Vol.4
大阪府立大学
高等教育開発センターニュース「フォーラム」

第 4 号

編集後記
高等教育開発センターは、発足以来２年目を迎えました。昨年度の活動をふりかえってみますと、『FORUM』の発行はもとより、セミナー・研修会・授業アンケートの実施、接続教育アンケート調査、他大学の視察、学会・講演会への所員派遣など、けっこうハードな活動がつづいたように思われます。
こうしたとりくみは今後も継続していかなければな
りませんが、全学の教員がＦＤ活動を共有するための場として、本年度は教員参加型研修会（ワークショップ）など、新しい企画にも力を注いでいくことになりそう

巻頭言

です。
ＦＤ活動をつうじての教育改善は、ただちに効果が総合教育研究機構長

あらわれるわけではなく、長い道のりを必要とするよ高等教育開発センター長

うです。やはり「継続は力なり」ということでしょうか。

2
佐藤優子

コラム
いまそこにある危機（山田）

高等教育開発センター主任

3
高橋哲也

ＦＤ探訪

4

FDセミナー（2006年度第1回 ）報告

6

授業アンケート実施のお知らせ

7

編集後記

8

〜第4回 総合教育研究機構第二教室初修外国語担当教員によるPodcast〜「先導的大学改革推進委託」（文部科学省委託調査研究）

大阪府立大学 高等教育開発センター
センターニュース ＦＯＲＵＭ
平成18年7 月20 日発行
発行者

公立大学法人 大阪府立大学
総合教育研究機構 高等教育開発センター〒599 −8531 大阪府堺市中区学園町1 −1
http://www.fd.las.osakafu-u.ac.jp/

印刷所 くすの木印刷〒586 −0081 大阪府河内長野市緑 ヶ丘北町25 −21

OSAKA PREFECTURE UNIVERSITY〈編集委員〉 川添 充

高橋 哲也（主任）

高根 雅啓

谷口 栄一

保田 卓（副主任）

山田 義顕

本吉 紀子（事務担当）

この冊子は1500冊作成 し、1冊あたり48円 です。

81

近年、大学を取り巻く状況は目まぐ
るしく変わりつつあります。
大学設置基準の大綱化以来、次々と打ち出される大学改革に関わる答申、などの、大学教育改革の具体的支援●策など。その背景には、18歳人口 の総合教育研究機構長
高等教育開発センター長

減少に伴う大学全入時代の到来、新教育課程（ゆとり教育）で育ってきた学生の質の多様化・変容などの「入り口」の問題だけでなく、急速に進む「知識基盤社会」において求められる２１
世紀型人材の育成や、グローバル化した社会の中で活躍できる人材の育成などの「出口」の問題があります。
さらに、大学の自己点検・評価及び認証評価の義務化を受け、どの大学に

佐藤優子

とっても、大学改革は避けて通ることは出来ません。

本学の高等教育開発センターでは、
そのような国内外の大学改革の状況・情報を収集・分析し、皆様に発信すると同時に、新任教員研修会やＦＤセミ
ナー、教育改革シンポジウムを開催しています。また、教育改革専門委員会と連携し、学生を対象に、全学的な授業アンケートおよび接続教育アンケ
ート調査を実施しています。
前者の授業アンケートについては、センターでアンケートの集計・分析を行い、学内公開をする予定です。これ2

EU発足以降 、ありとあらゆる面で国を今後の授業改善にどう活用していくのかが課題ですが、教育内容の改善・質の向上という目的達成のために、学生による評価・ニーズに個々の教員が主体的にどう対応するかがその鍵を握っています。一人一人のアクションがＰＤＣＡのサイクルを機能させるためには不可欠なのです。本センターは、これら教員個人の対応や、学部・学科等のレベルにおける様々な施策を支援し、有機的に連関させ、本学におけるＦＤ活動を効果的・効率的に推進するべく努力をいたします。
センターには、学生の入学前後の学習状況を把握・検討し、接続教育をはじめとする教育のあり方・改善のための指針とする役割があります。後者の接続教育アンケートでは、学生の学習履歴を調査して、問題点を洗い出し、その対策として、今年度前期、
総合教育研究機構で、「初習生物」と「初習物理」の補習授業を実施しました。
総合教育研究機構では、文科省の委託事業「今後の初年次教育の在り方に関する調査研究」に取り組んでおりますが、センターでもその調査報告書を踏まえて、本学固有の教育のあり方・改善の指針を作成する予定です。
今年度も引き続き、本学の教育改革・改善の推進に努めてまいりたいと考
えております。皆様のご支援・ご協力をよろしくお願い申し上げます。

