公益社団法人私立大学情報教育協会
令和３年度 第２回産学連携推進プロジェクト委員会議事概要
Ⅰ．日 時：令和３年 10 月１9（木）10：00～12：00
Ⅱ．場 所：私立大学情報教育協会（ZOOM によるテレビ会議開催）
Ⅲ．参加者：向殿委員長、大原副委員長、辻村委員、青木委員、歌代委員、田辺委員、斎藤ｱﾄﾞﾊﾞｲｻﾞ、吉永ｱﾄﾞﾊﾞｲｻﾞｰ、渡部ｱﾄﾞﾊﾞｲｻﾞｰ、原田ｱﾄﾞﾊﾞｲｻﾞｰ、青木ｱﾄﾞﾊﾞｲｻﾞｰ、
井端事務局長、森下Ⅳ．資料
１．2021 年度「学生による社会スタディ」の開催計画について（事務局メモ）
２．2021 年度「大学教員の企業現場研修」の開催計画について（事務局メモ）
５．2021 年度「産学連携人材ニーズ交流会」の開催計画について（事務局メモ）
Ⅴ．検討内容１．2021 年度事業の開催計画について
事務局作成の「2021 年度 産学連携事業の開催計画について（メモ）について検討した。
１．２「学生による社会スタディ」の開催方針について
前回の検討に基づき有識者 3 名に情報提供の協力をお願いした結果、3 名から了解が得られたことを踏まえ、以下のプログラム（案）で開催することを検討した。
（１）開催内容
昨年同様にオンライン（ZOOM）で開催する。
（２）参加者の募集①

募集は、「情報提供のみの参加」と「全プログラム参加」とする。

②

募集定員は合わせて３００名程度とする。

③

大学の学部長、学科長、関係教職員に開催要項の配布を依頼し、募集ポスターの掲示、大学の Web サイトに募集情報の掲載を依頼する。

（３）有識者について
第 1 回委員会で検討した 3 名の有識者から了解が得られたことから以下の 3 名に継続してお願いすることにした。
①

須藤修氏（中央大学 国際情報学部教授）「未来は君たちの手にある- ＤＸと社会イノベーション②

小西一有氏（合同会社タッチコア代表九州工業大学客員教授）「問題解決のイノベーションから意味のイノベーションへ」③

大原 茂之氏（東海大学名誉教授

株式会社オプテック会長）「サイバー空間とフィジカル空間を組み合わせた学び」（４）スケジュール
有識者と日程調整を行った結果、令和 4 年 2 月 10 日（木）末に開催要項を発送することにし以下の開催要項を作成した。

112：30～17：30 開催とし、11 月

未来を切り拓く志を支援する｢学生による社会スタディ｣開催要項
公益社団法人私立大学情報教育協会

IoT、ビッグデータ、AI、ロボットなどによるデジタルトランスフォーメーションが進展し、様々な分野で産業構造、人々の働き方、ライフスタイルが大きく変化しています。このような中で日本には、社会が抱える課題解決の創出国として自ら新たな成長分野を創り出し、チャレンジしていくことが求められています。
その源は若者一人ひとりの力に負うところが大きく、とりわけ未来に立ち向かい、自ら切り拓く高い志と意欲に委ねられています。ここでは、情報通信技術を活用して新しい価値の創出の重要性に気づいていただき、早い段階から発展的な学びが展開できることを期待しています。
１．開催日時日時：

令和 4 年 2 月 10 日（木）12：30～17：30

会場：

オンラインによるテレビ会議形式（Zoom 使用）で実施します。

２．プログラム概要
12：00

Zooｍ接続確認

12：30

開会挨拶

12：40

社会スタディの進め方について

13：00【有識者からの情報提供と意見交換】「未来は君たちの手にある「DX と社会イノベーション」
須藤修氏（中央大学国際情報学部教授、東京大学大学院特任教授）

デジタル技術が産業・生活・文化に至る社会のあらゆる分野に浸透し、地球規模で大変動が起きようとしている。デジタル技術を手段として活用し、個人の幸せや社会の豊かさを実現する価値創造に結び付けることが期待される。未来は君たちの手にあるので、文理の境界を超え、新しい社会の創造に向けたスキルの習得や社会的実践を通じて「DX 社会で輝ける叡智」を培ってほしい。
※

