建築物エネルギー消費性能基準への適合義務対象建築物に係る工事監理マニュアル（中大規模建築物）
1. はじめに… ……………………………………………………………… 1
1.1 趣旨… ………………………………………………………………… 1
1.2 基本的考え方… ……………………………………………………… 1
2. 確認ポイントの例示… ………………………………………………… 6
2.1 本資料の構成… ……………………………………………………… 6
2.2 断熱材… ……………………………………………………………… 7
2.3 窓の熱貫流率、日射熱取得率（ガラスの種類、ブラインドの設置状況）………………………… 21
2.4 空調熱源機器… ……………………………………………………… 30
2.5 全熱交換器… ………………………………………………………… 34

７

2.6 送風機（換気設備）… ……………………………………………… 37
2.7 照明器具… …………………………………………………………… 40

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

2.8 給湯設備… …………………………………………………………… 44
2.9 昇降機… ……………………………………………………………… 49
2.10 太陽光発電設備… ………………………………………………… 51
2.11 全熱交換器の自動換気切替制御… ……………………………… 54
2.12 予熱時外気取り入れ停止制御… ………………………………… 57
2.13 二次ポンプの変流量制御… ……………………………………… 60
2.14 空調機ファンの変風量制御… …………………………………… 64
2.15 換気ファンの送風量制御… ……………………………………… 67
2.16 照明制御… ………………………………………………………… 70

2211. はじめに
1.1 趣旨
平成  年  月に、建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律（建築物省エネ法）が公布され、平成 
年  月から、 ㎡以上の非住宅建築物について、新築時等に建築物エネルギー消費性能基準（省エネ基準）への適合が義務づけられた。また、令和元年  月に、建築物省エネ法が改正され、令和  年  月（予定）から、
 ㎡以上の非住宅建築物についても、新築時等に省エネ基準への適合が義務づけられることとなった。
これに伴い、省エネ基準への適合義務の対象となる建築物（義務対象建築物）の設計を行う建築士は、省エネ適合性判定に必要となる設計図書において、省エネ基準に係る建材や設備の仕様等を明示することが必要となる。

また、義務対象建築物の工事監理者である建築士は、設計図書に明示された省エネ基準に係る建材や設備の仕様等のとおりに工事が実施されていることを確認することが必要となる。
本マニュアルは、義務対象建築物の省エネ基準に係る工事監理の適正な実施を図るため、工事監理ガイドライ
ン（平成  年  月  日 国土交通省住宅局建築指導課長 事務連絡）に示された工事監理の確認項目及び確認方法について、省エネ基準に係る工事に関し、より具体的に例示することを目的としている。

1.2 基本的考え方
省エネ基準への適合確認にあたりモデル建物法を利用した場合における省エネ基準に係る工事監理の確認項目と確認方法は、モデル建物法における入力内容を踏まえ、表１ のとおり整理される。モデル建物法を利用した場合の具体的な確認方法について、「２．確認のポイントの例示」において詳述する。
なお、標準入力法を利用した場合における省エネ基準に係る工事監理の確認項目と確認方法は、表 ２ のと
おり整理される。標準入力法を利用した場合においては、標準入力法における入力項目を踏まえ、本書に準じ、適切に工事監理の確認を行う。

また、義務対象建築物については、完了検査申請書に、省エネ基準に係る工事監理の実施状況に関する報告書

７（省エネ基準工事監理報告書）を添付する必要がある。省エネ基準工事監理報告書の様式例は、別紙  を参照。
なお、特定行政庁によっては、別途、様式を定めていることもあるため、実際の完了検査申請を行う際には、事
なお、工事監理において、性能値の確認が必要な項目については、完了検査時において、建築主事又は指定確認検査機関より、所定の性能を有していることを証明する書類（第三者認証に係る書類や自己適合宣言書）を求められることがあるため、工事監理者は、書面や製造者のホームページ等により、当該書類の確認を行う必要がある。
この第三者認証に係る書類としては、-,6 製品認証書等が該当する。また、自己適合宣言書としては、例えば、-,64 に基づく当該製品に係る製品規格の -,6 への自己適合宣言書や、-,64 に基づく試験方法を示した規格に基づき性能を確認していることの適合宣言書（様式例別紙１参照）が該当する。なお、一般社団法人
住宅性能評価・表示協会ホームページ上に用意された「温熱・省エネ設備機器等ポータルサイト」は、それらの

1
223

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

前に、特定行政庁や指定確認検査機関に確認を行う必要がある。

書類を入手あるいは入手するための各製造者の製品情報へのポータルサイトとなっており、完了検査等において活用することが可能である。

なお、省エネ基準は、空気調和設備・換気設備・照明設備・給湯設備・昇降機設備といった建築設備で消費される一次エネルギー量に係るものであり、建築士は、省エネ基準に係る設計や工事監理にあたり、適宜、建築設
備士の意見を聴くことが望ましい。   ※ 建築士法において、「建築士は、延べ面積が  ㎡を超える建築物の建築設備に係る設計又は工事監理を行う場合においては、
建築設備士の意見を聴くよう努めなければならない」と規定されているところ。





2
224

表 1.2.1 モデル建物法を利用した場合における省エネ基準に係る工事監理の確認項目・確認方法


確認項目
断熱材の仕様、設置状況

外皮

熱源機器の仕様、設置状況

設備

・施工計画書や施工記録書等に係る書類確認 ・目視に係る立会い確認

窓の仕様、設置状況（ブラインドボック ・製品ラベルや施工記録書等に係る書類確認 ス・庇の設置状況を含む）

空気調和

確認方法

全熱交換器の仕様、設置状況

・目視に係る立会い確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 ・目視に係る立会い確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 ・目視に係る立会い確認

全熱交換器の自動換気切替制御の設置状況

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認

予熱時外気取り入れ停止制御の設置状況

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認

２次ポンプの変流量制御の設置状況

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認

空調機ファンの変風量制御の設置状況 ・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認
換気設備

換気設備の仕様、設置状況
送風量制御の設置状況

照明設備

照明器具の仕様、設置状況
各種制御の設置状況
熱源機器の仕様、設置状況

昇降機設
備
太陽光発
電設備


昇降機の仕様、設置状況
太陽光発電の仕様、設置状況

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 ・目視に係る立会い確認
・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 ・目視に係る現地確認または施工記録書等に係る書類確認
・施工計画書や施工記録書等に係る書類確認 ・目視に係る立会い確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

節湯器具の仕様、設置状況

・目視に係る立会い確認

７

給湯設備 給湯配管の保温の仕様、設置状況

・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 ・目視に係る立会い確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 ・目視に係る立会い確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 ・目視に係る現地確認



3
225

表 1.2.2 標準入力法を利用した場合における省エネ基準に係る工事監理の確認項目・確認方法


外皮

確認項目

確認方法

外壁等を構成している建材の仕様、設置状

・施工計画や施工記録書等に係る書類確認 況・目視に係る現地確認

窓の仕様、設置状況（ブラインドボック

・製品ラベルや施工記録書等に係る書類確認 ス・庇の設置状況を含む）

・目視に係る現地確認
・施工計画や施工記録書等に係る書類確認 

熱源機器の仕様、設置状況

・目視に係る現地確認

冷暖同時供給の有無

・施工計画や施工記録書等に係る書類確認 

熱源機器に係る台数制御の設置状況

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 

蓄熱システムの仕様、設置状況

・目視に係る現地確認

２次ポンプの仕様（流量制御方式を含む）、

・納入仕様書等や施工記録書等に係る書類確認 

設置状況

・目視に係る現地確認

空気調和設

２次ポンプの変流量制御の設置状況

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認

備

２次ポンプに係る台数制御の設置状況

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 

空調機の仕様、設置状況

・目視に係る現地確認

空調機ファンの変風量制御の設置状況

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認

予熱時外気取入れ停止制御の設置状況

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認

外気冷房制御の有無

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 

全熱交換器の仕様、設置状況

・目視に係る現地確認

全熱交換器のバイパス制御の設置状況

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認

換気設備（換気代替空調機を含む）の仕様、 ・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 
換気設備

設置状況

・目視に係る現地確認

換気設備に係る各種制御（換気代替空調機を含む）の設置状況

照明設備

・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 

照明器具の仕様、設置状況

・目視に係る現地確認

各種制御の設置状況

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認

4
226

・納入仕様書や自主検査記録書等に係る書類確認



確認項目

確認方法
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 

熱源機器の仕様、設置状況

・目視に係る現地確認
・施工計画書や施工記録書等に係る書類確認 

給湯配管の保温の仕様、設置状況

・目視に係る現地確認

給湯設備

・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 

節湯器具の仕様、設置状況

・目視に係る現地確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 

太陽熱利用設備の仕様、設置状況

・目視に係る現地確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 

昇降機設備 昇降機の仕様、設置状況

太陽光発電
設備
コージェネ
レーション
システム


・目視に係る現地確認
・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 

太陽光発電設備の仕様、設置状況

・目視に係る現地確認

パワーコンディショナの仕様、設置状況

・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 ・目視に係る現地確認

コージェネレーションシステムの仕様、設置 ・納入仕様書や施工記録書等に係る書類確認 状況

・目視に係る現地確認

７
工事監理マニュアル（中大規模建築物）

5
227

2. 確認のポイントの例示
2.1 本資料の構成
次ページ以降では、建材及び設備別に、次の３つのパートで工事監理の方法を解説している。
「１）確認項目」では、設計図書において記載されている内容に対応して工事監理において確認すべき項目を表に整理している。
「２）具体的な確認方法」では、”納入前”、”材料納入時”、”施工後”などの工事の各段階において、前述の確認すべき項目についてどのような方法で確認するかを表に整理している。その上で、標準的な工事監理において行われている確認を説明した上で、省エネ基準に係る工事監理に特有の確認方法について説明している。
「３）確認する図書の例」では、１）、２）で示した確認を確認する具体的な図書の例を示している。



6
228

2.2 断熱材
1) 確認項目
設計図書の記載方法には、下表の①～③に示す  パターンがあり、記載方法によって確認すべき項目が異なるため、最初に設計図書が①～③のどれに該当するかを判断し、該当箇所の確認作業を行う。



設計図書の記載内容

記載例

確認項目

① モデル建物法で選択できる種類の断熱材を用いた場合


断熱材種類※１

【記載例 】

【記載例 】



グラスウール断熱材

吹付け硬質ウレタン 断熱材種類
フォーム断熱材 $ 種
+

施工部位

外壁

外壁

施工部位



厚さ

PP

PP

厚さ

② 熱伝導率等の熱性能が規格等で規定されている断熱材を用いた場合
① ② 断熱材種類※２

グラスウール断熱材、通常品（）

断熱材種類

③ ④ 適合する規格※３

-,6$ 区分 *: に該当

規格品である旨⑤ ⑥ 施工部位

外壁

施工部位

⑦ 

PP

厚さ

グラスウール断熱材

断熱材種類

厚さ

③ ①、②以外の場合
⑧ ⑨ 断熱材種類

⑩ ⑪ 熱性能（熱伝導率等） 熱伝導率：:P.

