ISSN 2436-6951

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

支援工学理学療法学会誌
3 No.2Vol.

日 本 支 援 工 学 理 学 療 法 学 会 JATPT

2024

支援工学理学療 法 学 会 誌
第3巻

第2号

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy
Vol.3 No.2

日本支援工学理学療法学会
JATPT

原

原

目

次

著

回復期リハビリテーション病棟の脳卒中片麻痺者における

小野塚雄一 . . . . . . . 71

長下肢装具の膝継手の違いがカットダウンに与える因子の特徴

井上和久

ウェルウォーク WW-1000 を使用した脳卒中片麻痺者の回復期

宮 永 陽 亮 . . . . . . . 79

リハビリテーション病棟退院時の歩行自立度に及ぼす因子の検討

平川裕紀〜認知機能と注意機能が低下した患者を含めた検討〜

倉爪康裕

著

東

洋

介

河野寛一
森下元賀

短

報

乳幼児用抱っこ紐における腰部への負担と筋疲労の軽減に関する

松 田 雅 弘 . . . . . . . 89

検討

掛

川

圭

藤野雄次
高橋容子
北原エリ子
楠本泰士

症例報告

原

著

皮質脊髄路および皮質網様体路の損傷を認めた重度片麻痺例に対する

関

長下肢装具を用いた前型歩行練習による理学療法経験阿部浩明

臨床家による長下肢装具作製の是非の判断を予測する客観的因子

大 鹿 糠 徹 . . . . . 111

崇

志 . . . . . . . 98

阿部浩明
辻本直秀

症例報告

関

崇

志

脊髄梗塞により対麻痺を呈した一症例への下肢装具についての森嘉裕 . . . . . 122

効果検証

昆

恵

介

春名弘一
加藤雄大
安彦かがり

原

68

著

足部可動性を有する長下肢装具を用いた前型歩行トレーニングの髙 橋 智 佳 . . . . . 128

実施による実際の退院時の歩行予後と二木による予後予測指標を阿部浩明

用いた際の退院時の歩行自立度との比較

佐

藤

亘

梅

木

淳

Vol.3

No.2

支援工学理学療法学会誌

2024

CONTENTS

投稿要領. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 138

編集後記. . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 141

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.3

No.2

2024

69

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.71~78◎原著

回復期リハビリテーション病棟の脳卒中片麻痺者における長下肢装具の膝継手の違いがカットダウンに与える因子の特徴
Characteristics of factors affecting cutdown by different knee joints of knee 5 ankle foot orthoses
in hemiplegic stroke patients in recovery phase rehabilitation wards

小野塚雄一 1，井上和久 2

要旨【目的】本研究は、長下肢装具におけるカットダウンの可否に与える因子が何かを明らかにすることである。
【方法】対象は 2015 年 4 月から 2021 年 4 月の期間に回復期リハビリテーション病棟へ入院された初発脳卒中片麻痺者で、長下肢装具が処方された 44 名をカットダウンの可否によって 2 群に分けて比較した。また、有意な差を認めた項目を独立変数とし、カットダウンの可否を従属変数とするロジスティック回帰分析を行った。
【結果】カットダウンの可否に対するロジスティック回帰分析の結果、膝継手の種類と入院時認知 FIM が独立した規定因子として抽出された。
【結語】初発脳卒中片麻痺者におけるカットダウンの可否には、膝継手の種類の違いと入院時認知 FIM が影響を与える可能性があることが示唆された。
【キーワード】長下肢装具、カットダウン、膝継手

1.

はじめに

でも広まりつつあるが、具体的な歩行練習の方法

脳卒中片麻痺者
（cerebral vascular accident 以
下、CVA）が回復期リハビリテーション病棟（以や、装具療法の適応、使用方法など、統一・体系化されたものは示されていない 3）。

下、回リハ）に入院する日数は、発症後平均 28.6

回リハにおいて KAFO は治療用装具として用日（2020 年度）と報告されている 1）。CVA の歩行いられるが、日常生活において膝関節を固定する機能の改善を図るために、頻回な歩行練習を行う

機能は起立動作や移乗動作、トイレ動作の障壁とことが勧められており、膝伸筋筋力や股関節周囲なる。そのため、KAFO から短下肢装具（ankle

筋力が十分でない患者に対して、歩行練習を行う

foot orthosis 以下、AFO）へのカットダウンは妥ために長下肢装具（knee ankle foot orthosis 以

当であるとされている 4）。カットダウンの判定基

下、KAFO）を 使 用 す る こ と は 妥 当 と さ れ て い

準は、歩行中に膝継手のロックを外した状態で膝る 。しかし、装具の必要性は、理学療法士の間の安定性があり、著明な膝折れや反張膝を認めな

2）

１

医療法人眞幸会草加松原リハビリテーション病院

２

埼玉県立大学保健医療福祉学部理学療法学科

投稿日：2022 年 11 月 12 日

リハビリテーション課

採択決定日：2023 年 6 月 7 日

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.3

公開日：2024 年 3 月 29 日

No.2

2024

71

図1

当院における膝継手

A：リングロック膝継手、B：ダイアルロック膝継手、C：SPEX 膝継手
SPEX：spring assisted extension knee joint

いこととされているが 5,6）、カットダウンの割合は構を調整しながら練習を行える利点がある。その47 〜 65％程度である。KAFO からのカットダ

ため、KAFO の使用率は 2018 〜 2020 年度にお5─8）ウンを達成するために、装具完成から AFO までいて、リングロック膝継手 14.8％、ダイアルロッのカットダウン達成までの移行期間においてトラ

ク膝継手 25.9％、SPEX 膝継手 59.3％ となり、以イアル・アンド・エラーを繰り返しながら、歩行前に比べダイアルロック膝継手の使用率の減少に練習に用いる装具の割合を KAFO から AFO に伴い SPEX 膝継手の使用率が増加した。膝継手の増やしていく方法が最も確実な方法とされる 。

選択の判断基準として、SPEX 膝継手は身体面（身当院の装具処方の基準は、下肢の支持性が不十

長が低すぎると SPEX 膝継手の部品が大き過ぎ分で、立位・歩行練習が困難な場合に KAFO が処るための適合不全となる）や金銭面（高額）に考慮方される。KAFO の膝継手の種類として、リングすることがあり、それ以外、他の継手とは適応・

ロック膝継手（図 1A）やダイアルロック膝継手（図

禁忌の差はない。

9）1B）などの膝関節を固定することを目的にした継現在、カットダウンの可否と膝継手の種類の関手の使用頻度が高い。当院において 2015 〜 2017

係を示した報告は確認されない。そこで、本研究年度までリングロック膝継手は 13.0％、ダイアル

は初発 CVA におけるカットダウンの可否に与えロック膝継手は 87.0％ の使用率であった。KAFO

る影響が何かを明らかにすることを目的とした。

から AFO へ移行を行う際に、膝継手のロックを方法外して評価を行うが CVA の膝関節の随意制御が2.

課題となる。そのため、バネを用いた屈曲制動と

2─1伸展補助の伸展補助機構の調節機能を有す 10）

対象は、2015 年 4 月から 2021 年 4 月までに

Spring assisted extension knee joint（ 以 下、

1 施設における回リハへ入院した初発 CVA のうSPEX）膝継手（アドバンフィット株式会社）（図

ち、KAFO が処方された 44 名を対象とした。対1C）を 2018 年度より採用した。SPEX 膝継手は、象者をカットダウンが達成された者（以下、可能KAFO から AFO のカットダウン移行期間に膝折群）とカットダウンが未達成だった者（以下、不可れや反張膝、下肢の支持性に応じて、伸展補助機能群）の 2 群に分けた。

72

対象

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また、
膝継手の処方における差を確認するため、目は χ2 検定を用いて検討した。

KAFO が処方された 44 名をリングロック・ダイ

さらに、カットダウンの可否の群間比較で有意アルロック膝継手（以下、膝固定群）と SPEX 膝継差が認められた各項目を独立変数とし、多重共線

手（以下、SPEX 群）の 2 群に分けた。

性を考慮するため、独立変数間で Spearman の順

対象に処方された KAFO は、全て AFO へカッ

位相関係数の値が 0.9 以上を示したものを除外しトダウンが可能なタイプであり、足継手はどちらた。その後、カットダウンの可否を従属変数、単もダブルクレンザック足継手であった。

変量解析で有意差を認めた項目を独立変数とし、カットダウンの判定基準は石神ら 5,6）に準じ、「歩行中に膝継手のロックを外した状態で膝の安変数増加法（尤度比）によるロジスティック回帰分析を行った。
統計学的解析は SPSS ソフトウエアバージョ

定性がある」、「著明な膝折れや反張膝を認めない

ン 28.0（IBM 社）を使用し、有意水準は 5％ とし

こと」
とした。

た。
2─2

方法

本研究は、埼玉県立大学倫理委員会（承認番号：

本研究のデザインは後ろ向き研究とした。診療22047）の承認を得て実施した。

録より年齢、性別、病型、麻痺の左右、入院時下結果

肢 Brunnstrom recovery stage（以下、BRS）
、半

3.

側空間無視
（Unilateral spatial neglect 以 下、

カットダウンの可能群（n ＝ 24）と不可能群（nUSN）の 有 無（USN 評 価 は Behavioral Inatten-＝ 20）の比較の結果を表 1 に示す。年齢（可能群：tion Test の通常検査を用い、合計得点が 131 点以

71.0〈64.8 ─ 78.3〉歳、不可能群：80.5〈72.8 ─ 84.3〉

下の場合を USN 陽性と判定）、膝継手の種類（膝歳）、発症から装具処方までの期間（可能群：32.0

固定、SPEX）、発症から入院までの期間、発症か〈27.8 ─ 41.3〉日、不可能群：48.0〈39.5 ─ 63.3〉日）、

ら装具処方までの期間、入院から装具処方までの入院から装具処方までの期間（可能群：9.0〈6.0 ─

期間、在院日数、採型から完成期間、入院時総合12.3〉日、不可能群：15.5〈10.3 ─ 34.5〉日）、入院時

Functional Independence Measure
（以下、
FIM）
、

総合 FIM（可能群：52.0〈48.8 ─ 64.0〉点、不可能

入院時運動 FIM、入院時認知 FIM を調査した。

群：31.0〈23.8 ─ 49.0〉点）、入院時運動 FIM（可能
群：27.0〈23.8 ─ 39.8〉点、不可能群：19.0〈15.5 ─2─3

統計学的解析

28.0〉点）、入院時認知 FIM（可能群：25.0〈22.0 ─

対象者をカットダウンの可否の群間比較に対26.0〉点、不可能群：14.0〈7.0 ─ 18.5〉点）は有意差

し、年齢、入院時下肢 BRS、発症から入院までのを認め、USN の有無（可能群：有 6 名、無 18 名、期間、発症から装具処方までの期間、入院から装不可能群：有 11 名、無 9 名）
、膝継手の種類（可具処方までの期間、在院日数、採型から完成期間、

能群：膝固定 11 名、SPEX13 名、不可能群：膝入院時総合 FIM、入院時運動 FIM、入院時認知固定 17 名、SPEX 3 名）は有意差を認めた。

FIM の 10 項目を Mann-Whitney U 検定、性別、

膝継手の膝固定群（n ＝ 28）と SPEX 群（n ＝病型、麻痺の左右、USN の有無、膝継手の種類の16）の比較の結果を表 2 に示す。発症から装具処

5 項目は χ2 検定を用いて検討した。

方までの期間（膝ロック群：43.0〈33.3 ─ 56.3〉日、また、膝継手の種類の群間比較に対し、年齢、SPEX 群：32.0〈26.3 ─ 42.8〉日）、カットダウンが入院時下肢 BRS、発症から入院までの期間、発症可能（膝ロック群：39.3％、SPEX 群：81.3％）にから装具処方までの期間、入院から装具処方まで有意差を認め、その他の項目においては有意差をの期間、在院日数、採型〜完成期間、入院時総合認めなかった。

FIM、入院時運動 FIM、入院時認知 FIM の 10 項

カットダウンの可否において有意差を認めた項

目を Mann-Whitney U 検定、性別、病型、麻痺

目の相関行列の結果を表 3 に示す。項目の内部相の左右、USN の有無、カットダウンの可否の 5 項

関の分析において、年齢と入院時処方までの期間

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73

表1

カットダウン可能群とカットダウン不可能群の比較
カットダウン可能群（n ＝ 24）

カットダウン不可能群（n ＝ 20）

71.0（64.8 ─ 78.3）

80.5（72.8 ─ 84.3）

男

11 名（45.8％）

6 名（30.0％）

女

13 名（54.2％）

14 名（70.0％）

脳出血

12 名（50.0％）

7 名（35.0％）

脳梗塞

12 名（50.0％）

13 名（65.0％）

右9 名（37.5％）

8 名（40.0％）

左15 名（62.5％）

12 名（60.0％）Ⅰ

3 名（12.5％）

4 名（20.0％）Ⅱ

11 名（45.8％）

10 名（50.0％）Ⅲ

9 名（37.5％）

6 名（30.0％）Ⅳ

1 名（4.2％）

0 名（0％）

年齢（歳）P値
0.030＊

性別

0.283

病型

0.317

麻痺側

0.865

下肢 BRS

0.331

0.042＊USN有

6 名（25.0％）

11 名（55.0％）

無18 名（75.0％）

9 名（45.0％）

膝継手

0.007＊＊膝ロック

11 名（45.8％）

SPEX

13 名（54.1％）

3 名（15.0％）

発症から入院期間（日）24.5（18.0 ─ 29.3）

27.0（22.0 ─ 36.3）

0.283

発症から装具処方までの期間（日）32.0（27.8 ─ 41.3）

48.0（39.5 ─ 63.3）＜ 0.001＊＊＊

入院から装具処方までの期間（日）9.0（6.0 ─ 12.3）

15.5（10.3 ─ 34.5）

0.003＊＊

147.5（139.5 ─ 151.3）

148.0（138.8 ─ 153.8）

0.759

7.0（7.0 ─ 7.0）

7.0（7.0 ─ 11.8）

0.192

完成からカットダウン移行期間（日）42.0（30.8 ─ 64.3）

─

入院時総合 FIM（点）52.0（48.8 ─ 64.0）

31.0（23.8 ─ 49.0）＜ 0.001＊＊＊

入院時運動 FIM（点）27.0（23.8 ─ 39.8）

19.0（15.5 ─ 28.0）

0.004＊＊

入院時認知 FIM（点）25.0（22.0 ─ 26.0）

14.0（7.0 ─ 18.5）＜ 0.001＊＊＊

在院日数（日）採型から完成期間（日）17 名（85.0％）

BRS：Brunnstrom Recovery Stage、USN：Unilateral Spatial Neglect、SPEX：Spring assisted extension knee joint、
FIM：Functional Independence Measure。Mann-Whitney U 検定、中央値（第 1 四分位数─第 3 四分位数）
χ2 検定、＊：p ＜ 0.05、＊＊：p ＜ 0.01、＊＊＊：p ＜ 0.001（p ＜ 0.01、ρ ＝ 0.45）、発症から装具処方までの期間、入院時運動 FIM、入院時認知 FIM の 7 項

期間と入院時処方までの期間（p ＜ 0.01、ρ ＝目を独立変数としてロジスティック回帰分析を

0.58）、入院時総合 FIM と入院時運動 FIM（p ＜行 っ た 結 果 を 表 4 に 示 す。 膝 継 手 の 種 類（p ＝0.01、ρ ＝ 0.94）、入院時総合 FIM と入院時認知0.014、オッズ比 23.844、95％ 信頼区間：1.909 ─FIM（p ＜ 0.01、ρ ＝ 0.77）、入院時運動 FIM と297.753）、入院時認知 FIM（p ＝ 0.003、オッズ比

入院時認知 FIM（p ＜ 0.01、ρ ＝ 0.56）の間に有意1.335、95％ 信頼区間：1.100 ─ 1.621）はカットダな相関が認められた。ρ が 0.9 以上であるものはウンの可否に対する有意な変数として選択され入院時総合 FIM と入院時運動 FIM であったたた。また、Hosmer と Lemeshow の検定において

め、今回、入院時総合 FIM は除外した。

適合度は高い値を示した（p ＝ 0.700）。

カットダウンの可否を従属変数（否可能：0、可考察

能：1）とし、年齢、USN の有無（有：0、無：1）、

4.

膝継手の種類（膝ロック：0、SPEX：1）、発症か

本研究の目的は、回リハに入院中の初発 CVA

ら装具処方までの期間、入院から装具処方までのを対象とし、KAFO のカットダウンの可否に与え74

支援工学理学療法学会誌

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No.2

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表2

膝ロック群と SPEX 群の比較

膝ロック群（n ＝ 28）

SPEX 群（n ＝ 16）

P値

79.0（67.0 ─ 84.0）

71.0（67.0 ─ 79.3）

0.127

男

11 名（60.7％）

7 名（43.8％）

女

17 名（39.3％）

9 名（56.2％）

脳出血

12 名（42.8％）

7 名（43.7％）

脳梗塞

16 名（57.2％）

9 名（56.3％）

右8 名（25.6％）

9 名（56.3％）

左20 名（74.4％）

7 名（43.7％）

Ⅰ

5 名（17.8％）

2 名（12.5％）

Ⅱ

14 名（50.0％）

7 名（43.8％）

Ⅲ

9 名（32.2％）

6 名（37.5％）Ⅳ

0 名（0％）

1 名（6.2％）

有

11 名（39.3％）

6 名（37.5％）

無17 名（60.7％）

10 名（62.5％）

年齢（歳）
性別

0.599

病型

0.954

麻痺側

0.070

下肢 BRS

0.368

USN

0.907

カットダウンの可否

0.007＊＊

可能11 名（39.3％）

不可能

17 名（60.7％）

3 名（18.7％）

発症から入院期間（日）27.0（22.0 ─ 34.5）

25.0（17.3.0 ─ 28.8）

0.379

発症から装具処方までの期間（日）43.0（33.3 ─ 56.3）

32.0（26.3 ─ 42.8）

0.031＊

入院から装具処方までの期間（日）13 名（81.3％）

12.5（8.0 ─ 22.3）

8.0（6.0 ─ 14.0）

0.057

148.5（138.8 ─ 162.8）

145.0（139.0 ─ 148.3）

0.271

採型から完成期間（日）7.0（7.0 ─ 9.5）

7.0（7.0 ─ 7.0）

0.221

入院時総合 FIM（点）49.0（26.8 ─ 63.3）

49.0（39.5 ─ 53.0）

0.971

入院時運動 FIM（点）25.0（19.0 ─ 37.3）

24.0（20.8 ─ 33.3）

0.788

入院時認知 FIM（点）22.5（9.5 ─ 25.0）

21.0（15.8 ─ 25.5）

0.597

在院日数（日）BRS：Brunnstrom Recovery Stage、USN：Unilateral Spatial Neglect、SPEX：Spring assisted extension knee joint、、χ2 検定、＊：p ＜0.05、＊＊：p ＜0.01
FIM：Functional Independence Measure、Mann-Whitney U 検定、中央値（第 1 四分位数─第 3 四分位数）

表3

独立変数の相関行列

発症から装具処方 入院から装具処方
までの期間
までの期間

入院時総合 FIM

入院時運動 FIM

入院認知 FIM

年齢

年齢
1.00

0.15

0.45＊＊− 0.26− 0.22− 0.23

発症から装具処方
までの期間

0.15

1.00

0.58＊＊− 0.19− 0.17− 0.24

入院から装具処方までの期間

0.45＊＊

0.58＊＊

1.00− 0.22− 0.19− 0.26

入院時総合 FIM

− 0.26− 0.19− 0.221.00

0.94＊＊

0.77＊＊

入院時運動 FIM

− 0.22− 0.17− 0.190.94＊＊

1.00

0.56＊＊

入院時認知 FIM

− 0.23− 0.24− 0.26

0.77＊＊

0.56＊＊

1.00：p ＜ 0.01＊＊

FIM：Functional Independence Measure、

表4

カットダウンの可否に対するロジスティック回帰分析

偏回帰係数

Wald χ2

P値

入院時認知 FIM

0.289

8.533

0.003＊＊

オッズ比
1.335

1.100

95％ 信頼区間
1.621

膝継手の種類

3.172

6.062

0.014＊

23.8441.909

297.753

FIM：Functional Independence Measure、単変量解析で有意を示した項目を独立変数として投入：p ＜ 0.05、＊＊：p ＜ 0.01、モデル χ2 検定、Hosmer と Lemeshow の検定（p ＝ 0.700）、判定的中率 81.8％＊