境の垣根がなくなりつつあるヨーロッ
パで、高等教育についても統合を進める動きが急速に進んでいます。1999

年6月ボローニャにヨーロッパ29 カ国

いま
そこにある
危機

の教育担当大臣が会し、「ボローニャ宣言」に署名しました。この宣言では「ヨーロッパ高等教育圏」の創設が謳われ、その時期も2010年 までと明記されて

います。
基本的に

は 、そ の

教育圏内

で 取った

学位も単位もどこでも通用することを目指していますが、そのために各国は伝統ある自国の高等教育に関する制度も大幅に変更するほどの努力を払っています。このボローニャ宣言を実現するためのプロセスが「ボローニャ・プロ

セス」ですが、2年ごとに宣言を採択し、現在では参加国も45 カ国まで増えています。このヨーロッパの急速な動き

とともに、OECDとユネスコが共同で、「国境を越えた高等教育の質保証に関するガイドライン」を2005年12月 にパリで出しています。もともと消費者（学生）保護の観点から、留学生にも自国と同じ教育をといった趣旨で作成されたガイドラインで、WTOでのGATS交渉 で教育もサービス一般と同じように扱われることへの危惧から作られたものだと思います。国内では、文部科学省が「国際的な質保証に関する調査研究協力者会議」を2003 〜2004年 に7回に⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝

ス」って何のことか分かりますか。今回は、持たないといけないといった話です。

法制化、そして、特色ＧＰや現代ＧＰ

MASAKO SATO

いきなりですが、「ボローニャ・プロセ

大学が教育機関としての国際競争力を⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝

巻頭 言

COLUMN

渡って開いています。この委員会のウェブページでの議事録、資料を読むと当初は diploma mill といったものか

ら国内の学生を守る必要があるといった感じで始まったのが、後半は、「全体に対する基本条件として『国際的に通用する日本での質保証』が無ければ始まらないだろう。」とか「評価のサイク
ルが6 〜7年 であり、それまでに空白があり、この間に日本は国際的なスタンダ

ードから遅れてしまうので、ここをどうするかを考えるべき。」と遅れている日

本の大学教育の質保証をどうするかといった点に重点が置かれています。

さて、上記の話で何が問題になるのでしょうか。ボローニャ宣言の教育制度としての柱は、欧州単位相互認定制度(ECTS) と学位補遺（Diploma Sup-

plement ）です。ECTS で質保証まで込めた単位認定を行い学生が自由に大学間を行き来し、学位の中身を説明す

る学位補遺によって、ボローニャ・プロ

セスに加わっているどの国からどの国に就職するさいも、学位の中身（質）が企業側に分かるといったことを目指していると思われます。そして、
これが世界的な流れになろうとしているのが現状です。果たしてついていけるでしょう

か（ついていかないという選択肢も無いわけではありませんが、留学生は誰も来なくなるでしょうし、日本で取った単位・学位は外国で通用しなくなることを覚悟する必要があります）。

金融ビッグバンから10年 、都市銀行

は3 つになってしまいました。世界で認められる日本の大学がいくつ残るか、天が落ちてくることを心配しているのならいいのですが。

（高橋）■参考URL
国境を越えた高等教育の質保証に関するガイドライン(Guidelines for Quality Provision in Cross-border Higher Education)
http://www.oecd.org/dataoecd/27/51/35779480.pdf■ボローニャ・プロセス
http://www.aic.lv/ace/ace̲disk/Bologna/index.htm■国際的な大学の質保証に関する調査研究協力者会議
http://www.mext.go.jp/b̲menu/shingi/chousa/koutou/024/index.htm（ここに大量の資料があります）

3

近年、大学を取り巻く状況は目まぐ
るしく変わりつつあります。
大学設置基準の大綱化以来、次々と打ち出される大学改革に関わる答申、などの、大学教育改革の具体的支援●策など。その背景には、18歳人口 の総合教育研究機構長
高等教育開発センター長

減少に伴う大学全入時代の到来、新教育課程（ゆとり教育）で育ってきた学生の質の多様化・変容などの「入り口」の問題だけでなく、急速に進む「知識基盤社会」において求められる２１
世紀型人材の育成や、グローバル化した社会の中で活躍できる人材の育成などの「出口」の問題があります。
さらに、大学の自己点検・評価及び認証評価の義務化を受け、どの大学に