熱性能（熱伝導率等）

⑫ 
⑬ 熱性能の試験方法※４

熱性能が所定の試験方法-,6$ に基づき測定
外壁

施工部位

⑯ 

PP

厚さ

厚さ

※１ 参考１を参照。大分類のみ記載する場合（①【記載例 】）と、小分類まで記載する場合（①【記載例 】）がある。
※２ 参考２を参照。
※３ 熱伝導率等の熱性能が規定されている規格。例えば、「-,6$」などが該当。
「-,6$」「-,6$」「-,6$」「-,6$」については、参考２を参照。
※４ 熱伝導率等の熱性能に係る試験方法。例えば、「-,6$」に基づく断熱材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法が該当。







7
229

工事監理マニュアル（中大規模建築物）⑭ 
⑮ 施工部位７により算出されている旨

2) 具体的な確認方法
標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

時期

確認項目

具体的な確認方法

納入前

材質、施工範囲等

施工計画書（断熱材）に係る書類確認

材料納入時

材質、厚さ等

目視に係る立会い確認、納入伝票等に係る書類確認

施工後

厚さ等

目視に係る立会い確認、施工記録書、施工完了報告書等に係る書類確認


標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される施工計画書・納入伝票・施工完了報告書等により、使用される断熱材が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じ、材料の初期納入時に、使用材料が指定材料であることを製品・納品書・カタログ等に記載された認証マークにより立会い確認、工事施工者から提出される施工記録書の確認、施工状況の立会い確認等を行っている。また、現場で施工される断熱材の場合は、必要に応じ、工事施工者から提出される施工記録書や施工完了報告書等の確認、施工状況の立会い確認等を行っている。

省エネ基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
特に、設計図書に熱性能に関する規格や試験方法が記載されている場合は、施工計画書等に当該規格や試験方法が記載されていることを確認する。その際、工事監理者は、必要に応じ、断熱材が所定の熱性能を有していることを証明する書類（第三者認証、自己適合宣言書等）を工事施工者等に求める。断熱材の熱性能の第三者認証に係る書類としては、日本建材・住宅設備産業協会の「優良断熱建材認証書」等が該当する。
なお、断熱材については、製造元より様々な流通経路を経て、工事現場に納入されることがあり、工事現場に断熱材の仕様に係る情報が適確に伝達されるよう、工事施工者等に注意を促す必要がある。
3) 確認する図書の例
断熱材の仕様確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に示す確認項目が記載されていることが必要となる。
具体的な書類の例は、次のとおり。






8
230

a) 施工計画書（①の場合）
工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認する。
【記載例 2】 吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材

ᴾ
吹付け硬質ウレタンフォーム施工計画

１）

工事名

○○○○○新築工事

工事施工（ゼネコン）○○○○○

原材料・材料物性
商品名：○○○○○

製造会社名：○○○○

品

製造会社住所：○○○○○

番：○○○○○

TEL：○○○○○

FAX：○○○○○

ホームページ：○○○○○
種類の区分

JIS A 9526 A 種１H の仕様に準拠
材 料 特 性
項目

単位

物性値

熱伝導率

W/(m･K)

0.026

圧縮強さ

KPa

80 以上

接着強さ

ｋPa

80 以上

透湿率

Ng/(m･s･Pa)

9.0 以下有

難燃材料相当難燃性の有無７２） 施工範囲
部位

断熱材の種類

厚さ（mm）

施工面積（㎡）

吹付け硬質ウレタンフォーム A 種１H

35

780

屋根

吹付け硬質ウレタンフォーム A 種１H

50

4,000

チェックポイント 施工部位

チェックポイント 断熱材種類

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

外壁

チェックポイント 厚さ

３） 吹付け施工業者
会社名

○○○○○

住所

○○○○○

第三者認証の有無

優良断熱材認証（(一社)日本建材・住宅設備産業協会） 有 ・ 無

ᴾ
9
231

b) 施工計画書（②の場合）

ᴾ

チェックポイント 厚さ

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 断熱材種類

ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 適合する規格

ᴾ※具体的な規格は参考  を参照

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 施工部位

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ


ᴾ


10
232

c) 施工計画書（③の場合）


チェックポイント 断熱材種類

３．材料仕様 グラスウールボード

チェックポイント 厚さ

グラスウール（不燃 10－）〇〇〇株式会社
保温 -,6 $ ・ 吸音 -,6 $
イ

商品名

グラスウール .PP

ロ

形状

ボードタイプ

ハ

標準寸法

PP×PP

ニ

熱伝導率

 :P･N 以下 -,6$ に基づき算出

ホ

用途

断熱・吸音材として天井・壁面に使用

ヘ

仕上げ

△△△△



チェックポイント 熱性能に係る試験方法

チェックポイント 熱性能 スピンドルピン
スピンドルピン 3 ボタンワッシャー（□□□株式会社）
イ

用途

グラスウール取付用


施工厚さ

長さ

クギ径

プレート寸法入数 FV

PP

PP

PPPP 角 本 施工範囲
・外壁  ㎡

７

チェックポイント 施工部位

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ


ᴾ


11
233

参考 1：モデル建物法に記載された断熱材の仕様名称

ᴾ注）小分類に＊が記されたものは、設計図書に小分類の断熱材種類（例：「. 相当」）が記載されていない場合のデフォルト値を表す。


12
234

参考 1：モデル建物法に記載された断熱材の仕様名称（続き）

７注）小分類に＊が記されたものは、設計図書に小分類の断熱材種類（例：「. 相当」）が記載されていない場合のデフォルト値を表す。





13
235

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

ᴾ

参考 2：熱伝導率等の熱性能が規定されている規格-,6$ のう
ち、以下の区分に該当する断熱材
*:
*:
*:
*:
*:
*:
*:
*:
*:
*:
*:
*:
*:
*:
*:
*:
*:
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*

建材種別（表記例）
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 通常品（） 又は *: -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 

14

236

熱伝導率
:P・.


































































































工事監理マニュアル（中大規模建築物）

グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
グラスウール断熱材 高性能品（+*） 又は *:+* -,6$ 
ロックウール断熱材 /$ 又は 5:/$ -,6$ 
ロックウール断熱材 /% 又は 5:/% -,6$ 
ロックウール断熱材 /& 又は 5:/& -,6$ 
ロックウール断熱材 /' 又は 5:/' -,6$ 
ロックウール断熱材 0$ 又は 5:0$ -,6$ 
ロックウール断熱材 0% 又は 5:0% -,6$ 
ロックウール断熱材 0& 又は 5:0& -,6$ 
ロックウール断熱材 +$ 又は 5:+$ -,6$ 
ロックウール断熱材 +% 又は 5:+% -,6$ 
ロックウール断熱材 +& 又は 5:+& -,6$ 
インシュレーションファイバー断熱材 ファイバーマット 又は ,0 -,6$ 
インシュレーションファイバー断熱材 ファイバーボード 又は ',% 3  -,6$ 
ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材  号 又は (36 -,6$ 
ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材  号 又は (36 -,6$ 
ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材  号 又は (36 -,6$ 
ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材  号 又は (36 -,6$ 
押出法ポリスチレンフォーム断熱材  種 E$ 又は ;36ｂ$ -,6$ 
押出法ポリスチレンフォーム断熱材  種 E% 又は ;36ｂ% -,6$ 
押出法ポリスチレンフォーム断熱材  種 E& 又は ;36ｂ& -,6$ 
押出法ポリスチレンフォーム断熱材  種 E$ 又は ;36ｂ$ -,6$ 
押出法ポリスチレンフォーム断熱材  種 E% 又は ;36ｂ% -,6$ 
押出法ポリスチレンフォーム断熱材  種 E& 又は ;36ｂ& -,6$ 
押出法ポリスチレンフォーム断熱材  種 D$ 又は ;36D$ -,6$ 
押出法ポリスチレンフォーム断熱材  種 D% 又は ;36D% -,6$ 
押出法ポリスチレンフォーム断熱材  種 D& 又は ;36D& -,6$ 
押出法ポリスチレンフォーム断熱材  種 D' 又は ;36D' -,6$ 
押出法ポリスチレンフォーム断熱材  種 E$ 又は ;36E$ -,6$ 
押出法ポリスチレンフォーム断熱材  種 E% 又は ;36E% -,6$ 
押出法ポリスチレンフォーム断熱材  種 E& 又は ;36E& -,6$ 
押出法ポリスチレンフォーム断熱材  種 E' 又は ;36E' -,6$ 
硬質ウレタンフォーム断熱材  種 又は 38) -,6$ 
硬質ウレタンフォーム断熱材  種  号 又は 38) -,6$ 
硬質ウレタンフォーム断熱材  種  号 又は 38) -,6$ 
硬質ウレタンフォーム断熱材  種  号 又は 38) -,6$ 
硬質ウレタンフォーム断熱材  種  号 又は 38) -,6$ 
ポリエチレンフォーム断熱材  種  号 又は 3( -,6$ 
ポリエチレンフォーム断熱材  種  号 又は 3( -,6$ 

７*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
*:+*
5:/$
5:/%
5:/&
5:/'
5:0$
5:0%
5:0&
5:+$
5:+%
5:+&
,0
',% 3 
(36
(36
(36
(36
;36ｂ$;36ｂ%;36ｂ&;36ｂ$;36ｂ%;36ｂ&
;36D$;36D%
;36D&
;36D';36E$;36E%
;36E&
;36E'38)
38)
38)
38)
38)
3(
3(


15
237




3(
3(
3)$、3)$3)%、3)%
3)&、
3)&3)'、3)'3)(、3)(3)$、3)$3)%、3)%
3)&、
3)&3)'、3)'3)(、3)(3)$、3)$3)%、3)%
3)&、
3)&3)'、3)'3)(、3)(3)$、3)$3)$、3)$3)$、3)$3)$、3)$

ポリエチレンフォーム断熱材  種 又は 3( -,6$ 
ポリエチレンフォーム断熱材  種 又は 3( -,6$ 
フェノールフォーム断熱材  種  号 $Ⅰ、$Ⅱ 又は 3)$、3)$ -,6$
 
フェノールフォーム断熱材  種  号 %Ⅰ、%Ⅱ 又は 3)%、3)% -,6$
 
フェノールフォーム断熱材  種  号 &Ⅰ、&Ⅱ 又は 3)&、3)& -,6$
 
フェノールフォーム断熱材  種  号 'Ⅰ、'Ⅱ 又は 3)'、3)' -,6$ 
フェノールフォーム断熱材  種  号 (Ⅰ、(Ⅱ 又は 3)(、3)( -,6$
 
フェノールフォーム断熱材  種  号 $Ⅰ、$Ⅱ 又は 3)$、3)$ -,6$
 
フェノールフォーム断熱材  種  号 %Ⅰ、%Ⅱ 又は 3)%、3)% -,6$
 
フェノールフォーム断熱材  種  号 &Ⅰ、&Ⅱ 又は 3)&、3)& -,6$
 
フェノールフォーム断熱材  種  号 'Ⅰ、'Ⅱ 又は 3)'、3)' -,6$ 
フェノールフォーム断熱材  種  号 (Ⅰ、(Ⅱ 又は 3)(、3)( -,6$
 
フェノールフォーム断熱材  種  号 $Ⅰ、$Ⅱ 又は 3)$、3)$ -,6$
 
フェノールフォーム断熱材  種  号 %Ⅰ、%Ⅱ 又は 3)%、3)% -,6$
 
フェノールフォーム断熱材  種  号 &Ⅰ、&Ⅱ 又は 3)&、3)& -,6$
 
フェノールフォーム断熱材  種  号 'Ⅰ、'Ⅱ 又は 3)'、3)' -,6$ 
フェノールフォーム断熱材  種  号 (Ⅰ、(Ⅱ 又は 3)(、3)( -,6$
 