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No.2

2024

75

る因子を明らかにすることであった。その結果、の項目で検討していないカットダウン移行期間お膝継手の種類と入院時認知 FIM がカットダウン

ける介入方法が影響した可能性が考えられる。

の可否に影響を与える因子として抽出された。
第一に膝継手の種類がカッドダウンの可否に影

カットダウン移行期間において、膝継手のロックを外して評価を行うが CVA の膝関節の随意制

響を与える因子の一つとして抽出された。回復期御が課題となる場合がある。目標課題が難しすぎ

リハビリテーション病棟協会 1）の報告において、る場合には課題の容易化を図り、限界難度課題を

CVA 患者が回リハへの入院までの期間は発症後提供する必要があるため 13）、カットダウンの移行

平均 28.6 日であり、早期座位・立位、装具を用い期間中に SPEX 膝継手の伸展補助機構を用いて運た早期歩行練習などを含んだ積極的なリハビリ

動療法を行うことは、セラピストが CVA 患者の身テーションを発症後できるだけ早期から行うこと

体機能に合わせて課題難易度を提供できた可能性

や頻回な歩行練習を行うことが脳卒中治療ガイドがある。課題難易度の調整方法には他にも KAFO

ライン 20212）で勧められている。そのため発症早から AFO へのカットダウン移行期に対してセパ期から KAFO を用いて立位・歩行練習を行う必レートカフ式の KAFO9）や軟性膝装具と AFO を要性が高い。今回、カットダウンの可否において併用して段階的に課題難易度を調整する方法もあは、発症から装具処方までの期間（可能群：32.0り 4）、カットダウンには装具の特性と運動療法との日、不可能群：48.0 日）や入院から装具処方まで組み合わせた課題難易度を設定する必要がある。

の期間（可能群：9.0 日、不可能群：15.5 日）に有

そのため、入院時の因子ではなく、カットダウン移意差を認めており、カッドダウン不可能群に比べ行期間において運動療法の介入の影響が考えられて可能群が早期に KAFO を処方している。斎藤る。しかし、今回はカットダウンの移行期間の運ら 11）や幸田ら 12）によれば、装具処方の必要性は運動療法の介入量や介入方法などが検討できていな動練習がリハビリテーション室で開始されてからい。また、膝固定のなかにダイアルロック膝継手

1 〜 2 週間以内に判断すると述べられており、が用いられており、ダイアルロック膝継手は円背カットダウン可能群が不可能群と比較して早期にや膝関節の伸展制限に用いられるため、今回のKAFO が処方されている。また膝継手の種類の処

カットダウンの可否の結果において運動療法の介方において、膝継手の種類の群間比較は発症から入量や介入方法が影響した可能性が考えられる。

装具処方までの期間に有意差を認めており、膝第二に入院時認知 FIM においてもカットダウ

ロック群が 43.0 日、SPEX 群が 32.0 日と SPEX

ンの可否における因子として抽出された。FIM の群が早い処方となった。これは KAFO の処方にお認知項目はコミュニケーション 2 項目
（理解・表ける意思決定において、膝継手の選択の際、SPEX出）、社会的認知 3 項目（社会的交流・問題解決・

群の方がリングロック膝継手やダイアルロック膝記憶）の 5 項目 35 点で構成 14）されており、記憶、

継 手 よ り も 歩 行 獲 得 や KAFO か ら AFO へ の意欲、理解、判断などの高次脳機能が関与する。

カットダウンを意識して処方している可能性があ

つまり、運動療法を行う上でリハビリテーションる。また膝継手を選択する際の前段階として、身への意欲や運動学習へ影響する可能性が高い。

体機能の差による影響が考えられる。しかし、膝FIM の認知項目はカットダウンの移行期間に関継手の種類の群間比較の結果から入院時下肢連する因子として報告されている 15）。横田ら 16）にBRS、入院時運動 FIM の運動機能の項目に有意よれば FIM の 認知項目の合計点が 20 点以下でな差が認められなかった。そのため、膝継手の選あると FIM の運動項目の改善量が少ないと報告

択の判断基準として、SPEX 膝継手と他の継手としており、本研究においても FIM の認知項目はの差は発症から装具処方までの期間以外は認めら

カットダウンの不可能群においては 14.0 点であれていない。しかし、発症から装具処方までの期

り 20 点以下であった。西尾ら 17）によれば認知機間を因子としたロジスティック回帰分析を行った能の低下はリハビリテーションによる日常生活動

ところ因子に選出されなかった。そのため、今回作（Activities of Daily Living 以下、ADL）能力向76

支援工学理学療法学会誌

Vol.3

No.2

2024

上の阻害因子であり、このように認知機能面の低下は、ADL を含め様々な身体機能に影響を与えて

12：1─7，2011.
4）阿部浩明，辻本直秀，大鹿糠徹，他：急性期から行う脳卒中重度片麻痺例に対する歩行トレーニング（第二いるため、カットダウンの可否にも影響を及ぼした可能性が考えられる。
本研究の限界として、研究方法が後方視的研究部）. 理学療法の歩み，28：11─20，2017.
5）石神重信，高田研，新舎規由，他：長下肢装具. JOURNAL OF CLINICAL REHABILITATION，19：943

であり、患者背景が不均一である。そして単一施設での調査であり、KAFO の処方基準や活用頻度
は施設間の差が大きく、今後は多施設間での検証が必要と考える。また、理学療法評価が不十分で─949，2010.
6）高橋紳一，石神重信：脳卒中急性期の下肢装具の選択.
リハビリテーション医学，39：681─718，2002.
7）明日徹，川上公孝，竹村仁，他：装具作製はいつ行うあり、中枢・末梢部における筋出力の評価が実施できておらず、USN 以外の高次脳機能障害の検か？ . 理学療法，32：211─218，2005.
8）増田岳彦，井田真人，榎本陽介，他：当院における装具
処方の実態調査─現状把握と今後の課題─. 理学療法

討はできていない。
5.

臨床・研究・教育，14：52─57，2007.
9）増田知子：脳卒中片麻痺患者における装具療法の進

結論

め方─セパレートカフ式長下肢装具の活用─. 日本義本研究は、回リハに入院する初発 CVA におけるカットダウンの可否に与える因子を検討した。
その結果、カットダウンの可否に与える因子は、肢装具学会誌，29：22─27，2013.
10）村山稔：スペックス膝継手®. 勝谷将史監修，大村優慈
編集，脳卒中リハ 装具活用実践レクチャー：52─54，

膝継手の種類と入院時認知 FIM であった。カッ

MEDICAL VIEW，東京，2018.

トダウンには装具の特性と運動療法による課題難11）齊藤智子，石神重信：私の脳卒中急性期リハプロト

易度を設定や運動学習やリハビリテーションへのコール（Ⅳ）. JOURNAL OF CLINICAL REHABILI-意欲などの高次脳機能が影響する可能性がある。
ただ、今回は身体項目の評価や理学療法の介入量

TATION，8：49─52，1999.
12）幸田剣，上西三島，山中緑，他：急性期病院におけるリ
ハ戦略① 徹底した早期リハビリテーション：和歌山の検討は不十分のため、結果に対してバイアスと県 立 医 科 大 学 附 属 病 院. JOURNAL OF CLINICAL

なる可能性が考えられた。
6.

REHABILITATION，17：732─740，2008.
13）園田茂，才藤栄一，小口和代：運動学習エッセンス. 園

利益相反

田茂編，最強の回復期リハビリテーション─FIT プロ

本研究について開示すべき利益相反はない。

グラム：14─33，藤田保健衛生大学リハビリテーショ
ン部門／学会誌刊行センター，東京，2015.

7.

14）千野直一，椿原彰夫，園田茂，他：FIM Ver.3 認知項目

謝辞の具体的評価法. 千野直一，椿原彰夫，園田茂，道免和

本論文の執筆にあたり、ご協力を頂いた草加松久，高橋秀寿編著，脳卒中の機能評価─SIASとFIM［基原リハビリテーション病院の岡田智美氏に深謝いたします。

礎編］：121─134，金原出版，東京，2012.
15）田中周，武藤友和，吉田真一，他：脳卒中片麻痺患者における長下肢装具処方例でのカットダウン移行期間

引用文献に影響を及ぼす入院時因子の検討. 理学療法科学，

1）一般社団法人 回復期リハビリテーション病棟協会，
http://plus1co.net/d_data/2019_zitai_book_kaitei.
pdf（2022 年 9 月 24 日確認）
2）日本脳卒中学会

32：757─761，2017.
16）横田尚美，長坂雅世，本間晴美，他：脳卒中患者のADL
─機能的自立度評価法（FIM）の入院時と入院後 1 週の脳卒中ガイドライン委員会：脳卒

変 化. 総 合 リ ハ ビ リ テ ー シ ョ ン，26（3）：281─285，

中ガイドライン委員会編集，脳卒中治療ガイドライン
2021：263─265，協和企画，東京，2021.
3）高木治雄：回復期脳卒中片麻痺に対するGaitSolution

1998.
17）西尾大祐，平野恵健，伊藤志保，他：回復期リハビリ
テーション病棟における重症脳卒中患者の転帰と臨付長下肢装具の適応と臨床的役割. 長崎理学療法，

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.3

床的特徴. 脳卒中，32：86─90，2010.

No.2

2024

77

Abstract :Objective : The purpose of this study is to determine the effect of different knee joints inknee ankle foot orthosis on the availability of cut-down.
Methods : Subjects were first-episode stroke hemiplegics admitted to a rehabilitation
ward between April 2015 and April 2021. 44 patients who were prescribed knee ankle footorthosis were divided into two groups according to whether or not a cut-down was
possible, and compared. A logistic regression analysis was conducted using the items thatshowed significant differences as independent variables and the availability of cut-down
as the dependent variable.
Results : The logistic regression analysis for the possibility of cut-down revealed that thetype of knee joint and cognitive FIM at admission were independent determinants of cutdown.
Conclusion : The results suggest that different types of knee joints and cognitive FIM at
admission may influence whether cut-down is possible or not in hemiplegic patients with
first stroke.
【Key words】
knee ankle foot orthosis, cut-down, knee joints

78

支援工学理学療法学会誌

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Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.79~88◎原著

ウェルウォーク WW-1000 を使用した脳卒中片麻痺者の回復期
リハビリテーション病棟退院時の歩行自立度に及ぼす因子の検討〜認知機能と注意機能が低下した患者を含めた検討〜

Investigation of factors affecting walking independence at discharge in hemiplegic stroke patientsat the time of discharge from a convalescent rehabilitation ward using Welwalk WW-1000〜 A study including patients with reduced cognitive and attentional functions 〜

宮永陽亮 1,2，平川裕紀 3，倉爪康裕 3，東洋介 3，河野寛一 4，森下元賀 5

要旨【目的】脳卒中片麻痺を呈してウェルウォーク WW-1000（以下 WW）を使用した患者の、回復期リハビリテーション病棟（以下回リハ）入棟時の認知・注意機能面を含めた各評価から、退院時の歩行自立因子とそのカットオフ値を検討した。
【 方 法 】 対 象 は 脳 卒 中 片 麻 痺 患 者 113 名 で、 回 リ ハ 入 棟 時 の Functional Independence
Measure（以下 FIM）歩行 4 点以下、麻痺側立脚中期の膝折れが著明なため歩行練習において長下肢装具が必要で、WW を 10 回以上使用した方とした。加えて何らかの方法で自分の意志を伝えられる方は包含とした。調査項目は、年齢、脳卒中機能障害評価法、FIM 運動項
目、FIM 認 知 項 目、Mini-Mental State Examination、Catherine Bergego Scale、Trail
Making Test（以下 TMT）、WW で算出される各パラメータとした。退院時の歩行レベルを自立群と非自立群に分類し、二項ロジスティック回帰分析を実施した。
【結果】予測因子は年齢（オッズ比 0.88）、TMT-A（オッズ比 0.96）であり、カットオフ値
は年齢 68 歳、TMT-A 148 秒であった。
【結論】WW 使用者の歩行自立因子は年齢と注意機能であり、臨床現場での歩行予後予測の一助になると考える。
【キーワード】片麻痺、ウェルウォーク、歩行、認知機能障害、注意機能障害

1.

はじめに

増加機器加算が新設され 1）、脳卒中に対するリハ2020 年 4 月の診療報酬改訂において、運動量1

一般財団法人2

吉備国際大学（通信制）大学院

潤和リハビリテーション振興財団

3

潤和会記念病院

リハビリテーション療法部

4

潤和会記念病院

リハビリテーション科

5

令和健康科学大学

潤和会記念病院

保健科学研究科理学療法学専攻

リハビリテーション学部

投稿日：2023 年 4 月 29 日

ビリテーションロボットの活用が期待されてい理学療法学科

採択決定日：2023 年 10 月 18 日

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.3

公開日：2024 年 3 月 29 日

No.2

2024

79

る。脳卒中治療ガイドライン 2021 の歩行障害にら 11）は MMSE 得点が高いほど日常生活動作の改対する歩行訓練では、「歩行ができない発症後善率は良好で、歩行能力も改善するとしている。

3 カ月以内の脳卒中患者に対して、歩行補助ロ

また大田尾ら 12）は、脳卒中片麻痺者の歩行自立にボットを用いた歩行訓練を行うことは妥当である

影響を及ぼす要因として、認知機能低下を挙げて（推奨度 B）」とされている 。ロボットを用いた歩改訂長谷川式簡易知能評価スケールのカットオフ

行リハビリテーションを概観すると、脳卒中片麻値を 25 点としている。認知機能低下が歩行獲得

痺者に対する歩行獲得のためのプログラムとしての阻害因子となる理由として、MMSE の下位項目

Robot Assisted Gait Training（以下、RAGT）
が挙である記憶・注意・理解・言語に関連があり、特げられる。2018 年の Cho ら のシステマティッに理解（教示された命令を理解し実行する能力）がクレビューにおいて、RAGT は亜急性脳卒中片麻重要とされている 10）。

2）

3）

痺者に対して、従来の理学療法と比較し歩行能力の改善に有効であることが示されている。

注意機能障害も歩行練習に影響する。注意障害
は、全般性注意の障害が全般性注意障害、方向性

近年様々なタイプの歩行支援ロボットが開発さ

注意の障害である半側空間無視に分けられていれており、そのなかのひとつにウェルウォークる 13）。全般性注意障害について松谷ら 14）は、対象

WW-1000（以下、WW）がある。WW はトヨタ自動者のバランス能力が高いにも関わらず注意障害に車株式会社と藤田医科大学が共同開発した、脳卒より歩行監視に留まり、増田ら 15）は歩行中の二重中片麻痺者の歩行練習を目的としたロボットであ

課題は注意機能が低下すると報告している。方向る。脳卒中治療ガイドライン 2021 では、脳卒中性注意障害である半側空間無視（Unilateral Spa-

発症後 3 カ月以内の歩行自立度・歩行速度が改善

tial Neglect：以下、USN）と歩行の関係についされるとされ、WW も同様に発症早期で重度な麻て、網本ら 16）は、USN の重症度が高い症例の歩痺がある方が適応となっている 。また機器の特行自立度は低く、北里ら 17）は、発症後 3 カ月以上徴として、麻痺側下肢の荷重と振り出し量をアシ経過した USN を合併する症例では、実用的な移ストでき、視覚と聴覚のフィードバック（Feed-

動能力獲得が難しいと報告している。その他、脳back：以下、FB）
機能を有している 4─6）。先行研究

卒中患者の歩行獲得の阻害因子として、認知機能において、WW による回復期リハビリテーション障害と注意機能障害が影響していると報告されて病棟（以下、回リハ）に入院した初発脳卒中片麻痺

いる 18─20）。

2）者の歩行改善期間の短縮、歩行改善効率の向上、WW を使用すると、認知機能障害や注意機能障

退院時に自力歩行可能になった割合の改善が報告

害を有していても歩行改善につながったとも報告されている 7）。また、Katoh ら 8）は WW が歩行のされている 21）。理由として、正面モニタによる視異常パターン軽減に有効であると報告し、Wang

覚 FB と音による聴覚 FB を用いて課題に集中しら は WW の開発段階の機器である GEAR を一やすい環境を整えることと、機器のアシスト量と定期間使用すると、歩容と麻痺側立脚時間・歩行

歩行速度を調整することで適切な難易度での歩行率の改善効果が持続すると示している。

練習が提供できることを挙げている。本報告は

9）

しかし、これらの報告では認知機能や注意機能1 症例の症例報告のため、その事例に限定されたに問題を有する者を除外している。実際に臨床場経過である可能性も否定できないが、対象の個別

面で WW を用いる際は重度麻痺に加え、認知機能性に合わせて反応を見ながら WW 上のパラメー

障害や注意機能障害を併存している事が多い。認タを調整することで、認知機能障害や注意機能障

知機能障害は高次脳機能障害と同義語として使わ害を有していても歩行能力が改善する可能性を示れる事もあるが、今回の認知機能障害の定義は、唆している。しかし認知機能障害の重症度や注意

Mini-Mental State Examination（以下、MMSE）

機能障害の状態によっては、歩行能力の改善が異のカットオフ値 10）である 23 点以下の方とした。

なるかもしれない。例えば、指示に従うことがで

認知機能障害と歩行練習について、Ozdemir

きない、課題に集中することができない、画面を80

支援工学理学療法学会誌

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2024

注視することができない、空間認識に問題があるを 10 回以上使用した患者とした。包含基準は、などが、歩行自立の阻害因子となる可能性がある。

WW の初回介入時において、初発の脳卒中、脳卒

当院では医師の指示の下に、脳卒中治療に対し中発症から 90 日以内、年齢 20 歳〜 85 歳、Func-ての WW 介入を理学療法の一環として行っていtional Independence Measure（ 以下、FIM）歩行る。拒否や疼痛の訴えができない方のみを除外対

4 点 以 下、Brunnstrom Recovery Stage（ 以 下、

象としており、先行研究と対象者の条件が異なっBRS）下肢Ⅳ以下、麻痺側立脚中期の膝折れが著ている。そのため、WW 先行研究において包含と明なため歩行練習において長下肢装具が必要なこならなかった対象者を含めており、WW 対象であと 22,23）とした。除外基準は、テント下病変、心機る重度麻痺と併存していることの多い認知機能面能の低下や呼吸機能障害による制限、コントローと注意機能面を含めた対象の WW 予後予測法を

ル不良の高血圧、重度の関節拘縮または四肢の変明らかにしたいと考えた。また、今まで先行研究

形、トレーニングを妨げる視覚または聴覚障害、において除外基準とされていた症例も対象として歩行に影響を与える整形外科または神経疾患の病含んでいる。そのためこれまで WW を使用してい歴とした。急変による転院、胃瘻造設や頭蓋形成ない対象に対しての WW 効果も調べることとし術のための転院、コロナ感染などによる転院、死た。そこで本研究では、脳卒中片麻痺者の回リハ亡例についても除外した。さらに指示に従えない

入棟時の身体機能、日常生活能力、WW 上のパラ

重度の認知機能障害や注意機能障害を認める方をメータに、認知機能面・注意機能面を含めて、そ除外した。なお、何らかの方法で疼痛、拒否などのなかから歩行自立の関連因子とそのカットオフの自分の意志を伝えられる方は包含した（表 1）。

値を見出すことを目的とした。それにより WW を認知機能と注意機能以外は WW の先行研究の包適用した際の、歩行予後予測が明確になることが含基準、除外基準に準じている。

期待される。
2─2
2.

