TOYOSPORTS VISION～スポーツを「哲学」し、人と社会と世界をむすぶ。～◆『TOYO SPORTS VISION』策定の背景
2011 年に「スポーツ基本法」が制定され、条文中に「スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むことは、全ての人々の権利」ということが明文化されました。また、2020 年の東京オリンピック・パラリンピック競技大会の招致決定を受けて、国民のスポーツへの関心は大いに高まりを見せています。
東洋大学においては、比較的近年になって、スポーツを取り扱う学部・学科・専攻が設置されるようになり、2016 年度からはカリキュラム改訂を機に複数の学部に新たにスポーツを切り口としたコースが導入されました。これは偶然の一致ではなく、スポーツという現象に対する多角的側面からの解明が、社会一般からの要請として存在している事情を反映してのことだと言えましょう。
東洋大学では、スポーツを通じた人材の育成や社会貢献などが、これまでも学部・学科単位及び課外活動で積極的に取り組まれてきた経緯があります。しかしながら、現状では、スポーツに注力する学部・学科に属していない学生は、そのような意義ある試みに携わる機会が乏しいと言わざるを得ません。そこで本学では、オリンピック・パラリンピックの自国開催を控えた好機に、学部やキャンパスの枠を飛び越えて、すべての学生が参画可能なムーブメントを構築すべく全学をあげて取り組んできました。その先行事例が、2015年度よりスタートした正課授業「全学総合科目―オリンピック・パラリンピック講座―」や、公開講座「東京 2020 を考える」です。
4 年後にオリンピック・パラリンピックを控えている以上、当面は 2020 年に向けた取り組みがメインになります。しかし、ここを「ゴール」と見据えるのでは、スポーツの持てる力を存分に享受しないまま、急場しのぎの策を講じるだけのムーブメントにとどまってしまう懸念があります。また、短期的にオリンピック・パラリンピックのみに照準を絞ると、そこに必ずしも直結しないキーワード（例えば「スポーツによる復興支援」「地域スポーツの振興」「高齢者へのスポーツ支援」など）が抜け落ちてしまう可能性も危惧されます。そこで、2020 年の五輪は一つの「きっかけ」と捉え、五輪閉幕後も長きにわたって継続するような東洋大学とスポーツの有機的な関係性を構築すべく、『TOYOVISION』をここに策定しました。
1SPORTS［TOYOSPORTS VISION］

スポーツを「哲学」し、人と社会と世界をむすぶ。

１． スポーツを「する」人「みる」人「ささえる」人の育成
２． スポーツを通じた「グローバル人財」の育成
３． スポーツに関する「学術的アプローチ」の展開
４． スポーツを通じた「地域連携」の促進◆『TOYO SPORTS VISION』の基本方針
私たちが「スポーツ」と言うとき、そこには必ず「人」が介在しています。スポーツは、それ自体として独立して存在しているわけではなく、絶えず「社会」との関わりを保ちながら現状に至っています。また、オリンピックに顕著に見られるように、スポーツは国境を越えて「世界」をつなぐ役割を果たしていることに疑う余地はありません。スポーツには「人」「社会」「世界」を様々にむすびつける力が備わっているのです。
）の理念は「スポーツを『哲学』
そこで、『TOYO SPORTS VISION』（以下『VISION』
し、人と社会と世界をむすぶ。
」としました。東洋大学の建学の精神を、スポーツを通して具現化することが肝要だと考えたためです。
文明開化の時代に、他に先駆けて哲学教育によって「人」を育成し、日本全国津々浦々の講演行脚を通して「社会」とのつながりを求め、さらには数回に渡る海外視察を契機に「世界」への扉を開こうとしたのが、東洋大学の学祖、井上円了博士その人でした。円了博士は晩年の著作において、自らが古今東西の哲学書を研究し尽くした結果、哲学の究極の立場とは人間としてただひたすら活動するという「活動主義」にあると見極めておられます（『奮闘哲学』）。その意味では、『VISION』に基づき積極的な「活動」を実践することは、哲学を建学の理念として生まれた東洋大学に課せられたミッションであると言っても過言ではありません。
上記の理念の下に、「1．スポーツを『する』人『みる』人『ささえる』人の育成」、「2．
スポーツを通じた『グローバル人財』の育成」、「3．スポーツに関する『学術的アプローチ』の展開」、「4．スポーツを通じた『地域連携』の促進」の 4 つのビジョンを設定しました。
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1. スポーツを「する」人「みる」人「ささえる」人の育成①