質疑応答・意見交換

13：50

休憩

14：00

「問題解決のイノベーションから意味のイノベーションへ」
小西一有氏（合同会社タッチコア代表、九州工業大学客員教授）

グローバルなデジタル変革の中で成長し発展していくには、新たな価値を生み出す様々なイノベーションが求められる。今まで日本が得意としてきた「問題解決のイノベーション」だけでは国際的な競争に勝てない。大事なことは、「モノからコト」へのような人々の生活の豊かさや幸せ感をもたらす「意味のイノベーション」を実現することである。そのためには、失敗をおそれず「経験するという価値」から新しい発想でチャレンジしてほしい。
※
14：50

質疑応答・意見交換「サイバー空間とフィジカル空間を組み合わせた学び」
大原茂之氏（東海大学名誉教授、株式会社オプテック会長）

日本は新しい変化への対応が苦手で昔の成功体験から抜け出せないでいる。その要因の一つとして、領域ごとの活動にとどまっており、サイバー上でデータを横断的に活用し、物事を予測してリアルの世界で構想を実現していくことが遅れている。これか2

らの学びは教室という限られた場ではなく、他分野の人たちと意見交換する学びの場が求められている。さあ、サイバーの世界で主体的に学びを作っていこう。
※
15：40

質疑応答・意見交換

休憩【気づきの整理と発展】
気づきの整理と発展のためのグループ討議※ グループで「情報通信技術を活を活用して未来社会にどのように向きあうか」について考える。
気づきの発表※ グループごとにまとめた結果を代表者が発表する。

17：30

閉会

３．募集対象国・公・私立大学の 1 年生・2 年生で、オンラインによるテレビ会議（Zoom 使用）に参加可能な方※

Zoom にネット接続し、Web カメラ、マイク等を用いて参加できることが参加条件になります。

４．募集定員①「全プログラム参加者」

100 名（グループ討議を含む全てのプログラムに参加する学生）※ 申込が定員を超えた場合、一部の大学に参加者が偏らないよう抽選等の方法で参加者を決定します。
②「情報提供のみの参加者」200 名（有識者からの情報提供と質疑応答・意見交換に限定して参加する学生）

５．応募方法と応募先ＵＲＬ
本協会の以下の申込サイトからお申込み下さい。参加費は無料です。
申込みサイト

http://www.juce.jp/sangaku/syakai-study/

６．応募締切令和４年 1 月 2１日（金）７．参加者の確定①

確定した｢全プログラム参加者｣には、1 月末に｢参加案内｣と「Zoom の URL」、「プログラムの進め方」などをメールで連絡します。

②

確定した｢情報提供のみの参加者｣には、1 月末に「参加案内」と「Zoom の URL」をメールで連絡します。

８．プログラムの進め方と学びの成果物の提出、修了証の発行について（１）有識者からの情報提供と質疑応答・意見交換（全参加者が対象）
各有識者から 35 分程度の情報提供を行い、その後「Zoom の質問機能」を用いて 15 分程度の質疑応答・意見交換を行います。
（２）気づきの整理と発展のためのグループ討議（全プログラム参加者のみ対象）「全プログラム参加者」は、有識者からの情報提供を受けて、社会的課題を解決するために ICTや AI 等を活3

用して未来を切り拓いていく学生自身の姿をイメージし、大学での学びにどのように取組もうとしているのかグループ討議を行い、その結果をグループで発表します。なお、「情報提供のみの参加者」には配信されません。
（３）学びの成果物について（全参加者が対象）①