フェノールフォーム断熱材  種  号 $Ⅰ、$Ⅱ 又は 3)$、3)$ -,6$
 
フェノールフォーム断熱材  種  号 $Ⅰ、$Ⅱ 又は 3)$、3)$ -,6$
 
フェノールフォーム断熱材  種  号 $Ⅰ、$Ⅱ 又は 3)$、3)$ -,6$
 
フェノールフォーム断熱材  種  号 $Ⅰ、$Ⅱ 又は 3)$、3)$ -,6$
 





















-,6$ のう
ち、以下の区分
熱伝導率
建材種別（表記例）
:P・.
に該当する断熱材
/)*:
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW952 λ0.052 以下

（-,6$）
/)*: 吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW1052 λ0.052 以下

（-,6$）
/)*: 吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW1051 λ0.051 以下

（-,6$）
/)*: 吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW1152 λ0.052 以下

（-,6$）
/)*: 吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW1151 λ0.051 以下

（-,6$）

16

238




/)*:
/)*:
/)*:
/)*:
/)*:
/)*:
/)*:
/)*:
/)*:/)*:
/)*:
/)*:
/)*:
/)*:
/)*:
/)*:
/)*:
/)*:

/)*:

/)*:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:




















工事監理マニュアル（中大規模建築物）/)*:



７/)*:

吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW1252 λ0.052 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW1352 λ0.052 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW1351 λ0.051 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW1452 λ0.052 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW1451 λ0.051 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW1551 λ0.051 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW1651 λ0.051 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW1852 λ0.052 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW1951 λ0.051 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW2050 λ0.050 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW2040 λ0.040 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW2238 λ0.038 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW2436 λ0.036 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW2636 λ0.036 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW2836 λ0.036 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW3240 λ0.040 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW3238 λ0.038 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW3540 λ0.040 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW3538 λ0.038 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW3636 λ0.036 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW4040 λ0.040 以下（-,6$）
吹込み用グラスウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFGW4038 λ0.038 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2555 λ0.055 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2554 λ0.054 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2553 λ0.053 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2552 λ0.052 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2551 λ0.051 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2550 λ0.050 以下（-,6$）










17
239

/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:
/)5:

吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2549 λ0.049 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2548 λ0.048 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2547 λ0.047 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2546 λ0.046 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2545 λ0.045 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2544 λ0.044 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2543 λ0.043 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2542 λ0.042 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2541 λ0.041 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW2540 λ0.040 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3053 λ0.053 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3052 λ0.052 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3051 λ0.051 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3050 λ0.050 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3049 λ0.049 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3048 λ0.048 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3047 λ0.047 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3046 λ0.046 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3045 λ0.045 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3044 λ0.044 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3043 λ0.043 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3042 λ0.042 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3041 λ0.041 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3040 λ0.040 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3039 λ0.039 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW3038 λ0.038 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW6039 λ0.039 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW6038 λ0.038 以下（-,6$）

18

240






























/)5:
/)5:
/)&)
/)&)
/)&)
/)&)
/)&)
/)&)
/)&)
/)&)
/)&)
/)&)
/)&)
/)&)
/)&)
/)&)
/)&)
/)&)

/)&)

-,6$ のう
ち、以下の区分に該当する断熱
材
1)
1)+
1)２
1)+
1)

建材種別（表記例）
吹付け硬質ウレタンフォーム $ 種１ 又は 1)１（-,6$）
吹付け硬質ウレタンフォーム $ 種１+ 又は 1)１+（-,6$）
吹付け硬質ウレタンフォーム $ 種２ 又は 1)２（-,6$）
吹付け硬質ウレタンフォーム $ 種２+ 又は 1)２+（-,6$）
吹付け硬質ウレタンフォーム $ 種３ 又は 1)３（-,6$）





















熱伝導率
:P・.






19
241

工事監理マニュアル（中大規模建築物）



７/)&)

吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW6037 λ0.037 以下（-,6$）
吹込み用ロックウール断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFRW6036 λ0.036 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF2540 λ0.040 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF2539 λ0.039 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF2538 λ0.038 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF4040 λ0.040 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF4039 λ0.039 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF4038 λ0.038 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF4540 λ0.040 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF4539 λ0.039 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF4538 λ0.038 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF5040 λ0.040 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF5039 λ0.039 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF5038 λ0.038 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF5540 λ0.040 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF5539 λ0.039 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF5538 λ0.038 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF6040 λ0.040 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF6039 λ0.039 以下（-,6$）
吹込み用セルローズ断熱材 NJ㎥ : P.  又は LFCF6038 λ0.038 以下（-,6$）

-,6$ のう
ち、以下の区分に該当する断熱材
$;36%E$;36%E$;36%E$;36%D$(36%特$3)%$3)%$38)%
$38)%$38)%$38)%$38)%

建材種別（表記例）

熱伝導率
:P・.

$ 種押出法ポリスチレンフォーム保温板  種 E 又は $;36%ｂ（-,6$）
$ 種押出法ポリスチレンフォーム保温板 ２種 E 又は $;36%ｂ（-,6$）
$ 種押出法ポリスチレンフォーム保温板 ３種 E 又は $;36%３ｂ（-,6$）
$ 種押出法ポリスチレンフォーム保温板 ３種 D 又は $;36%３D（-,6$）
$ 種ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板 特号 又は $(36%特（-,6$）
$ 種フェノールフォーム保温板  種  号 又は $3)%（-,6$）
$ 種フェノールフォーム保温板  種  号 又は $3)%（-,6$）
$ 種硬質ウレタンフォーム保温板  種 又は $38)%（-,6$）
$ 種硬質ウレタンフォーム保温板  種  号 又は $38)%（-,6$）
$ 種硬質ウレタンフォーム保温板  種  号 又は $38)%（-,6$）
$ 種硬質ウレタンフォーム保温板  種  号 又は $38)%（-,6$）
$ 種硬質ウレタンフォーム保温板  種  号 又は $38)%（-,6$）















20242

2.3 窓の熱貫流率、日射熱取得率（ガラスの種類、ブラインドの設置状況）
1) 確認項目
設計図書の記載方法には、１）①～③に示す  パターンがあり、記載方法によって確認すべき項目が異なるため、最初に設計図書が①～③のどれに該当するかを判断し、該当箇所の確認作業を行う。
＜建具の仕様＞


設計図書の記載内容

記載例

確認項目

①モデル建物法において選択できるガラスの種類※１が記載されている場合
【記載例 】

【記載例 】



建具の記号

$:

$:

建具の記号



建具の種類

アルミ製サッシ

アルミ製サッシ

サッシの種類

寸法

:×+

:×+

寸法

ガラスの種類※１

二層複層ガラス 二層複層ガラス ガラスの種類※１（ガラス建築（ガラス建築確認記号※ /V$

/V$ （ /RZ 確認記号※）

）($)/ 、



乾燥空気、日射遮蔽型）

ブラインドの有無

ブラインドあり

ブラインドあり

ブラインドの有無又はブラインドボックスの有無※３

②ガラスの種類と熱貫流率・日射取得率等が記載されている場合
建具の記号

$:

建具の記号



建具の種類

アルミ製サッシ

サッシの種類

寸法

:×+

寸法

ガラスの種類・熱貫流率・ /RZ( ガラス（/RZ($)/）、 ガラスの熱貫流率、日射熱取
熱貫流率 :㎡ .・日射熱取得率 得率

当該熱性能の試験方法※

-,65 により測定

当該熱性能の試験方法※
（ガラス建築確認記号※）



ブラインドの有無

ブラインドあり

ブラインドの有無又はブラインドボックスの有無※３③窓全体の熱性能が記載されている場合

建具の記号

$:

建具の記号



寸法

:×+

寸法

窓の熱貫流率・日射熱取 窓の熱貫流率 :㎡ .・日射熱取 窓の熱貫流率、日射熱取得率
21

21

243

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

日射熱取得率７



得率

得率 

当該熱性能の試験方法※

-,6$ 及び -,6$ により測 当該熱性能の試験方法※
定

ブラインドの有無

ブラインドあり

ブラインドの有無又はブラインドボックスの有無※３

※ 参考１を参照。
※ モデル建物法において選択できる窓ガラスの種類に係る記号。
※ ブラインドボックスを設置していれば、ブラインドが設置されるものと判断。
※ 熱貫流率、日射熱取得率等の熱性能に係る試験方法。別紙１を参照。


＜建具の設置状況＞


建具の施工部位

※施工部位は、平面図及び現地にて確認

庇の設置状況※庇の設置状況（有無）は、詳細図及び現地にて確認

2) 具体的な確認方法
標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

時期

確認項目

具体的な確認方法

納入前

材質、形状等

施工計画書（窓）に係る書類確認

材料納入時

材質、形状等

目視に係る立会い確認、納入仕様書等に係る書類確認

施工後

施工状況

目視に係る立会い確認、施工記録等に係る書類確認
標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される施工計画書・納入伝票等により、使用される窓ガラ
スが設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに、必要に応じ、材料納入時の立会い確認、工事施工者から提出される施工記録の確認、施工状況の立会い確認等を行っている。

省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
具体的には、設計図書の記載内容によって以下の確認を行う。
①モデル建物法において選択できる窓ガラスの種類が記載されている場合
・ガラスラベル※１や納入伝票等に記載された窓ガラスの種類又はガラス建築確認記号が、設計図書に記載の内容と一致していることを目視で確認する。
・また、サッシの種類（材質）が、設計図書に記載の材質と一致していることを目視で確認する。
②窓ガラスの種類と熱貫流率・日射取得率等が記載されている場合
・ガラスラベル※１や納入伝票等に記載された窓ガラス種類（例：/RZ($)/）や製造者名等をもと
22

22
244

に、製造者のカタログや一般社団法人住宅性能評価・表示協会の「温熱・省エネ設備機器等ポータルサイ
ト」等により熱性能・熱性能に係る試験方法を把握し、設計図書に記載の内容と一致していることを確認する。
・また、サッシの種類（材質）が、設計図書に記載の材質と一致していることを目視で確認する。
③設計図書に窓全体の熱性能が記載されている場合
・サッシ製造者の納入仕様書等に記載された熱性能と、ガラス製造者の納入仕様書等に記載された熱性能をもとに算出した熱性能が、設計図書に記載の熱性能と一致していることを確認する。
※１ ガラス表面に貼り付けられ、ガラス建築確認記号、品番、寸法等が記載されたもの。３）D 参照。
設計図書に、熱性能に関する規格や試験方法が記載されている場合、工事監理者は必要に応じて、熱性能を証明する書類（第三者認証（:LQG(\H※ による熱性能証明書等）、窓性能一覧表※、自己適合宣言書等）を工事施工者に求める。
※ 一般社団法人リビングアメニティ協会による窓の断熱性能プログラム。参考２を参照
※ 建築研究所 +3 掲載の「非住宅建築物のエネルギー消費性能の評価方法に関する技術情報」の「窓の性能一覧」。3) 確認する図書の例
確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に記載の確認項目が記載されていることが必要となる。
具体的な図書の例は、次のとおり。工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内容と一致していることを確認
する。


７
工事監理マニュアル（中大規模建築物）

23

23
245

a) ガラスラベル


ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 寸法

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
チェックポイント【設計図書にガラス建築確認記号が記載されている場合（ ）①の場合）】 ガラス建築確認記号が設計図書と一致しているか確認

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント【設計図書にガラスの種類と熱性能が記載されている場合（ ）②）の場合】
 ガラス種類をもとに熱性能（熱貫流
率・日射熱取得率）を確認

ᴾ


ᴾ

24

24
246

参考 1：ガラスの種類（モデル建物法入力マニュアルより）

７
工事監理マニュアル（中大規模建築物）

ᴾ

25

25
247

ᴾ
ᴾ

26

26
248

７

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

ᴾ

27

27

249

ᴾ


ᴾ

28

28
250

（参考２）WindEye による熱性能証明書の例
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ガラス種類