対象および方法

方法

歩行自立度については、歩行自立度分類（Func-

本研究はヘルシンキ宣言に沿い、WW の介入はtional Ambulation Categories：以下、FAC）
を指

理学療法の一環として行われた。全症例に入院時標とした。FAC は移動範囲と介助量によって、包括同意を得た。当院の倫理審査委員会の承認を0 点から 5 点までの 6 段階に得点化することがで得て（承認番号：20220519）、WW 介入内容ならきる。今回は退院時の歩行レベルにおいて、4 点

びに効果をカルテ情報から後方視的に利用した。

から 5 点を自立群、1 点から 3 点を非自立群に分研究内容を院内掲示およびホームページに掲載

類した。

し、オプトアウトの機会を保証した。

評価項目は、以下の項目を電子カルテから後方視的に調査した。患者属性の指標としては、年齢、

2─1

対象

性別、麻痺側、在棟日数、回リハ入棟時 FAC と対象は、2018 年 10 月〜 2022 年 3 月までに当回リハ退棟時 FAC。回リハ入棟時の身体機能とし院の回リハに入院した脳卒中片麻痺患者で、WWて、BRS 下肢、Stroke Impairment Assessment

表1

包含基準と除外基準

包含基進・初発の脳卒中
・脳卒中発症から 90 日以内
・年齢 20 歳〜 85 歳
・歩行 FIM4 点以下
・BRS 下肢 IV 以下
・歩行練習に長下肢装具が必要な方

除外基準
・心機能の低下や呼吸機能障害による制限
・コントロール不良の高血圧を有する方・四肢の重度の関節拘縮または変形
・トレーニングを妨げる視覚または聴覚障害
・歩行に影響を与える整形外科または神経疾患の病歴・指示に従えない重度の認知機能障害や注意機能障害を認める方（何らかの方法で自分の意志を伝えられる方は包含）

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81

Set
（以下、SIAS）の「麻痺側下肢運動」「感覚」「筋で行った。トヨタ主催の WW 操作研修（3 日間）を緊張」
「体幹」。日常生活能力として FIM 運動項

修了した理学療法士が、WW に搭載されている練目。認知機能面として FIM 認知項目、MMSE。注

習ガイド機能（対象者の異常歩行のパターンに応意機能面として、Catherine Bergego Scale の観

じて、どのパラメータを変更したら良いかを療法

察評価（以下、CBS） 、Trail Making Test 日本

6）士が参照できる機能）
に従って WW 設定を適時

語版（TMT-J：Japanese Version of trail making

調整し、ロボットの介助量は可能な限り低く設定

test。以下、TMT）。TMT は、注意の持続と切りした。また、療法士は必要に応じて最低限の介助

替え、視覚的探索などの評価に広く用いられていや声掛けを行った。WW を含めて 1 日 3 時間以内

る神経心理学的検査である。TMT-J の手引き

25）のリハビリテーション（理学療法・作業療法・言に習い、TMT の検査の最長検査時間を TMT-A は語聴覚療法）が毎日行われた。その後、歩行時の膝

180 秒（3 分）、TMT-B は 300 秒（5 分 ）と し た。

折れが改善し、WW パラメータの膝伸展アシスト

24）

WW のパラメータは、WW 実施回数、WW で算機能が必要ではなくなった時点で WW の使用を出される初回介入時の最終歩行試技の麻痺側最大終了し、平地での短下肢装具を使用しての歩行練

荷重量（全荷重・前足部荷重・踵荷重）［％ BW］、

習などを実施した。

膝伸展最大トルク［N・m］、麻痺側立脚時間［秒］、
2─4

麻痺側遊脚時間
［秒］
とした。

統計解析

退院時の最終歩行レベルを FAC の指標に基づ
2─3

き自立群と非自立群に分類し、表 2 の各項目に対歩行練習内容WW の歩行練習は 1 日 40 分間、週 5 回の頻度
表2

して、対応のない t 検定、Mann-Whitney の U 検対象者の基本情報
自立詳年齡

n ＝ 45

非自立群

n ＝ 68p値（歳）61.6 ± 10.5

69.1 ± 11.1＊

性別（男 / 女）

─

20/25

38/30

─

麻痺側（右 / 左）

─

18/27

28/40

─

在棟日数

（日）

137.4 ± 29.4

146.9 ± 28.0

─

発症から回復期入棟までの日数（日）

31.0 ± 12.3

36.2 ± 13.4

─

入棟から WW 開始までの日数（日）

47.5 ± 19.1

44.3 ± 17.9

─WW 実施回数（回）

23.1 ± 9.9

22.9 ± 8.8

─

回リハ入棟時 FAC

─

1.4 ± 0.5

1.4 ± 0.4

─

回リハ退棟時 FAC

─

4.1 ± 0.3

2.1 ± 0.7＊

2.6 ± 0.7

0.8 ± 0.6＊

─3（2.5 ─ 4）3（2 ─ 3）＊（点）

11.7 ± 4.2

8.2 ± 4.3＊

FAC 変化量
BRS 下肢SIAS 下肢点数
運動 FIM 点数（点）

30.1 ± 10.0

22.3 ± 7.9＊

認知 FIM 点数（点）

21.9 ± 7.5

17.5 ± 7.1

＊

MMSE

（点）

25.1 ± 5.0

18.9 ± 8.5

＊

CBS

（点）

7.5 ± 7.2

15.8 ± 7.1

＊

TMT-A

（秒）

74.1 ± 37.3

156.6 ± 38.9＊（秒）

150.8 ± 81.2

282.5 ± 47.0＊

麻痺側全荷重量（％ BW）

62.3 ± 4.0

56.5 ± 11.2

─麻痺側前足部荷重量（％ BW）

23.4 ± 18.3

25.1 ± 18.5

─

麻痺側踵荷重量（％ BW）

51.6 ± 9.1

46.6 ± 14.7

─

麻痺側最大伸展トルク（N･m）

11.0 ± 4.6

11.0 ± 3.4

─

麻痺側立脚時間（秒）

2.4 ± 1.0

3.0 ± 1.2

─

麻痺側遊脚時間（秒）

0.8 ± 0.1

0.8 ± 0.1

─

TMT-B

平均値±標準偏差あるいは中央値（四分位範囲） ＊：p ＜ 0.05
FAC 変化量：回リハ退練時 FAC −回リハ入棟時 FAC

82

支援工学理学療法学会誌

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2024

定、c2 検定の群間比較を実施した。次に、歩行自び R コマンダーの機能を拡張した統計ソフト

立群 / 非自立群（自立：1、非自立：0）
を従属変数、

ウェアである ERZ（Easy R、Ver 1.54、自治医科群間比較で有意差の認めた因子を独立変数とし、26）
大学附属さいたま医療センター）を使用した。統ステップワイズ法による二項ロジスティック回帰

計学的有意水準は 5％ とした。

分析を実施した。さらに二項ロジスティック回帰
結果

分析で選択された項目について受信者動作特性曲

3.

線（Receiver Operating Characteristic curve：

3─1

以下、ROC 曲線）を作成した。ROC 曲線を作成す

解析対象者 113 名のうち自立群 45 名、非自立る際は、自立を陽性（1）として、閾値以下を陽性群 68 名であった。対象者の基本情報を表 2 に示とした。そして、各指標における Youden index

す。群間比較では、自立群に比べて非自立群では、を算出し、最大となる値をカットオフ値とした。

年齢、CBS、TMT-A、TMT-B の項目が有意に低

また、曲線下面積（Area Under the Curve：以下、

く、BRS 下肢、SIAS 下肢点数、運動 FIM 点数、AUC）、感度、特異度、尤度比を算出した。また、

認知 FIM 点数、MMSE の項目が有意に高かった。

自立群と非自立群の比較

WW 使用においての FAC 変化を知るために、回WW の各パラメータの項目には有意差が見られな

リハ退棟時 FAC から回リハ入棟時 FAC を除し、かった。また認知・注意機能障害の項目は中央値

FAC 変化量を調べた。全ての統計解析は、R およと最大値に近い数値が見られたため、詳細を図 1

150

250

TMT-B

（秒）
300

TMT-A

（秒）

100

200
150
100

50
50
自立群
図 1─a

非自立群

自立群

TMT-A 項目値の詳細

図 1─b

（点）

（点）
30

25

25

20

20
MMSE

CBS

非自立群

TMT-B 項目値の詳細

15

15

10

10

5

5
0

0
自立群
図 1─c

非自立群

自立群

CBS 項目値の詳細

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

図 1─d

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非自立群

MMSE 項目値の詳細

83

考察

に示した。TMT-A と TMT-B において、非自立群4.

の中央値と最大値が同じであった。加えて、表 2

本研究は、WW を使用した脳卒中片麻痺者におの自立群と非自立群で、それぞれ回復期入棟時といて、回リハ入棟時の各データから歩行自立の関退棟時の FAC 変化量を確認したところ、自立群

連因子とそのカットオフ値を見出すことを目的との FAC 変化量は 2.6 ± 0.7、非自立群の FAC 変した。結果は、関連因子として年齢と TMT-A が

化量は 0.8 ± 0.6、と両群ともに改善が見られて

選 択 さ れ、 カ ッ ト オ フ 値 は 年 齢 68 歳
（AUC

いた。

0.75）
、TMT-A 142 秒（AUC 0.90）であった。いずれ の カ ッ ト オ フ 値 も AUC が 0.70 以 上 で あ り

3─2

最終歩行レベルにおける歩行自立度の関AUC の基準に基づくと予測性能が高いと考え連因子る 27）。

最終歩行レベル歩行自立群 / 非自立群
（自立：1、 非 自 立：0）を 従 属 変 数 と し た 二 項 ロ ジ ス

1.0

ティック回帰分析の結果を示す。独立変数には、
年齢、BRS 下肢、SIAS 下肢点数、運動 FIM 点

0.8

数、 認 知 FIM 点 数、MMSE、CBS、TMT-A、

68.00（0.618, 0.759）

齢（オッズ比 0.88、95％ 信頼区間 0.81 ─ 0.95、p ＜0.05）、TMT-A（オッズ比 0.96、95％ 信頼区間 0.93
─ 0.99、p ＜ 0.05）の 2 項目が採択された
（表 3）
。
3─3

Sensitivity

TMT-B の 9 項目を用いて検討した。その結果、
年

歩行自立の関連因子とカットオフ値

0.6

0.4

0.2

二項ロジスティック回帰分析で採択された
2 つの因子について ROC 解析を行った。結果は、0.0

年齢のカットオフ値は 68 歳
（感度 0.75、特異度

1.00.61、AUC 0.75、陽性尤度比 1.99、陰性尤度比0.39）、TMT-A の カ ッ ト オ フ 値 は 142 秒
（感度

0.8

0.6
0.4
Specificity

図 2─a

年齢の ROC 曲線

0.2

0.0

0.2

0.0

No.2

2024

0.84、特異度 0.85、AUC 0.90、陽性尤度比 5.72、陰性尤度比 0.01）であった（図 2・表 4）。

0.8

二項ロジスティック回帰分析の結果
オッズ比95% 信頼区間

p値

年齢

0.88

0.81 ─ 0.95＊

BRS 下肢1.25

0.44 ─ 3.56

─

SIAS 下肢点数1.18

0.95 ─ 1.47

─運動 FIM 点数

1.07

0.97 ─ 1.18

─

認知 FIM 点数

0.96

0.84 ─ 1.10

─

MMSE

0.99

0.89 ─ 1.09

─

CBS

0.95

0.87 ─ 1.05

─

TMT-A

0.96

0.93 ─ 0.99

＊

TMT-B

1.01

0.99 ─ 1.02

─

SIAS : Stroke Impairment Assessment Set＊ : p ＜ 0.05
MMSE : Mini-Mental State Examination、CBS : Catherine
Bergego Scale
TMT-A : Trail Making Test part A、TMT-B : Trail Making
Test part B

84

Sensitivity

表3

1.0

142.00（0.852, 0.847）

0.6

0.4

0.2

0.0
1.0

0.8
図 2─b

0.6
0.4
Specificity
TMT-A の ROC 曲線

支援工学理学療法学会誌

Vol.3

表4

各項目のカットオフ値と感度、特異度、AUC

カットオフ値

感度

特異度

AUC

陽性尤度比

陰性尤度比

年齢

68.0

0.75

0.61

0.75

1.99

0.39

0.64 ─ 0.82

TMT-A

142.0

0.84

0.85

0.90

5.72

0.01

0.84 ─ 0.95

AUC 95％信頼区間

TMT-A : Trail Making Test part A

年齢が関連因子として選択された結果は、脳卒たと報告している。しかし WW を用いた今回の結中患者の歩行自立の関連因子として年齢を挙げて果 で は USN の 評 価 で あ る CBS は 抽 出 さ れ ないる先行研究 28─30）を支持した。道免ら 31）も、将来かった。WW 上での歩行練習では、症例の歩行能の歩行能力を予測する重要な因子として年齢を挙力に合わせて、歩行時における麻痺側下肢の膝伸げており、その基準を 78.5 歳としている。しかし展や振り出しのアシスト量、トレッドミル速度を

この報告では年齢だけでなく、SIAS 股関節・垂調整した上で、視覚 FB や聴覚 FB などのパラ直性テスト・MMSE を加えた 4 項目から歩行能

メータ調整を行っている。そのため USN の著明

力を予測するものである事と、研究対象者の麻痺な症例においては、正面モニタで目印を USN 側が本研究に対して軽度である事などの理由によに配置しない配慮や、視覚 FB に反応が悪い症例

り、本結果の 68 歳と比較すると 10 歳程度の解離には聴覚 FB を積極的に活用するなど、適時調整がみられたのではないかと思われる。また、一般を行っている。そのため、WW 上では USN の影的に加齢により筋力低下 32）と認知機能低下 33）が響が歩行練習に現れにくいと考えられる。これは起こるとされており、このことも歩行能力の予測

患者属性の WW 各パラメータにおいて、自立群とにおいて年齢が重要な関連因子である理由だと考非自立群でどの項目にも有意差が見られていないえる。

ことからも、症例に合わせた難易度調整が行えて関連因子として TMT-A も抽出された。TMT-Aいると推察する。
認知機能障害の評価である MMSE は選択されは、注意の持続、TMT-B は、注意の転換や分配を。本研究ではなかった。WW を含む歩行ロボットの先行研究に

TMT-A のみが抽出された。WW は歩行課題を行おいて指示が入りにくいため包含基準を MMSE

いながら視覚や聴覚の FB を確認していく二重課

24 点以上としている研究デザインが多い。認知症

題と捉えられる。一般的に二重課題では、要求さで は 視 覚 や 聴 覚 へ の FB は 良 好 と さ れ て い

れる 2 つの課題を同時にこなすため、2 つの課題

る 38,39）。WW では視覚 FB や聴覚 FB を活用するへの注意を適切に配分しながら、課題を遂行する

た め、WW に お い て は MMSE が 24 点 以 下 で能力が求められるあっても、練習の意図を直観的に理解できると考反映した評価とされている34）。限られた注意資源のなかで35）必要な対象に必要なだけの注意を適切に配分しなえる。

。TMT-A の本研究では、これまで除外されてきた認知機能

重要性は、WW 上に提示された正面モニタを含む障害や高次脳機能障害の部分も対象として含めて歩行の運動学習課題に集中できる注意の持続が必いる。今回の結果を総括すると、年齢が 68 歳以要であることを反映すると考える。TMT-B が選択

下で TMT-A が 142 秒以下の症例は WW を用いされなかった理由として、図 1 ─ b のように非自立た歩行練習で最終的に自立歩行になる可能性が高群の中央値と最大値が同じであるため、評価自体いと思われる。特に USN や MMSE 低下のある症の床効果が考えられる。

例では早期から積極的に WW を活用していく必

がら、動作を遂行する必要がある

36）

先行研究において USN を歩行自立における阻要があると考える。一般的に UNS は歩行の阻害

害因子としている報告が多い 16,17）。 Suzuki ら 37）

因子としてされているが、今回の結果においては、は、USN を有する患者を対象とした画面上で顔WW パラメータと環境調整する事で USN があっを認識する課題において、座位時よりトレッドミても歩行機能が改善する可能性を秘めていると考ル歩行中の方が、USN 側の画面見落としが増ええる。

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.3

No.2

2024

85

本研究において、表 2 の回リハ入棟時の FAC

結果、WW 使用者の回リハ入棟時における歩行自の項目を見てみると、回リハ入棟時の FAC は自立に関連する因子は年齢と TMT-A であり、カッ立群が 1.4 ± 0.5、非自立群が 1.4 ± 0.4 であり、トオフ値は年齢 68 歳、TMT-A 142 秒であった。

その研究対象が重度の脳卒中片麻痺患者となってこれらは臨床現場において、WW を適用した際のいる。一般的に、重度麻痺に加えて認知機能障害

歩行の予後予測に関しての一助になると考える。

や注意機能を有する症例の歩行の改善は難しいと利益相反されている 15,40,41）。今回は先行研究と同等の対象

6.

のなかで非自立群の FAC 変化量も改善がみられ研究に関して開示すべき利益相反はない。

ていることから、カットオフ値以下でも歩行の改謝辞

善はするが自立歩行には至らないという結果と7.

なった。これらのことは歩行の予後予測や退院時

本研究の実施にご協力いただきました対象者、の環境調整などの有用な情報になりうると考え

関係各位の方々に心から深謝いたします。

る。
本研究の限界について、第 1 に認知機能障害や文献

注意機能障害の評価項目として限局した評価項目

1）厚生労働省ホームページ 中央社会保険医療協議会総に留まっている点が挙げられる。今後は、知能検会. 令和 2 年 2 月 7 日, https://www.mhlw.go.jp/con-

査、記憶検査、遂行機能障害に関する検査項目を吟味していくことが必要と考える。第 2 に優位半球損傷と劣位半球損傷での分析、失語症の取り扱
いが曖昧な点が挙げられる。失語症は MMSE と
TMT の点数を下げる可能性が高いため、その点も考慮して分析していくことが課題である。
また、対象者において左麻痺の症例が多くなっている。

tent/12404000/000593372.pdf（2022/5/1 確認）
2）日本脳卒中学会 脳卒中ガイドライン委員会：脳卒中
治 療 ガ イ ド ラ イ ン2021 : 263─264, 協 和 企 画, 東 京,
2021.
3）Cho, J E, Yoo, J S, Kim, K E, et al.: Systematic review of appropriate robotic intervention for gaitfunction in subacute stroke patients. Biomed Res
Int, 2018 : 2018.

除外基準である「指示に従えない重度の認知機能

4）Hirano, S, Saitoh, E, Tanabe S, et al.: The feature of

障害や注意機能障害を認める方を除外した。
なお、

Gait Exercise Assist Robot-precise assist control

何らかの方法で疼痛、拒否などの自分の意志を伝

and enriched feedback. NeuroRehabilitation, 41 : 77

えられる方は包含した」
において、6 名の方が除外対象となった。そのなかの 5 名が右麻痺であった。今回は失語症の有無まで分析できていないが、失語の有無が選択基準に関係している可能性もある。第 3 に今回の研究デザインが後ろ向き症例対照研究である点が挙げられる。そのため選択バイ

─84, 2017.
5）才藤栄一，平野哲，田辺茂雄，他：運動学習と歩行練習ロボット─片麻痺の歩行再建─. Jpn J Rehabil Med,
53 : 27─34, 2016.
6）山内実，今井田昌幸，藤掛祥則，他：片麻痺者向け歩行練習支援ロボット「ウェルウォークWW-1000」. 日本ロボット学会誌, 37 : 65─66, 2019.

アスや情報バイアスの可能性は否定できない。

7）Takuma, I, Tanabe, S, Tanabe, S et al.: Robot-assist-

WW の導入施設は全国で 94 施設 98 台
（2022 年

ed Gait Training Using Welwalk in Hemiparetic

7 月 20 日時点） と日々増えているため、今後はStroke Patients: An Effectiveness Study with

42）

多施設共同での前向きコホート研究などに発展させていきたいと考える。
5.

結論

本研究は、WW を使用した脳卒中片麻痺者におMatched Control. J Stroke Cerebrovasc Dis, 29 :105377, 2020.
8）Katoh, D, Tanikawa, H, Hirano, S, et al.: The effectof using gait exercise assist robot（GEAR）on gait
pattern in stroke patients: a cross-sectional pilot
study. Top Stroke Rehabil, 27 : 103─109, 2020.

いて、回リハ入棟時の各データから歩行自立の関9）Wang, Y, Mukaino, M, Hirano, S, et al.: Persistent

連因子とそのカットオフ値を明らかにした。そのEffect of Gait Exercise Assist Robot Training on

86

支援工学理学療法学会誌

Vol.3

No.2

2024

Scale（CBS）を用いた左半側空間無視の評価─Behav-

Gait Ability and Lower Limb Function of Patients
With Subacute Stroke: A Matched Case-Control

ioral Inattention Test
（BIT）との比較. リハ医学, 44 :Study With Three-Dimensional Gait Analysis. Front

S253, 2007.
25）日本高次脳機能障害学会：Trail Making Test 日本語

Neurorobot, 14 : 42, 2020.
10）森下守弘，逸見功，JADNI研究：MMSE-J（精神状態
短時間検査─日本版）原法の妥当性と信頼性. 認知神版（TMT-J）: 1─13, 新興医学出版社, 東京, 2019.
26）Kanda, Y : Investigation of the freely available

経科学, 20 : 91─100, 2018.

easy-to-use software ‘EZR’ for medical statistics.
Bone Marrow Transplant, 48 : 452─458, 2013.

11）Ozdemir, F, Birtane, M, Tabatabaei, R, et al.: Cognitive evaluation and functional outcome after stroke.

27）Akobeng, AK : Understanding diagnostic tests 3: re-

Am J Phys Med Rehabil, 80 : 410─415, 2001.

ceiver operating characteristic curves. Acta paediat-12）大田尾浩，八谷瑞紀，村田伸，他：脳卒中片麻痺患者のrica, 96 : 644─647, 2007.

歩行自立に影響を及ぼす要因─認知機能が低下した

28）道免和久：リハビリテーションに役立つ予後予測─

患者を対象に含めた検討─. ヘルスプロモーション理

脳卒中における予後予測─. J Clin Rehabil, 7 : 347─学療法研究, 1 : 93─99, 2012.

356, 1998.

13）杉本諭：高次脳機能障害に対する理学療法─全般性29）近藤克則，安達元明：脳卒中リハビリテーション患者

注意障害と方向性注意障害に対する理学療法評価との退院先決定に影響する因子の研究. 日本公衆衛生雑治療の考え方─. 理学療法学, 40 : 248─251, 2013.

誌, 46 : 542─549, 1999.

14）松谷茂，佐々木和人，永井勝信，他：脳卒中片麻痺者の30）平野恵健，新田收，高橋秀寿，他：ロジスティック回帰

歩行自立度判定スケールの作成. 埼玉理学療法学, 11 :分析を用いた重度脳卒中片麻痺患者の歩行可否に及45─51, 2004.

ぼす因子の検討─回復期リハビリテーション病棟での試み─. 理学療法科学, 29 : 885─890, 2014.

15）増田司，平野正仁，本田哲三，他：安静時と歩行時における注意機能の比較検討. 脳科学とリハビリテーショ

31）道免和久，里宇明元，近藤国嗣，他：Classification andン, 5 : 39─42, 2005.

Regression Trees（CART）による脳卒中患者の退院時ADL予測. リハ医学, 32 : 920─921, 1995.

