・医療の向上に寄与する人材を育成することを目的とする。

メディア芸術学科

美術及びメディア芸術に関する基礎的教育を施すとともに、マンガ、アニメーション、ゲーム、イラストレーション、コンテンツデザイン及び映像に関する理論及び表現について深く教育研究し、それらに関する高度で専門的な職業能力を有する人材を育成することを目的とする。

（大 学 院）第 2 条の 3 本学に、大学院（修士課程）を置く。
2 大学院に関する必要な事項は別に定める。
（専 攻 科）第 2 条の 4 本学に助産学専攻科を置く。
2 助産学専攻科に関する必要な事項は別に定める。

1

（修業年限及び在学年限）
第 3 条 本学の修業年限は、4 年とする。
2 学生は、8 年を越えて在学することはできない。
第 3 章 学年、学期及び休業日（学 年）
第 4 条 学年は、4 月 1 日に始まり、翌年 3 月 31 日に終わる。
（学 期）
第 5 条 学年を分けて、次の 2 期とする。
前期 4 月 1 日から 9 月 30 日まで
後期 10 月 1 日から翌年 3 月 31 日まで
2 学長は、前項の規定にかかわらず、前項の前期の終了日及び後期の開始日を変更することができる。
（休業日）
第 6 条 本学における休業日は、次のとおりとする。
(1) 日曜日(2) 国民の祝日に関する法律に規定する日(3) 創立記念日 5 月 23 日
(4) 夏期休業日(5) 冬期休業日(6) 春期休業日
夏季休業日、冬季休業日、春季休業日は、年度開始前に、学年暦により定める。
2 前項の規定にかかわらず学長は、臨時に休業日を設け、又は休業日を変更することができる。
（授業期間）
第 7 条 授業期間は、試験等の期間を含め年間 35 週にわたることを原則とする。
第 4 章 入学、退学、転学及び休学その他（入学の時期）
第 8 条 入学の時期は、学年の始めとする。
（入学資格）
第 9 条 本学の第 1 学年に入学することができる者は、次の各号のいずれかに該当しなければならない。
(1) 高等学校又は中等教育学校を卒業した者(2) 通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者(3) 外国において学校教育における 12 年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定したもの(4) 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者(5) 文部科学大臣の指定した者(6) 高等学校卒業程度認定試験規則により文部科学大臣が行う高等学校卒業程度認定試験に合格した者又は大学入学資格検定合格者で、18 歳に達したもの(7) 本学において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、18 歳に達したもの（入学の出願）第 10 条 本学に入学を志願する者は 本学所定の書類に検定料を添えて提出しなければならない。

2

2

提出の時期、方法、提出すべき書類等については別に定める。

（入学者の選考）
第 11 条 前条の入学志願者について、別に定めるところにより選考を行う。
（入学手続及び入学許可）
第 12 条 前条の選考の結果に基づき合格の通知をうけた者は、所定の書類を提出するとともに、入学金等を納付しなければならない。
2 学長は、前項の入学手続を完了した者に、入学を許可する。
（編入学 再入学 転入学）
第 13 条 本学に編入学、再入学又は転入学を志願する者があるときは、欠員のある場合に限り、選考のうえ教授会の議を経て、学長が相当年次に入学を許可することがある。
2 前項の規定により入学を許可された者の既に修得した授業科目及び単位数の取扱い並びに在学すべき年数については、教授会の議を経て学長が決定する。
3 入学を許可された者は、その該当年度の学則及び諸規程を適用する。
4 その他編入学及び再入学についての必要な事項は、別に定める。
（編入学 再入学 転入学の資格）
第 14 条 本学への編入学は、次の各号のいずれかに該当する者とする。
(1) 短期大学又は高等専門学校を卒業した者(2) 大学に 2 年以上在学し、所定の単位を修得した者
2 再入学は、本学を退学した者及び第 19 条 1 項 3 号に該当する除籍者で、その事由が解消し修学の見込みがあると認められる者とする。
3 転入学は、他の大学から本学へ転入を希望する学生で、正当の事由があると認められた者とする。ただしその場合は、当該大学長の転学許可書と共に、修学年限・既得単位の証明書によって転籍事実を明らかにしなければならない。
（退 学）
第 15 条 退学しようとする者は、学長に願い出て、その許可を得なければならない。
（休 学）
第 16 条 疾病その他やむを得ない事情により、継続して修学することのできない者は、学長に許可を得て、 休学することができる。
2 疾病のため修学することが適当でないと認められる者については、学長は休学を命ずることができる。
（休学の期間）第 17 条 休学の期間は、学期の初めから終わりまでの 6 ケ月間とする。
2 休学の期間は、1 年を超えることができない。ただし 特別の事由がある場合は、引続き更に 1 年まで延長することができる。
3 休学の期間は、通算して 2 年を超えることができない。
4 休学の期間は、在学年限に算入しない。
（復 学）
第 18 条 休学期間中に、その事由が消滅したときは、学長の許可を得て復学することができる。
（転学部・転学科）
第 18 条の 2 転学部、転学科を願い出た者については、志望する学部、学科に欠員がある場合に限り、教授会の決議を経て、学長がこれを決定する。
（除 籍）
第 19 条 次の各号のいずれかに該当する者は、教授会の議を経て学長が除籍する。