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 熱貫流率・日射熱取得率

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

７

ᴾ
ᴾ

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

29

29

251

2.4 空調熱源機器
1) 確認項目

設計図書の記載内容

熱源機器名称

記載例

確認項目

(+3 マルチパッケージ型エア 熱源機器名称
コン

熱源機種

電気式ヒートポンプエアコン（室 熱源機種
外機）



台数

 台

台数



定格能力

冷房能力 N:、
暖房能力 N: 熱源容量

定格消費電力

冷房時消費電力 N:、暖房時 定格消費電力
消費電力 N:



定格燃料消費量※

各能力値の定格条 能力は -,6% の定格条件およ 各能力値が設計図書に記載の定格条
件・試験方法※

定格燃料消費量

び試験方法による

件・試験方法により算出されている旨※ 都市ガス、油等を使用する場合。
※ 定格能力、定格消費電力、定格燃料消費量に係る試験方法。別紙  を参照。

2) 具体的な確認方法
標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

時期

確認項目

具体的な確認方法

納入前

機種、能力等

納入仕様書（熱源機器）に係る書類確認

機材納入時

搬入据付状況

目視に係る立会い確認、施工記録等に係る書類確認

試運転後

運転状況

試験成績書等に係る書類確認
標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、熱源機器が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じて機材納入時の立会い確認、工事施工者から提出される施工記録書の確認、試運転後の試験成績書の確認等を行っている。

省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
具体的には、納入仕様書等に、定格能力・定格消費電力・定格燃料消費量や、各能力値の定格条件・試験方法が記載されていることを確認する。その際、工事監理者は、必要に応じ、熱源機器が所定の性能を有していることを証明する書類（第三者認証、自己適合宣言書等）を工事施工者等に求める。

30
252


3) 確認する図書の例
確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に示す確認項目が記載されていることが必要となる。
具体的には、以下に示す納入仕様書等を製品納入時に受け取り、工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内
容と一致していることを確認する。


７
工事監理マニュアル（中大規模建築物）



31
253

※注意事項
必ず納品時に書類があるか確認する。
ᴾ

チェックポイント 設計図書に記載された熱源機器名称（記号）が記載されa) 納入仕様書（パッケージエアコンディショナ）
ていることを確認（別途作成さ
ACP-01
ᴾれた一覧表の確認でも可）
ᴾ
ᴾ

1

＊＊＊＊＊

チェックポイント 熱源機種
チェックポイント 台数

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 定格消費電力

ᴾ

チェックポイントŃ 定格能力

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ



チェックポイント 定格能力・定格消費電力に係る定格条件・試験方法
（型番等により、納入仕様書とカタログ等の照合ができる場
合、試験方法が記載されたカタログを添付することも可能）
消費電力・

値です。

32



254

b) 納入仕様書（小型貫流ボイラー）
ᴾ
ᴾ
ᴾ

B-01

チェックポイント 設計図書に記載された熱源機器名
称（記号）が記載されていることを確認（別途作成された一覧表の確認でも可）

ᴾᴾ

チェックポイント 複数台の場合は、設置台数を確認する
チェックポイント 熱源機種

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 定格能力

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 定格燃料消費量

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

７

ᴾ
ᴾ

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 定格能力・定格燃料消費量に係る定格条件・試験方法
（型番等により、納入仕様書とカタログ等の照合ができる場
合、試験方法が記載されたカタログを添付することも可能）

ᴾ
注  公益財団法人日本小型貫流ボイラー協会「ボイラー性能表示ガイドライン」による。

33
255

2.5 全熱交換器
1) 確認項目【記載例】

設計図書の記載内容

確認項目



送風機名称

7+(; 全熱交換器

送風機名称



台数

 台

台数



設計給気風量

設計給気量 PK

給気風量

設計排気風量

設計排気量 PK

排気風量

全熱交換効率（冷房時）

全熱交換効率（冷房時）  全熱交換効率（冷房時）

（エンタルピ基準）

（定格時エンタルピ交換効率）

全熱交換効率（暖房時）

全熱交換効率（暖房時）  全熱交換効率（暖房時）

（エンタルピ基準）

（定格時エンタルピ交換効率）



自動換気切替機能の有無

自動換気切替機能付

自動換気切替機能の有無

全熱交換効率の試験方法

-,6% により測定

性能が設計図書に記載の試験方法



により算出されている旨2) 具体的な確認方法
全熱交換器は、すべての機器が省エネ計算の対象となっているとは限らないので、設計者にあらかじめ対象となる機器を確認しておく。

標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

時期

確認項目

具体的な確認方法

納入前

機種、能力等

納入仕様書（全熱交換器）に係る書類確認

機材納入時

搬入据付状況

目視に係る立会い確認、施工記録書等に係る書類確認

試運転後

運転状況

試験成績書等に係る書類確認
標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書及びカタログ等により、全熱交換器が設
計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じて機材納入時の立会い確認、工事施工者から提出される施工記録の確認、試運転後の試験成績書の確認等を行っている。

省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
具体的には、納入仕様書等に、全熱交換効率や、全熱交換効率の試験方法に関する規格等が記載されていることを確認する。その際、工事監理者は、必要に応じ、定格時における性能を証明する書類（第三者認証、自己適

34
256

合宣言書等）を工事施工者に求める。
3) 確認する図書の例
確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に示す確認項目が記載されていることが必要となる。
具体的には、以下に示す納入仕様書等を製品納入時に受け取り、工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内
容と一致していることを確認する。





７
工事監理マニュアル（中大規模建築物）


35
257

チェックポイント 複数台の場合は、設置台数を確認する

a) 納入仕様書（全熱交換器） チェックポイント 設計図書に記載された送風機
ᴾ
名称（記号）を記載されていること
ᴾを確認（別途作成された一覧表の確THEX-01
認でも可）
ᴾ
ᴾ

＊＊＊＊＊

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
チェックポイント 全熱交換効率（冷房時）
 全熱交換効率（暖房時）
エンタルピ基準とする

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 給気風量 排気風量
同一の場合は、どちらかの記載でも可。

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 自動換気切替機能の有無

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 全熱交換効率に係る試験方法
（型番等により、納入仕様書とカタログ等の照合ができる場合、試験方法が記載されたカタログを添付することも可能）

自動換気切替機能

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

全熱交換効率は、-,6% 測定方法により測定した値です。

ᴾ





36
258

2.6 送風機（換気設備）
1) 確認項目

設計図書の記載内容

機器名称

記載例

確認項目

)6０ 給気ファン（駐車場 機器名称
系統）



台数

 台

台数



換気方式

第一種機械換気換気方式※



送風量

送風量 PK

送風量

電動機出力

電動機出力 N:

電動機出力



電動機出力の試験方法※

-,6% で規定された電動 電動機出力が設計図書に記載の試機出力とする

験方法により測定されている旨（高効率電動機の場合）

電動機 -,6&（低圧三 （高効率電動機の場合）

電動機効率の適合する規格※

相かご形誘導電動機：低圧ト 電動機効率の規格
ップランナーモータ）適合品

※ 同一の室で給気ファンと排気ファンがある場合は第一種機械換気、給気ファンのみの場合は第二種機械換気、排気ファンのみの場合は第三種機械換気とする（図面上で確認）。※ モデル建物法入力支援ツールを参照。

2) 具体的な確認方法
機械室、便所、厨房、駐車場の換気設備を対象とする。また、単相ファンは対象外とする。


７

標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

確認項目

具体的な確認方法

納入前

機種、能力等

納入仕様書（送風機）に係る書類確認

機材納入時

施工状況

目視に係る立会い確認、施工記録書等に係る書類確認

試運転後

運転状況

試験成績書等に係る書類確認
標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、送風機が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じて機材納入時の立会い確認、工事施工者から提出される施工記録の確認、試運転後の試験成績書の確認等を行っている。

省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。

37
259

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

時期

具体的には、納入仕様書等に、送風量や、電動機出力の規格等が記載されていることを確認する。その際、工事監理者は、必要に応じ、性能を証明する書類（第三者認証等）を工事施工者に求める。
3) 確認する図書の例
確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に示す項目が記載されていることが必要となる。
具体的には、以下に示す納入仕様書等を製品納入時に受け取り、工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内
容と一致していることを確認する。
a) 納入仕様書（送風機一覧表）










チェックポイント 設計図書に記載された機器名称（記号）が記載されていることを確認するとともに、送風機の名称・品番を確認
（単相のファンは対象外）

チェックポイント 台数
チェックポイント 送風量ᴾ

チェックポイント 電動機出力に係る試験方法等が記載されていることを確認

チェックポイント 電動機効率の規格が記載されていることを確認

一覧表でなく、明細表や承認図の表紙（かがみ）に電動機出力に係る試験方法等が記載されていることを確認する方法でも良い。また、機器別の納入仕様書に記載することも可能

一覧表でなく、明細表や承認図の表
紙（かがみ）に電動機効率の規格が記載されていることを確認する方法でも良い。また、機器別の納入仕様書に記載することも可能


38
260

チェックポイント 電動機出力

b) 納入仕様書（送風機詳細）
チェックポイント 複数台の場合は、設置台数を確認する

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 電動機出力

ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 設計図書に記載された機器名称（記号）が記載されていることを確認（別途作成された一覧表の確認でも可）


ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 送風量

ᴾ
ᴾ
ᴾ

ᴾ

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

７

ᴾ
ᴾ

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ



ᴾ
ᴾ


39
261

2.7 照明器具
1) 確認項目

設計図書の記載内容

確認項目※２

記載例

照明器具名称$

照明器具名称

ランプ名称または種類/('

ランプ名称または種類

消費電力

:

消費電力



消費電力の試験方法※

-,6& の試験方法による

消費電力が設計図書に記載の試験方法により測定されている旨

設置場所

※設置場所は、照明平面図及び現地にて確認

台数

 台

台数

※１ 別紙  を参照。
※２ 照明制御組込み型の場合は、「 照明制御」の確認も行う。

2) 具体的な確認方法
参考  に示す建物用途ごとに定められた主たる室用途の室の照明設備が対象。

標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

時期

確認項目

具体的な確認方法

納入前

機種等

納入仕様書（照明器具）に係る書類確認

機材納入時

施工状況

目視に係る立会い確認、施工記録書等に係る書類確認

通電後

明るさ等

試験成績書等に係る書類確認
標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書・施工図等により、照明器具が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに、必要に応じ、機材納入時の立会い確認、設置器具の型番・数量等の目視による確認、工事施工者から提出される施工記録の確認等を行っている。

省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
具体的には、納入仕様書等に、消費電力の試験方法に関する規格等が記載されていることを確認する。
その際、工事監理者は必要に応じ、性能を証明する書類（第三者認証、自己適合宣言書等）を工事施工者に求める。





40
262

3) 確認する図書の例
確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に記載の確認項目が記載されていることが必要となる。
具体的には、以下に示す納入仕様書等を製品納入時に受け取り、工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内
容と一致していることを確認する。
a) 納入仕様書（明細表）
ᴾ



ᴾ

1R    ᴾ明 細 表ᴾチェックポイントᴾ 照明器具名称
 ランプ名称
設計図書に記載された照明器具の名称・ランプ名称が記載されていることを確認

件  名 
電気工事 代理店 チェックポイント

チェックポイント 台数 消費電力
+]

照明器具
ランプ名称
名称$/('（埋込下面開放）



電圧 起動 消費電力
台数
:
9 方式



 