16）網本和，杉本諭，小松みゆき，他：高次脳機能障害が歩行自立に及ぼす影響. 理学療法学, 17 : 353─358, 1990.

32）Doherty, TJ : aging and sarcopenia. Journal of ap-17）北里堅二，入江泰子，園田知恵，他：半側空間無視を有する脳卒中片麻痺患者の歩行能力. PTジャーナル, 37

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33）神﨑恒一：加齢に伴う認知機能の低下と認知症. 日本
内科学会雑誌, 107 : 2461─2468, 2018.

: 29─34, 2003.
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ハ ビ リ テ ー シ ョ ン. 臨 床 精 神 医 学, 35 : 1517─1525,

19）Paker, N, Bugdayci, D, Tekdos, D, et al.: Impact ofcognitive impairment on functional outcome in2006.
35）Baddeley, A : Working memory: lokking back andstroke. Stroke Res Treat, 2010 : 652612, 2010.

looking forward. Nat Rev Neurosci, 4 : 829─839,20）山下浩樹，前山裕樹，諸橋勇，他：ロジスティック回帰分析を用いた回復期病棟脳卒中患者の歩行自立確率2003.
36）Baddeley, A : Working memory. Science, 255 : 556─の検討. 東北理学療法学, 21 : 69─73, 2009.

559, 1992.

21）宮永陽亮，平川裕紀，郡敏宏，他：症例報告「ウェル37）Suzuki, E, Chen, W, Kondo, T, et al.: Measuring uni-

ウォーク WW-1000」を使用して歩行能力の早期改善

lateral spatial neglect during stepping. Arch Physを認めた 1 症例─高次脳機能障害を呈する脳卒中片麻痺患者─. 臨床と理学療法, 7 : 35─42, 2020.

Med Rehabil, 78 : 173─178, 1997.
38）大谷道明，岡村仁：高齢者の認知機能と運動療法（特集/高齢者の運動療法の効果と限界）. PTジャーナル,22）大畑光司：特集 理学療法と下肢装具 歩行獲得を目的とした装具療法─長下肢装具の使用とその離脱, PT
ジャーナル, 51 : 291─299, 2017.

41 : 47─52, 2007.
39）水野裕，渡辺智之：認知症高齢者に対する運動介入の効果について─無作為割り付け比較試験─. 老年精神

23）増田知子：エビデンスからみた下肢装具と理学療法.

医学雑誌, 18 : 68─76, 2007.

Jpn J Rehabil Med, 56 : 277─281, 2019.
24）水野勝広，辻哲也，水野勝広，他：Catherine Bergego

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.340）二木立：脳卒中リハビリテーション患者の早期自立

No.2

2024

87

度予測. リハビリテーション医学, 19 : 201─223, 1982.

76 : 27─32, 1995.

41）Jorgensen, S, Nakayama, H, Raaschou, HO, et al.:42）株式会社グッドライフデザイン/リハビリテーション

Recovery of walking function in stroke patients: the

支援ロボット・ウェルウォーク, https://www.toyota.

Copenhagen Stroke Study. Arch Phys Med Rehabil,co.jp/robotics/welwalk/（2022/11/20 確認）

Abstract :Objective : This research aimed to investigate independently the factors that influencegait, and cutoff values in patients with stroke who underwent gait training using
WelWalk WW-1000（WW）. It is based on various assessments, including cognitive andattentional functions, from the time of admission to the recovery phase rehabilitation
ward.
Methods : We included 113 patients with stroke who presented with a Functional
Independence Measure（FIM）gait score 4 or below, and needed to use Knee-Ankle-Foot
Orthosis（KAFO）for gait training. They underwent gait training using WW at least 10
times, and their communicative functions were sufficient. The assessment items toanalyze were age, side of paralysis, Stroke Impairment Assessment Set（SIAS）, FIM
motor items, FIM cognitive items, Mini-Mental State Examination（MMSE）, Catherine
Bergego Scale, Trail Making Test Japanese version（TMT-J）, and parameters calculatedby WW. A binomial logistic regression analysis was conducted by dividing the participants
into two groups depends on the final gait level at the time of discharge: the independentand non-independent group.
Results : The predictors were age（odds ratio: 0.880）and TMT-J part-A（odds ratio:
0.964）. The cut off values were 68 years old in age, and 148 seconds in TMT-J part-A.
Conclusion : This study revealed that age, and cognitive and attentional functions arelikely to be related to gait independently in patients with stroke using WW.
【Key words】
Patients with hemiparesis, WelWalk, Gait, cognitive, attentional

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支援工学理学療法学会誌

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Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.89~97◎短報

乳幼児用抱っこ紐における腰部への負担と筋疲労の軽減に関する検討
A Study on the Reduction of Lumbar Stress and Muscle Fatigue in Baby Carriers

松田雅弘 1，掛川圭 2，藤野雄次 1，高橋容子 1，北原エリ子 3，楠本泰士 4

要旨家事や移動中に従来の抱っこ紐を装着することは、育児の精神的ストレスに加え、肩こりや腰痛を引き起こすなど、母親にとって肉体的負担が大きい可能性がある。そこで、母親が長時間赤ちゃんを抱っこできる負担の少ない抱っこ紐が必要だと考え、その抱っこ紐を開発した。本研究では、左右の腰椎に装着するサポートストラップ、腰椎ベルト、肩ストラップを工夫して、新しく作製した抱っこ紐を装着し、30 分間の運動前後の身体的歩行と主観的疲労を調査した。その結果、主観的疲労の低下、歩行時の頭部と体幹の上下動の減少、骨盤傾斜の改善が認められた。このことは新しい抱っこ紐で工夫した点が、抱っこ紐を装着して安定した姿勢で動作が可能となり、疲労度が軽減したことが考えられる。
【キーワード】抱っこ紐、身体的負担、人間工学

1.

はじめに

をもとにした抱っこ紐の構造的な改善によって、抱っこ紐は子どもを長時間安全に縦抱っこする

抱っこ紐使用者の負担感軽減に寄与してきた。し構造で製作されている。抱っこされる対象となる

かし、本邦でも抱っこ紐使用者の数は増え、生活

乳幼児の体重は成長にともない増加し、抱っこ紐様式の変化によってさらに負担を軽減し、子どもの使用者となる保護者の身体的負担が高まることにも抱っこ紐使用者にも安全・安心な抱っこ紐のが考えられる。主な身体的負担は肩や腰に集中す開発が望まれている。

るため 、継続的な抱っこ紐の使用は肩こりや腰今回、腰部負担感の軽減を目的に、人間工学的痛の原因となりうる。そのため、身体的負担を少な発想をもとに肩ベルトの工夫と腰部パッドのななくする抱っこ紐の構造が望まれている。今まで

かに中芯を挿入することで、更なる身体的負担を抱っこ紐に関する報告として、生理反応から身体軽減することが可能ではないかと発案した。本研的負担を解析した報告 1）や、抱っこ姿勢を画像分

究では、主観的な疲労度だけでなく、筋硬度、姿析した報告 などがみられる。これらの研究成果

勢変化を含め多角的な評価を行い、異なる抱っこ

1）

2）

1

順天堂大学保健医療学部

2

順天堂大学大学院3

順天堂大学医学部附属順天堂医院

4

福島県立医科大学保健科学部

投稿日：2023 年 10 月 8 日

採択決定日：2023 年 12 月 1 日

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公開日：2024 年 3 月 29 日

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本研究は順天堂大学保健医療学部研究倫理委員

紐を使用した際の身体的な負担感の違いを検討す会の承認（20 ─ 003）を得て、本人に文書を用いてることを目的とした。

説明したうえで、文書にて同意を得て実施した。
2.
2─1

方法
2─2

対象

測定方法と運動介入

子育ての経験のある女性 10 名
（31 〜 38 歳、平子どもの抱っこ紐は今回開発した抱っこ紐 A

均年齢 35.7 ± 2.4 歳）、平均身長（±標準偏差）（A 社製）と、肩ベルトのカーブがなく、腰部パッ

158.5 ± 3.9 cm、平均体重（±標準偏差）51.8 ±

ドに中芯が挿入されていない抱っこ紐 B（B 社製）

5.0 kg を対象とした（表 1）。現在の身体的な有症の 2 種類を用いた。（図 1）抱っこ紐 A の改良点状として、肩こりは 8 名あり；2 名なし、腰痛はは、肩ベルトのカーブにより抱っこ紐と体の接地

7 名あり；3 名なし、3 名はその他の部位にも有痛面を増やし、フィットアジャスターを身体の中央の症状があった。

部に来るようにした。さらに、腰部パッドのなか

表1

被験者の特性ID

年齢（歳）

身長（cm）

体重（kg）

子どもの月齢

肩こり

腰痛

1

38

154

60

長女 6 才

〇

〇

2

33

155

47

長女 4 才次女 1 才 7 カ月

3

35

160

53

長男 8 才次男 4 才

〇

〇

4

34

153

48

長女 7 才長男 3 才

〇

5

37

160

45

長男 4 才長女 1 才 3 カ月〇

長男 19 才次男 11 才三男 9 才長女 6 才

〇

6

38

163

53

7

38

163

58

長男 5 才長女 13 才長男 6 才〇〇左外側太腿に疼痛

〇

〇

8

36

155

53

9

37

162

47

長男 2 才

〇

〇

背中に疼痛

長女中学一年
長男 6 才

〇

〇

背中に疼痛

10

31

160

54

平均値±標準偏差35.7 ± 2.4

158.5 ± 3.9

51.8 ± 5.0

抱っこ紐 A（A 社製）

図1

90

その他

抱っこ紐 B（B 社製）

2 種類の抱っこ紐支援工学理学療法学会誌

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①肩ベルトカーブを自然な肩のラインに沿わせ、ベルトの体への接地面を増やす②フィットアジャスターを肩甲骨の下あたりに持ってくることで、背中で支える点を従来の首の後ろではなく、背中中央近くに置く③腰パッドにおいて、背骨の両側に中芯を 2 本
入れて腰椎をしっかり支える
図2

装着前kyphosis/forwardhead

抱っこ紐の改良点

A 脱着後
kyphosis/forwardhead
図3

B 脱着後
sway back/forwardhead

抱っこ紐使用による姿勢の変化に背骨の両側に位置するように中芯を 2 本挿入

させて、台の平行ラインを 0 cm として、それした（図 2）。2 つの抱っこ紐をランダムに装着し、以上をマイナス、それ以下をプラスとして到達距離を計測した。

それぞれの測定の間には十分な休憩時間を設け②主観的な腰部の疲労度について VAS（Visualた。

Analog Scale）を用いて回答を求めた。

抱っこ紐を使用し赤ちゃんの人形（10 kg）を抱っこして運動介入前後の姿勢・動作の違いと疲③筋疲労（組織硬度）：第 1 腰椎棘突起、第 4 腰椎労度を下記の測定方法で比較した。運動介入は、棘突起の高さで、左右の傍脊柱起立筋に対して

運動①；床に貼った 140 cm 幅に貼られたマーカ

組織硬度計（Myotone；バイオリサーチ社製）を

間を 5 分間モップかけ掃除の実施、運動②；ト用いて 5 回の押圧による組織硬度を測定した。

レッドミル上にて快適歩行速度で 10 分間の歩

④ 歩 行 と 姿 勢 の 計 測： 三 次 元 動 作 解 析 装 置

行、運動③；重りの移動として 2.5 kg の重錘を持（Xsens；ゼロシーセブン社製）と、姿勢の画像

ちあげ、椅子（椅子の高さ 40 cm）
を 2 m 間に 2 脚

解析（Visionpose；ネクストシステム社製）を用用意した椅子上に置く課題を実施した。運動後にいて姿勢と歩行動作の解析を行った。また、姿は即時の測定を実施した。

勢に関して、理学療法士が Kendall らの姿勢の① 立 位 体 前 屈（FFD；Finger Floor Distance）：

分類を参考にして姿勢の種類を選択した。

20 cm 台に乗り、両膝関節伸展位で体幹を前屈⑤筋活動：第 3 腰椎棘突起の左右 2 横指の脊柱Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.3

No.2

2024

91

起立筋に表面筋電計（Ts-myo； ト ラ ン ク ソ

3.

リューション社製）
を装着し、歩行時と運動時の3─1

結果
立位体前屈の結果

筋活動を計測した。得られた筋電波形は全波整

抱っこ紐装着前の状態での立位体前屈と、運動流を行って積分し、RMS（root mean square）の後に抱っこ紐外した後の立位体前屈の結果を表 2

平均として筋活動を算出した。

に示した。抱っこ紐装着前 6.6 ± 7.5 cm と比較して、抱っこ紐 B を外したあと 4.7 ± 6.8 cm とな

2─3

統計分析

り、有意に立位体前屈が低下していた。

統計分析には統計ソフト SPSS Ver.24.0
（IBM
3─2

社製）を使用し、VAS と筋硬度の比較では対応のある t 検定、歩行と姿勢の計測では一元配置分散

VAS の結果

抱っこ紐装着前後、運動後の VAS を聴取した結果を表 3 に示した。どちらの抱っこ紐も装着前、分析を用いた。有意水準は 5％ とした。

装着後と運動③のあとに有意な増大がみられた。
抱っこ紐 B においては運動①よりも運動③で増大が有意であった。
表23─3

抱っこ紐使用前後での立位体前屈の結果

装着前6.6 ± 7.5

抱っこ紐 A

抱っこ紐 B

5.1 ± 7.0

4.7 ± 6.8＊

組織硬度を比較した結果を表 4 に示した。運動開
始前と比較して、第 1 腰椎部の左右で抱っこ紐 A

注：単位 cm、平均値±標準偏差＊ p ＜ 0.05 抱っこ紐装着前と比較して抱っこ紐外した後

表3

組織硬度の結果

抱っこ紐を装着しての運動前後で脊柱起立筋の脱着後において Elasticity が有意に低下し、抱っこ紐 B

抱っこ紐別の VAS の変化

装着前

装着後

運動①

運動②

運動③

脱着後

抱っこ紐 A

2.1 ± 3.1

2.3 ± 2.9

3.3 ± 2.7

3.8 ± 2.8

6.2 ± 3.0＊#

3.2 ± 2.6

抱っこ紐 B

2.1 ± 3.1

2.1 ± 2.1

2.5 ± 2.0

3.5 ± 2.4

6.1 ± 2.5＊#†

3.7 ± 2.8

注：単位 cm、平均値±標準偏差＊ p ＜ 0.05 装着前 VS 運動③＃ p ＜ 0.05 装着後 VS 運動③† p ＜ 0.05 運動① VS 運動③

表4
部位
第 1 腰椎部
運動前
第 4 腰椎部
第 1 腰椎部
抱っこ紐 A
第 4 腰椎部
運動後
第 1 腰椎部
抱っこ紐 B
第 4 腰椎部

抱っこ紐別の装着前後の組織硬度の比較
左右

Tone
（Hz）

Stiffness（N/m）

Elasticity（D Log）

Relaxation
（ms）

Creep

右

16.7 ± 1.1

325.1 ± 38.1

1.32 ± 0.26

16.4 ± 1.7

1.00 ± 0.09

左16.8 ± 1.4

326.2 ± 43.8

1.34 ± 0.33

16.4 ± 1.7

1.00 ± 0.09

右15.6 ± 1.3

276.8 ± 49.2

1.19 ± 0.23

18.1 ± 2.3

1.08 ± 0.11

左15.6 ± 1.5

277.6 ± 61.8

1.27 ± 0.32

18.0 ± 2.6

1.07 ± 0.13

右17.0 ± 2.0

321.9 ± 73.8

1.13 ± 0.19＊

16.9 ± 3.3

1.03 ± 0.17

左17.4 ± 1.9

324.4 ± 63.3

1.10 ± 0.13＊

16.6 ± 2.6

1.01 ± 0.14

右16.2 ± 2.0

291.0 ± 77.8

1.11 ± 0.38

16.3 ± 1.8

1.00 ± 0.10
1.06 ± 0.13

左15.8 ± 1.8

282.1 ± 67.6

1.15 ± 0.26

17.8 ± 2.6

右16.3 ± 2.4

296.6 ± 73.4

1.10 ± 0.24

17.5 ± 2.8＊

1.05 ± 0.14

左17.6 ± 2.7

338.1 ± 75.7

1.13 ± 0.33

16.0 ± 3.2

0.98 ± 0.18

右15.9 ± 2.9

284.1 ± 84.1

1.11 ± 0.19

18.0 ± 3.3

1.05 ± 0.13

左15.1 ± 2.2

260.8 ± 61.1

1.13 ± 0.17

18.9 ± 2.8

1.11 ± 0.11

注：平均値±標準偏差＊ p ＜ 0.05 装着前との比較

92

支援工学理学療法学会誌

Vol.3

No.2

2024

では Ralaxation が第 1 腰椎部の右で有意に増大

表 5 に示した。装着前と脱着後の姿勢を比較しした。

て、姿勢の変化が大きい場合に青く示した。抱っこ紐 A では 1 名、抱っこ紐 B では 5 名となった。

3─4

3─4─2

姿勢と歩行の結果について3─4─1

姿勢（図 3）

歩行（表 6 〜 11）

1 歩行周期で装着前後の歩行を比較すると股関節の屈伸運動は抱っこ紐 A で装着前とほとんど装着前後の姿勢の変化を理学療法士が確認し、
表5

抱っこ紐装着前後の姿勢の変化
抱っこ紐 AID

装着前

1

腰椎前弯＋、lordosis

2

kyphosis3

kyphosis4

kyphosis

5

装着後①

装着後②

脱着後

腰椎前弯＋、lordosis

腰椎前弯＋、lordosis

腰椎前弯＋、lordosis

kyphosiskyphosiskyphosissway backsway backkyphosissway backsway backkyphosiskyphosiskyphosiskyphosiskyphosis6

kyphosis、forardhead

kyphosis、forardhead

kyphosis、forardhead

kyphosis、forardhead7

腰椎前弯＋、lordosis

腰椎前弯＋、lordosis

腰椎前弯＋＋、lordosis

腰椎前弯＋、lordosis

8

normalnormallordosisnormal9

kyphosissway backsway backsway back10

lordosislordosislordosislordosis

ID

装着前

1

腰椎前弯＋、lordosis

抱っこ紐 B
装着後①

装着後②

脱着後

腰椎前弯＋、lordosis

腰椎前弯＋、lordosis

腰椎前弯＋、lordosis

2

kyphosissway backsway backsway back3

kyphosissway backsway backkyphosis4

kyphosissway backsway backkyphosis5

kyphosiskyphosiskyphosiskyphosis6

kyphosis、forardheadsway back、forardheadsway back、forardheadsway back、forardhead
腰椎前弯＋＋、lordosis