3

(1) 第 3 条第 2 項に規定する在学年限を超えた者(2) 第 17 条第 3 項に定める休学の期間を超えてなお修学できない者(3) 授業料の納付を怠り、督促してもなお納付しない者(4) 長期間にわたり行方不明の者
第 5 章 教育課程及び授業科目等（授業科目等）
第 20 条 授業科目を分けて、学部ごとに次の通りとする。
（1）東京メディア芸術学部 基礎科目、外国語科目及び専門科目（2）看護学部 基礎分野科目、専門基礎分野科目、専門分野科目
2 授業は、講義、演習、実験、実習もしくは実技のいずれかにより、又はこれらの併用により行うものとし、授業科目の種類、単位等は別に定める。
3 履修の方法等については、別に定める。
4 文部科学大臣が別に定めるところにより、第 2 項の授業を、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
5 前項の授業は、外国において履修させることができる。前項の規定により、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させる場合についても、同様とする。
6 文部科学大臣が別に定めるところにより、第 2 項の授業の一部を、校舎及び附属施設以外の場所で行うことができる。
7 第 4 項の授業を実施する科目については、別に定める。
（単位の計算方法）
第 21 条 各授業科目の単位数は、次の基準によって計算する。
(1) 講義及び演習は、15 時間から 30 時間をもって 1 単位とする。
(2) 実験、実習並びに体育実技は、30 時間から 45 時間の授業をもって 1 単位とする。
（単位の授与）第 22 条 授業科目を履修し、その試験に合格した者には、所定の単位を与える。
2 第20条第4項及び第5項の授業の方法により修得することができる単位数は60単位を超えないものとする。
（他大学等における授業科目の履修等）
第 23 条 教育上有益と認めるときは、他の大学又は短期大学（以下この項において「他大学等」という。
）との協議に基づき、学生に当該他大学等の授業科目を履修させることができる。
2 前項の規定により修得した授業科目の単位については、60 単位を限度として教授会の議を経て卒業の要件となる単位として認めることができる。
（既修得単位等の認定）
第 23 条の 2 教育上有益と認めるときは、第 12 条の規定により、本学に入学した者のうち、大学又は短期大学（外国の大学又は短期大学を含む。以下この項において「大学等」という。
）等を卒業又は中途退学し、学生の既に当該大学等において修得した授業科目の単位（以下「既修得単位」という。
）を卒業の要件となる授業科目及び単位として認定することができる。
2 前項の規定により認定できる単位数は、編入学、転学等の場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては、合計 60 単位を限度とする。
3 既修得単位等の認定に関し、必要な事項は、別に定める。
（学習の評価）第 24 条 試験等の評価は秀・優・良・可・不可をもって表わし、可以上を合格とする。
第6章 卒 業 等4（卒業の要件）
第 25 条 本学を卒業するためには、学生は、4 年以上在学し、看護学部にあっては 128 単位以上を、その他の学部にあっては、124 単位以上を修得しなければならない。
2 卒業単位のうち、科目別の必要単位数については、別に定める。
（卒 業）
第 26 条 本学に 4 年以上在学し、本学学則に定める授業科目及び単位数を修得した者については、学部教授会の議を経て、学長が、卒業を認定する。
第7章 学位（学 位）
第 27 条 東京メディア芸術学部卒業者に対しては、学士（芸術学）の学位を、看護学部卒業生に対しては、学士（看護学）の学位を授与する。
2 学士の学位授与に関する必要な事項は、本学学位規程の定めるところによる。
第 8 章 資格の取得（博物館学芸員資格の取得）