/('（埋込下面開放）









 

/56 /('（ダウンライト）









 

/56 /('（ダウンライト）









 

$

品番











 













 

７



備考

工事監理マニュアル（中大規模建築物）


照明器具の消費電力は、-,6& の試験方法による。

チェックポイント 消費電力に係る試験方法等が記載※されていることを確認
※「個別の納入仕様書に記載の消費電力は -,6& の試験測定方法による」、「消費電力の記載がないものの消費電力は、ガイド
 に基づく」等と記載

一覧表でなく、明細表や承認図の表紙（かがみ）に消費電力に係る試験方法等が記載されていることを確認する方法でも良い。また、機器別の納入仕様書に記載することも可能


41
263

b) 納入仕様書（詳細）
器具名称 ： LRS1-27

ᴾ
ᴾ

チェックポイント 照明器具名称
※納入仕様書（明細表）に照明
器具名称・ランプ名称・消費電力の記載があり、品番によって照合が可能であれば、個別の納入仕様書は不要。



ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

＊＊＊＊＊＊

ᴾ

ᴾ
ᴾ

チェックポイント ランプ名称

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ


ᴾ



チェックポイント 消費電力
※納入仕様書（明細表）に照明器具
名称・ランプ名称・消費電力の記載があり、品番によって照合が可能であれば、個別の納入仕様書は
不要。



42
264

参考 1：対象とする室用途
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ


ᴾ

７
工事監理マニュアル（中大規模建築物）

43
265

2.8 給湯設備
1) 確認項目①給湯機器


設計図書の記載内容

給湯用途

厨房系統

給湯用途



機器名称

:+( 電気温水器

機器名称

台数

 台

台数



定格加熱能力

定格加熱能力 N:

定格加熱能力

定格消費電力

定格消費電力 N:

定格消費電力

定格燃料消費量※

定格燃料消費量

各能力値の定格条件・ -,6& の定格条件および 各能力値が設計図書に記載の定格条
試験方法

記載例

確認項目

試験方法による

件・試験方法により算出されている旨※ 都市ガス、油等を使用する場合は記載する。


②保温



設計図書の記載内容

配管保温仕様

記載例

確認項目

公共建築設備工事標準仕様書（機械設備工事編）平成  年 配管保温仕版による※

様※ 参考  を参照。
（この場合、モデル建物法では保温仕様  に該当する。
）
③節湯器具


設計図書の記載内容

記載例

確認項目

節湯器具仕様（自動給湯栓、節 洗面器は自動給湯栓とする

節湯器具仕様（器具品番）

湯 %）2) 具体的な確認方法
洗面所・手洗い、浴室、厨房用の給湯設備を対象とする。

標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

時期
納入前

確認項目
機種、能力等

具体的な確認方法
納入仕様書（機器、器具等）に係る書類確認

44

266

機材納入時

搬入据付状況

目視に係る立会い確認、施工記録書等に係る書類確認

試運転後

運転状況

試験成績書等に係る書類確認①給湯機器
標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、給湯機器が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じ機材納入時の立会い確認、工事施工者から提出される施工記録の確認、試験成績書の確認等を行っている。

省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）①に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
具体的には、納入仕様書等に、加熱能力・消費電力・燃料消費量や、各能力値の定格条件・試験方法が記載されていることを確認する。その際、工事監理者は、必要に応じ、給湯機器が所定の性能を有していることを証明する書類（第三者認証、自己適合宣言書等）を工事施工者等に求める。
②保温工事
標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される施工計画書等により、使用される断熱材が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じて初期納入時の立会い確認、工事施工者から提出される施工記録書の確認、施工状況の立会い確認等を行っている。

省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）②に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。

標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、衛生器具が設計図書に定める
省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）③に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
3) 確認する図書の例
確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に示す確認項目が記載されていることが必要となる。
具体的には、以下に示す納入仕様書等を製品納入時に受け取り、工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内
容と一致していることを確認する。





45

267

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

仕様等に適合していることを確認している。

７③節湯器具仕   様N:
N:項  目
都市ガス消費量
定格加熱能力$&9 +]  :
消費電力

仕   様:+( 潜熱回収型ガス給湯器
＊＊＊＊＊＊項  目
製品名

チェックポイント 定格消費電力

＊＊＊＊＊＊

チェックポイント 定格加熱能力 定格燃料消費量

チェックポイント 機器名称

本製品の加熱能力および燃料消費量は、-,66 によります。

a) 納入仕様書（ガス給湯器）

チェックポイント 定格加熱能力・定格消費電力・定格燃料消費量に係る定格条件・試験方法（型番等により、納入仕様書とカタログ等の照合ができる場
合、試験方法が記載されたカタログ等を添付することも可能）



チェックポイント 複数台の場合は、設置台数を確認する

ᴾ


46
268

b) 納入仕様書（節湯器具）
ᴾ

チェックポイント 設計図書に記載された器具
が、節湯器具（自動水栓または節
湯 %）であることを確認する

ᴾ

７
工事監理マニュアル（中大規模建築物）

＊＊＊＊＊





ᴾ

47
269

参考 1：保温材厚さ（公共建築設備工事標準仕様書（機械設備工事編）より）
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 配管保温仕様
・材質
・配管径（呼び径）
・保温厚さ

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

48
270



2.9 昇降機
1) 確認項目

設計図書の記載内容

記載例

確認項目



台数

３台

台数



速度制御方式

可変電圧可変周波数制御方式、電力回生制御有り

速度制御方式2) 具体的な確認方法
標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

時期

確認項目

具体的な確認方法

納入前

能力、仕様等

納入仕様書（昇降機）に係る書類確認

施工後

搬入据付状況

目視に係る立会い確認、施工記録書等に係る書類確認

試運転後

運転状況

試験成績書等に係る書類確認
標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、昇降機が設計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じて施工後の立会い確認、工事施工者から提出される施工記録書の確認、試運転後の試験成績書の確認等を行っている。

省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内容について確認するとともに、設置状況を確認する。
具体的には、納入仕様書等に、速度制御方式が記載されていることを確認する。

７3) 確認する図書の例
具体的には、以下に示す納入仕様書等を製品納入時に受け取り、工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内
容と一致していることを確認する。






49
271

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に示す確認項目が記載されていることが必要となる。

a) 納入仕様書（昇降機）
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 設計図書に記載された速度制御方式であることを確認する
電力回生制御の有無を確認する

チェックポイント 複数台の場合は、設置台数を確認する

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

可変電圧可変周波数制御（電力回生制御）

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ


ᴾ


50
272

2.10 太陽光発電設備
1) 確認項目

設計図書の記載内容

記載例

確認項目



太陽電池の種類

単結晶シリコン型

太陽電池の種類

アレイ設置方法

架台設置型

アレイ設置方法

アレイのシステム容量

N: アレイのシステム容量



システム容量の試験方法

-,6&、-,6& による システム容量が設計図書に記載の試験方法により測定されている旨

パネルの設置方位角

方位角  度（南）

パネルの設置方位角

パネルの設置傾斜角

傾斜角  度

パネルの設置傾斜角2) 具体的な確認方法
標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

時期

確認項目

具体的な確認方法

納入前

種類、容量等

納入仕様書（太陽光発電設備）に係る書類確認

機材納入時

搬入据付状況

目視に係る立会い確認、施工記録書に係る書類確認

試運転後

運転状況

試験成績書等に係る書類確認
標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書、施工図等により、太陽光発電設備が設
計図書に定める仕様等に適合していることを確認している。さらに必要に応じて機材納入時の立会い確認、工事
省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、１）に示す設計図書の記載内容について確
具体的には、納入仕様書等に、消費電力の試験方法に関する規格等が記載されていることを確認する。
その際、工事監理者は、必要に応じ、所定の性能を証明する書類（第三者認証、自己適合宣言書等）を工事施工者に求める。
なお太陽光パネルの設置方位角については、施工計画書や目視等で確認を行う。
3) 確認する図書の例
確認に用いる書類には、設計図書の記載内容に応じ、１）に示す確認項目が記載されていることが必要となる。
具体的には、以下に示す納入仕様書等を製品納入時に受け取り、工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内
容と一致していることを確認する。




51
273

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

認するとともに、設置状況を確認する。

７

施工者から提出される施工記録書の確認、試運転後の試験成績書の確認等を行っている。

a) 納入仕様書
ᴾᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ


ᴾ
チェックポイント 太陽電池の種類

チェックポイント システム容量に係る試
験方法
（型番等により、納入仕様書とカタログ等の照合ができる場合、試験方法が記載されたカタログ等を添付することも可能）

適用規格       -,6&

チェックポイント アレイのシステム容量
チェックポイント パネルの設置傾斜角

適用規格       -,6&-,6&


52
274

ᴾ
ᴾ

チェックポイント パネルの設置傾斜角

ᴾᴾᴾ＊＊＊＊＊＊

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ


ᴾ
ᴾ







ᴾ



ᴾ

チェックポイント アレイ設置方法

７

チェックポイント 設置方位角については、
施工計画書や目視等で確認

工事監理マニュアル（中大規模建築物）


53
275

2.11 全熱交換器の自動換気切替制御
1) 確認項目

設計図書の記載内容

確認項目

全熱交換器の自動換気切替制御

全熱交換器の自動換気切替制御の設置状況

2) 具体的な確認方法
標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

時期

確認項目

具体的な確認方法

納入前

仕様等

納入仕様書（自動制御）に係る書類確認

試運転後

運転状況

自主検査記録等に係る書類確認
標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、自動制御設備が設計図書に定める仕様等に適合していることや、自動制御の設置状況を確認している。また、必要に応じて、工事施工者から提出される運転状況に係る自主検査記録書等により、制御が作動することの確認を行っている。

省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、例えば、施工者等の作成する納入仕様書・設置状況に係る自主検査記録書等により、以下のとおり、設置状況を確認する。
（運転状況に係る自主検査の実施は必須とはしない）
D  自動換気切替機能付の全熱交換器の場合
・自動換気切替機能が設置されていることを確認する。
E  自動換気切替制御を自動制御工事で行う場合
・静止型の場合：外気導入のためのバイパス経路切替ダンパが設置されていることを確認する。
・回転型の場合：ローターの回転を停止するための機構が設置されていることを確認する。
3) 確認する図書の例
納入仕様書等には、自動換気切替制御が設置されている旨が記載されていることが必要となる。なお、全熱交
換器本体に自動換気切替機能が組み込まれている場合は、全熱交換器の納入仕様書等を確認する際に、合わせて確認することとなる。
具体的には、以下に示す納入仕様書等を製品納入時に受け取り、工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内
容と一致していることを確認する。





54
276

a) 納入仕様書（自動制御計装図または動作説明図）
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 全熱交換器自動換
気切替制御が導入されていることを確認する

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

７

ᴾ
ᴾ

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント
バイパス経路切替ダンパ等が設置されていることを確認する
全熱交換器自動切替制御

ᴾ

チェックポイント
全熱交換器自動換気切替制御が導入されている空調機等を確認する


55
277

b) 設置状況に係る自主検査記録書
ᴾ
制御種類

確認内容

判定

確認者

全熱交換器自動換気切替制御

外気導入のためのバイパス経路切替

良否



（静止型）

ダンパの設置状況

全熱交換器自動換気切替制御

ローターの回転を停止するための機（回転型）

構の設置状況

ᴾ


ᴾ


56
278

良否

2.12 予熱時外気取り入れ停止制御
1) 確認項目

設計図書の記載内容

確認項目

予熱時外気取り入れ停止制御を設置す 予熱時外気取り入れ停止制御の設置状況
る旨2) 具体的な確認方法
標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