7

腰椎前弯＋、lordosis

腰椎前弯＋＋、lordosis

腰椎前弯＋＋、lordosis

8

normalnormallordosisnormal9

kyphosissway backsway backsway back10

lordosislordosislordosissway back、forardhead

注：大きな変化をで示す
装着①：赤ちゃんを抱っこした直後、装着②：運動介入した直後

表6

1 歩行周期の股関節の最大値と最小値の違い
左装着前
抱っこ紐 A
抱っこ紐 B

右最大値（°）

最小値（°）

最大値（°）

最小値（°）

33.9 ± 7.4− 4.0 ± 7.4

33.9 ± 7.8− 4.9 ± 7.8

運動前34.7 ± 11.5

− 0.1 ± 11.5

33.5 ± 11.4

− 0.3 ± 11.4

運動後

35.8 ± 10.9

− 1.1 ± 10.9

36.4 ± 10.4

− 1.7 ± 10.4

運動前

7.9 ± 5.2

− 1.5 ± 5.2

37.7 ± 11.8

7.7 ± 11.8

運動後

35.6 ± 14.0

10.4 ± 14.0

37.6 ± 12.3

10.0 ± 12.3

注：平均値±標準偏差

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Vol.3

No.2

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表7

1 歩行周期の膝関節の最大値と最小値の違い
左最小値（°）

最大値（°）

最小値（°）

61.0 ± 9.6− 0.1 ± 9.6

61.6 ± 10.4

− 0.6 ± 10.4

運動前

60.3 ± 10.9

0.8 ± 10.9

59.0 ± 12.8

3.7 ± 12.8

運動後

62.2 ± 10.0

2.0 ± 10.0

64.1 ± 10.2

3.8 ± 10.2

運動前49.0 ± 15.7

2.6 ± 15.7

54.4 ± 13.9

1.2 ± 13.9

運動後

47.7 ± 17.2

6.7 ± 17.2

50.3 ± 15.6

1.6 ± 15.6

装着前
抱っこ紐 A
抱っこ紐 B

右最大値（°）

注：平均値±標準偏差

表8

1 歩行周期の足関節の最大値と最小値の違い
左装着前
抱っこ紐 A
抱っこ紐 B

右最大値（°）

最小値（°）

最大値（°）

最小値（°）

13.9 ± 7.1− 15.0 ± 7.1

11.7 ± 5.9− 14.1 ± 5.9

運動前12.9 ± 6.8− 15.7 ± 6.8

9.4 ± 6.5

− 14.6 ± 6.5

運動後13.3 ± 6.6− 18.5 ± 6.6

11.5 ± 6.0− 19.3 ± 6.0

運動前8.8 ± 8.4

− 14.5 ± 8.4

12.3 ± 6.6− 12.7 ± 6.0

運動後

8.9 ± 8.9

− 12.8 ± 8.9

10.8 ± 7.0− 12.7 ± 7.0

注：平均値±標準偏差

表9

1 歩行周期の体幹の側屈の最大値と最小値の違い
左装着前
抱っこ紐 A
抱っこ紐 B

右最大値（°）

最小値（°）

最大値（°）

最小値（°）

4.3 ± 2.2

− 2.8 ± 2.2

4.1 ± 2.2

− 2.7 ± 2.2

運動前

3.1 ± 3.8

− 3.2 ± 3.8

3.2 ± 3.9

− 2.6 ± 3.9

運動後

4.5 ± 3.5

− 2.6 ± 3.5

4.5 ± 0.9

− 2.6 ± 0.9

運動前1.2 ± 5.0

− 4.1 ± 5.0

0.9 ± 4.8

− 4.0 ± 4.8

運動後

1.6 ± 5.6

− 3.6 ± 5.6

2.3 ± 5.4

− 4.1 ± 5.4

注：平均値±標準偏差

表 10

1 歩行周期の体幹の回旋の最大値と最小値の違い
左最小値（°）

最大値（°）

最小値（°）

5.2 ± 2.8

− 4.9 ± 2.8

4.8 ± 2.8

− 5.2 ± 2.8

運動前

2.6 ± 3.3

− 0.9 ± 3.3

2.5 ± 3.2

− 0.8 ± 3.2

運動後

2.0 ± 3.7

− 2.9 ± 3.7

1.7 ± 3.7

− 3.2 ± 3.7

運動前

1.7 ± 3.9

− 1.5 ± 3.9

1.7 ± 3.8

− 1.2 ± 3.8

運動後

1.9 ± 4.1

− 0.9 ± 4.1

1.9 ± 0.2

− 1.3 ± 0.2

装着前
抱っこ紐 A
抱っこ紐 B

右最大値（°）

注：平均値±標準偏差94

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2024

表 11

1 歩行周期の体幹の前後屈の最大値と最小値の違い
左装着前
抱っこ紐 A
抱っこ紐 B

右最大値（°）

最小値（°）

最大値（°）

最小値（°）− 3.4 ± 5.0− 6.1 ± 5.0− 3.3 ± 4.9− 6.0 ± 4.9

運動前− 7.3 ± 8.1− 8.4 ± 8.1− 7.1 ± 7.6− 8.2 ± 7.6

運動後− 7.6 ± 8.8− 8.8 ± 8.8− 7.6 ± 8.7− 8.8 ± 8.7

運動前− 12.3 ± 8.0− 14.0 ± 8.0− 12.4 ± 7.7− 13.9 ± 7.7

運動後− 14.3 ± 7.6− 15.6 ± 7.6− 12.9 ± 7.9− 14.1 ± 7.9

注：平均値±標準偏差

表 12

抱っこ紐別の装着前後の筋活動の比較
平均（μV）
右左

右0.038 ± 0.057

0.018 ± 0.017

0.249 ± 0.416

0.163 ± 0.282

歩行前

0.020 ± 0.024

0.023 ± 0.033

0.094 ± 0.148＊

0.092 ± 0.040

運動①

0.019 ± 0.017

0.025 ± 0.011

0.069 ± 0.049＊

0.076 ± 0.048

運動②

0.014 ± 0.015

0.020 ± 0.010

0.062 ± 0.026＊

0.087 ± 0.072

運動③

0.031 ± 0.008

0.035 ± 0.012＊

0.088 ± 0.040

0.088 ± 0.031

歩行後

0.015 ± 0.007＊

0.015 ± 0.006

0.059 ± 0.019＊

0.076 ± 0.032

装着前

抱っこ紐 A

抱っこ紐 B

最大（μV）

左歩行前

0.017 ± 0.013

0.019 ± 0.008

0.104 ± 0.130

0.106 ± 0.133

運動①

0.031 ± 0.042

0.021 ± 0.008

0.110 ± 0.162

0.062 ± 0.033

運動②

0.019 ± 0.006

0.018 ± 0.006

0.081 ± 0.037

0.072 ± 0.039

運動③

0.033 ± 0.022

0.031 ± 0.012＊

0.099 ± 0.033

0.085 ± 0.052

歩行後0.016 ± 0.005＊

0.017 ± 0.007

0.082 ± 0.027＊

0.079 ± 0.028

注：平均値±標準偏差＊ p ＜ 0.05 装着前との比較

考察

変化がないが、抱っこ紐 B では股関節の伸展角度4.

が低下していた。また、膝関節の動きも同様で、今回、育児経験のある女性 10 名を対象に構造

抱っこ紐 B で低下していた。体幹回旋の動き、体の異なる 2 つの抱っこ紐を装着し、同様の運動負幹の前後傾の動きも抱っこ紐 A は装着前と同じ荷を与えた前後で、抱っこ紐による疲労の影響に動きを示しているのに対して、抱っこ紐 B では数ついて検討した。その結果、腰部の組織の Elastic-

値が低下していた。

ity は抱っこ紐 A で有意に低下し、抱っこ紐 B でRelaxation は増大していた。しかし、腰部の筋と3─5筋活動について（表 12）

下肢の筋の総合的な柔軟性に関しては抱っこ紐 B

右側の筋活動の平均値は装着前と比較して、重に関して有意に低下していた。また、主観的な腰りの移動で両抱っこ紐とも有意に筋活動が増大し部の疲労に関しては両抱っこ紐とも抱っこ紐装着ていた。左側の筋活動の平均値は装着前と比較し前、抱っこ紐装着直後よりも有意に増大していたて、脱着後で両抱っこ紐とも有意に筋活動が低下

が、抱っこ紐 B は運動①のモップ掛け直後よりもしていた。筋活動の最大値の比較は右側で有意差

運動全て終わったあとで有意に増大していた。組はなかったが、左側において抱っこ紐 A で装着前

織硬度計から算出される Tone、Stiffness、Elas-

よりも有意に低下する項目が多かった。

ticity といった筋の生体工学的特性を表す指標である 3）。Tone は、安静時の緊張状態または安静時

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.3

No.2

2024

95

の受動的ストレッチに対する筋肉の抵抗力、Stiff-

守帯での抱っこが 78.1％ と最も頻度の高いもの

ness は、収縮や初期状態を変形させる外部からのになっている 1）。そのため、抱っこをするときの力への抵抗を表す性質、Elasticity は、収縮や変負担を軽減させることは、安心して赤ちゃんを形のための外部の力から解放された後の初期状態

抱っこするために重要である。今回開発した抱っへの回復力をそれぞれ表すと定義されている 。

こ紐の構造は腰部を保護するような構造とした。

そのため、抱っこ紐 A は初期状態への回復力は低

そのため、腰部に特化して運動前後の変化が少な下していたが、抱っこ紐 B の方が筋の回復の変化

かったことが考えられる。抱っこをした姿勢は、だけでなく、
立位体前屈や VAS の変化からみても抱っこしていない直立姿勢よりも全身が後方へ傾

腰部への負担が大きかったことで、腰部の筋が硬く 2）。この報告からも抱っこすることにより姿勢

く柔軟性が低下していたものと考えられる。

の変化が生じ、それが一要因となって腰部への負3）

姿勢は、装着前の姿勢と比較にして、脱着後の担が増すことが考えられる。同様の抱っこ紐での姿勢の変化が抱っこ紐 B で著しかった
（表 5）
。こ

検討 7）でも、抱っこ紐使用時の負担感は軽減してれは歩行解析でも同様で、抱っこ紐 B では股関節おり、今回工夫した腰部パッドによって運動時のと膝関節の可動性、体幹の回旋と前後傾も低下す

動作が楽になり、一定時間の運動をしても腰にかる傾向があった（表 6 〜 11）。筋活動は抱っこ紐 A

かる負担が減少したことが考えられる。

で腰部の筋活動が低下する傾向が強かった。この

本研究の限界として、負荷を一定にし、定量化ことから、姿勢や歩行の変化は抱っこ紐の装着前するために運動を 3 種類設定したが、その設定が後で腰部の筋活動にも影響を及ぼしていたことが日常的な生活の負荷と同等であったのか不明であわかった。両抱っこ紐とも装着前と運動後の姿勢る。また、有痛の症状のある被験者も多く、本研や歩行は変化しており、体幹がやや後ろに沿って、究結果との関連は不明である。さらに、2 種類のかつ下肢の可動域が小さくなる傾向があることが抱っこ紐の比較となり、今回の開発した構造の効考えられる。その傾向は抱っこ紐 B で大きかっ果を明らかにしようとしたが、構造だけの効果かた。そのため、抱っこ紐 B は運動①〜③で腰部をは環境や順番にも左右されるため、もう少し環境中心とした身体への負担が大きいことで、代償的の統制が必要であった。ただ、どちらの製品が良な姿勢の変化と歩容の変化につながったと考えら

い、悪いを判断するものではなく、腰部の負担をれる。腕での抱っこおよび抱っこ紐を装着した状軽減するために必要な構造を加えて、どのように態では、垂直方向の床反力、衝動および制動力が変化するかを明確にするための研究であった。

大きくなったことが確認され、背部の伸展の増大、研究資金・利益相反

歩幅の低下が認められている 4）。また、
腕での抱っ

5.

こと抱っこ紐の活用とを比較した結果、荷重膝外本研究は、ニューウェルブランズ・ジャパン合転モーメントが 8.7％、荷重膝伸展モーメントが同会社と松田雅弘が研究資金を受けて実施した。

16.7％ 増加すると示されている 5）。今回モーメン

今後とも赤ちゃんの抱っこが安心して実施できる

トの計測までは実施していないが、より負担の少ような構造を模索して、使用者・被使用者ともゆない抱っこ紐の場合は抱っこ紐装着前の歩容と変とりのある生活が送れるように理学療法士の視点化がないことが予測されるため、抱っこ紐 A の方をもとに支援をしていきたい。

で負担が少なく安定していたことが考えられる。
子どもの運搬方法によって疲れを感じる身体部

参考文献

位が異なることが報告されており、腕での抱っこ

1）犬飼博子：子どもの「運搬」における身体的負担. 日本

では腕（90.4％）、子守帯を用いた抱っこやおんぶ
では肩（80％ 以上）・腰（50％ 以上）が疲れるという結果であった 1）。日本では以前より、おんぶの方法が多く用いられてきた 6）が、現在では腕や子96

家政学会誌, Vol.49, No.11, pp.1233─1239, 1998.
2）岩田浩子：乳児運搬具を用いた抱っこの姿勢について. 名古屋女子大学

紀要, Vol. 44, pp.1─12, 1997.

3）https://product.brck.co.jp/maker/m/myoton/myoton-

支援工学理学療法学会誌

Vol.3

No.2

2024

pro（2023 年 9 月 30 日閲覧）

Posture, Vol.70, pp.168─174, 2019.

4）Havens KL, Severin AC, Bumpass DB, et al.: Infant6）吉田麻未，森田道子，平むつ子：子守帯の使用状況にcarrying method impacts caregiver posture andおける母親世代と祖母世代との比較

loading during gait and item retrieval, Gait posture,と使用場面・使用時の危険について. 秋田県母性衛生

子守帯の所有学会雑誌, Vol.24, pp.34─39, 2010.

Vol.80, pp.117─123, 2020.
5）Williams L, Standifird T, Madsen M: Effects of in-7）掛川圭，松田雅弘，藤野雄次，他：腰部に負担の少ない

fant transportation on lower extremity joint mo-

乳幼児用の抱っこ紐の開発. LIFE2022 講演概要集,

ments: Baby carrier versus carrying in-arms, Gait

2022.

Abstract :Wearing a traditional baby carrier while doing chores or traveling is a physical burden tomothers causing stiff shoulders and back pain in addition to the emotional stress ofchildcare. A less burdensome baby carrier allowing a mother to carry a baby for longer
periods of time is proposed. We investigated physical gait and subjective fatigue before
and after 30 min of exercise while wearing novel baby carrier support straps to the left
and right lumbar vertebrae, tightened lumbar belt, and shoulder straps. We found lower
subjective fatigue, less vertical movement of the head and trunk during walking, andimproved pelvic tilt. This may be attributed to the innovations in the new swaddlingstraps, which allow the child to maintain a stable position while wearing them,consequently reducing fatigue.
【Key words】
Baby carriers, physical load, ergonomics

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.3

No.2

2024

97

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.98~110◎症例報告

皮質脊髄路および皮質網様体路の損傷を認めた重度片麻痺例に対する長下肢装具を用いた前型歩行練習による理学療法経験
Physical therapy of alternate gait training using knee-ankle-foot orthosis for regain gait function severe hemiplegiawith damage to the corticospinal and corticoreticular tracts

関崇志 1，阿部浩明 2

要旨【背景および目的】拡散テンソル画像を用いた評価にて皮質脊髄路および皮質網様体路の顕著な損傷を認めた重度片麻痺例に対し、長下肢装具（以下、KAFO）を使用した前型歩行練習を実施し、麻痺は残存したものの屋内外ともに歩行自立に至った症例の経過を報告する。
【症例紹介】脳梗塞を発症した 60 歳代の男性である。重度の右の下肢運動麻痺を呈して随意運動は困難であった。歩行時には麻痺側立脚期での下肢支持性が乏しく KAFO の装着を必要とした。
【介入】下肢筋活動の誘発を目的に、足部可動性を有する KAFO 装着下で前型歩行練習を行い、歩行能力の改善に伴い、段階的に短下肢装具（以下、AFO）へと移行した。
【結果】皮質脊髄路の画像所見が示す通り、発症後 4 カ月経過しても重度の運動麻痺は残存したものの、歩行は AFO と T 字杖を使用し、屋内外ともに自立に至り、歩行速度は 64.2 m/
min に到達し、復職を果たした。
【結論】KAFO を用いた前型歩行練習を実践し、継続したことが歩行能力の向上に寄与した可能性があると思われた。
【キーワード】長下肢装具、前型歩行練習、皮質脊髄路、皮質網様体路、拡散テンソル画像

1.

はじめに

子であることから、重度片麻痺者の歩行再建はリ

脳卒中患者の 66％ が発症後に歩行障害を呈し、ハビリテーションにおける重要な課題の一つであ

その後の歩行獲得率（歩行自立に至った割合）
は入り、より効果的な治療手技の確立は急務といえる。

院時の下肢麻痺が重症であるほど低く、重度麻痺

皮質脊髄路（Corticospinal Tract：以下、CST）

者では 21％、完全麻痺者では 6％ であると報告さの損傷により随意運動が困難となった重度片麻痺れている 1）。歩行は日常生活動作（Activities of

患者に対する歩行練習として、長下肢装具（Knee-

Daily Living：以下、ADL）の基本的な能力の一つ

Ankle-Foot Orthosis：以下、KAFO）を用いた前で、手段的 ADL型歩行が注目されており、その実践によって歩行や生活の質 に影響を及ぼす因

2,3）

1

広南病院

2

福島県立医科大学

4）

リハビリテーション部
保健科学部

投稿日：2023 年 8 月 30 日

98

採択決定日：2023 年 12 月 4 日

公開日：2024 年 3 月 29 日

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再建に効果をもたらしたとの報告 5─9）がなされてImaging：以下、DWI）では、下肢の CST およびいる。

補足運動野の領域に非常に淡い高信号がみられ歩行には、体幹および四肢近位筋の制御、予測的姿勢調整を担う皮質網様体路（Corticoreticular（図 1A）、7 病日の DWI では、それらの領域の信号強度が上昇していた（図 1B）。
2─1─2Tract：以下、CRT）
も関与していると考えられて空間的標準化と拡散テンソル画像による画像解析

いる 10）。CST および CRT の拡散テンソル画像（Diffusion Tensor Imaging：以下、DTI）所見と本症例の病巣を正確に特定するため、42 病日に歩行能力との関連について調査した横断的な研究撮像された T1 強調画像（図 1C）を参照として、病では、CST、CRT の双方が損傷した群は、どちら変を MRIcron を使用して関心領域（region of in-

か一方のみが損傷した群よりも歩行能力が低いこ

terest：以下、ROI）設定し Statistical Paramet-とを報告している 11）。更に、辻本ら 10）は、DTI 所

rical Mapping 12（SPM12）soft-ware（The Wel-

見から CST は著しい損傷を受けているが、CRT

come Trust Center for Neuroimaging, Theの損傷は免れていることが確認された重度片麻痺

Institute of Neurology at University College

患者に対し KAFO を用いた前型歩行練習を実践

London, London, United Kingdom）を 用 い てし、前型歩行の獲得に至った症例を報告している。

ROI した病変画像を空間的標準化（図 1D）した。

今回、随意運動が不能な重度片麻痺を呈し、DTI

さ ら に 三 次 元 的 な 病 変 位 置 を MRIcron の vol-所見から損傷側の CST、CRT ともに著しい損傷

ume render 機能を用いて図 1E に示した。標準化を認めた脳卒中患者に対し、急性期から KAFO をされた病巣画像は MRIcron の template である

用いた前型歩行練習を継続し、発症後 4 カ月で前Brodmann template、JHU White-Matter labels

型歩行を獲得し復職に至った症例を経験した。

1 mm template を参考にして詳細に特定した。病CST、CRT に顕著な損傷があり重度の麻痺を呈し

巣は皮質では Brodmann の第 4 野、第 6 野、第た症例の歩行獲得に至る経緯を記した報告は、

32 野に及び、白質病変は上部放線冠に及んでい我々が渉猟しうる限りでは見当たらず、脳卒中重た。

度片麻痺患者の歩行再建に関わる理学療法士に

42 病日には DTI が 3.0 テスラ MR 装置（Signa

とって治療内容を考慮する際に参考になる可能性

Excite HD scanner、General Electric、Milwau-があると思われるため報告する。

kee、USA）を用いて撮像された。撮像パラメータは e c h o t i m e ＝5 9 m s 、 r e p e t i t i o n t i m e ＝

2.