第 28 条 博物館学芸員の資格を得ようとする者は、博物館法（昭和 26 年 法律第 285 号）及び同法施行規則（昭和 30 年 文部省令第 24 条) に規定する授業科目を履修し、その単位を修得しなければならない。
（教育職員免許の取得）
第 28 条の 2 教育職員免許の資格を得ようとする者は、教育職員免許法（昭和 24 年 法律第 147 号）の規定する授業科目を履修しその単位を修得しなければならない。
（看護学部卒業者の資格）
第 28 条の 3 看護学部において取得できる資格は、看護師国家試験受験資格とする。
第 9 章 検定料、入学金、授業料その他の費用（検定料等の金額）
第 29 条 本学の検定料、入学金、授業料等その他の費用の金額は、別表Ⅰのとおりとする。
（授業料等の納付）
第 30 条 授業料等は、1 ヶ年分を全額納入又は分割納入とし、次の期日までに納入しなければならない。
全額納入
4 月中の指定日
分割納入 第 1 回目
4 月中の指定日
第 2 回目
10 月中の指定日
ただし、新入学生の入学時における授業料等の納付については、別に定める。
（退学及び停学等の場合の授業料等）
第 31 条 学年の中途で退学する者又は除籍された者（第 19 条第 1 項第 3 号の該当者は除く。
）は、その期日（退学願を提出した日または除籍された日の属する月末）までの授業料等を納付しなければならない。ただし、授業料等納入後に退学する者又は除籍された者の授業料等は返還しない。
2 停学中の者は、停学期間中の授業料等を納入しなければならない。
（学年の中途で卒業する場合の授業料等）
第 31 条の 2 学年の中途で卒業する見込みの者は、卒業する見込みの月までの授業料等を5納入しなければならない。
（休学の場合の授業料等）
第 32 条 休学を許可され、又は命ぜられた者は、休学した月から復学した月の前月までの授業料等は免除する。ただし、当該期間においては、別に定める在籍料を納入しなければならない。
（復学等の場合の授業料等）
第 33 条 復学又は再入学した者は、復学又は再入学した月からの授業料等を納付しなければならない。
（その他の費用）
第 34 条 実験実習・作品の公開展示その他教育に必要な費用を徴収することがある。
2 前項に規定する納付金の種類・金額及び納入に必要な手続き等については、別に定める。
（納付した授業料等）
第 35 条 納付した検定料、入学金、授業料等その他費用は返還しない。
第 10 章 教職員組織（教職員）第 36 条 本学に、学長、教授、准教授、講師、助教、助手、事務職員、技術職員を置く。
2 前項の教職員のほか、副学長を置くことができる。
（教職員の職務）
第 37 条 教職員の職務は、学校教育法の定めるところによる。
第 11 章 教授会、学部長等会議（教授会）
第 38 条 本学各学部に学部教授会（以下「教授会」という。
）を置く。
2 教授会は、その学部に属する専任の教授をもって組織する。
ただし、教授会が必要と認めたときは、教授会にオブザーバーとして准教授その他の教職員を加えることができる。
3 教授会は、学長が各学部における事項について決定を行うに当たり、意見を述べる。
4 教授会に関する規定は、学部教授会規程に定める。
（学部長等会議）
第 39 条 本学に、学部長等会議を置く。
2 学部長等会議は、各学部に共通する重要な教学事項の審議に当たる。
3 学部長等会議に関する規定は、学部長等会議規則に定める。
4 学長が必要と認めたとき、学部長等会議の議を経て各種委員会等を組織し、それぞれの専門分野について、審議研究しその運営を図ることができる。
第 12 章 聴講生、特別聴講学生、科目等履修生、外国人留学生及び帰国子女（聴講生）
第 40 条 本学において、特定の授業科目を聴講することを志願する者があるときは、授業に支障がない限りにおいて、教授会の議を経て、学長が聴講生として入学を許可することがある。
2 聴講生に対しては、授業科目の単位は認定しない。
3 聴講生について、必要な事項は別に定める。
（特別聴講学生）