スポーツを「する」人の育成
2012 年策定の「スポーツ基本計画」（文部科学省）においては、日本人のライフステージに応じたスポーツ活動を推進するため、成人の週 1 回以上のスポーツ実施率が 3 人に 2人（65％程度）、週 3 回以上のスポーツ実施率が 3 人に 1 人（30％程度）となることを政策目標としています。そこには、スポーツが心身の健康の保持増進に有益であることを認めているのと同時に、来る少子高齢社会を見据えて国民の「健康寿命」を延ばし、医療財政の破綻を抑制しようとする意図がはたらいているようです。したがって、大学生のうちにスポーツをする習慣を身につけておくことは、健康で活力に満ちた長寿社会の実現に向けて不可欠な要素だと考えます。
しかしながら、内閣府の世論調査によれば、成人の週 1 回以上のスポーツ実施率は政府の目標値には遠く及ばず（2015 年調査で 40.4％）、近年ではやや減少傾向を見せています（「東京オリンピック・パラリンピックに関する世論調査」より）。こうした動向に鑑み、『VISION』では東洋大生に正課授業をはじめとする定期的なスポーツ実施を推奨していきます。このことは、井上円了博士が「そもそも人は肉体と精神との二部より成るものにして、その肉体練磨の術としては運動あり体操ありて、以てその健康を保持するに足る。
而して此外になほ精神練磨の法ありて之が強健を致すのすべなかるべからず。」（「哲学の効用」『天則』）と述べ、「精神練磨の法」としての哲学と合わせて、「肉体練磨の術」としての身体運動の効果を認めている言説ともリンクします。
しかし、ここでいうところの「スポーツを『する』人の育成」とは、学生のスポーツ実施率を高めることに終始するものではありません。体育会運動部や運動系サークルに所属する学生が、効率良く競技力を向上させられるように、また生涯にわたって良好なスポーツライフを送れるように積極的にサポートします。この点は、「3．スポーツに関する『学術的アプローチ』の展開」とも連携しながら、現場と研究の有機的な関係を構築して学内スポーツにおける好循環を生み出していきます。
ところで、産業革命期のイギリスのパブリックスクールでスポーツがルールを伴って競技化した頃から、学生スポーツには人格形成のための有効な手段として期待が寄せられてきました。ルールを遵守するフェアプレイの精神を含む「スポーツマンシップ」への理解が、人間的な総合力の獲得を促すと考えられたからです。そこで、『VISION』では、東洋大生へのスポーツマンシップ教育も含めて「スポーツを『する』人の育成」を試みます。
3これによって、スポーツを通じて東洋大生の倫理観を醸成することも一つの狙いです。

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スポーツを「みる」人の育成
日常生活において、テレビやインターネット等のメディアを通してスポーツを「みる」人は多いと思います。しかしながら、マスメディアが一方的に提供するスポーツ情報を素直に受け取るだけでなく、その情報を多面的に検証し主体的に読み解く力（メディア・リテラシー）を備えておくことも大切です。そのために、2016 年度春学期開講の「全学総合科目―オリンピック・パラリンピック講座―」の全体的なテーマを「スポーツイベントを哲学する」とし、スポーツを「みる」目を養うような講義内容を設定しました。また、今後の全学総合科目の中に、本学専任教員や外部講師によるスポーツメディアに関する内容を複数回盛り込むよう検討がなされています。
実際にスポーツの現場に足を運ぶことも、スポーツを「みる」ことへの理解を促すうえでは必要不可欠です。東洋大学では、数多くの体育会運動部が高い競技レベルで活躍しています。同じ東洋大生がスポーツの世界で躍動する姿を競技会場で応援することは、愛校心を育む役割も果たすに違いありません。現在、学生部主導で「スポーツ応援ツアー」や観戦チケット割引等の取り組みが実施されているので、そこに学生の参加を促すことが一つの方策となります。
その他、東洋大学関係者の試合がテレビで中継される場合は、キャンパス内でパブリックビューイングを実施するなどして、スポーツを「みる」ことを促進します。