症例紹介

9.000 ms、flip angle＝90°、slice thickness＝

60 歳代の男性。就業中に右片麻痺が出現し、当3 mm with no gap、field of view＝28.8×

院へ救急搬送され、遺伝子組み換え組織型プラス

28.8 cm、acquisition matrix＝96 × 96、image

ミノゲン・アクティベータの静脈内全身投与法がmatrix＝256×256 with a voxel size of 1.125×

施行された。既往には、脂質異常症、高血圧があ1.125×3.0 mm、number of excitations＝1、band

り内服治療を継続中であった。この他、慢性硬膜

width＝250 kHz、b value＝1000 s/mm2、number

下血腫に対する外科治療が他院にて 2 年前になof diffusion-encoding directions ＝ 15 であった。

されていたが後遺症はなく、病前の ADL は自立

解 析 に は DSI studio（CMRM、Johns Hopkins

していた。職業は福祉施設の施設長であった。

Medical Institute、Baltimore、USA）を用いた。

本症例報告においては、症例に目的、方法、倫理的配慮について説明し書面にて同意を得た。

DSI studio の eddy correct お よ び motion correct 機能を用いて解析の前処理を行った。損傷半球および非損傷半球それぞれの ROI 設定として、

2─1

神経放射線学的所見

2─1─1

CST は中脳大脳脚と中心前回を、感覚路（Sensory

入院時神経放射線学的所見

Tract：以下、ST）は中脳被蓋部外側と中心後回を入院時の拡散強調画像（Diffusion Weighted設定した。CRT は先行研究 12）にて示されたそのJournal of Assistive Technology in Physical Therapy

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図1
A：0 病日撮像の DWI。

MR 画像

B：7 病日撮像の DWI。

C：42 病日撮像の T1 強調画像。

D：C の画像から病変を抽出し、その病変を空間的標準化した後に MNI152 テンプレート
上へ mapping した画像。
E：MNI152 テンプレートに volume render 機能を使用して示した病巣の図。
F：拡散テンソルトラクトグラフィーを C で示した T1 強調画像に fusion させた図。白矢印は非損傷側の皮質脊髄路、黒矢印は非損傷側の皮質網様体路、縦縞矢印は非損傷側の感覚路、横縞矢印は損傷側の感覚路を示す。
L：左側、R：右側、An：前方、Po：後方、DWI：Diffusion Weighted Imaging

走行を参考として補足運動野と中脳被蓋正中部を

2─2

入院時理学療法評価

ROI 設 定 し た。 図 1F に DTI に よ る CST、ST、

1 病日に理学療法が処方され、同日より介入をCRT の fiber tracking の結果（拡散テンソルトラ

開始した。Japan Coma Scale（以下、JCS）
は2でクトグラフィー）を示した。非損傷側の CST、ST、意識障害はあったもののコミュニケーションは可CRT および損傷側の ST は大脳皮質の下肢領域能であった。Stroke Impairment Assessment Setまで描出されたが、損傷側の CST と CRT は描出

13）（以下、SIAS）の麻痺側運動機能は上肢近位テス

されなかった。これらの画像所見から、下肢の随ト 0、上肢遠位テスト 1、下肢近位テスト（股関節）意運動の最終指令を担う一次運動野ならびに0、下肢近位テスト（膝関節）0、下肢遠位テスト（足CST の損傷は大きく、麻痺側下肢の運動機能は予関節）
0 で、下肢の随意運動は不能であった。下肢後不良であると推察された。

の筋緊張は低下していた。感覚は下肢に軽度の触100

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覚鈍麻を認めたのみで、その他の部位の触覚、関なった。我々は、重度片麻痺患者に対する歩行練節位置覚は正常であった。関節可動域に制限はな

習においては、麻痺側下肢の筋活動をより惹起すかった。SIAS の体幹機能（腹筋）は 0 であった。起ることを目的とした前型歩行 23）を積極的に実践

き上がり、座位保持、立位保持に介助を要し、している。この前型歩行の実践のために、本症例

Barthel Index（以下、BI）
は 20 点であった。

に作製した KAFO の外側の足継手には Gait So-

8 病日の時点で JCS は 0 となった。軽度の右半

lution（以下、GS）
足継手（Pacific Supply 社製）を

側空間無視を認め Behavioural Inattention Test採用した。GS 足継手はオイルダンパーによる油（以下、BIT）通常検査 14）は 140 点であり、cutoff

圧で無段階に底屈の制動を調整することが可能で値を超えたものの文字抹消試験、模写試験、線分あり 24）、この制動により、Loading Response（以

二等分試験、描画試験にて減点となった。歩行中下、LR）での緩やかな足関節底屈と、それに伴うの非麻痺側方向への重心移動が不十分であり下腿の前方推進の補助を期待した。加えて、GS 足

Scale for Contraversive Pushing（下、

継手は背屈が遊動となっており 24）、ankle rock-は 0.5 と判定した。このスコアは、Bac-

er 25）すなわち足関節の背屈運動を妨げない構造

以

15,16）

SCP）

cini ら 17）に よ る pushing behavior 陽 性 と す るであることから、Terminal Stance（以下、TSt）
で

cutoff 値を下回っており、身体を麻痺側へ傾斜すの股関節伸展運動の確保を期待した。今後、GS 足るように非麻痺側上肢で積極的に押してくる継手の機能を利用できないような下肢運動機能のpusher behavior とは異なっていることから list-

変化が生じた場合を想定し、内側の足継手にはダに 該 当 す る と 判 断 し た。

ブルクレンザック足継手を採用したが、本症例のSIAS の麻痺側運動機能は、上肢遠位テストが 3、歩行練習においては、ロット棒による足関節運動

その他は 0 のままであった。筋緊張、感覚、関節制限は設けなかった。KAFO は足部から大腿全体可動域に変化はなかった。起き上がり動作、座位にかけて覆っているが、カットダウンできるよう保持は手すりを使用せずに監視で可能であり、移予め設計し、下肢の支持性の改善に合わせて、

乗動作、起立動作は手すりを把持すれば監視で可KAFO、semi-KAFO（大腿カフが上下二分割にで能であった。歩行はバランスを保つために平行棒きる構造で、その上部を除去した KAFO）、短下を把持する必要があった。麻痺側立脚期では膝関

肢装具（Ankle-Foot Orthosis：以下、AFO）へ変更

節が過剰に屈曲した状態での支持となり、KAFOできる構造とした。

18─20）

ing phenomenon

で膝関節を固定する必要があった。麻痺側下肢の振り出しは不可能で全介助を要した（図 2A）。

2─4

経過理学療法を開始した 1 病日より、歩行練習の際
2─3

本人用 KAFO の作製には、KAFO 装着により膝関節を伸展位に固定

歩行練習で KAFO が必要となる場合、個々の患し、GS の油圧の設定は目盛り 3 に合わせ、底屈者における適合性などを考慮すると、急性期から制動が強くかかるように設定した。それでも、麻本人用の KAFO を作製することが好ましい

21）。

痺側の Initial Contact（以下、IC）以降、下腿の前当院では、リハビリテーション科専門医、理学療

方移動は不十分で、TSt に骨盤が後方に残る歩容法士全員が参加する装具カンファレンスで協議となり揃え方の歩行であった（図 2B）。12 病日でし、KAFO 作製の是非を判断している。本症例

端座位は自立となり、顕著な体幹機能の低下は観においては、9 病日に開催された装具カンファレ

察されない状態に改善したが、それに伴う歩行能

ンスにて、上述した評価内容を基に協議し、身体力の改善はみられなかった。歩行練習では、麻痺所見、画像所見から、長期的な KAFO の使用が見側 IC 後の下肢および骨盤の前方推進をセラピス込まれるため、本人用に作製する必要があるとのトの徒手によってアシストすることで、麻痺側の判断に至った。患者本人および家族から作製の承TSt で股関節が伸展域に達し、非麻痺側下肢が支諾を得て、13 病日に採型をし、22 病日に納品と持脚足部の位置を超え前方へ step する前型歩行

22）

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図2

矢状面からみた歩行の様子

A：8 病日。AFO 装着下での平行棒内歩行（KAFO を装着しているが、リングロック膝継手は解除しており
AFO と同義）。麻痺側遊脚のみを介助。揃え型歩行。
B：8 病日。KAFO 装着下での平行棒内歩行。麻痺側遊脚のみを介助。揃え型歩行。
C：8 病日。KAFO 装着下での平行棒内歩行。麻痺側遊脚を介助。麻痺側立脚期の骨盤の前方移動も介助し前型
歩行。
D：35 病日。KAFO 装着下での平行棒内歩行。無介助で前型歩行。
E：107 病日（自宅退院）。AFO 装着下での T 字杖歩行。無介助で前型歩行。
AFO：Ankle-Foot Orthosis

102

KAFO：Knee-Ankle-Foot Orthosis

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表1

理学療法プログラムの経時変化

AFO：Ankle-Foot Orthosis
BBS：Berg Balance Scale
JCS：Japan Coma Scale
KAFO：Knee-Ankle-Foot Orthosis
SIAS：Stroke Impairment Assessment Set※：急性期ですでに最大値に到達したため未評価。
※ 2：歩行時に介助が必要であったため未実施。
̶：未実施

を実践した
（図 2C）。KAFO 装着下の遊脚期は、膝に示す。

関節を屈曲して足部クリアランスを確保すること

26 病 日 に は、listing phenomenon は 消 失 しが出来ず、下肢の振り出しが困難となる。
したがっSCP は 0 となった。麻痺側下肢の振り出しは独力て、体幹を非麻痺側へ寄せる代償運動が必要となで行えるようになった。この時点より、1 日あたるが、症例は listing phenomenon を呈しており、り 60 分の理学療法は病棟での ADL 練習を除き、代償運動が困難で介助を要した。体幹を非麻痺側

多くの時間を歩行練習にあてるよう配慮した。

へ寄せる練習として、階段昇降を行った 26,27）。

KAFO 装着下での平行棒内歩行は、介助なしでKAFO で膝伸展位に固定された下肢を昇段させも麻痺側の IC 以降で下肢および骨盤がスムーズるためには、
非麻痺側上肢で手すりを引き寄せて、に前方移動し、TSt で股関節が伸展域に達する歩より強く体幹を非麻痺側方向へ傾斜しなければな容となったため（図 2D）、35 病日より、KAFO からない。この動作の反復により、前額面上での姿

らカットダウンした semi-KAFO 装着下での平行勢制御の学習を図った 26,27）。理学療法は 1 週間に

棒内歩行練習も並行して行った。semi-KAFO で

5 日、1 日あたり 60 分間実施した。60 分の時間

は IC 後の下肢の前方移動のタイミングが遅れ、配分は、起き上がりや移乗の動作練習に 10 分、階非麻痺側の歩幅も短縮していたため、IC から mid

段昇降練習や立位での側方リーチ練習に 20 分、

stance にかけて骨盤後面より前方へ押し出すよ

平行棒内歩行練習に 30 分とした。本症例に対しうに補助しながらの歩行練習を実施した。

実施した理学療法プログラムの経時変化を表 1

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43 病日の SIAS の麻痺側運動機能は、上肢近位

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図3

43 病日の麻痺側下肢随意運動を指示した際の筋電図波形

A：上段は股関節伸展運動を指示している様子。下段はその際の大殿筋の筋電図波形。
B：上段は膝関節伸展運動を指示している様子。下段はその際の大腿直筋の筋電図波形。
C：上段は足関節背屈運動を指示している様子。下段はその際の前脛骨筋の筋電図波形。
D：上段は足関節底屈運動を指示している様子。下段はその際の腓腹筋の筋電図波形。

テストが 1、上肢遠位テストが 4、下肢の 3 項目

め KAFO 装着下での練習を実施すべきであるとは全て 0 のままであった。膝屈筋群の筋緊張がわ

判断し実施した。図 3、4 に麻痺側下肢の随意運

ずかに亢進しており、感覚は正常であった。SIAS

動時および KAFO 装着下での歩行中の筋電図波の体幹機能（腹筋）は 3 であった。Berg Balance形を示す。麻痺側下肢の随意運動は不能で、そのScale（以下、BBS）は 37 点であった。BI は 55 点

際の筋活動も検出されなかったが
（図 3）
、歩行中

であった。歩行する上で、足関節底屈の制動のたには一部の筋で活動を認めた（図 4）。腓腹筋は全めの AFO の装着は遊脚中に足関節が底屈位とな歩行周期にわたる持続的な活動であった。大腿二るため必須であったが、装具による膝関節の固定

頭筋は遊脚中期から立脚中期まで、大殿筋は活動がなくとも四脚杖で歩行可能な状態であった。し開始時期が遅延し立脚中期までの活動となっておかしながら、麻痺側立脚期での膝関節伸展は不十り、活動と休止の周期性のある活動であった。こ分であり、非麻痺側下肢の歩幅が短縮していたたのように、随意運動では筋活動が出現しないにも104

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図4

43 病日の KAFO 装着下での歩行中の筋電図波形

麻痺側下肢筋の筋電図波形。縦の実線が IC、縦の点線が ISw の時点であることを示す。
IC：Initial Contact

ISw：Initial Swing

KAFO：Knee-Ankle-Foot Orthosis

かかわらず、歩行中には一部の筋が活動し、正常していった。67 病日より、T 字杖歩行練習を AFOパターンとのズレはあるものの一定のタイミング

装着と無装具の 2 パターンで実施し、徐々に無杖で活動と休止を繰り返す筋も存在した。

歩行練習も追加していった。107 病日に自宅退院

44 病日に回復期病院へ転院となった。以降の経となり、この時点で、SIAS の麻痺側運動機能は、過については、回復期病院の担当理学療法士より上肢近位テストが 3、上肢遠位テストが 4、下肢提供していただいた情報を基に記載する。44 病日

近位テスト（股関節）が 3、下肢近位テスト（膝関以降は、KAFO と semi-KAFO を併用しながら、節）が 2、下肢遠位テスト（足関節）が 0 であった。

平行棒内から T 字杖使用下の歩行練習へと移行

BBS は 47 点であった。足部の随意運動は不能でJournal of Assistive Technology in Physical Therapy

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105

あり、屋外歩行時には足関節底屈を制動する必要

しく損傷されていることが推察される所見であっがあったため、AFO として GaitSolution-Design

たにもかかわらず、早期に歩行を獲得した。歩行（以下、GSD）（Pacific Supply 社製）を購入し使用自立に至り、その歩行パターンは重度の下肢麻痺していた（状態変化に伴い医療保険で作製したもを呈しているものの前型歩行の歩容であった。本の）。図 2E は回復期病院退院日に当院に訪問され症例の経過から歩行獲得には CST、CRT 以外のた際の歩容である。麻痺側 LR での膝関節伸展角

神経機構も関係している可能性が考えられる。歩度がやや不十分ではあったが、TSt で股関節が伸行にはいくつかの側面があり、歩き出しや障害物

展域に達する前型歩行となっていた（図 2E）。T 字を避けるといった「能動的な歩行」と、歩行時の下

杖 歩 行 時 の 快 適 歩 行 速 度 は、GSD 装 着 下 で肢のリズミカルな動作や姿勢制御といった意識に

64.2 m/min、無装具で 58.8 m/min であった。屋

上らない「自動的な歩行」がある 34）。能動的な歩行

外歩行も自立され現職復帰された。

には大脳皮質の処理が必要であるが 35）、一方、自動的な歩行においては、脳幹に存在する複数の歩考察

3.

行誘発野や、脊髄に存在する central pattern gen-

本症例は、重度の片麻痺を呈し、DTI を用いた

erator が深く関与すると考えられている 35）。Lee

解析から、CST、CRT の双方に重大な損傷を認め

ら 36）は、voxel-based lesion symptom mapping

たにもかかわらず、発症後 4 カ月で前型歩行の歩を用いて脳の損傷領域と発症後 3 カ月および 6

容にて屋内外とも歩行自立に至った。

カ月時点の歩行自立度との関連を調査しており、脳卒中患者の歩行予後は、入院時の下肢麻痺が放射冠、内包、淡蒼球、被殻、帯状回などの複数重症であるほど不良であることが報告されていの領域と関連があったと報告している。このようる 。運動麻痺の重症度と CST の損傷の程度とにに、歩行には CST とそれ以外の領域の関連が指は関連があり、DTI により CST を解析した調査

摘されている。Jang ら 30）は、DTI 上で CST の完

では、CST の損傷の割合が大きいほど、運動麻痺

全損傷を認めた脳卒中患者の、損傷側 CRT パラ

は重度であり1）ことメータと歩行自立度には関連がなかったと報告しが報告されている。また、体幹および四肢近位筋ている。神ら 37）は、急性期脳卒中片麻痺患者のの制御、予測的姿勢調整を担う CRT 10）もまた、歩CST および CRT の DTI パラメータが、急性期病行に関与する神経機構の一つと考えられてい院退院時の歩行自立度の予測因子として選択される

10）。CRT においても DTI での描出が可能であなかったと報告している。さらに、Jun ら 38）は、り

12）、CRT の損傷は、近位筋優位の筋力低下

32）、

発症後 1 カ月の CST、CRT パラメータと 6 カ月

。歩行能力が低下する

28,29）

30,31）と関連があることが報告され後の歩行自立度とに関連がないことを報告しておている。Yoo ら 11）は、被殻出血患者の 30 病日以り、CST、CRT の損傷の程度と歩行予後は必ずし内の CST および CRT の損傷と Functional Am-

も一致しない可能性がある。

姿勢の不安定性

33）

bulation Categories（以下、FAC）との関連につい大鹿糠ら 23）は、脳卒中急性期の重度片麻痺者にて調査し、CST および CRT の双方が損傷した群

対し KAFO を装着した介助歩行を提供した際の、の FAC は平均 0.6 であったのに対し、CST のみ

揃え型歩行パターンと前型歩行パターンの下肢筋が損傷した群の FAC は平均 2.8、CRT のみが損

活動量を筋電図を用いて比較しており、前型歩行

傷した群の FAC は平均 2.5 であったと報告しての方が有意に高い筋活動がみられたことを報告しいる。これらの先行研究の結果を概観すると、ている。この歩行パターンを提供する背景には、CST に重大な損傷があったとしても、CRT が損

他動的な運動を提供した際に得られた脊髄損傷例

傷を免れていれば歩行を獲得する可能性は高いの下肢歩行様筋活動の報告がある。Dietz ら 39）は、が、CST と CRT の双方が損傷した場合、歩行予

脊髄損傷患者を対象に、歩行ロボットを用いて他後は不良である可能性が考えられる。

動的に下肢の歩行様運動をさせたときの筋活動を

本症例の DTI では、CST のみならず CRT も著

106

調査しており、下肢への荷重と、股関節の屈伸運

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動を伴う場合に、歩行と同調した筋活動が得られセラピストの介助がなくとも自ら構築できるようることを報告している。Kawashima ら 40）は、脊になったが、その時点で AFO へカットダウンす

髄損傷患者に 3 つの異なるパターンで他動的にると、麻痺側立脚期での膝関節伸展は不十分とな歩行様運動を行った際の下肢筋活動を調査していり非麻痺側下肢の歩幅が短縮して前型歩行は困難る。左右交互に股関節を屈伸させたパターン、一となった。これは、KAFO から AFO への急激な側のみ股関節を屈伸させたパターン、左右相互に移行は症例にとって課題難易度が高すぎることの股関節を屈伸させたパターンを比較したところ、

現 れ で あ る と 思 わ れ 41）、KAFO、semi-KAFO、左右交互に屈伸させたパターンが最も下肢筋活動

AFO での練習期間をそれぞれ重複させながらを誘発したと報告している。これらの報告は、

徐々にカットダウンしていった。本症例における

左右交互に股関節を屈曲伸展させる歩行パターン

実用的な歩行とは、屋外に出て復職が可能となるとなる前型歩行を実施することで、脳卒中者にお歩行と考える。Perry ら 42）は、地域社会で制約な40）いても自動的な歩行制御に関連する機構を賦活す

く活動するために必要な歩行速度は 48 m/min 以る可能性を示唆するものと考えられ、脳卒中片麻上であると報告している。脳卒中患者の歩行速度

痺患者へ応用できる可能性がある。

は下肢筋力と関連があり 43,44）、異常歩容を呈して本症例は、下肢の随意運動を意図しても関節運いる脳卒中患者は歩行速度が低下することが報告

動が生じず、下肢筋の筋電図波形も出現しなかっされている 45）。脳卒中患者がより実用的な歩行をたが、KAFO 装着下での前型歩行中には下肢筋の獲得するうえで速度は重要な要素であり、下肢筋

周期的な筋電図波形が確認されたことから、前型力の強化と異常歩容からの脱却は歩行練習におい

歩行練習によって、CST や CRT 以外の歩行に関て必要な視点となる。本症例が可能な限り制約な与する神経機構を賦活していた可能性が考えられく復職するためには、下肢筋活動を誘発させ、異る。あるいは、両側性の支配が知られている CRT

常歩容から脱却し、速い速度で歩行できることがは損傷側のみが歩行に重要な関与をしているので必要であると考えた。したがって、重度の片麻痺はなく、非損傷側である同惻の線維束の歩行へのを呈した急性期の段階では、より筋活動を惹起す

関与があったのかもしれない 30）。今回の症例の経るために KAFO での前型歩行練習を実施し、回復

過は、CST の損傷により重度の片麻痺を呈し歩行期では、症例本人による下肢アライメントの制御が困難で、かつ、歩行の回復に関わると考えられ能力に合わせて、使用する装具を段階的に変更しる CRT が損傷した症例においても、トレーニン

課題難易度を調整して前型歩行練習を実施する必グ手法によっては、実用的な歩行の獲得に至る可要があった。このように、急性期から回復期にか能性があることを示していると思われる。本症例

けて装具を用いて課題難易度を調整しながら前型においては、重度片麻痺患者であっても下肢筋活

歩行練習を継続したことが、本症例の前型歩行の動をより惹起できる可能性のある前型歩行練獲得および復職に寄与した可能性があると考え習 23）を、発症後早期より実践した。前型歩行を行る。

うためには、立脚期においては、足部の rocker 機
結論

構によって下腿が前方移動し、膝関節伸展位を保4.

持しながら股関節が屈曲位から伸展位まで可動す

重度の片麻痺を呈し歩行不能となり、DTI 所見

る必要がある 25）。しかし、重度麻痺を呈している

より CST、CRT の著しい損傷を認めた脳卒中患

本症例においては、無装具あるいは AFO 装着の者に対し、急性期から KAFO を装着し前型歩行練

み で そ れ を 再 現 す る こ と は 困 難 で あ り、 足 部

習を実施した。回復期での歩行練習においてもrocker 機構を補助する GS 足継手 24）を搭載した

KAFO の使用を継続し段階的に AFO へと移行し

KAFO を装着し、かつ、セラピストが徒手にてアた。最終的に重度の片麻痺は残存したものの、ライメントを修正しながら平行棒内での歩行練習

AFO 装着下での歩行能力は実用的な速度を備えを行った。やがて、KAFO 装着下での前型歩行がて自立するに至り、社会復帰を果たした。麻痺側Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.3

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107

下肢の筋活動をより多く惹起させることを目的

9）Abe H, Kadowaki K, Tsujimoto N, et al. : A narra-に、足関節の底屈を制動し、背屈を遊動とした GS

tive review of alternate gait training using knee-

足継手を採用した KAFO を用いて前型歩行練習

ankle-foot orthosis in stroke patients with severeを 実 践 し、 下 肢 の 運 動 機 能 の 変 化 に 合 わ せ て
semi-KAFO さらには AFO へ移行し、課題難易度を調整しながら歩行練習を継続したことが、実用的な歩行の獲得に至った一要因と思われた。
5.

of injury of the corticospinal tract and corticoreticual hemorrhage. BMC Neurol, 14: 121, 2014.

本症例報告について開示すべき利益相反はない。

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Pathway Following Mild Traumatic Brain Injury.