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第 40 条の 2 他の大学又は短期大学（以下この項において「他大学等」という。）の学生で、本学において授業科目を履修することを志願する者があるときは、当該他大学等との協議に基づき、学長は特別聴講学生として受入れを許可することがある。
2 特別聴講学生について、必要な事項は別に定める。
（科目等履修生）
第 41 条 本学の学生以外の者で、本学の授業科目のうち特定の授業科目を履修し、単位修得を志願する者があるときは、本学の授業に支障がない限りにおいて、教授会の議を経て学長が、科目等履修生として、入学を許可することがある。
2 科目等履修生に対しては、履修した授業科目の試験に合格した場合は、所定の単位を与える。
3 科目等履修生について、必要な事項は、別に定める。
（外国人留学生）
第 42 条 外国人で、大学等において教育を受ける目的をもって入国し、本学に入学を志願する者があるときは、教授会の議を経て、学長が、外国人留学生として入学を許可することがある。
2 外国人留学生について、必要な事項は別に定める。
（帰国子女）
第 43 条 海外に長期在留する日本国籍を有する子女で、本学に入学を志願する者があるときは、教授会の議を経て、学長が、帰国子女として入学を許可することがある。
2 帰国子女について、必要な事項は別に定める。
第 13 章 賞

罰（表 彰）
第 44 条 学生として表彰に価する行為のあったときは、教授会の議を経て、学長が、これを表彰する（懲 罰）
第 45 条 本学の秩序を乱し、又は学生としての本分に反する行為をした者は、教授会の議を経て、学長が、これを懲罰する。
2 前項の懲罰の種類は、退学、停学及び訓告とする。
3 前項の退学は、次の各号のいずれかに該当する学生に対して行う。
(1) 性行不良で改善の見込みがないと認められる者(2) 成業の見込みがないと認められる者(3) 正当の理由がなくて出席常でない者(4) 本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に著しく反した者
第 14 章 大学公開講座オープンコース 公開講座
（公開講座の開設）
第 46 条 本学は、社会人の生涯学習の要請に応えるため大学公開講座オープンコース及び公開講座を設けることとする。
2 前項に関し、必要な事項は、別に定める。
第 15 章 附 属 施 設（図書館）第 47 条 本学に、附属図書館を置く。
2 附属図書館に関する規則は、別に定める。

7附則
1 この学則は、昭和 62 年 4 月 1 日から施行する。
2 この学則は、平成元年 4 月 1 日改正。
3 この学則は 平成 3 年 4 月 1 日改正。
第 2 条の規定にかかわらず、平成 3 年度から平成 11 年度の間の入学定員は下記のとおりとする。
学部

学科

入学定員

美術学科

40 人

産業デザイン学科

120 人

造形学部

456789101112131415161718

この学則は、平成 3 年 9 月 30 日改正。
この学則は、平成 4 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 5 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 6 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 8 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 9 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 10 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 11 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 12 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 13 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 14 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 15 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 16 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 17 年 4 月 1 日から施行する。
第2条の規定にかかわらず、造形学部映像造形学科は、学生募集を平成17年度から停止する。尚在学生の全員の卒業を待って廃止する。
19 この学則は、平成 18 年 4 月 1 日から施行する。
20 この学則は、平成 19 年 4 月 1 日から施行する。
21 この学則は、平成 20 年 4 月 1 日から施行する。
（メディア・コンテンツ学部映像造形学科の存続に関する措置）
メディア・コンテンツ学部映像造形学科は、第 2 条の規定にかかわらず、当該学科に在学する学生が、当該学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。
（メディア・コンテンツ学部コンテンツ・プロデューサ学科に関する措置）
第2条の規定にかかわらず、メディア・コンテンツ学部コンテンツ・プロデューサ学科は、平成20年4月1日から学生募集を停止し、当該学科に在学する学生が、当該学科に在学しなくなるのを待って廃止する。
22 この学則は、平成 21 年 4 月 1 日から施行する。
23 この学則は、平成 22 年 4 月 1 日から施行する。
（宝塚造形芸術大学に関する措置）
宝塚造形芸術大学は、平成22年3月31日現在在学する学生が、在学しなくなるまでの間、存続するものとする。

（造形学部産業デザイン学科に関する措置）
造形学部産業デザイン学科は、第2条の規定にかかわらず、平成22年3月31日現在当該学科に在学する学生が、当該学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。