佐藤優子

とっても、大学改革は避けて通ることは出来ません。

本学の高等教育開発センターでは、
そのような国内外の大学改革の状況・情報を収集・分析し、皆様に発信すると同時に、新任教員研修会やＦＤセミ
ナー、教育改革シンポジウムを開催しています。また、教育改革専門委員会と連携し、学生を対象に、全学的な授業アンケートおよび接続教育アンケ
ート調査を実施しています。
前者の授業アンケートについては、センターでアンケートの集計・分析を行い、学内公開をする予定です。これ2

EU発足以降 、ありとあらゆる面で国を今後の授業改善にどう活用していくのかが課題ですが、教育内容の改善・質の向上という目的達成のために、学生による評価・ニーズに個々の教員が主体的にどう対応するかがその鍵を握っています。一人一人のアクションがＰＤＣＡのサイクルを機能させるためには不可欠なのです。本センターは、これら教員個人の対応や、学部・学科等のレベルにおける様々な施策を支援し、有機的に連関させ、本学におけるＦＤ活動を効果的・効率的に推進するべく努力をいたします。
センターには、学生の入学前後の学習状況を把握・検討し、接続教育をはじめとする教育のあり方・改善のための指針とする役割があります。後者の接続教育アンケートでは、学生の学習履歴を調査して、問題点を洗い出し、その対策として、今年度前期、
総合教育研究機構で、「初習生物」と「初習物理」の補習授業を実施しました。
総合教育研究機構では、文科省の委託事業「今後の初年次教育の在り方に関する調査研究」に取り組んでおりますが、センターでもその調査報告書を踏まえて、本学固有の教育のあり方・改善の指針を作成する予定です。
今年度も引き続き、本学の教育改革・改善の推進に努めてまいりたいと考
えております。皆様のご支援・ご協力をよろしくお願い申し上げます。

境の垣根がなくなりつつあるヨーロッ
パで、高等教育についても統合を進める動きが急速に進んでいます。1999

年6月ボローニャにヨーロッパ29 カ国

いま
そこにある
危機

の教育担当大臣が会し、「ボローニャ宣言」に署名しました。この宣言では「ヨーロッパ高等教育圏」の創設が謳われ、その時期も2010年 までと明記されて

います。
基本的に

は 、そ の

教育圏内

で 取った

学位も単位もどこでも通用することを目指していますが、そのために各国は伝統ある自国の高等教育に関する制度も大幅に変更するほどの努力を払っています。このボローニャ宣言を実現するためのプロセスが「ボローニャ・プロ

セス」ですが、2年ごとに宣言を採択し、現在では参加国も45 カ国まで増えています。このヨーロッパの急速な動き

とともに、OECDとユネスコが共同で、「国境を越えた高等教育の質保証に関するガイドライン」を2005年12月 にパリで出しています。もともと消費者（学生）保護の観点から、留学生にも自国と同じ教育をといった趣旨で作成されたガイドラインで、WTOでのGATS交渉 で教育もサービス一般と同じように扱われることへの危惧から作られたものだと思います。国内では、文部科学省が「国際的な質保証に関する調査研究協力者会議」を2003 〜2004年 に7回に⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝

ス」って何のことか分かりますか。今回は、持たないといけないといった話です。

法制化、そして、特色ＧＰや現代ＧＰ

MASAKO SATO

いきなりですが、「ボローニャ・プロセ

大学が教育機関としての国際競争力を⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝

巻頭 言

COLUMN

渡って開いています。この委員会のウェブページでの議事録、資料を読むと当初は diploma mill といったものか

ら国内の学生を守る必要があるといった感じで始まったのが、後半は、「全体に対する基本条件として『国際的に通用する日本での質保証』が無ければ始まらないだろう。」とか「評価のサイク
ルが6 〜7年 であり、それまでに空白があり、この間に日本は国際的なスタンダ

ードから遅れてしまうので、ここをどうするかを考えるべき。」と遅れている日

本の大学教育の質保証をどうするかといった点に重点が置かれています。

さて、上記の話で何が問題になるのでしょうか。ボローニャ宣言の教育制度としての柱は、欧州単位相互認定制度(ECTS) と学位補遺（Diploma Sup-

plement ）です。ECTS で質保証まで込めた単位認定を行い学生が自由に大学間を行き来し、学位の中身を説明す

る学位補遺によって、ボローニャ・プロ

セスに加わっているどの国からどの国に就職するさいも、学位の中身（質）が企業側に分かるといったことを目指していると思われます。そして、
これが世界的な流れになろうとしているのが現状です。果たしてついていけるでしょう