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

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109

Abstract :Background and Purpose : We report a case of a severe hemiplegic patient with severe
damage to the corticospinal and corticoreticular tracts, as confirmed by diffusion tensor
imaging. Consistent with the outcome prediction performed using diffusion tensor
imaging, the paresis did not show significant improvement. However, the patient achieved
independent ambulation on all surfaces through alternate gait training using a kneeankle-foot orthosis（KAFO）.
Case Description : The patient was a 60-year-old male who suffered an ischemic strokewith severe motor paralysis of the right lower limb. He had difficulty in performing
voluntary movements and exhibited severe instability on the affected side during the
stance phase of walking, for which a knee-ankle-foot orthosis（KAFO）was prescribed.
Intervention: Alternate gait training was provided using a KAFO with ankle joint
mobility to facilitate and induce lower limb muscle activity. As the patient’s walking
ability improved, he was able to transition from a KAFO to an ankle-foot orthosis（AFO）.
Outcomes : As indicated by the imaging findings of the corticospinal tract, severe motor
paralysis persisted for four months after the onset. However, the patient achieved
independent outdoor ambulation using an AFO and a single point cane, reaching awalking speed of 64.2 m/min. In addition, the patient successfully returned to work.
Conclusion : Providing alternate gait training using a KAFO and having the patient
continue walking in such a way may have contributed to improvement in his walking
ability.
【Key words】
knee-ankle-foot orthosis, alternate gait training, corticospinal tract,
corticoreticular tract, diffusion tensor imaging

110

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Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.111~121◎原著

臨床家による長下肢装具作製の是非の判断を予測する客観的因子
The factors related to clinicians’ decision regarding the necessity of a custom-made knee-ankle-foot orthosis

大鹿糠徹 1，阿部浩明 2，辻本直秀 3，関崇志 1

要旨【目的】本人用の長下肢装具（Knee-Ankle-Foot Orthosis；以下、KAFO）作製の是非を判断する明確な基準は不明である。本研究の目的は、急性期脳卒中者に対する KAFO 作製の是非の判断に関連する因子を調査し、臨床家が総合的に判断した結果を予測することが可能な客観的因子を明らかにすることである。
【方法】対象は歩行に際し KAFO が必要であった急性期の脳卒中患者 249 名である。KAFO
作製が必要と判断された群と不要と判断された 2 群間における調査項目を単変量解析にて比較し、その上で、KAFO 作製の是非の判断を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った。
【 結 果 】 下 肢 Brunnstrom Recovery Stage、 麻 痺 側 下 肢 支 持 性、 下 肢 触 覚、Scale forContraversive Pushing が関連因子として抽出された。
【結論】臨床家は KAFO の作製の是非を判断する際に下肢運動機能、麻痺側下肢支持性、下肢感覚障害、pusher 現象の重症度を重要視して総合的に判断しているものと思われた。
【キーワード】長下肢装具、脳卒中、急性期

はじめに

1.

る脳卒中者では、膝関節を含めた下肢の制御が困

脳卒中片麻痺者における歩行障害は社会参加に難である場合が多く、このような症例に対しては関連する重要な因子であり、歩行能力の再獲得は

長 下 肢 装 具（Knee-Ankle-Foot Orthosis； 以 下、

リハビリテーションの主要な目標の一つであKAFO）を使用した歩行練習が行われる 5─10）。Satoる 。脳卒中治療ガイドライン 2021 および理学

ら 8）は、発症早期に KAFO を使用した脳卒中片麻療法診療ガイドライン 3）では早期から積極的に下痺者は KAFO の使用が遅延した脳卒中片麻痺者

肢装具を活用した治療を行うことが強く推奨されに比べ、入院中の Functional Independence Mea-ている。脳卒中後の片麻痺を有する患者の歩行機

sure（以下、FIM）利得が有意に高かったことを報能を再建するために下肢装具は有効な治療手段で告している。すなわち、KAFO の適応となる患者あり 1,4,5）、特に発症早期の重度の運動麻痺を有すに対して可能な限り早期から KAFO を使用して

1）

2）

1

広南病院

2

福島県立医科大学

リハビリテーション部

3

西大和リハビリテーション病院

保健科学部

投稿日：2023 年 1 月 4 日

リハビリテーション部

採択決定日：2023 年 12 月 14 日

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公開日：2024 年 3 月 29 日

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治療すべきであることを示している。またその使するリハビリテーション専門医と理学療法士が全用する KAFO については、身体への適合性を考慮

員参加し、提示された内容から本人用装具を作製すると、本人用に作製した装具であることが望ますべきか否かを全員で協議し、その是非を判断ししい 11）。高島ら 12）は、早期から KAFO を作製している。我々が調査した結果、この BC を導入すた脳卒中片麻痺者は KAFO を作製しなかったほる前と比較して、導入後には KAFO 作製の判断精

ぼ同等の身体機能を有する者と比べて、FIM の歩度が向上しており、より適切な装具作製の判断が行項目が有意に早期に改善したこと、また、FIM可能となった 13）。この BC の装具作製判断におい階段項目が退院時に有意に高値であったことを報て、医師や理学療法士などの臨床家がどういった告している。これらの先行研究を概観すると、歩項目を重要視しているかを明らかにできれば、多行練習を進める上で KAFO が必要となる患者にくの臨床施設で開催される装具作製についての会

おいては、可及的速やかに本人用の KAFO を作製

議や相談及び検討に際し、注視すべき因子としてして歩行練習を行うことが望ましい。

活用できる可能性があると思われる。

一方、脳卒中片麻痺者に対する KAFO 作製の明

本研究の目的は当院の BC における KAFO 作

確な基準は存在しておらず、医師ならびに理学療製の判断に関連する因子を明らかにし、急性期脳法士の各々の判断に委ねられているのが現状であ卒中者に対する KAFO 作製において臨床家が総る。血腫の吸収やペナンブラ領域の再灌流など、合的に判断した結果を予測することが可能な客観

脳内の変化に伴い身体機能の急激な変化が生じる的因子を明らかとし、KAFO 作製判断の際に注視

急性期において、早期に KAFO 作製の是非を判断

すべき要因を明らかにすることである。

することは身体機能が劇的に改善しうる病期であるがゆえ容易ではない。例を挙げれば、KAFO の2.

対象および方法

作製を決断した後に、急激な身体機能の改善が生2─1

研究デザイン

じて膝関節の強固な固定が不要となり、KAFO が本研究は前方視的観察研究である。

作製され納品された直後の歩行練習においてKAFO が不要となった場合、医療経済的な側面か

2─2

対象

らみれば KAFO 作製の判断は保留すべきであっ対象は 2015 年 8 月から 2020 年 6 月までに当たと考えられる事例も生じる可能性があると考え院へ入院後、理学療法が処方された急性期脳卒中られる。

者 5258 名のうち、発症後 11 日以内に当院 BC に装具作製の必要性を適切に判断するため、当院では装具カンファレンス（Brace Conference；以おいて KAFO 作製の必要性について審議された患者 249 名である。

下、BC）を開催している。BC の対象は発症から10 日までに歩行練習または立位練習に際して

2─3

KAFO や 短 下 肢 装 具（Ankle-Foot Orthosis； 以2─3─1

下、AFO）などを含めた、あらゆる下肢装具の装調査項目は年齢、性別、身長、体重、Body Mass

方法
調査項目

着を一度でも要した全ての症例としている。
なお、

Index
（以下、BMI）、脳卒中病型、脳卒中既往の有発症 10 日と規定しているのは急性期病院である

無、入院前の歩行機能として Functional Ambula-研究実施施設の在院期間の都合からであり、この

14）tion Category（以下、入院前 FAC）
、脳画像上で期間を過ぎると研究実施施設での KAFO 使用期の皮質脊髄路損傷の有無、麻痺側、麻痺側下肢間が短期間となるために設定されたものである。

Brunnstrom Recovery Stage（以下、下肢 BRS）、

BC では、担当理学療法士が患者の脳画像を含む

麻痺側・非麻痺側の股関節屈曲、膝関節伸展、足医学的情報、理学療法評価、立位や歩行の様子、

関 節 背 屈 に お け る Active Range Of Motion（以

片脚立位、下肢ステッピング動作などを撮影した

下、A-ROM）、腱反射（膝蓋腱、アキレス腱）、膝動画を提示し、当院リハビリテーション部に所属

関節屈筋・足関節底屈筋の Modified Ashworth

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Scale 15）、Stroke Impairment Assessment Set

腿骨と腓骨のなす角度を計測し、90°を除した角（以下、SIAS）16）の下肢触覚、下肢位置覚、視空度とした（図 1B）。足関節背屈は腓骨への垂直線

間認知、言語の 4 項目、Scale for Contraversiveと第五中足骨のなす角度とした（図 1C）。腱反射

17）
Pushing（以下、SCP）、Trunk Control Test（以

は1
（ 消失）
、2
（ 低下）
、3（ 正常）、4（ 軽度亢進）、

下、TCT） の合計点、麻痺側下肢支持性、理学療5（中等度亢進）、6（重度亢進）の 6 段階で評価され

法実施時間（min）、立位練習時間
（min）
、歩行練

た。SIAS の下肢触覚の評価は、足背に刺激を加習距離（m）であった。また、歩行練習に影響を与え、0（強い刺激もわからない）、1（重度〜中等度えるほどの疼痛の有無について聞き取り調査を実低下）、2（軽度あるいは主観的な低下）、3（正常）施した。これらの項目は全て BC において提示さに分類された。下肢位置覚は、検査者が第一趾をれる評価内容である。

他動的に動かし、閉眼した患者が運動方向を答え

18）

年齢、性別、身長、体重、BMI、脳卒中病型、る評価方法である。下肢位置覚のスコアは 0（全可脳卒中既往の有無、入院前 FAC は診療録から収動域の動きもわからない）、1（全可動域の運動で集した。皮質脊髄路損傷の有無については、発症動いていることがわかる）、2（全可動域の 50％ 以

時の Magnetic Resonance Imaging（以下、MRI）

上の運動なら運動方向がわかる）、3（全可動域のおよび Computed Tomography（以下、CT）
を参考

50％ 未満の運動でも運動方向がわかる）に分類さに、共同研究者内の判定者一人がブラインド下にれた。同様に、SIAS の視空間認知では患者が前て判定した。さらに BC に参加している医師（脳神面に提示された 50 cm 紐の中心の位置を非麻痺

経外科専門医かつリハビリテーション科専門医）

側指で指し示し、検査者は実際の中心からの距離の読影結果との整合性を確認し、両者の判断に不を測定する。視空間認知のスコアは、0（中心から一致がないことを確認した。A-ROM の計測肢位

15 cm 以上離れた場合）、1（5 cm 以上の場合）、と評価方法は図 1 に示す。対象者は椅子に座り、

2（3 cm 以上の場合）、3（3 cm 未満の場合）に分類

可能な限り体幹を直立位で保持する。対象者はこされた。この視空間認知の項目は半側空間無視のの開始肢位から各随意運動を実施し重力に抗して評価指標として扱った。また、SIAS の言語は構保持可能な角度を、検査者がゴニオメータを用い

音障害を除く失語症の評価であり、0（ 全失語）、て測定した。股関節屈曲は体幹軸への垂直線と大1（重度感覚性失語または重度運動性失語）、2（軽腿骨のなす角度とした（図 1A）。膝関節伸展は大度失語症）、3（失語症なし）に分類した。理学療法

A

B

C

図1

Active Range Of Motion（A-ROM）の測定方法

股関節屈曲（A）、膝関節伸展（B）、足関節背屈（C）の測定肢位を示す。対象者は椅子に座り、体幹を可能な限り直立位に保持する。検査者は対象者の体幹が動かないように固定する。
（A）股関節屈曲は体幹軸への垂直線と大腿骨のなす角度とした。
（B）膝関節伸展は大腿骨と腓骨のなす角度を計測し、90°を除した角度とした。（C）足関節背屈は腓骨への垂直線と第五中足骨のなす角度とした。

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113

A

B

展）
、3
（屈曲 15°〜 30°未満）、4（屈曲 5°〜 15°未満）、5（ 正常）に判定した。なお、BC では GAITのスコアを情報として提供するのではなく、片脚立位保持時の動画にて共覧した。本動画を数値化することは困難であたるため、支持性指標として算出し、その影響を調査したものである。
2─3─2

対象者の分類

対象者は BC における装具作製の必要性判断の結果により、長期的な KAFO の使用が予測され作製必要と判断された患者群（以下、作製必要群）、
早期に KAFO 使用からの脱却が予想され作製不要と判断された患者群（以下、作製不要群）、十分な歩行練習量の確保が困難であり KAFO 作製の図2

麻痺側下肢支持性の評価方法

写真は右片麻痺患者の場合を示す。対象者は四点杖を使用
し、可能な限り直立姿勢を保持する。両側の踵部の間隔、利点が乏しいため作製不要と判断された患者群（以下、練習困難群）の 3 群に分類した。
2─3─3

統計学的解析

杖と非麻痺側踵部との間隔は約 10 cm とした（A）。A の姿

練習困難群は歩行練習自体不可能であることが勢から非麻痺側下肢を挙上した際の大腿骨と腓骨のなす角

主要な判断要因となるため、装具作製に関連する

度 θ を測定し、180°から θ を除した角度を算出した（B）。

因子の調査を目的とする本研究の解析対象としては適さない。そのため、練習困難群はこの解析か

実施時間は BC 直前の実施状況における理学療法ら除外し、作製必要群と作製不要群の 2 群につい1 回あたりの実施時間（min）とした。また立位練て解析した。

習時間は BC 直前の理学療法 1 回あたりに実施しKAFO 作製の必要性判断に関連する因子を調た立位練習の総実施時間（min）とし、歩行練習距

査するため、KAFO 作製判断の結果を従属変数と離は BC 直前の理学療法 1 回あたりに実施した歩した尤度比による変数増加法を用いたロジス

行練習の合計距離（m）とした。理学療法実施時間、

ティック回帰分析を行った。我々が渉猟する限り、立位練習時間、歩行練習距離は、担当理学療法士

KAFO の作製判断に関連する因子は不明である。

より聴取した。なお BC 直前の理学療法において、

そのため、独立変数を検討するにあたり、各変数

体調不良などにより十分な理学療法が提供できなにおける作製必要群と作製不要群間の差異を検出かった場合には、それより以前の理学療法実施時するため、名義変数は χ2 検定、その他の変数は正における理学療法 1 回あたりに実施した立位練規性検定の後に t 検定あるいは Mann-Whitney

習総実施時間ならびに歩行練習の合計距離とし、U 検定を用いて比較した。単変量解析において有通常行われている理学療法の内容を反映するよう意差が得られた変数をロジスティック回帰分析ににした。麻痺側下肢支持性については Gait As-

投入する上で、変数間の多重共線性を排除するた

sessment and Intervention Tool 19）（以下、GAIT）

め、Spearman の順位相関係数を用いて、2 群間を参考に、麻痺側での片脚立位を実施した際の下の比較で有意差を認めた各変数間の相関を調査

肢アライメントによって 5 段階に分類する指標

し、順位相関係数が 0.6 未満の変数を投入するこを独自に考案した。対象者は四点杖を使用した直ととした。さらに、ロジスティック回帰分析にお立姿勢（図 2A）から非麻痺側下肢を挙上する。検いて有意な関連因子が抽出された場合、Receiver

査者は対象者の麻痺側膝関節角度 θ を測定し、Operating Characteristic（以下、ROC）曲線を用

180°から θ を除した角度を算出した（図 2B）。算

いて、各因子の ROC 曲線下面積（Area Under the

出した角度に従って、1（屈曲 30°以上）、2（過伸Curve：以下、AUC）とカットオフ値を算出した。

114

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2024

カットオフ値の算出には、Youden index を採用しに再現性の高さから SIAS 下肢触覚を選択するこた。統計解析には SPSS for Mac 25.0
（IBM）
を使

ととした。

用した。有意水準は 5％ とした。
3─4
2─4

倫理的配慮

ロジスティック回帰分析

単変量解析および Spearman の相関係数の結ヘルシンキ宣言に従い研究を実施し、全ての対果より、ロジスティック回帰分析の独立変数には、象者に書面にて本研究の概要を説明し、署名によ

年齢、体重、脳卒中病型、麻痺側、下肢 BRS、麻る同意を得た。なお、本研究は研究実施施設の倫

痺側下肢支持性、SIAS 下肢触覚、SIAS 視空間認理審査委員会の承認を得て実施した（承認日：

知、SCP、TCT、立位練習時間、歩行練習距離が2016 年 9 月 26 日）。承認日以前に収集したデー選定された。ロジスティック回帰分析の結果、下タの使用についても倫理審査委員会より承認を得

肢 BRS（オッズ比：0.094、95％ 信頼区間 0.036 ─た。

0.249、p ＜ 0.001）、麻痺側下肢支持性（オッズ
比：0.174、95 ％ 信 頼 区 間 0.040 ─ 0.760、p ＝

3.
3─1

結果

0.02）
、SIAS 下肢触覚（オッズ比：0.404、95％ 信

BC の結果による分類

頼区間：0.196 ─ 0.833、p ＝ 0.014）
、SCP
（オッズ

BC が実施された 249 名のうち、重度の失語症

比：1.599、95 ％ 信 頼 区 間：1.154 ─ 2.217、p ＝などによって詳細な検査が実施できずデータが欠0.005）が関連因子として抽出された
（表 3）
。モデ

損した患者は 63 名存在した。BC の結果、62 名

ル χ2 検 定 の 結 果 は p ＜ 0.001 で 有 意 で あ り、が作製必要群、108 名が作製不要群、16 名が練習

Hosmer と Lemeshow の 検 定 の 結 果 は p ＝困難群に分類された。したがって、本研究におけ

0.658 であり適合度に問題はなく、正判別率はる解析対象者は 170 名であった。

89.4％ であった。実測値に対して予測値が± 3 標
準偏差を超えるような外れ値は存在しなかった。

3─2

対象の群間比較

単変量解析の結果を表 1 に示す。2 群間に有意3─5

ROC 曲線差のあった変数は、体重、脳卒中病型、麻痺側、下 肢 BRS の AUC は 0.883（95 ％ 信 頼 区 間：

下肢 BRS、麻痺側の股関節屈曲・膝関節伸展・足0.831 ─ 0.934）、カットオフ値は 3.5（感度 63.9、特関節背屈 A-ROM、麻痺側下肢支持性、SIAS 下肢

異度 93.5）であった。麻痺側下肢支持性の AUC は触覚・下肢位置覚・視空間認知、SCP、TCT、立

0.771（95％ 信頼区間：0.702 ─ 0.840）、カットオ

位練習時間、歩行練習距離であった。

フ 値 は 1.5（ 感 度 59.3、 特 異 度 93.5）で あ っ た。
SIAS 下肢触覚の AUC は 0.729（95％ 信頼区間：

3─32 群間に有意差を認めた項目間の相関

0.646 ─ 0.811）、カットオフ値は 1.5（感度 59.3、特Spearman の順位相関係数では、麻痺側の股関

異度 58.1）であった。ROC 曲線を描出するにあた

節屈曲・膝関節伸展・足関節背屈 A-ROM 間におり SCP は高値なほど重症度が高いスケールであいて、また、SIAS 下肢触覚と下肢位置覚の間でる た め、SCP 値 に −1 を 掛 け た。 そ の SCP の

0.6 以上の相関を示した（表 2）。さらに下肢 BRS

AUC は 0.838（95 ％ 信 頼 区 間：0.774 ─ 0.902）、と麻痺側の股関節屈曲・膝関節伸展・足関節背屈

カットオフ値は 2.875（感度 79.6、特異度 77.4）
でA-ROM は 0.6 以上の相関を示した
（表 2）
。下肢

あった。

BRS と各種 A-ROM は随意的な運動機能を評価するという点で類似した評価である。したがって

4.