終了後に、学びの成果物を各自作成し 2 週間以内にメールで本協会事務局に報告いただきます。

（A4､１枚）②

本協会で学びの成果物を審査し、令和 3 年 3 月末に｢修了証｣を郵送します。なお、｢全プログラム参加者」の中で優れた内容については、｢優秀証｣を発行し、所属大学の学長に報告するとともに、本協会の Web サイトを通じて紹介します。

９．開催内容の公開について①

有識者からの情報提供、質疑応答は、個人情報に配慮して編集した後に、ホームページ上で公開を予定しています。なお、｢全プログラム参加者｣によるグループ討議の様子は公開しません。

②

参加者の｢情報提供、質疑応答、グループ討議｣の撮影・録画は、著作権・肖像権の観点から厳禁とします。

10． 本件の連絡先
公益社団法人私立大学情報教育協会〒102-0073

東京都千代田区九段北 4-1-14

TEL：03-3261-2798

FAX：03-3261-5473

事務局担当

森下

九段北 TL ビル 4F
morishita@juce.jp

１．３「大学教員の企業現場研修」の開催方針について
昨年度は、新型コロナウィルスの感染防止で協力企業の受け入れが難しいとのことから、開催を中止したが、本年度はオンライン（Zoom 使用）で開催することにし、協力各社の意見を求めた結果、以下のように１日を決め、各社１時間程度の持ち時間でネット上で合同プログラムで実施することにした。
また、オンラインでは従来の企業戦略、人事制度、職場見学などの実施は難しいことから、「企業の概要紹介」と「若手社員との意見交換」に絞って実施することにした。
２０２１年度「大学教員の企業現場研修」開催報告
本事業は大学教員の教育力向上を支援するため、賛助会員の協力を得て情報産業における事業戦略の動向と若手社員を交えた大学での学びに対する要望などの意見交換などを通じて、授業改善に向けた気づきを提供するためにオンライン(Zoom 使用)で実施します。
１．開催日時日時：

2022 年 2 月 15 日（火）12：30～17：15

会場：

オンラインによるテレビ会議形式（Zoom 使用）で開催

２．プログラム概要
12：30

Zoom 接続開始

12：50

開会挨拶

13：00～14:00（１）事業戦略の紹介（15 分）

4【日本電気株式会社】

NEC は、安全・安心・公平・効率という社会価値を創造し、DX の推進を通じて、誰もが人間性を十分に発揮できる持続可能な社会の実現を目指しています。DX 推進企業として NEC の事業概要と、DX の実現に向けて社内で推進している「Smart Work 2.0」の取り組みをご紹介します。
（２）若手社員との意見交換（45 分）
社会人になってから今までの経験を通じて、大学時代にやっておけば良かったと思うことや、大学時代に役立った経験・授業はどの様なことだった

切替

5分

14：05～15：05【株式会社内田洋行】のか等について若手社員から発表し、意見交換を行います。
（1）事業戦略の紹介（15 分）
文科省が進める児童・生徒 1200 万人の利用を目指した「学習やアセスメントができる CBT システム（オンライン学習システム MEXCBT）」の実証研究支援や 100 万人の生徒が受験する「全国学力・学習状況調査」の受託等、様々な取組みの中で得られた知見と教育ＤＸ実現に向けた事業戦略を紹介します。
（２）若手社員との意見交換（45 分）
システムエンジニア及び営業若手社員から業務内容、必要なスキル、ICT 企

切替5分

業の最新の課題や実態、また大学時代に役立った経験や大学への要望などを発表し、その後参加者のみなさまとの意見交換を行います。

15：10～16：10【株式会社日立製作所】（１）事業戦略の紹介（15 分）
日立は OT・IT・プロダクトを結びつけて新たな価値を生み、社会課題を解決する社会イノベーション事業の一環として、「Lumada」を立ち上げました。Lumada は、これまでの知見やお客さまとの協創により蓄積したデジタル技術を活用して、新たな価値を創出する仕組みです。Lumada を用いて社会課題を解決することで「人々の Quolity of Life の向上」と「顧客企業の価値向上」の実現をめざす取組みの事業戦略を紹介します。
（２）若手社員との意見交換（45 分）
営業部門と SE 部門の入社３～4 年目の若手社員から業務内容、必要なスキル、切替