か（ついていかないという選択肢も無いわけではありませんが、留学生は誰も来なくなるでしょうし、日本で取った単位・学位は外国で通用しなくなることを覚悟する必要があります）。

金融ビッグバンから10年 、都市銀行

は3 つになってしまいました。世界で認められる日本の大学がいくつ残るか、天が落ちてくることを心配しているのならいいのですが。

（高橋）■参考URL
国境を越えた高等教育の質保証に関するガイドライン(Guidelines for Quality Provision in Cross-border Higher Education)
http://www.oecd.org/dataoecd/27/51/35779480.pdf■ボローニャ・プロセス
http://www.aic.lv/ace/ace̲disk/Bologna/index.htm■国際的な大学の質保証に関する調査研究協力者会議
http://www.mext.go.jp/b̲menu/shingi/chousa/koutou/024/index.htm（ここに大量の資料があります）

3

〜 第４回 総合教育研究機構第二教室
初修外国語担当教員によるPodcast 〜
機 構 第 二 教 室 初 修 外 国 語 担 当 教 員によるPodcast に取材させていただきました。清原文代講師にお話を伺いました。

Podcastの利点
ご存知の方も多いと思いますが、Podcast とは、インターネットを通じた音声・映像・文書の配信サービスで、iPod（米国アップル・コンピュータ
社 の ポ ー タ ブ ル オ ー ディオ プレ ー ヤ ー ）とbroadcasting からの造語です。このことから、
iPod を用いなければサービスを利用できないとの誤解をよく招きますが、実際にはアグリゲータと呼ばれるソフトウェア（アップル社のiTunes等 ）をインストールすればパソコン上でも視聴することができます。初修外国語Podcast のホームページでは、Podcast が外国語学習の手段として優れている点が以下のように挙げられています（文面は若干変えております）。
・音声ファイルをパソコンのハードディスクにダウンロードするため手元に音声ファイルが残り、いつでも聞ける。

⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝「ＦＤ探訪」第4回として、今回は総合教育研究

ド イツ 語

山本博志教授・ハンス＝ヨアヒ
ム・ペピン助教授・兼田博助教授

フラン ス 語

マリー＝フランソワーズ・
パンジエ助教授

中国語顧春芳教授・清原文代講師

朝鮮語韓国語 車美愛助教授
毎週2 〜3個 の会話表現が更新され、アグリゲータを起動していれば自動的にダウンロードされ・一旦登録すれば、インターネットに接続していてアグリゲータが起動していれば、更新がないか
定期的にチェックし、更新があれば新しい音声が自動的にダウンロードされ、一々教材をダウンロ
ードする手間がない。
・iPod等 のデジタル音楽プレーヤーに転送できるので、通勤や通学の時にも聞ける。

ます。今年度は機構プロジェクト型研究費が支給され、これを活用して現在配信中のPodcast を更に発展させたものを来年４月から配信する予定とのことです。
利用方法などの詳細は下記のページを入り口として知ることができます。
http://www.las.osakafu-u.ac.jp/podcast-lang/

・音声とともに2,000字 までのテキストを配信でき、iTunes上 で、あるいは液晶付きのiPod で読むことができる。
当初は清原氏が個人で中国語教育にPodcastを利用されていましたが、その可能性の大きさに気づき、総合教育研究機構の初修外国語教育としても使えないかと提案されたのがきっかけで、今年の3 月、機構ホームページ上にドイツ語・フラン
ス語・中国語・朝鮮語韓国語による簡単な会話教材として開設されました。各国語の100 の会話
表現について、日本語と各国語の両方で録音された音声を聴くことができます。日本語の文案と録
音は清原氏が、各国語への翻訳は機構第二教室
所属の初修外国語担当教員が行なっています。

開設後の反響開設から約3ヶ月になりますが、すでにいくつかのメディアやウェブ上で紹介されています。新聞
では、読売と毎日（いずれも大阪版朝刊）にとりあげられました。また雑誌ではパソコン誌のMac
Fan（7 月号）で、ワールドカップサッカーとの関連でドイツ語講座の記事が掲載されました。ウェブでは下記のサイトで紹介されています。
・全体
http://www.sbcr.jp/yig/url/art.asp?newsid=342（ヤフー・インターネット・ガイド）⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝ＦＤ 探 訪スピーカーの教員によるものです（下表）。