③ スポーツを「ささえる」人の育成
現代人は、スポーツを「する」ことや「みる」ことを通して楽しんでいますが、その裏方には必ずスポーツを「ささえる」人たちが存在します。これを職業とする場合もありますが、学生の立場からすれば「スポーツボランティア」として関わることが、スポーツをより深く知るために有意義な活動となります。
2020 年に向けては、オリンピック・パラリンピックのボランティアにチャレンジすることがベストです。1964 年の東京オリンピックでは、東洋大生が選手村の食堂で食券係や配膳サービスを担当した栄えある歴史があります。そのために、スポーツボランティアに関する内容を「全学総合科目―オリンピック・パラリンピック講座―」の中に盛り込み、さらに関連の課外講座の企画も立案されています。しかし、現実の問題として、2020 年にボ4ランティアを経験できるのはほんの一握りです。そこで、「スポーツを『ささえる』人の育成」の一環として、学生自らが企画運営に携わるスポーツ競技大会の実施を視野に入れています。
今年の 3 月 11 日で、2011 年の東日本大震災から 5 年が経過しました。しかし、被災地の復興への見通しは決して良好ではなく、青少年のスポーツ活動も著しく停滞したままです。2020 年に向けて「復興五輪」が声高に叫ばれていますが、復興そのものは 2020 年を区切りに達成されるはずもありません。そればかりか、今年の 4 月 14 日には熊本地震が発生し、現地は甚大な被害に見舞われています。一刻も早く復興が進むよう、祈念せずにはおれません。
そこで、「スポーツを『ささえる』人の育成」の範疇には、長期間におよぶスポーツを通じた復興支援も重点課題として取り込みます。すでに 2014 年 2 月より、福島県相馬市における小中学生とその保護者を対象とした「バドミントン教室」が、本学教員および体育会バドミントン部員の手によってスタートを切っています。

2．スポーツを通じた「グローバル人財」の育成
2014 年 9 月、東洋大学は文部科学省の「スーパーグローバル大学創成支援（タイプ B）」に採択されました。これを契機に、本学では時代や環境の変化に流されることなく、地球規模の視点から物事を捉え、自らの未来を切り拓くことができる「グローバル人財」の育成が促進されています。
産業革命以降、イギリスを主な発信源として世界を席巻した近代スポーツは、その商業化路線やメディアの発達に後押しされながら今や「グローバル化」を概ね達成したと言っても過言ではありません。スポーツのグローバル化を手助けしたのがオリンピックです。
現在 4 年に 1 度のペースで開催されているオリンピックの創始者は、フランス人のクーベルタン男爵です。クーベルタンはスポーツには時代や国に左右されない普遍的な価値があるとし、オリンピックの開催目的としてスポーツを通じた「人間教育」「国際理解」「国際平和」を掲げました。彼が掲げた理念を社会一般に広める「オリンピック・ムーブメン
ト」は、IOC の巧みな外交戦略とも相まって近代スポーツのグローバル化に大いに貢献しました。したがって、オリンピックには「グローバル化」ないし「国際化」を知る手掛かりが、功罪両面から盛られていると言えます。日本社会のグローバル化の牽引者を育成するにあたって、スポーツは恰好の教材となるはずです。
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グローバルな視点からスポーツとの関わりを考えた場合、語学力は有効な武器となります。2019 年のラグビーワールド杯、2020 年のオリンピック・パラリンピックと、日本では立て続けに巨大スポーツイベントが開催されますが、その際、語学や外国文化を存分に学んだ東洋大生には、観光ボランティアあるいはスポーツボランティアとしての活躍の道が拓かれているためです。
一方で、習得した外国語を手段に、自国文化を海外に向けて発信することも肝要です。
日本には、およそ明治期以来の欧米産のスポーツも含め、古代・中世・近世を貫いて社会の各階層の人々を担い手に営まれた 1000 年に及ぶスポーツ文化が存在します。2020 年の五輪を控え、国際交流がますます活発化する時勢にあっては、こうした日本的なスポーツ文化を知識として備えておくことは決して無駄ではありません。東洋大学にやって来た留学生に対して、日本古来のスポーツ文化を紹介することも「異文化間理解」という点で有意義だと思います。
ところで、グルーバルリーダーを志す東洋大生が、上記 1．で示したスポーツを「する」「みる」「ささえる」術を身に付けてさえおけば、海外の協定校とスポーツを通じた交流を図ることもできます。グローバル化したスポーツ種目が持つ「世界共通ルール」が、言語や文化を異にする人々同士が一緒にプレイすることを可能にしているからです。しかしながら、この手のスポーツ交流によって全てが事足りるわけではありません。例えば、サッカーや野球の試合を通じて協定校の学生と「交流」することはできても、お互いのアイデンティティを「理解」するまでには至らないからです。だとすれば、「グローバル人財」たりうるには、やはり日本文化に関心を寄せなければなりません。
『VISION』では、日本古来のスポーツにも国際理解の可能性を見出しています。
東洋大学の体育会運動部の歴史を遡ると、欧米に由来するスポーツ競技に先駆けて、剣道・柔道・空手道・弓道・相撲など、日本古来の武術の影響を受けたスポーツを実施する運動部が、比較的早期に創部されてきた経緯があります（ただし、硬式野球部・陸上競技部・ソフトテニス部は 1920 年代創部です）。運動部との関わりは不明ですが、本学の前身である私立哲学館時代には、柔道の創始者でアジア初の IOC 委員として日本スポーツ界の国際化に尽力した嘉納治五郎氏が倫理学の講師として名を連ねています。爾来本学では今日に至るまで、こうした運動部の強化・推進を通じて、日本人のアイデンティティを継承し育んできました。
もしも、こうした日本の伝統スポーツを海外の協定校の人々に紹介し、一見分かり難い6