時期

確認項目

具体的な確認方法

納入前

能力、仕様等

納入仕様書（空調機、自動制御）に係る書類確認

機材納入時

搬入据付状況

目視に係る立会い確認、施工記録等に係る書類確認（空調機）

試運転後

運転状況

自主検査記録書等に係る書類確認
標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、空調機が設計図書に定める仕様等に適合していることや、自動制御の設置状況を確認している。また、必要に応じて、工事施工者から提出される運転状況に係る自主検査記録書等により、制御が作動することの確認等を行っている。

省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、例えば、施工者等の作成する納入仕様書・設置状況に係る自主検査記録書等により、以下のとおり、設置状況を確認する。
（運転状況に係る自主検査の実施は必須とはしない）
・外気取り入れを停止するための機構（電動ダンパー等）が設置されていることを確認する。

７・予熱時を判断するためのタイマー、中央監視盤等が設置されていることを確認する。
3) 確認する図書の例
納入仕様書等には、予熱時外気取り入れ停止制御が設置されている旨が記載されていることが必要となる。
具体的には、以下に示す納入仕様書等を製品納入時に受け取り、工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内
容と一致していることを確認する。





57
279

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

チェックポイント 予熱時外気取り入れ停止制御が導入されていることを確認する

a) 納入仕様書（自動制御計装図又は動作説明図）
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

予熱時外気取り入れ停止制御

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント
外気取り入れを停止するための機構（電動ダンパー等）が設置されていることを確認する

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント
中央監視盤の有無を確認する
チェックポイント
予熱時外気取り入れ停止制御が導入されている空調機等を確認する

ᴾ

58
280

b) 設置状況に係る自主検査記録書

制御種類

確認内容

予熱時外気取り入れ停止制御

外気取り入れを停止するための機構

判定
良否

確認者


（電動ダンパー等）の設置状況
予熱時を判断するためのタイマー、良否

中央監視盤等の設置状況
ᴾ

７
工事監理マニュアル（中大規模建築物）


59
281

2.13 二次ポンプの変流量制御
1) 確認項目

設計図書の記載内容

記載例

確認項目



二次ポンプ名称

3&～ 冷水二次ポンプ

二次ポンプ名称（該当するポンプ）



台数

 台

台数（該当するポンプ）



 台あたりの設計流量PK 台

設計流量（該当するポンプ）



変流量制御を設置する（自動制御図による）

変流量制御の設置状況

旨

制御弁、インバータの設置状況

2) 具体的な確認方法
標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

時期

確認項目

具体的な確認方法

納入前

能力、仕様等

納入仕様書（ポンプ、自動制御）に係る書類確認

機材納入時

搬入据付状況

目視に係る立会い確認、施工記録書等に係る書類確認（ポン
プ）

試運転後

運転状況

自主検査記録書等に係る書類確認
標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、空調二次ポンプが設計図書に定める仕様等に適合していることや、変流量制御の設置状況を確認している。また、必要に応じて、工事施工者から提出される運転状況に係る自主検査記録書等により、制御が作動することの確認を行っている。

省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、例えば、施工者等の作成する納入仕様書・設置状況に係る自主検査記録書等により、以下のとおり、設置状況を確認する。
（運転状況に係る自主検査の実施は必須とはしない）
・インバータでポンプ回転数を変化させる制御方式の場合、二次ポンプにインバータが設置されていることを確認する。
・負荷を検知するための以下のセンサー等が設置されていることを確認する。
－ ポンプ吐出圧力センサー
－ 末端差圧センサー
－ 負荷流量センサー3) 確認する図書の例
納入仕様書等には、二次ポンプ変流量制御が設置されている旨が記載されていることが必要となる。

60
282

具体的には、以下に示す納入仕様書等を製品納入時に受け取り、工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内
容と一致していることを確認する。





７
工事監理マニュアル（中大規模建築物）


61
283

a) 納入仕様書（自動制御計装図または動作説明図）
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
チェックポイント 二次ポンプ変流量制御が導入されていることを確認する

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント
末端差圧センサーが設置されていることを確認する

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
チェックポイント、 変流量制御が導入
 されている二次ポンプを確認する
ᴾ

チェックポイント
二次ポンプにインバータが設置されていることを確認する

62

284

b) 設置状況に係る自主検査記録書

制御種類

確認内容

二次ポンプ変流量制御

判定

確認者

二次ポンプインバータの設置状況

良否



ポンプ吐出圧力センサー・末端差圧セン

良否

サー等の設置状況
負荷流量センサーの設置状況


良否

ᴾ

７
工事監理マニュアル（中大規模建築物）


63
285

2.14 空調機ファンの変風量制御
1) 確認項目

設計図書の記載内容

記載例

確認項目



空調送風機名称$+8～: 空調機空調送風機名称（該当する空調機）



台数

 台

台数（該当する空調機）



 台あたり設計風量PK

設計風量（該当する空調機）



変風量制御を設置する旨 （自動制御図による）

変風量制御の設置状況

と制御内容

変風量装置・インバータの設置状況

2) 具体的な確認方法
標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

時期

確認項目

具体的な確認方法

納入前

能力、仕様等

納入仕様書（空調機、自動制御）に係る書類確認

納入時

搬入据付状況

目視に係る立会い確認、施工記録書等に係る書類確認（空調機）

試運転後

運転状況

自主検査記録書等に係る書類確認
標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、空調機が設計図書に定める仕様等に適合していることや、変風量制御の設置状況を確認している。また、必要に応じて、工事施工者から提出される運転状況に係る自主検査記録書等により、制御が作動することの確認等を行っている。

省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、例えば、施工者等の作成する納入仕様書・設置状況に係る自主検査記録書等により、以下のとおり、設置状況を確認する。
（運転状況に係る自主検査の実施は必須とはしない）
・ファンにインバータが設置されていることを確認する。
・負荷を検知するための以下のようなセンサー等が設置されていることを確認する。
－ 9$9 ユニット風量（もしくは風速）
－ 9$9 ユニット要求開度信号－ 吐出圧力センサー3) 確認する図書の例
納入仕様書等には、空調機ファンの変風量制御が設置されている旨が記載されていることが必要となる。
具体的には、以下に示す納入仕様書等を製品納入時に受け取り、工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内
容と一致していることを確認する。



64

286

a) 納入仕様書（自動制御計装図又は動作説明図）
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
予熱時外気取り入れ停止制御

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 空調機変風量制御が導入されていることを確認する

ᴾ
ᴾ
チェックポイント
9$9 ユニット要求開度
信号センサーが設置されていることを確認する

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

７

ᴾ
ᴾ
ᴾ

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

チェックポイント
ファンにインバータが設置されていることを確認する

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ


チェックポイント、 空調機ファンの変風量制御が導入されている空調機等を確認する
ᴾ


65
287

b) 設置状況に係る自主検査記録書

制御種類

確認内容

空調機ファン変風量制御

判定

確認者

ファンインバータの設置状況

良否



9$9 ユニット風量センサー・風速セン良否

サー・要求開度信号等の設置状況
吐出圧力センサーの設置状況





66
288

良否

2.15 換気ファンの送風量制御
1) 確認項目

設計図書の記載内容

確認項目

換気ファン送風量制御を設置する旨

送風量制御の設置状況

2) 具体的な確認方法
標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

時期

確認項目

具体的な確認方法

納入前

仕様等

納入仕様書（自動制御）に係る書類確認

試運転後

運転状況

自主検査記録書等に係る書類確認
標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、自動制御が設計図書に定める仕様等に適合していることや、自動制御の設置状況を確認している。また、必要に応じて、工事施工者から提出される運転状況に係る自主検査記録書等により、制御が作動することの確認等を行っている。

省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、例えば、施工者等の作成する納入仕様書・設置状況に係る自主検査記録書等により、以下のとおり、設置状況を確認する。
（自主検査の実施は必須とはしない）
・対象室内の濃度や温度を検知するための以下のようなセンサー等が設置されていることを確認する。
－ &2 濃度センサー－ &2 濃度センサー

７－ 温度センサー
3) 確認する図書の例
納入仕様書等には、換気ファンの送風量制御が設置されている旨が記載されていることが必要となる。
具体的には、以下に示す納入仕様書等を製品納入時に受け取り、工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内
容と一致していることを確認する。





67
289

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

a) 納入仕様書（自動制御計装図又は動作説明図）
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 換気ファン送風量制御が導入されていることを確認する

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント
温度センサーが設置されていることを確認する

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
１２

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント 換気ファン送風量制御が導入されていることを確認する

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

チェックポイント&2 濃度センサーが設置されていることを確認する

ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ


68
290

b) 設置状況に係る自主検査記録書

制御種類

確認内容

換気ファン送風量制御

&2 濃度センサーの設置状況

判定

確認者

良否




&2 濃度センサーの設置状況

良否


温度センサーの設置状況

良否






７
工事監理マニュアル（中大規模建築物）


69
291

2.16 照明制御
１）確認項目

設計図書の記載内容

確認項目

制御（在室検知制御、明るさ検知制御、タ照明制御の設置状況

イムスケジュール制御、初期照度補正制御）を設置する旨

センサー設置場所

※設置場所は、照明平面図及び現地にて確認２）具体的な確認方法
標準的な工事監理の概略の流れを下表に示す。

時期

確認項目

具体的な確認方法

納入前

仕様

納入仕様書（照明制御）に係る書類確認

試運転後

作動状況

自主検査記録書等に係る書類確認
標準的な工事監理においては、工事施工者から提出される納入仕様書等により、照明制御設備が設計図書に定める仕様等に適合していることや、照明制御の設置状況を確認している。また、必要に応じて、工事施工者から提出される運転状況に係る自主検査記録書等により、制御が作動することの確認等を行っている。

省エネルギー基準に係る工事監理においては、上記の確認の際に、例えば、施工者等の作成する納入仕様書・設置状況に係る自主検査記録書等により、以下のとおり、設置状況を確認する。
（運転状況に係る自主検査の実施は必須とはしない）
①在室検知制御
・対象室内に、以下に示すような人感センサー等が設置されていることを確認する。
－ 連続調光タイプの人感センサー（標準図※ 記号注「$1」）－ 段調光タイプの人感センサー（標準図※ 記号「17」））－ 点滅タイプの人感センサー（標準図※ 記号「1」－ 熱線式自動スイッチ（標準図※ 記号「・5$」もしくは「・5$6」）・人感センサー等からの信号が、照明器具まで配線されていることを、施工図等で確認する。

②明るさ検知制御
・対象室内に、以下に示すような明るさセンサー等が設置されていることを確認する。
）－ 連続調光タイプの明るさセンサー（標準図※ 記号「Ａ」もしくは「$1」）－ 自動点滅器（(( スイッチ）（標準図※ 記号「・Ａ」

70
292

－ 熱線式自動スイッチ（明るさセンサー付）（標準図※ 記号「・5$」もしくは「・5$6」）
・明るさセンサー等からの信号が、照明器具まで配線されていることを確認する。
③タイムスケジュール制御
・タイムスケジュール制御が可能な照明制御盤等が設置されていることを確認する。
・照明制御盤等からの信号が、照明器具まで配線されていることを確認する。

④初期照度補正制御
・連続調光タイプの明るさセンサーが設置されていることを確認する。
・明るさセンサーからの信号が、照明器具まで配線されていることを確認する。
※ 公共建築設備工事標準図（電気設備工事編）