・フランス語
http://podacademy.jp/blogs/paris/2006/05/post̲5.html
http://podacademy.jp/blogs/paris/2006/05/post̲6.html（パリ発ポッドキャスト日誌）・朝鮮語韓国語
http://podcast-j.net/archives/2006/04/
podcasting̲language.html（ポッドキャストジャーナル）さらに、iTunes Music Store内 にあるPodcasts
登録者数ランキング（教育部門）で、各国語および4ヶ国語対照コンテンツがいずれも上位100位以内に入っています（6月29 日時点）。

ＦＤとしての意義
初修外国語Podcast のＦＤとしての意義を、清原氏は次のように挙げられています。パソコンがあれば学外からでもアクセスでき、そこでダウンロードしたコンテンツ（会話表現）をパソコンや
iPod などに保存していつでも聴くことができる
ので、学外での外国語学習手段の提供となっていること。外部に公表しているので一般市民にも利用でき、社会貢献にもなっていることです。第2回でご紹介した看護学部のユビキタス・オン・デマ
ンド学習支援環境の構築もそうですが、このようにＦＤ・教育開発にウェブやマルチメディアが今後も学内でおおいに活用されていくことが期待され
ます。

（保田）

外国語の音声は、機構第二教室所属のネイティブ■ Mac Fan 7月 号
■ 読売新聞（大阪版）5月8日朝刊■ Podcast 初修外国語講座（4ヶ国語版）の「どういたしまして」を再生中の画面

4■ 毎日新聞（大阪版）5月27 日朝刊

5

〜 第４回 総合教育研究機構第二教室
初修外国語担当教員によるPodcast 〜
機 構 第 二 教 室 初 修 外 国 語 担 当 教 員によるPodcast に取材させていただきました。清原文代講師にお話を伺いました。

Podcastの利点
ご存知の方も多いと思いますが、Podcast とは、インターネットを通じた音声・映像・文書の配信サービスで、iPod（米国アップル・コンピュータ
社 の ポ ー タ ブ ル オ ー ディオ プレ ー ヤ ー ）とbroadcasting からの造語です。このことから、
iPod を用いなければサービスを利用できないとの誤解をよく招きますが、実際にはアグリゲータと呼ばれるソフトウェア（アップル社のiTunes等 ）をインストールすればパソコン上でも視聴することができます。初修外国語Podcast のホームページでは、Podcast が外国語学習の手段として優れている点が以下のように挙げられています（文面は若干変えております）。
・音声ファイルをパソコンのハードディスクにダウンロードするため手元に音声ファイルが残り、いつでも聞ける。

⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝「ＦＤ探訪」第4回として、今回は総合教育研究

ド イツ 語

山本博志教授・ハンス＝ヨアヒ
ム・ペピン助教授・兼田博助教授

フラン ス 語

マリー＝フランソワーズ・
パンジエ助教授

中国語顧春芳教授・清原文代講師

朝鮮語韓国語 車美愛助教授
毎週2 〜3個 の会話表現が更新され、アグリゲータを起動していれば自動的にダウンロードされ・一旦登録すれば、インターネットに接続していてアグリゲータが起動していれば、更新がないか
定期的にチェックし、更新があれば新しい音声が自動的にダウンロードされ、一々教材をダウンロ
ードする手間がない。
・iPod等 のデジタル音楽プレーヤーに転送できるので、通勤や通学の時にも聞ける。

ます。今年度は機構プロジェクト型研究費が支給され、これを活用して現在配信中のPodcast を更に発展させたものを来年４月から配信する予定とのことです。
利用方法などの詳細は下記のページを入り口として知ることができます。
http://www.las.osakafu-u.ac.jp/podcast-lang/

・音声とともに2,000字 までのテキストを配信でき、iTunes上 で、あるいは液晶付きのiPod で読むことができる。
当初は清原氏が個人で中国語教育にPodcastを利用されていましたが、その可能性の大きさに気づき、総合教育研究機構の初修外国語教育としても使えないかと提案されたのがきっかけで、今年の3 月、機構ホームページ上にドイツ語・フラン
ス語・中国語・朝鮮語韓国語による簡単な会話教材として開設されました。各国語の100 の会話
表現について、日本語と各国語の両方で録音された音声を聴くことができます。日本語の文案と録
音は清原氏が、各国語への翻訳は機構第二教室
所属の初修外国語担当教員が行なっています。