・・所作事の含み持つ意味内容まで説明できれば、東洋大生は国際 交流 にとどまらない国際・・理解 の使者としての役割を全うできるはずです。その際、相手方に日本のアイデンティティをできるだけ正確に漏れなく伝えるために、大学で学んだ外国語が威力を発揮することは言うまでもありません。

3．スポーツに関する「学術的アプローチ」の展開
上記 1．2．を達成するためには、学生に効果的な教育プログラムを提供するだけの知的資源が不可欠です。ここでいう「学術的アプローチ」には、スポーツ医科学に代表されるような自然科学分野のみならず、人文・社会科学分野も含まれています。
東洋大学には、スポーツに特化した学科（健康スポーツ学科）が存在します。しかしそれだけではなく、スポーツ科学の各専門諸学を基礎づける「親学問」の多くを、概ね学科を単位としてカバーしています（スポーツ哲学⇒哲学科／スポーツ史学⇒史学科／スポーツ教育学⇒教育学科／スポーツ栄養学⇒食環境科学科／運動生理学⇒生体医工学科／スポーツ法学⇒企業法学科／スポーツ情報学⇒総合情報学科／スポーツ社会学⇒社会学科／ス
ポーツ心理学⇒社会心理学科／スポーツ人類学⇒社会文化システム学科／スポーツ経済学⇒経済学科／スポーツ経営学⇒経営学科・・・）。このうちのいくつかは、専攻やコースというかたちで、スポーツがカリキュラムとして前面に打ち出されています。
スポーツ科学の専門諸学の多くは、親学問の方法論を援用して研究を遂行しますので、スポーツを冠した大半の学問を取り込む「下地」が、本学では図らずして整えられていることになります。例えば、「スポーツ法学」という学問分野に対しては、「スポーツ科学」と「法学」の両面からアプローチすることが可能になるわけです。
学内にはスポーツを専門分野として学界の最前線で活躍する研究者、あるいは世界トップクラスのアスリートを育成する指導者が、専任教員として各キャンパス・各学部に多数在籍しています。各教員の知的資源を学生に還元する正課授業として、すでに「全学総合科目―オリンピック・パラリンピック講座―」がスタートしています。
このようにして、親学問を下敷きにスポーツという現象にありとあらゆる角度から学術的にアプローチできることは、総合大学としての東洋大学の成せる業だと言えましょう。
本学が目指す「スポーツに関する『学術的アプローチ』の展開」は、前掲の「1．スポーツを『する』人『みる』人『ささえる』人の育成」と不可分の関係にあります。自然科
学系であれ、人文・社会科学系であれ、「実践の学」としてのスポーツ科学は、スポーツの7現場で生起した問題をいったん学問の世界に取り込み、客観的・合理的な手法をもって現実的な課題解決法を見出し、その研究成果を再び現場へ送り返す有機的なサイクルを理想とするからです。
こうした学術研究の展開は、本学運動部の競技力向上にも大きく寄与することは間違いありません。すでに食環境科学部は、陸上競技部女子長距離部門と連携してアスリートの健康管理を行っています。また、総合情報学部でも、ラグビー部を対象に心理生体データを取り、得られた結果をメンタルケアに反映させる取り組みを実施中です。ほかにも、食環境科学部を中心とした研究事業がスポーツ庁の「女性アスリート育成・支援プロジェクト」に採択されるなど、外部資金による研究も数多く進行中です。
東洋大学では、上記の既存の取り組みも継続させながら、今後もスポーツに関する多角的な学術研究を強く推し進めていきます。