5分

最新の課題や実態、大学時代に役だった経験や大学への要望などを発表し、意見交換を行います。

16：15～17：15【富士通 Japan 株式会社】（１）事業戦略の紹介（15 分）
富士通 Japan は日本が抱える社会課題、地域に根差す課題をデジタル技術によって解決を図ることで社会に貢献していきます。DX を強力に推進し、日本の持続的な成長を支える取り組みについて紹介します。
（２）若手社員との意見交換（45 分）
若手社員から現在の仕事の内容や経験を踏まえ、大学時代に役立った授業や学ぶべきこと、大学に対して望みたいことなどについて発表し、意見交換を行います。

17：15

閉会挨拶

5

＜2021 年度事業計画＞
事業計画公益目的事業３．（２）産学連携による教育支援の振興及び推進（継続）
産学連携による教育支援として、以下の３事業をオンライン方式で実施する｡① 産学連携人材ニーズ交流会
データサイエンス・AI を活用して社会の変革に取組む企業から、大学教育に対する人材育成の要望・意見を聞き出すとともに、企業等社会の現場感覚や知見などの知的資源を大学教育に活用するオープンイノベーションの推進について、情報専門教育分科会からの報告を踏まえ、「大社接続」の実現に向けた課題・戦略の方向性を探求し、理解の共有をすすめる｡② 大学教員の企業現場研修
教員の教育力向上を支援するため､賛助会員の協力を得ることを前提に情報産業における事業戦略の動向､社員教育の体制､若手社員を交えた大学教育に対する要望などについて意見交換し､授業を振り返る気づきの機会を提供する｡
２．2021 年度の事業の進め方について本日の委員会では、「学生による社会スタディ」及び「大学教員の企業現場研修」について検討を進め、「産学連携人材ニーズ交流会」については第 2 回委員会で検討を進めることにした。
２-１

2020 年度「学生による社会スタディ」の開催結果について

資料３．により２０２０年度の実施結果が報告された。
（１）2020 年度の参加者について①

情報提供のみの参加者は２７大学で６７名②

全プログラム参加者は３７大学で７２名、合計６４大学で１３９名が参加した。

（２）成果報告書提出状況について
全プログラム参加者７２名中６３名（参加者の８７％）から「学びの成果報告書」の提出があり、小委員会で審査の結果、「優秀証」7 名、66 名に修了証」を発行した。
（３）参加者のアンケート結果

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全プログラムに参加した６３名中の中で４６名（参加者の７３％）がアンケートに回答し、「期待通り」が６３％、「ほぼ期待通り」が３３％、「どちらとも言えない」が２％、「期待外れ」が２％であったが、９６％の評価が「期待通り」と「ほぼ期待通り」であり、高い評価が得られた。
（４）特徴的な意見
以下のような意見が寄せられた。
・大学の学びでは経験できない話や他大学の学生との意見交換で貴重な経験をした。
・社会の変化・動向・今後必要とされる力などを根拠やデータで示していただき大変役立った。

・ これからの大学生活で何をすべきなのか何を学ぶべきなのかを考えるきっかけになった。
・自分の将来を考えるきっかけになり、将来像を話し合う中でより明確になった。
・内容、進め方、実施時期とも現在の進め方で良いので今後も継続して欲しい。
※
２-２

詳細は別紙のアンケート集計結果を参照

2021 年度「学生による社会スタディ」の開催方針について資料３．の事務局メモに基づいて検討した結果、本年度も昨年同様にオンラインでの開催を計画することにし、以下のように進めることにした。
（１）開催内容
昨年同様にオンライン（ZOOM）で開催する。
（２）参加者の募集①