（造形学部美術学科及び芸術情報学科に在学する学生の教育職員免許の取得に関する措置）
第 28 条の２の規定にかかわらず、造形学部美術学科及び芸術情報学科に平成 22 年 3月 31 日現在在学する学生については、教職課程を履修できる学部・学科及び取得できる免許状の種類は次のとおりとし、当該課程の学生が卒業するのを待って廃止する。

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学部
学科
免許状の種類

造形学部
美術学科
中 学 校教諭 一種免許状（美術）高等学校教諭 一種免許状（美術）
学部
造形学部
学科
芸術情報学科
免許状の種類高等学校教諭 一種免許状（情報）24 この学則は、平成 23 年 4 月 1 日から施行する。
25 この学則は、平成 23 年 10 月 1 日から施行する。
26 この学則は、平成 23 年 10 月 31 日から施行する。
27 この学則は、平成 24 年 4 月 1 日から施行する。
（造形芸術学部の平成23年4月1日制定の教育課程の履修に関する卒業の要件の措置）第25条第1項の規定にかかわらず、造形芸術学部の平成23年4月1日制定の教育課程を履修する学生については、本学を卒業するためには128単位以上を修得しなければならないものとする。
（宝塚大学看護学部看護学科に関する措置）
第28条の3の規定にかかわらず、平成24年3月31日現在在学する学生については、保健師課程を修了した者は、保健師国家試験受験資格を取得できるものとする。
28 この学則は、平成 25 年 4 月 1 日から施行する。
（造形芸術学部アート・デザイン学科、メディア・デザイン学科に関する措置）
造形芸術学部アート・デザイン学科、メディア・デザイン学科は、第2条の規定にかかわらず、平成25年3月31日現在当該学科に在学する学生が、当該学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。

（造形芸術学部アート・デザイン学科に在学する学生の教育職員免許の取得に関する措置）
第 28 条の 2 の規定にかかわらず、造形芸術学部アート・デザイン学科に平成 25 年 3月 31 日現在在学する学生については、教職課程を履修できる学部・学科及び取得できる免許状の種類は次のとおりとし、当該課程の学生が卒業するのを待って廃止する。
学部
造形芸術学部
学科
アート・デザイン学科
免許状の種類
中 学 校教諭 一種免許状（美術）高等学校教諭 一種免許状（美術）29 この学則は、平成 26 年 4 月 1 日から施行する。
30 この学則は、平成 27 年 3 月 25 日から施行する。
31 この学則は、平成 27 年 4 月 1 日から施行する。
（東京メディア・コンテンツ学部メディア・コンテンツ学科に関する措置）
東京メディア・コンテンツ学部メディア・コンテンツ学科は、第2条の規定にかかわらず、平成27年3月31日現在当該学部学科に在学する学生が、当該学部学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとする。
32 この学則は、平成 28 年 4 月 1 日から施行する。
33 この学則は、平成 29 年 4 月 1 日から施行する。
34 この学則は、平成 30 年 4 月 1 日から施行する。
35 この学則は、平成 31 年 4 月 1 日から施行する。
36 この学則は、令和 2 年 4 月 1 日から施行する。
37 この学則は、令和 3 年 4 月 1 日から施行する。
38 この学則は、令和 4 年 4 月 1 日から施行する。
39 この学則は、令和 5 年 2 月 7 日から施行する。
40 この学則は、令和 6 年 4 月 1 日から施行する。

9

別表Ⅰ

東京メディア芸術学部
検定料 30,000円
入学金 200,000円
1年次～4年次
授業料等全額納付
分割納入（年額）
第1回目（4月） 第2回目(10月)
授 業 料
900,000円
450,000円
450,000円
施 設 費
300,000円
150,000円
150,000円
維 持 費
300,000円
150,000円
150,000円
合計
1,500,000円
750,000円
750,000円※編入学及び再入学については別に定める※検定料については減免する場合がある
看護学部
検定料 30,000円
入学金 300,000円
1年次～4年次
授業料等

全額納付
分割納入（年額）
第1回目（4月） 第2回目(10月)
授 業 料
1,000,000円
500,000円
500,000円
施 設 費
300,000円
150,000円
150,000円
維 持 費
300,000円
150,000円
150,000円
合計
1,600,000円
800,000円
800,000円※検定料については減免する場合がある

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