照明器具に、在室検知機能、明るさ検知機能、初期照度補正機能等が設置されている場合は、照明器具の納入
仕様書等により、それらの機能が設置されていることを確認する。
３）確認する図書の例
納入仕様書等には、照明センサーが設置されている旨が記載されていることが必要となる。
具体的には、以下に示す納入仕様書等を製品納入時に受け取り、工事監理者は、赤線部分が設計図書の記載内
容と一致していることを確認する。


７
工事監理マニュアル（中大規模建築物）


71
293

a) 納入仕様書（明るさセンサー）
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ
ᴾ

明るさセンサー（天井取付型）

チェックポイント 照明センサーが取り付
けられていることを確認する

72 
294＊＊＊＊＊

b) 設置状況に係る自主検査記録書
ᴾ
制御種類
在室検知制御

確認内容

判定

確認者

連続調光タイプ・段調光タイプ・点滅タイ

良否



プ人感センサーの設置状況

明るさ検知制御

熱線式自動スイッチの設置状況

良否

連続調光タイプ明るさセンサー・自動点滅

良否

器の設置状況
熱線式自動スイッチ（明るさセンサー付）

良否

の設置状況



タイムスケジュール制御

照明制御盤の設置状況

良否

初期照度補正制御

連続調光タイプ明るさセンサーの設置状況

良否



７
工事監理マニュアル（中大規模建築物）


73
295

別紙１ モデル建物法に係る設備機器の性能項目及び定義等一覧 ※）モデル建物法入力支援ツール 9HU 入力マニュアル（ 年  月版）に基づき作成。最新の情報については、当該マニュアルを参照。


断熱
性能項目

定義
-,6$-,6$熱伝導率-,6$-,6$-,6$（※）

（※）-,6$ では測定方法として、-,6$ を引用しているため、当該 -,6 による測定方法により求めた値も当 該規格の適用範囲内において利用することも可能である。


開口部
選択機器名

性能項目
熱貫流率

ガラス
日射熱取得率定義
-,65
,62 
-,65
,62
-,6$
-,6$

熱貫流率
窓

-,6$ 及び -,6$ に規定される断熱性能計算方法
,62 に規定される断熱性能計算法
,62 に規定される断熱性能計算法

日射熱取得率-,6$
-,6$


空気調和設備
選択機器名
ウォータチリングユニット（空
冷式）

定義

性能項目
定格能力（冷房）
定格能力（暖房）

規格
-,6%

定格冷却能力-5$

定格冷却能力-,6%

定格ヒートポンプ加熱能力


74
296

項目

選択機器名

定義

性能項目

ウォータチリン

規格

項目

-5$

定格ヒートポンプ加熱能力

-,6%

定格冷却消費電力

-5$

定格冷却消費電力

-,6%

定格ヒートポンプ加熱消費電力

-5$

定格ヒートポンプ加熱消費電力

定格燃料消費量

定格能力（冷房）

-,6%

定格冷凍能力（標準定格）

定格消費電力 冷房 -,6%

定格冷凍所要入力（標準定格）

定格燃料消費量

定格能力（冷房）

-5$

定格冷凍能力

定格消費電力 冷房 

-5$

圧縮機定格冷凍入力

定格燃料消費量

定格能力（冷房）

-,6%

定格冷凍能力（標準定格）

定格能力（暖房）

-,6%

定格加熱能力（標準定格）

定格消費電力 冷房 -,6%

消費電力（標準定格）

吸収式冷凍機

定格消費電力 暖房 -,6%

消費電力（標準定格）



定格燃料消費量（冷-,6%

加熱源消費熱量（標準定格）

-,6%

加熱源消費熱量（標準定格）

グユニット（水冷式）
ウォータチリングユニット（水冷式地中熱）
ターボ冷凍機スクリュー冷凍機

定格消費電力 冷房 
定格消費電力 暖房 房）定格燃料消費量（暖房）

定格消費電力 暖房 蒸気ボイラ性能表示ガイドライン

定格燃料消費量（暖蒸気ボイラ性能表示ガイド

房）

ライン

定格能力（暖房）
貫流ボイラ

ライン

定格消費電力 暖房 

貫流ボイラ性能表示ガイドライン
貫流ボイラ性能表示ガイドライン

定格燃料消費量（暖貫流ボイラ性能表示ガイド

房）

ライン

熱出力（表示）

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

蒸気ボイラ

蒸気ボイラ性能表示ガイド

７

定格能力（暖房）

設備電力（表示）
燃料消費量（表示）>N:@
熱出力（表示）
設備電力（表示）
燃料消費量（表示）>N:@


75
297

選択機器名定格能力（暖房）
小型貫流ボイラ

定格消費電力 暖房 

地域熱供給

小型貫流ボイラー性能表示
ガイドライン
小型貫流ボイラー性能表示
ガイドライン
小型貫流ボイラー性能表示房）

ガイドライン

定格消費電力 暖房 

温水発生機・温水ボイラ
性能表示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ
性能表示ガイドライン

定格燃料消費量（暖温水発生機・温水ボイラ房）

性能表示ガイドライン

定格消費電力 暖房 
温水発生機

規格

定格燃料消費量（暖定格能力（暖房）
温水ボイラ

定義

性能項目

定格消費電力 暖房 

温水発生機・温水ボイラ
性能表示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ
性能表示ガイドライン

熱出力（表示）
設備電力（表示）
燃料消費量（表示）>N:@
熱出力
定格消費電力
定格燃料消費量
熱出力
定格消費電力

定格燃料消費量（暖温水発生機・温水ボイラ房）

性能表示ガイドライン

定格能力

設計図書に記載されている熱供給量。

定格消費電力―

定格燃料消費量

定格燃料消費量

定格能力を｢他人から供給された熱の一次エネルギー換算値｣で除した値。
-,6%

定格冷房標準能力

-5$

定格冷房標準能力

-5$

定格蓄熱非利用冷房能力

パッケージエア-5$（※）

定格冷房標準能力

コンディショナ

-,6%

定格暖房標準能力

-5$

定格暖房標準能力

-5$

定格蓄熱非利用暖房標準能力

-5$（※）

定格暖房標準能力

-,6%

定格冷房標準消費電力

-5$

定格冷房標準消費電力

パッケージエアコンディショナ
（空冷式）

（水冷式）
パッケージエア

定格能力（冷房）

定格能力（暖房）

コンディショナ
（水冷式熱回収形）

定格消費電力 冷房 

76

298

項目

選択機器名

定義

性能項目

規格

項目

パッケージエア-5$

定格蓄熱非利用冷房消費電力

コンディショナ

-5$（※）

定格冷房標準消費電力

（水冷式地中-,6%

定格暖房標準消費電力

-5$

定格暖房標準消費電力

-5$

定格蓄熱非利用暖房標準消費電力

-5$（※）

定格暖房標準消費電力

-,6%

定格冷房標準能力

定格能力（冷房）

-5$

定格冷房標準能力（※）

-5$（※）

定格冷房標準能力

-5$（※）

定格冷却能力-,6%

定格暖房標準能力

定格能力（暖房）

-5$

定格暖房標準能力（※）

-5$（※）

定格暖房標準能力

-5$（※）

定格加熱能力-,6%

定格冷房標準消費電力

熱）


定格消費電力 暖房 

定格燃料消費量

ガスヒートポンプ冷暖房機

定格消費電力 冷房 



（※）

ガスヒートポンプ冷暖房機（消定格消費電力 暖房 （※）-5$（※）

定格冷房標準消費電力

-5$（※）

定格冷却消費電力

-,6%

定格暖房標準消費電力

-5$

定格暖房標準消費電力（非発電時）

-5$（※）

定格暖房標準消費電力

-5$（※）

定格加熱消費電力

-,6%

定格冷房標準ガス消費量

定格燃料消費量 冷房  -5$
（※）

時）

定格冷房標準ガス消費量（非発電時）

-5$（※）

定格冷房標準ガス消費量

-5$（※）

定格冷却ガス消費量

定格燃料消費量 暖房  -,6%

定格暖房標準ガス消費量


77
299

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

付）


定格冷房標準消費電力（非発電７

費電力自給装置-5$

選択機器名（※）

ルームエアコンディショナ

電気式ヒーター
等

定義

性能項目

規格
-5$

項目
定格暖房標準ガス消費量（非発電時）

-5$（※）

定格暖房標準ガス消費量

-5$（※）

定格加熱ガス消費量

定格能力（冷房）

-,6&定格冷房能力

定格能力（暖房）

-,6&定格暖房標準能力

定格消費電力（冷房） -,6&定格冷房消費電力

定格消費電力（暖房） -,6&定格暖房標準消費電力

定格燃料消費量

定格能力（暖房）

電気ヒーター等の電気容量

定格消費電力（暖房） 電気ヒーター等の定格消費電力
定格燃料消費量 暖房  -,6$

定格暖房能力-,66

定格暖房出力「表示ガス消費量※」に「熱効率定格能力（暖房）

」を乗じ  を除した値

※-,66

（※「表示ガス消費量」及び「熱効率」は -,66 に規定されたものとする）

)) 式暖房機等
定格消費電力 暖房 

定格燃料消費量 暖房 +$

暖房能力

-,6$

定格消費電力-,66

定格消費電力-,66

定格消費電力+$

定格消費電力-,6$

定格燃料消費量-,66

（最大）燃料消費量

-,66

表示ガス消費量+$

燃料消費量

（注１）-5$ とは、一般社団法人日本冷凍空調工業会により定められた規格をいう。
（注２）蒸気ボイラ性能表示ガイドライン、貫流ボイラ性能表示ガイドラインとは、一般財団法人日本産業機械工業会 ボイラ・原動機部会により定められたガイドラインをいう。


78
300

（注３）小型貫流ボイラー性能表示ガイドラインとは、公益財団法人日本小型貫流ボイラー協会により定められたガイドラインをいう。
（注４）温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドラインとは、日本暖房機器工業会 業務用ボイラ部会により定められたガイドライン
をいう。
（※１）-5$ のガスヒートポンプエアコンディショナで、冷暖同時運転形及びハイブリッド形のうち室外機マルチ形のみ適用する。
（※２）-5$ のガスヒートポンプチラーのみ適用する。
（※３）ガスヒートポンプ冷暖房機（消費電力自給装置付）については、発電時の性能。


全熱交換器
定義

性能項目

規格

項目

定格全熱交換効率（冷房）

-,6%

定格全熱交換効率（冷房）

定格全熱交換効率（暖房）

-,6%

定格全熱交換効率（暖房）


機械換気設備
定義

性能項目

規格

電動機出力

項目

-,6%

電動機出力

-,6%

電動機入力（※）

-,6&

消費電力（※２）

（※） -,6% に規定される｢電動機入力｣は製造者が定める最大風量条件下の値とし、これに電動機効率（）を乗じた値を

７

用いる。
（※） -,6& で規定される「消費電力」は、電動機効率（）を乗じた値を用いる。

工事監理マニュアル（中大規模建築物）


照明設備
選択機器名
照明器具

定義

性能項目
消費電力

規格
-,6&

項目
消費電力







79
301

給湯設備
選択機器名

ガス給湯機

ガス給湯暖房機

蒸気ボイラ

定義

性能項目

規格

項目

定格加熱能力-,66

出湯能力

定格消費電力-,66

定格消費電力

定格燃料消費量-,66

表示ガス消費量

定格加熱能力-,66

出湯能力

定格消費電力-,66

定格消費電力

定格燃料消費量-,66

表示ガス消費量

定格加熱能力

蒸気ボイラ性能表示ガイドライン

熱出力（表示）

定格消費電力

蒸気ボイラ性能表示ガイドライン

設備電力（表示）

定格燃料消費量

蒸気ボイラ性能表示ガイドライン

燃料消費量（表示）>N:@

貫流ボイラ

定格加熱能力

貫流ボイラ性能表示ガイドライン

熱出力（表示）

定格消費電力

貫流ボイラ性能表示ガイドライン

設備電力（表示）

定格燃料消費量

貫流ボイラ性能表示ガイドライン 燃料消費量（表示）>N:@

定格加熱能力
小型貫流ボイラ

定格消費電力
定格燃料消費量
定格加熱能力

温水ボイラ

定格消費電力
定格燃料消費量

小型貫流ボイラー性能表示ガイ
ドライン
小型貫流ボイラー性能表示ガイ
ドライン

設備電力（表示）

小型貫流ボイラー性能表示ガイド

燃料消費量（表示）

ライン

>N:@

温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイド
ライン
温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイド
ライン
温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイド
ライン