募集は、「情報提供のみの参加」と「全プログラム参加」とする。

②

募集定員は合わせて３００名程度とする。

③

大学の学部長、学科長、関係教職員に開催要項の配布を依頼し、募集ポスターの掲示、大学の Web サイトに募集情報の掲載を依頼する。
（３）有識者（候補）について学生が IoT、ビッグデータ、AI、ロボット等によるデジタルトランスフォーメーションに興味･関心を抱き､イノベーションに関与する姿勢を醸成できるよう支援するための情報提供 について、昨年度の参加学生のアンケートで評価が高い以下の 3 名の有識者に継続してお願することにした。
①

須藤修氏（中央大学 国際情報学部教授）「未来は君たちの手にある- ＤＸと社会イノベーション②

小西一有氏（合同会社タッチコア代表

九州工業大学客員教授）「問題解決のイノベーションから意味のイノベーションへ」③

大原 茂之氏（東海大学名誉教授

株式会社オプテック会長）「サイバー空間とフィジカル空間を組み合わせた学び」（４）スケジュール7

第 1 回委員会の検討を踏まえて、有識者に協力要請と日程調整を行い、第 2 回委員会で確定し、11 月末に開催要項発送を発送することにした。

２-３①

有識者の調整、開催方針、開催要項決定→

2021 年 11 月

第 2 回委員会②

開催要項発送、参加者募集→

2020 年 12 月初旬

２０２１年度の「大学教員の企業現場研修」の進め方について

昨年度は、新型コロナウィルスの感染防止で協力企業の受け入れが難しいとのことから、開催を中止したが、本年度はオンライン（Zoom 使用）での開催について、以下の内容で検討を進めた。
（１）協力いただきたい賛助会員
日本電気株式会社、株式会社内田洋行、株式会社日立製作所、富士通株式会社（２）開催方法
協力企業の受け入れ負担を考え、以下のいずれかの方法で「リモート形式」での実施を検討する※

A パターン
各社の都合の良い日時を設定し、従来同様のプログラムで半日程度実施する※

B パターン
１日を決め、各社１時間程度の持ち時間でネット上の合同プログラムを実施する。

（３）プログラムの考え方「リモート形式」では対面のように参加者の反応が得られないので、賛助会員からの情報提供を中心にして質疑応答形式で進める。
２-４「２０２１年度の「大学教員の企業現場研修」について主な意見①

現在お客様とのやり取りもリモートで行っている状況なので「B パターン」でお願いしたい。アンケートでは若手社員との意見交換と職場見学の評判が良いので、若手社員との意見交換をメインに②「B パターン」で 1 時間程度の実施が良いと思う。
社内の意見では、注意し工夫することで対面の実施も可能であり。効果を考えると対面 実施が望ましいと思うが、リモート開催の方向であればその方向で協力する。従来と同じパターンではでき③ないので何を残し、何を削るのかの議論が必要と思う。
会社として 30 名以上の対面実施は難しいが、オンラインなら可能。企業戦略や人事制度の紹介、技術のデモンストレーション等の従来のやり方は難しいので、若手社員との意見交換をメインに「Bパターン」での実施が良いと思う。
④ 現状では対面の実施は難しい状況だが、オンラインあれば対応可能。
「A パターン」で長時間の実施は間延びしてしまい難しいと思うので、「B パターン」で 1 時間程度の実施が良いと思う。
２-５「２０２１年度の「大学教員の企業現場研修」の進め方

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以上のような意見を踏まえて、本年度はリモートで開催することにし、オンラインでは従来の企業戦略、人事制度、職場見学などの実施は難しいことから、「企業の概要紹介」と「若手社員との意見交換」に絞って各社 1 時間で、オンラインプログラムを検討することビス、第 2 回委員会で検討を進めることにした。
３．次回の日程について
2021 年 11 月 19 日（金）14：00 からオンラインで開催することにした。

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