開設後の反響開設から約3ヶ月になりますが、すでにいくつかのメディアやウェブ上で紹介されています。新聞
では、読売と毎日（いずれも大阪版朝刊）にとりあげられました。また雑誌ではパソコン誌のMac
Fan（7 月号）で、ワールドカップサッカーとの関連でドイツ語講座の記事が掲載されました。ウェブでは下記のサイトで紹介されています。
・全体
http://www.sbcr.jp/yig/url/art.asp?newsid=342（ヤフー・インターネット・ガイド）⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝⁝ＦＤ 探 訪スピーカーの教員によるものです（下表）。

・フランス語
http://podacademy.jp/blogs/paris/2006/05/post̲5.html
http://podacademy.jp/blogs/paris/2006/05/post̲6.html（パリ発ポッドキャスト日誌）・朝鮮語韓国語
http://podcast-j.net/archives/2006/04/
podcasting̲language.html（ポッドキャストジャーナル）さらに、iTunes Music Store内 にあるPodcasts
登録者数ランキング（教育部門）で、各国語および4ヶ国語対照コンテンツがいずれも上位100位以内に入っています（6月29 日時点）。

ＦＤとしての意義
初修外国語Podcast のＦＤとしての意義を、清原氏は次のように挙げられています。パソコンがあれば学外からでもアクセスでき、そこでダウンロードしたコンテンツ（会話表現）をパソコンや
iPod などに保存していつでも聴くことができる
ので、学外での外国語学習手段の提供となっていること。外部に公表しているので一般市民にも利用でき、社会貢献にもなっていることです。第2回でご紹介した看護学部のユビキタス・オン・デマ
ンド学習支援環境の構築もそうですが、このようにＦＤ・教育開発にウェブやマルチメディアが今後も学内でおおいに活用されていくことが期待され
ます。

（保田）

外国語の音声は、機構第二教室所属のネイティブ■ Mac Fan 7月 号
■ 読売新聞（大阪版）5月8日朝刊■ Podcast 初修外国語講座（4ヶ国語版）の「どういたしまして」を再生中の画面

4■ 毎日新聞（大阪版）5月27 日朝刊

5

授業
アンケート
実施 の お知らせ

REPORT

ＦＤセミナー（2006年度第1回 ）報告

教育改革専門委員会では、昨年度後期に引き続き授業アンケートを実施しております。詳細は下記です。少しでも回答率を改善するため、対象科目ご担当の先生方におかれましては、受講学生への周知等ご協力を賜りますようよろしくお願い申し上げます。

本年度第１回のＦＤセミナーを、5月15 日（月）に開催しました。岡山大学教育開発センターの橋本勝先生を講師にお迎えし、「『学生参画』による教育改善システム」と題して、ＦＤの先進的な取り組みについて、大変興味深いお話を聞かせていただ

きました。

各地の大学でＦＤの浸透が行き詰まりを見せ始めている中で、岡山大学は、教育改善に学生たちを主体的・積極的に参加・参画させることによって、

実 施 方 法 ： 学生ポータルを通じてWeb上で実施
対 象 科 目 ： 平成18年度前期開講科 目※1・2年生科 目は全ての科目が対象。3年生以上（大学院生も含む）の科
目は各学部（研究科）が指定した科目。
回 答 期 間 ： 平成18年7月 10 日（月）〜8月 11 日（金）※ただし集中講義の科目については別途設定。
結果開示期間： 平成18年10月 2 日（月）〜31 日（火）

そうした状況を打破し、ＦＤの深化・活性化をめざ

（保田）

しており、
この取り組みは平成17年度 の文部科学

省特色GP にも採択されています。
「学生教職員

教育改善委員会」という組織を設置し、この委員会は総勢50名程度 の委員から構成していますが、そのうち約30名 が学生の委員であり、委員会全体が学生の委員長によって統括されているということでした。委員会の内部に、新授業提案・シラバス・授業評価・勉学環境・学生交流・履修相談の6 つのＷＧを設置し、「ドラえもんの科学」や「知ってるつもり？コンビニ」などの学生発案授業（学生が素案をつくり、教員を公募）を実現したり、利用者の視点からシラバスを改善したり、あるいは学生授業

評価アンケートの質問項目や自由記述欄を改良したり、さらには学生の自主企画として「新入生対象
履修相談会」を開催するなど、学生が大学での「学び」の意味をしっかり見つめ直すことによって、教員だけの力ではおよそ不可能と思われる多くの改善を実現してきたそうです。ビデオ（17分間 ）も見せていただきましたが、公的性格を持つ委員会でありな「先導的大学改革推進委託」（文部科学省委託調査研究）