4．スポーツを通じた地域連携の促進「スポーツ基本法」の前文には、「スポーツは、人と人との交流及び地域と地域との交流を促進し、地域の一体感や活力を醸成するものであり、人間関係の希薄化等の問題を抱える地域社会の再生に寄与するものである。
」と高らかに謳われました。これは、地域社会における住民間のネットワークが失われつつある今日にあって、人と人とをつなげる新たな絆作りの手段として、国がスポーツに大きな期待を寄せているからにほかなりません。
東洋大学が掲げる『VISION』においても、スポーツを通じてキャンパス周辺の地域社会との連携を図ることを重要視します。大学が「地域」に包まれて生かされていることを思えば、本学の視線も遠く「グローバル」に向かうばかりではなく、足下の「ローカル」にも向けられて然るべきだと考えるからです。
東洋大学では従来、関連の取り組みを積極的に実施してきました。その目線は、ある時は高齢者に、ある時は若年層にも向けられてきました。朝霞キャンパスでは「Keep Active」「健康スポーツ倶楽部 ASAKA」「スポーツ指導者への体幹トレーニング＆小学生へのコーディネーショントレーニング」などが、川越キャンパスでは「東洋大学・鶴ヶ島市連携スポーツ講習会」などがこれに該当します。また、板倉キャンパスでは「サイエンスカフェ」の中で健康問題を扱い、白山キャンパスでも「白山哲理塾」の中でスポーツ活動を取り入れています。清水町の総合スポーツセンターでは、近隣の小学校と連携して、運動部所属の学生によるスポーツ交流会を継続的に開催していますし、さらには硬式野球部による中8

野区での少年野球教室をはじめ、各運動部の取り組みも実施されてきました。
そのほか、公開講座という形式で、2015 年度には「東京 2020 を考える―オリンピック・パラリンピック講座―」（白山）「高齢者から子供までの山登り講座―必要な知識を身につけスポーツ登山を楽しもう！―」（川越）「シニア世代の健康体力作り講座」（板倉）などが、主に地域住民を受講者として開講されました。2016 年度は「2020 年の東京大会開催に向けて―オリンピック・パラリンピックムーブメント―」（朝霞）が行われます。
ところで、現在都内をはじめとする小中高等学校の中には、2020 年の東京オリンピッ
ク・パラリンピックに向けて「オリンピック教育」を取り入れているところが少なくありません。しかし、他校に倣ってこれを企画してみたものの、現実的には「生徒に対して何をどのようにして教えたらよいか分からない。」という教師側の声を頻繁に耳にします。そこで、本学のスポーツを専門分野とする教員が小中高等学校に出掛けて行って、そこで五輪をはじめスポーツに関するミニ講義を実施するなどして「オリンピック教育」を請け負うことも、時勢に応じた取り組みとして検討の余地があると思います。また、「全学総合科目―オリンピック・パラリンピック講座―」の受講生を附属中学・高等学校に派遣し、学生が中高生に対する「オリンピック教育」を担うことも今後の展開として検討中です。
こうした地域連携事業は東洋大学の誇る財産です。今後も、本学の教職員や学生がスポーツを通じて地域社会における新たな絆作りに寄与すべく、積極的な取り組みを推進していくものです。

2016 年 6 月 30 日
東洋大学 学長 竹村牧男

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