熱出力
定格消費電力
定格燃料消費量

定格加熱能力-,66

連続給湯出力

定格消費電力-,66

定格消費電力

定格燃料消費量-,66

最大 燃料消費量

石油給湯機

定格加熱能力-,66

連続給湯出力（給湯機付ふろが

定格消費電力-,66

定格消費電力ま）

定格燃料消費量-,66

最大 燃料消費量

石油給湯機
（給湯単機能）


80
302

熱出力（表示）

選択機器名
家庭用ヒートポン
プ給湯機
業務用ヒートポン
プ給湯機

貯湯式電気温水器

電気瞬間湯沸器

項目

-,6&冬期高温加熱能力

定格消費電力-,6&冬期高温消費電力

定格燃料消費量

定格加熱能力-5$

冬期高温加熱能力

定格消費電力-5$

冬期高温消費電力

定格燃料消費量

定格加熱能力-,6&

定格消費電力

定格消費電力-,6&

定格消費電力

定格燃料消費量

定格能力（暖房）

-,6&

定格入力

定格消費電力 暖房 -,6&

定格入力





定格燃料消費量（暖定格加熱能力
定格消費電力
定格燃料消費量
定格加熱能力

定格燃料消費量

ライン
温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイド
ライン
温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイド
ライン
温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドライン
温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドライン

熱出力
定格消費電力
定格燃料消費量
熱出力
定格消費電力
定格燃料消費量

（注１）-5$ とは、一般社団法人日本冷凍空調工業会により定められた規格をいう。
（注 ）蒸気ボイラ性能表示ガイドライン、貫流ボイラ性能表示ガイドラインとは、一般社団法人日本産業機械工業会 ボイラ・原動機部会により定められたガイドラインをいう。
（注 ）小型貫流ボイラー性能表示ガイドラインとは、公益財団法人日本小型貫流ボイラー協会により定められたガイドラインをいう。
（注 ）温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドラインとは、日本暖房機器工業会 業務用ボイラ部会により定められたガイドライン
をいう。



81
303

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

定格消費電力

温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイド７

無圧式温水発生機

規格

定格加熱能力房）

真空式温水発生機

定義

性能項目

太陽光発電設備
選択機器名

定義

太陽電池アレイ-,6& の測定方法に基づき測定され、-,6& に基づいて表示された｢標準太陽電池アレイ出力｣

結晶系太陽電池モジュール-,6& 、-,6& または ,(& に基づいて記載された太陽電池モジュールの  枚あたりの標準太陽電池
モジュール出力

結晶系以外の太陽電池モジュール-,6& または ,(& に基づいて記載された太陽電池モジュールの  枚あたりの標準太陽電池モジュール出力

アモルファス太陽電池他

-,6& に基づいて記載された太陽電池モジュールの 
枚あたりの標準太陽電池モジュール出力

多接合太陽電池

-,6& に基づいて記載された太陽電池モジュールの 
枚あたりの標準太陽電池モジュール出力







82
304

別紙２ 自己適合宣言書の例









-,64
に基づく自己適合宣言書


文書番号

品 $$

発行者の名前

○○○株式会社

発行者の住所○○県○○市○○町一丁目  番地

宣言の対象

パッケージエアコンディショナー 付属書参照 

上記の宣言の対象は、次の文書の要求事項に適合している。

〈規格番号〉 -,6%

〈規格名称〉 パッケージエアコンディショナー

〈発行日〉  ○○年○月○日


追加情報

弊社は、,6 に基づく品質管理体制により、上記製品の供給を行います。



支援文書として以下の書類を用意しております。
・,6 登録書・-,6 認証書（パッケージエアコンディショナー）認証番号○○○

問い合わせ先7(/



 ○○ ○○○ 

７

代表者または代理者の署名  

○○年○月○日

発行場所

○○○株式会社○○本部品質管理部

役職名・氏名品質管理部長 ○○ ○○○工事監理マニュアル（中大規模建築物）

発行日


この文書は、-,64 に基づき作成された自己適合宣言書である。



83
305




-,64 に基づく自己適合宣言書（付属書）
 ｢モデル建物法入力支援ツール 9HU 入力マニュアル｣に規定された、-,6% に基づくパッ
ケージエアコンデショナ（空冷式）の性能は以下の通りです。







定格冷房標準能力（N:）

定格暖房標準能力（N:）

定格冷房標準消費電力（N:）

定格暖房標準消費電力（N:）

$$$





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品番

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306

別紙３ 省エネ基準工事監理報告書
1) モデル建物法を利用した場合における省エネ基準工事監理報告書
任意様式

省エネ基準工事監理報告書
平成

様

年

月

日

工事の監理状況を報告します。
この監理報告書及び添付書類に記載の事項は、事実に相違ありません。
印

工事監理者
物件概要
建
工

築
事

主
名

称

敷 地 の 地名 地番

報告内容（以下の項目について申請図書の通り施工されたことを報告します。）
項

目

報

告

事

項

照合を行った
設計図書

確認方法

確認結
果

A・B・C

①

断熱材の仕様、設置状況

・・②

窓の仕様、設置状況（ブラインドボックス、庇の設置状況を含む）

・・①

熱源機器の仕様、設置状況

・
・

１．外皮

適・不適

A・B・C
適・不適

A・B・C
適・不適

A・B・C

②

全熱交換器の仕様、設置状況

・・③

全熱交換器のバイパス制御の設置状況

・・④

予熱時外気取入れ停止制御の設置状況

・
・

適・不適

A・B・C

２．空気調和設備

適・不適

A・B・C
適・不適

A・B・C

⑤

２次ポンプの変流量制御の設置状況

・
・

適・不適

A・B・C

⑥

空調機ファンの変風量制御の設置状況

・・①

換気設備の仕様、設置状況

・
・

適・不適

A・B・C

３．換気設備

適・不適

A・B・C

送風量制御の設置状況

・
・

７

②

適・不適

A・B・C

照明器具の消費電力、台数および取付状況②

各種制御の設置状況

・
・

適・不適

工事監理マニュアル（中大規模建築物）

４．照明設備①

A・B・C【在室検知制御・ﾀｲﾑｽｹｼﾞｭｰﾙ制御 ・初期照度補正制御 ・昼光連動調光制御
・明るさ感知による自動点滅制御・照度調整調光制御】

・
・

適・不適

A・B・C

①

熱源機器の仕様、設置状況

・
・

適・不適

A・B・C

５．給湯設備②

給湯配管の保温の仕様、設置状況

・・③

節湯器具の仕様、設置状況

・・昇降機の仕様、設置状況

・
・

適・不適

A・B・C
適・不適

A・B・C

６．昇降機設備

適・不適

A・B・C

７．太陽光発電設備

・・

太陽光発電の仕様、設置状況

適・不適

［注意］
１．本様式は、「モデル建物法」により建築物エネルギー消費性能基準への適合性を確認した建築物に係る工事監理を対象としています。
２．計算対象となる設備等が無い場合は、当該設備等に係る項目の記載は不要です。
３．「照合を行った設計図書」の欄は、建築物省エネ法施行規則第１条第１項に規定する図書等のうち、工事監理で照合を行った図書を記載してください。
４．「確認方法」の欄は、A・B・Cのうち、該当するものを○で囲んでください。Cに該当する場合は、確認に用いた具体的な書類を記載してください。
A:目視による立会確認 B: 計測等による立会い確認 C：施工計画書等・試験成績書等による確認



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85
307

2) 標準入力法を利用した場合における省エネ基準工事監理報告書
任意様式

省エネ基準工事監理報告書
平成

様

年

月

日

工事の監理状況を報告します。
この監理報告書及び添付書類に記載の事項は、事実に相違ありません。
印

工事監理者
物件概要
建
工

築
事

主
名

称

敷 地 の 地名 地番

報告内容（以下の項目について申請図書の通り施工されたことを報告します。）
項

目

報

告

事

照合を行った
設計図書

項

確認方法

確認結果

A・B・C

①

外壁等を構成している建材の仕様、設置状況

・
・

１．外皮

適・不適
A・B・C

②

窓の仕様、設置状況（ブラインドボックス、庇の設置状況を含む）

・
・

適・不適
A・B・C

①

熱源機器の仕様、設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

②

冷暖同時供給の有無

・
・

適・不適
A・B・C

③

熱源機器に係る台数制御の設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

④

蓄熱システムの仕様、設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

⑤

２次ポンプの仕様（流量制御方式を含む）、設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

⑥

２次ポンプの変流量制御の設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

２．空気調和設備⑦

２次ポンプに係る台数制御の設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

⑧

空調機の仕様、設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

⑨

空調機ファンの変風量制御の設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

⑩

予熱時外気取入れ停止制御の設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

⑪

外気冷房制御の有無

・
・

適・不適
A・B・C

⑫

全熱交換器の仕様、設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

⑬

全熱交換器のバイパス制御の設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

①

換気設備（換気代替空調機を含む）の仕様、設置状況

・・

３．換気設備

適・不適
A・B・C

②

換気設備に係る各種制御（換気代替空調機を含む）の設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

４．照明設備①

照明器具の消費電力、台数および取付状況②

各種制御の設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

【在室検知制御・ﾀｲﾑｽｹｼﾞｭｰﾙ制御・初期照度補正制御・昼光連動調光制御
・明るさ感知による自動点滅制御・照度調整調光制御】

・
・

適・不適
A・B・C

①

熱源機器の仕様、設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

②

給湯配管の保温の仕様、設置状況

・・

５．給湯設備

適・不適
A・B・C

③

節湯器具の仕様、設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

④

太陽熱利用設備の仕様、設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

６．昇降機設備

昇降機の仕様、設置状況

・
・

適・不適
A・B・C

①

・
・

太陽光発電の仕様、設置状況

７．太陽光発電設備

適・不適
A・B・C

②

・
・

パワーコンディショナの仕様、設置状況

適・不適
A・B・C

８．コージェネレーションシ
ステム

・
適・不適
コージェネレーションシステムの仕様、設置状況
・［注意］
１．本様式は、「標準入力法」により建築物エネルギー消費性能基準への適合性を確認した建築物に係る工事監理を対象としています。
２．計算対象となる設備等が無い場合は、当該設備等に係る項目の記載は不要です。
３．「照合を行った設計図書」の欄は、建築物省エネ法施行規則第１条第１項に規定する図書等のうち、工事監理で照合を行った図書を記載してください。
４．「確認方法」の欄は、A・B・Cのうち、該当するものを○で囲んでください。Cに該当する場合は、確認に用いた具体的な書類を記載してください。
A:目視による立会確認 B: 計測等による立会い確認 C：施工計画書等・試験成績書等による確認86308