大阪府立大学総合教育研究機構「初年次教育在り方検討委員会」は大阪市立大学大学教育研究センターと連携して、昨年度から「今後の初年次教育の在り方に関する調査研究」というテーマで文部科学省先導的大学
改革推進委託を実施しています。高等教育開発センター所員も中心的メンバーとして頑張っています。

がら、サークル的な雰囲気も大切にしているようです。

今回の調査で大阪府立大学は、というものでは決してありませんが、わが大阪府立大学でも、（２）大阪府立大学の1・2年生に対する調査ことは可能なように思っています。たとえば『講義の真相』（４）高等学校の教諭に対して大学の初年次教育に関するアンケート調査（１）高校3年生を対象とする調査

実に意義深い講演だったと思います。猿真似すればいい（３）大学教員に対して高等学校における学習内容に関するアンケート調査

学生のもつパワーとエネルギーをもっと積極的に活用するなる冊子を学生が毎年編集しているそうで、いわゆる「単位といった調査を実施しています。
（１）、（４）は、大阪府下の公私立学校を中心に、「学習状況等に関する調査」のとりやすさ」だけではなくて、いろいろな情報を満載してと「英語・数学の基礎学力調査」を実施しているところで、さまざまな関係機関の協力もあり、回答者数はいるようですが、残念ながらそれは教員には配布されない

5,000名 を超える予定です。
（２）は、既に調査を実施していて、理系学部の新入生に対して実施した数学の基ことから、せっかくの意欲と労力が教員の授業改善には役立っていません。

今回のセミナーでは、テーマに鑑みて、学生の皆さんにも参加をしてもらいました。教員131名（遠隔講義システムを用いた羽曳野キャンパスでの参加教員61名 を含む）、学生28名 が出席し、過去最大の参加者数となりました。本学における全学的なＦＤ活動の大きな前進につながるものと確信しております。

（谷口）

6

礎学力調査は高校と共通の問題で行っています。英語のGTEC試験 もあわせて実施して、大阪府立大学の教育を考えていく基礎資料となる予定です。
これらの調査を通じて、最終的には大学の初年次で必要な教育内容（特に、スムーズな高大接続）や大学と高校の現場での認識の違いの解消についての提言を行っていく予定です。結果については、次号で報告します。
（高橋）

7

授業
アンケート
実施 の お知らせ

REPORT

ＦＤセミナー（2006年度第1回 ）報告

教育改革専門委員会では、昨年度後期に引き続き授業アンケートを実施しております。詳細は下記です。少しでも回答率を改善するため、対象科目ご担当の先生方におかれましては、受講学生への周知等ご協力を賜りますようよろしくお願い申し上げます。

本年度第１回のＦＤセミナーを、5月15 日（月）に開催しました。岡山大学教育開発センターの橋本勝先生を講師にお迎えし、「『学生参画』による教育改善システム」と題して、ＦＤの先進的な取り組みについて、大変興味深いお話を聞かせていただ

きました。

各地の大学でＦＤの浸透が行き詰まりを見せ始めている中で、岡山大学は、教育改善に学生たちを主体的・積極的に参加・参画させることによって、

実 施 方 法 ： 学生ポータルを通じてWeb上で実施
対 象 科 目 ： 平成18年度前期開講科 目※1・2年生科 目は全ての科目が対象。3年生以上（大学院生も含む）の科
目は各学部（研究科）が指定した科目。
回 答 期 間 ： 平成18年7月 10 日（月）〜8月 11 日（金）※ただし集中講義の科目については別途設定。
結果開示期間： 平成18年10月 2 日（月）〜31 日（火）

そうした状況を打破し、ＦＤの深化・活性化をめざ

（保田）

しており、
この取り組みは平成17年度 の文部科学

省特色GP にも採択されています。
「学生教職員

教育改善委員会」という組織を設置し、この委員会は総勢50名程度 の委員から構成していますが、そのうち約30名 が学生の委員であり、委員会全体が学生の委員長によって統括されているということでした。委員会の内部に、新授業提案・シラバス・授業評価・勉学環境・学生交流・履修相談の6 つのＷＧを設置し、「ドラえもんの科学」や「知ってるつもり？コンビニ」などの学生発案授業（学生が素案をつくり、教員を公募）を実現したり、利用者の視点からシラバスを改善したり、あるいは学生授業

評価アンケートの質問項目や自由記述欄を改良したり、さらには学生の自主企画として「新入生対象
履修相談会」を開催するなど、学生が大学での「学び」の意味をしっかり見つめ直すことによって、教員だけの力ではおよそ不可能と思われる多くの改善を実現してきたそうです。ビデオ（17分間 ）も見せていただきましたが、公的性格を持つ委員会でありな「先導的大学改革推進委託」（文部科学省委託調査研究）

大阪府立大学総合教育研究機構「初年次教育在り方検討委員会」は大阪市立大学大学教育研究センターと連携して、昨年度から「今後の初年次教育の在り方に関する調査研究」というテーマで文部科学省先導的大学
改革推進委託を実施しています。高等教育開発センター所員も中心的メンバーとして頑張っています。

がら、サークル的な雰囲気も大切にしているようです。

今回の調査で大阪府立大学は、というものでは決してありませんが、わが大阪府立大学でも、（２）大阪府立大学の1・2年生に対する調査ことは可能なように思っています。たとえば『講義の真相』（４）高等学校の教諭に対して大学の初年次教育に関するアンケート調査（１）高校3年生を対象とする調査

実に意義深い講演だったと思います。猿真似すればいい（３）大学教員に対して高等学校における学習内容に関するアンケート調査

学生のもつパワーとエネルギーをもっと積極的に活用するなる冊子を学生が毎年編集しているそうで、いわゆる「単位といった調査を実施しています。
（１）、（４）は、大阪府下の公私立学校を中心に、「学習状況等に関する調査」のとりやすさ」だけではなくて、いろいろな情報を満載してと「英語・数学の基礎学力調査」を実施しているところで、さまざまな関係機関の協力もあり、回答者数はいるようですが、残念ながらそれは教員には配布されない

5,000名 を超える予定です。
（２）は、既に調査を実施していて、理系学部の新入生に対して実施した数学の基ことから、せっかくの意欲と労力が教員の授業改善には役立っていません。

今回のセミナーでは、テーマに鑑みて、学生の皆さんにも参加をしてもらいました。教員131名（遠隔講義システムを用いた羽曳野キャンパスでの参加教員61名 を含む）、学生28名 が出席し、過去最大の参加者数となりました。本学における全学的なＦＤ活動の大きな前進につながるものと確信しております。

（谷口）

6

礎学力調査は高校と共通の問題で行っています。英語のGTEC試験 もあわせて実施して、大阪府立大学の教育を考えていく基礎資料となる予定です。
これらの調査を通じて、最終的には大学の初年次で必要な教育内容（特に、スムーズな高大接続）や大学と高校の現場での認識の違いの解消についての提言を行っていく予定です。結果については、次号で報告します。
（高橋）7

Vol.4大阪府立大学
高等教育開発センターニュース「フォーラム」

第 4 号

編集後記
高等教育開発センターは、発足以来２年目を迎えました。昨年度の活動をふりかえってみますと、『FORUM』の発行はもとより、セミナー・研修会・授業アンケートの実施、接続教育アンケート調査、他大学の視察、学会・講演会への所員派遣など、けっこうハードな活動がつづいたように思われます。
こうしたとりくみは今後も継続していかなければな
りませんが、全学の教員がＦＤ活動を共有するための場として、本年度は教員参加型研修会（ワークショップ）など、新しい企画にも力を注いでいくことになりそう

巻頭言

です。
ＦＤ活動をつうじての教育改善は、ただちに効果が総合教育研究機構長

あらわれるわけではなく、長い道のりを必要とするよ高等教育開発センター長

うです。やはり「継続は力なり」ということでしょうか。

2
佐藤優子

コラム
いまそこにある危機（山田）

高等教育開発センター主任

3
高橋哲也

ＦＤ探訪

4

FDセミナー（2006年度第1回 ）報告

6

授業アンケート実施のお知らせ

7

編集後記

8

〜第4回 総合教育研究機構第二教室初修外国語担当教員によるPodcast〜「先導的大学改革推進委託」（文部科学省委託調査研究）

大阪府立大学 高等教育開発センター
センターニュース ＦＯＲＵＭ
平成18年7 月20 日発行
発行者

公立大学法人 大阪府立大学
総合教育研究機構 高等教育開発センター〒599 −8531 大阪府堺市中区学園町1 −1
http://www.fd.las.osakafu-u.ac.jp/

印刷所 くすの木印刷〒586 −0081 大阪府河内長野市緑 ヶ丘北町25 −21

OSAKA PREFECTURE UNIVERSITY〈編集委員〉 川添 充

高橋 哲也（主任）

高根 雅啓

谷口 栄一

保田 卓（副主任）

山田 義顕

本吉 紀子（事務担当）

この冊子は1500冊作成 し、1冊あたり48円 です。

81