考察

本研究では、多関節の運動機能を総合的に評価で本研究では歩行に際して KAFO を必要とする

きる下肢 BRS を独立変数として投入することと急性期脳卒中片麻痺者の KAFO 作製において臨した。感覚項目については、測定の容易さならび床家が総合的に判断した結果を予測することが可Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

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115

表1

作製必要群と作製不要群の群間特性と比較

年齢（歳）a
性別（男性 / 女性：人）作製必要群（n ＝ 62）

作製不要群（n ＝ 108）p

65（58 ─ 75）

69（60 ─ 76）.153 d.632 e

33/29

62/46

b

162（± 9.54）

160（± 9.71）.921 c

体重（kg）a65（56 ─ 74）

61.1（53 ─ 70）.039 dBMI（kg/m2）a24（22 ─ 27）

23.6（21.3 ─ 25.6）.152 d

脳卒中病型（脳梗塞 / 脳出血 / 他：人）

25/37/0

78/29/1＜ .001 e

脳卒中既往（あり / なし：人）

8/54

18/90

.659 e身長（cm）

入院前 FAC5（5 ─ 5）5（5 ─ 5）.994 d

皮質脊髄路損傷（あり / なし：人）

61/1

101/7

.261 e麻痺側（右 / 左：人）

21/41

58/50

.016 e2（2 ─ 3）4（3 ─ 5）＜ .001 d

下肢 BRSaaa

麻痺側股関節屈曲 A-ROM（度）0（0 ─ 0）5（0 ─ 15）

＜ .001 d

麻痺側膝関節伸展 A-ROM（度）a0（0 ─ 40）70（60 ─ 70）＜ .001 d

麻痺側足関節背屈 A-ROM（度）a0（0 ─ 0）5（0 ─ 10）＜ .001 d

非麻痺側股関節屈曲 A-ROM（度）a20（15 ─ 25）

20（15 ─ 25）.680 d

非麻痺側膝関節伸展 A-ROM（度）a90（80 ─ 90）

85（85 ─ 90）.724 d

非麻痺側足関節背屈 A-ROM（度）a15（10 ─ 20）

20（15 ─ 20）.644 d

麻痺側下肢支持性 a2（2 ─ 2）2（1 ─ 2）＜ .001 d

膝蓋腱反射 a4（3 ─ 4）4（4 ─ 4）.057 da4（3 ─ 4）4（4 ─ 4）.194 d

膝関節屈筋 MAS

.273 d

アキレス腱反射1（0 ─ 1）1（0 ─ 1）

足関節底屈筋 MAS a1（0 ─ 1）1（1 ─ 1）.283 dSIAS 下肢触覚 a1（0 ─ 2）2（2 ─ 3）＜ .001 d

1（0 ─ 2）3（2 ─ 3）＜ .001 d.002 da

SIAS 下肢位置覚 a
SIAS 視空間認知無視

3（2 ─ 3）3（3 ─ 3）

SIAS 言語 a3（2 ─ 3）3（3 ─ 3）.100 dSCP a4（3 ─ 5）0（0 ─ 2）＜ .001 d49（24 ─ 61）

87（61 ─ 100）

＜ .001 d40（30 ─ 40）

40（30 ─ 4）.544 da

TCT a
理学療法実施時間（min）

a

立位練習時間（min）

13（10 ─ 20）

10（5 ─ 10）＜ .001 d

歩行練習距離（m）a30（13 ─ 50）

60（40 ─ 120）

＜ .001 d

0/62

0/108

1e

a

歩行中の疼痛（あり / なし：人）

BMI：Body Mass Index、FAC：Functional Ambulation Category、BRS：Brunnstrom Recovery Stage、A-ROM：
Active Range Of Motion、MAS：Modified Ashworth Scale、SIAS：Stroke Impairment Assessment Set、SCP：
Scale for Contraversive Pushing、TCT：Trunk Control Testa
中央値
（四分位範囲 25 ─ 75％）b
平均値（±標準偏差）ct 検定
dMann-Whitney U 検定
e
χ2 検定

表2
下肢 BRS

2 群間に有意差を認めた変数の相関関係
麻痺側股関節屈曲 A-ROM

麻痺側膝関節伸展 A-ROM

下肢 BRS

1.000

麻痺側股関節屈曲 A-ROM

0.620＊

1.000

麻痺側膝関節伸展 A-ROM

0.765＊

0.692＊

1.000

麻痺側足関節背屈 A-ROM

0.830＊

0.603＊

0.646＊

SIAS 下肢触覚

SIAS 下肢位置覚

SIAS 下肢触覚

麻痺側足関節背屈 A-ROM

1.000

1.000

SIAS 下肢位置覚0.839＊

1.000

p ＜ 0.01
Spearman 相関係数
BRS : Brunnstrom Recovery Stage、A-ROM : Active Range Of Motion、SIAS : Stroke Impairment Assessment Set＊

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表3
下肢 BRS

ステップワイズ法を用いたロジスティック回帰分析の結果
偏回帰係数

p

OR

95％ CI− 2.364＜ .001

0.094

0.036 ─ 0.249

麻痺側下肢支持性− 1.749

0.02

0.174

0.04 ─ 0.76

SIAS 下肢触覚− 0.906

0.014

0.404

0.196 ─ 0.833

0.47

0.005

1.599

1.154 ─ 2.217

SCP

モデル χ 検定 p ＜ 0.001 Hosmer と Lemeshow の検定 p＝0.658 正判別率 89.4％
BRS：Brunnstrom Recovery Stage、SIAS：Stroke Impairment Assessment Set、SCP：Scale for Contraversive
Pushing、OR：オッズ比、95％ CI：95％ 信頼区間2

能な客観的因子を明らかにするため、BC におけ

指標は下肢筋力も反映したと言える。古くより下る判断結果を従属変数としたロジスティック回帰

肢筋力は歩行機能と密接に関連することが報分析を実施した。その結果、KAFO 作製の必要性

告 22─26）されており、歩行速度、歩行可能距離、歩の判断を予測する因子として、下肢 BRS、麻痺側

行自立度、ストライド長などに関連する。このこ

下肢支持性、SCP、SIAS 下肢触覚が抽出され、そとからも、下肢の運動機能を反映する下肢 BRSの正判別率は 89.4％ であった。また、
これら 4 変が選択されたことは妥当であろう。

数 の AUC は 0.73 〜 0.88 と moderate accuracy

GAIT 19）を参考とし、麻痺側立脚相を模した片に該当するものであった。すなわち、KAFO の作

脚立位姿勢を保持した際の膝関節アライメントを製を検討することに関わる理学療法士及び医師は計測することで求めた麻痺側下肢支持性の指標も麻痺側下肢の運動機能、麻痺側下肢支持性、push-

BC における判断と有意に関連する項目であっer 現象（Pusher Syndrome；以下、PS）の重症度た。この指標は我々が多くの臨床施設で簡便に使

そして感覚障害を重要視して、これらの項目を総用することが可能な指標として独自に考案したも合的に判断して作製の是非を検討しているものとのである。通常、麻痺下肢支持性の評価は床反力思われた。また、本研究において KAFO の作製が計などの機器を用いて実施されている 27,28）が全必要であると判断された症例で、2 週間の追跡がての臨床施設で利用可能なものではない。そこで、可能であった症例の全てが、作製が必要と判断さ

麻痺側下肢で片脚立位をした際の膝関節屈曲角度

れたのち 2 週間以上に渡り KAFO 装着での歩行を計測することで麻痺側下肢支持性を簡易に評価

練習が継続されており、作製が妥当であると判断しようとしたものである。KAFO の主な機能は歩されたものの早期に不要になったという症例は存行時の膝関節を伸展位に固定することで、麻痺側在しなかった（早期に転院となり追跡調査が不可立脚相にて膝関節の安定性を提供することであ能であった 5 名は不明である）。このことから、本

る 4,29）。その作製判断において麻痺側下肢支持性、研究において KAFO の作製が必要と判断された

つまりは立脚相の膝関節アライメントを評価する

症例は 2 週間後の予後も含めても、作製が妥当でことが重要であるのは必然といえよう。本研究にあったと考えられる症例であると思われる。

おいて、GAIT 19）を参考とし、簡便に評価可能な

片麻痺機能検査である BRS は共同運動の出現

片脚立位時の膝関節屈曲角度の測定によって求めや共同運動からの分離の程度を反映する指標であた下肢支持性を反映するスコアは歩行中の立脚相り、低値なほど片麻痺が重度であることを意味す

における膝関節の屈曲角度を少なからず反映するる 20）。KAFO は重度の片麻痺を呈し、足関節のみ一指標となり、片脚立位で過剰な膝関節屈曲が出ならず膝関節の固定性を補う必要のある症例に対現した症例は、歩行中にも麻痺側下肢支持性の著

し て 使 用 す る も の で あ り、 こ の 下 肢 BRS がしい低下が検出されるため KAFO 作製が必要で

KAFO 作製の必要性判断に関連する因子としてあると判断されたものと思われる。
下肢運動機能並びに麻痺側下肢支持性に加え、選択されたことは容易に理解できる。また下肢
BRS は下肢筋力と有意に相関する

ため、この

21）

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PS の重症度を示す SCP にも関連が示された。PS

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117

を呈さない運動麻痺の軽微な脳卒中者では、非麻タッフで装具作製の是非について意見交換する方

痺側で使用する杖などの支持物に荷重し、麻痺側が、少数のスタッフで意見交換する場合よりもそ下肢への荷重量を調整することによって歩行時のの判断精度が向上する 13）ことを確認しているが、立脚相のアライメント異常を軽減できるが、PS

完全に KAFO 作製の判断が妥当であると断言で例は非麻痺側の上下肢を用いて積極的に押すたきるものではない。しかし、臨床では明確なる指め、杖などの支持物を有効に利用できず、むしろ針がないなかでも装具療法をより的確に行い、多麻痺側下肢への荷重量が増加してしまうことがあくの患者に貢献することが求められているため、り、麻痺側立脚相での支持性を補うことが難しく

今回の研究では臨床家にとって有益となる情報のなる提供を目指して、BC における KAFO 作製の是非。また先行研究において、PS と脳卒中

30,31）

し、非 PS 例に比べの判断を予測する因子を調査することを試みた。

PS 例では重度の運動麻痺を呈する割合が高いこ

さらに、本研究の最終的な目的は適切な KAFO 作とが報告されている

後の運動麻痺は強く関連

32）。押す現象に加え重度の運製を進めることに資する結果を報告することであ

動麻痺を有する PS 例では、より強固な支持性がるが、本研究で得られた知見では、経験の少ない求められ、歩行中に KAFO が必要で作製が望まし

医師や理学療法士がすぐに臨床で活用可能なレベいと判断される症例が多くなったと考えられる。

ルまで至っていない。今後は決定木分析などの方

33）

また、下肢感覚障害も KAFO 作製の必要性と関法を用い、KAFO 作製の必要性を判断する上で、連した。感覚障害は、バランスや歩行に負の影響

臨床実践し易いツールの開発を模索していく必要を及ぼすことが報告されている

があろう。

。触覚や固

23,34─38）

有受容覚のフィードバック情報は下肢荷重に関す

また、本研究は単一施設で行われた研究であり。そのため、感覚

外的妥当性の検証は行われていない。実際には障害は麻痺側下肢への荷重を検出する能力を阻害

KAFO の使用基準や備品装具の充実度、装具納品

し、適度な荷重量の調整に支障を来たし、立脚相までの日数など、下肢装具の作製に関連する要因

におけるアライメントに悪影響を及ぼすことが考は多数あり、施設の特性や治療環境によっては、えられる。また、臨床では下肢運動機能が良好な

本研究で得られた判断基準を応用できない可能性

症例においても重度の感覚障害によって歩行中にがある。当院では KAFO や AFO、軟性膝装具な40）
Extension Thrust Pattern（以下、ETP）
を呈す

どの下肢装具を備品として多数有しており、本人る症例を経験する。ETP は歩行機能が低下した脳用装具を作製せずとも備品装具を用いた歩行練習

卒中者に観察される歩容異常の一つである 40）。そが可能な環境である。さらには装具採型から納品のような症例では、たとえ運動麻痺が軽度であっまでの期間は約 7 〜 10 日となっている。本研究ても歩容を改善させるために KAFO を使用し適で得られた結果は、あくまで研究実施施設におい切な歩行中の下肢アライメントの再学習を促すこての結果であり、各施設における KAFO 作製の判ともある。このような背景から KAFO 作製の必要断において本データを参考にする上では個々の環性に下肢感覚障害の重症度が関連したことは妥当境を考慮した上で応用すべきである。その他の限であると思われる。

界として、我々の調査項目には言語理解を必要とる重要な情報を供給している

39）

本研究の限界として、KAFO 作製の必要性の判する項目が多く存在しており、簡単な指示理解が断が完全に妥当と言い切れる指標ではないという困難なほどの失語症を有する患者を包含すること問題がある。現状、KAFO 作製の是非についてはができず 63 名のデータを取り込むことができな

明確な基準が存在しない。我々は装具作製に関わかった。重度の失語症を有する患者においても確る職種である医師と理学療法士によって構成さ実に遂行可能な評価方法を用いることができれれ、多数の意見を取り入れることを目的とした

ば、この問題を回避できた可能性がある。

BC を開催して、適切に下肢装具の作製を判断す
ることを試みている

118。BC を設定し多数のス

13）

また、脳画像情報の調査は一般撮像された T2
強調画像や、拡散強調画像、そして CT を用いて支援工学理学療法学会誌

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肉眼的に皮質脊髄路の損傷の有無を確認しただけ引用文献であった。2 群比較において作製必要群と作製不1）Tyson S F, Thornton H A.: The effect of a hinged an-

要群間に脳画像所見で有意差はみられていない

kle foot orthosis on hemiplegic gait: Objective mea-

が、拡散テンソル画像解析を応用した diffusionsures and users’ opinions. Clin Rehabil, 15 : 53─58,

tractography や connectivity 解析、そして、functional MRI などの先端的な脳画像解析手段を使

2001.
2）日本脳卒中学会

用した場合には異なる結果を示す可能性があり、これらの先端的な画像解析を行なっていないこと
も本研究の限界である。

脳卒中ガイドライン委員会編集：

急性期におけるリハビリテーション. 脳卒中治療ガイ
ドライン2021 : 48─49, 協和企画, 東京, 2021.
3）日本理学療法士協会監修：理学療法診療ガイドライン，第 2 版 : 26─27, 医学書院, 東京, 2021.

そして、今回の BC の結果は、本研究で用いた

4）Yamanaka T, Akashi K, Ishii M: Stroke rehabilita-

間隔尺度や順序尺度、名義尺度などで分類可能なtion and long leg brace. Top Stroke Rehabil, 11 : 6─8,

指標のみを用いて判断されたものではないことに注意が必要である。実際の BC では立位や歩行の

2004.
5）Ota T, Hashidate H, Shimizu N, et al.: Difference inindependent mobility improvement from admission

様子、片脚立位、下肢ステッピング動作などを撮

to discharge between subacute stroke patients us-

影した動画を提示し、さらに本研究の調査項目も

ing knee-ankle-foot and those using ankle-foot or-

含めて総合的に検討される。ロジスティック解析の結果、麻痺側下肢の運動機能、支持性、感覚障
害、及び PS の重症度が関連する項目として抽出

thoses. J Phys Ther Sci, 30 : 1003─1008, 2018.
6）Kakurai S, Akai M: Clinical experiences with a convertible thermoplastic knee-ankle-foot orthosis forされたが、歩行や立位保持などの動的な評価も含

post-stroke hemiplegic patients. Prosthet Orthot

めて総合的な判断が行われており、作製の是非の判断は、これらの関連項目のみならず、総合的なInt, 20 : 191─194, 1996.
7）Maeshima S, Okazaki H, Okamoto S, et al.: A comparison of knee-ankle-foot orthoses with either

視点で検討されるべきである。
5.

metal struts or an adjustable posterior strut inhemiplegic stroke patients. J Stroke Cerebrovasc

結論

急性期脳卒中者に対する KAFO 作製の必要性判断において、臨床家が総合的に判断した結果をDis, 24 : 1312─1316, 2015.
8）Sato K, Inoue T, Maeda K, et al.: Early Wearing ofKnee-Ankle-Foot Orthosis Improves Functional

予測することが可能な客観的因子を明らかにする

Prognosis in Patients after Stroke. J Stroke Cere-

ため、当院 BC における KAFO 作製の判断に関連

brovasc Dis, 31 : 106261, 2022.

する因子についてロジスティック回帰分析を用い

9）Abe H, Nishiyama K, Yamamoto Y, et al.: Impact ofて調査した。その結果、KAFO 作製の必要性の判

Alternate Gait Training Using Knee-Ankle-Foot Or-

断には、下肢 BRS、麻痺側下肢支持性、SCP、

thoses with Oil Damper Ankle Hinge in Patientswith Subacute Severe Hemiplegia. Brain Sci, 11 :SIAS 下肢触覚が関連することが明らかになった。 こ れ ら の 項 目 は 急 性 期 脳 卒 中 者 に 対 す る
KAFO 作製を検討する際に臨床家が重要視して1430, 2021.
10）Abe H, Kadowaki K, Tsujimoto N, et al.: A Narrative Review of Alternate Gait Training Using Knee-

いる指標であり、KAFO の作製の是非を検討する

ankle-foot Orthosis in Stroke Patients with Severe

際に重要視すべき指標の一つになり得るものと思われた。

Hemiparesis. Phys Ther Res, 24 : 195─203, 2021.
11）太田哲生：脳卒中の下肢装具：総合リハ, 40 : 1285─
1290, 2012.

6.

12）高島悠次，阿部浩明：重度片麻痺例における急性期か

利益相反

らの長下肢装具作製が歩行および階段昇降の予後に本研究に関して、開示すべき利益相反はない。

およぼす影響. 日本義肢装具学会誌, 34 : 52─59, 2018.
13）関崇志，阿部浩明，大鹿糠徹：脳卒中急性期から適切

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119

な長下肢装具作製を進めるための装具カンファレン

26）Hsu AL, Tang PF, Jan MH: Analysis of impairments

スの導入後の変化. 総合リハ, 48 : 1191─1199, 2020.

influencing gait velocity and asymmetry of hemiple-

14）Holden MK, Gill KM, Magliozzi MR: Gait assess-gic patients after mild to moderate stroke. Archment in the neurologically impaired patients: Standards for outcome assessment. Phys Ther, 66 : 1530
─1539, 1986.
15）Bohannon RW, Smith MB: Interrater reliability of amodified Ashworth scale of muscle spasticity. Phys
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Phys Med Rehabil, 84 : 1185─1193, 2003.
27）Eng JJ, Chu KS: Reliability and comparison ofweight-bearing ability during standing tasks for individuals with chronic stroke. Arch Phys Med Rehabil, 83 : 1138─1144, 2002.
28）Goldic PA, Matyas TA, Evans OM, et al.: Maximum16）Liu M, Chino N, Tuji T, et al.: Psychometric proper-

voluntary weight─bearing by the affected and un-ties of the Stroke Impairment Assessment Set

affected legs in standing following stroke. Clin Bio-

（SIAS）. Neurorehabil Neural Repair, 16 : 339─351,

mech, 11 : 333─342, 1996.

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17）Karnath HO, Ferber S, Dichgans J: The origin of29）Gerez LF, Vieira AFC: Design of an adjustablestance-control knee-ankle-foot orthosis for pediatriccontraversive pushing : Evidence for a second gravi-

population. J pediatr Rehabil Med, 12 : 305─312,

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支援工学理学療法学会誌

Vol.3

No.2

2024

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Abstract :Objective : Definitive criteria for the need of a custom-made knee-ankle-foot orthosis（KAFO）have not yet been established. To contribute to the decision-making process ofclinicians, we investigated the factors related to the decision regarding the necessity of acustom-made KAFO for patients with stroke.
Methods : A total of 249 acute stroke patients who required a KAFO for walking weredivided into two groups according to whether they were prescribed a custom-made KAFO.
A univariate analysis was used to compare the factors between the two groups. Logistic
regression analysis was used to detect the factors related to the decision regarding thenecessity of a custom-made KAFO.
Results : According to the logistic regression analysis, Brunnstrom stage of lower
extremity, stability of the affected leg, tactile sensation of the affected leg, and Scale forContraversive Pushing were determined to be related factors.
Conclusion : Prescription of a custom-made KAFO may be determined based on an
overall assessment of lower limb function, stability of the affected lower limb, lower limb
sensory disturbance, and severity of pushing behavior.
【Key words】
knee-ankle-foot orthosis, stroke, acute

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

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No.2

2024

121

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.122~127◎症例報告

脊髄梗塞により対麻痺を呈した一症例への下肢装具についての効果検証
Verification of the orthosis effect in a case of paraplegic patient with spinal cord infarction: a case report

森嘉裕 1,2，昆恵介 3，春名弘一 4，加藤雄大 1，安彦かがり 1

要旨

今回、脊髄梗塞により対麻痺を呈し、短下肢装具による装具療法を実施した症例を経験した。
本症例は、右側下腿三頭筋の筋力低下による立脚中期の過度な背屈に伴う膝折れを認め、膝折れによる転倒恐怖感を訴えられていた。そこで、右側に背屈制動機能を有する Walk on
Trimable を処方し、背屈制動機能の効果を検証した。方法は、三次元動作解析装置を使用し、裸足、Gait Solution Design、Walk on Trimable で至適および最大努力速度での歩行を計測した。評価パラメータは、右立脚期の床反力作用点前方移動量、右足関節底屈モーメントの最大値などを用いた。結果として、Walk on Trimable 条件で床反力作用点前方移動量、右足関節底屈モーメント最大値において有意な増加を認めた。背屈制動機能が右立脚期以降で下腿の前傾の制御と床反力作用点前方移動量増大に寄与したと考えられた。
【キーワード】脊髄梗塞、短下肢装具、背屈制動機能

1.

はじめに

る報告は極めて少ないのが現状である。

脊髄梗塞の発症率は脳卒中に比べて極めて低

今回、当院に入院し自立歩行の獲得に至った脊く、脳卒中の発症率の 1 ─ 2％ 程度であると報告さ

髄梗塞患者の装具療法を経験した。本症例は下腿れている 1）。

三頭筋の筋力低下が著明であり、歩行時の特徴と神経障害に対する理学療法では、下肢装具を用して右立脚中期（以下、MSt）でつま先の浮き上がいられることが多く、特に脳卒中片麻痺者に対すりがみられた。また、下腿三頭筋の筋力低下による装具療法は広く普及している。平山らの報告にる MSt の過度な背屈に伴う膝折れを認め、膝折れよると脳卒中片麻痺者への短下肢装具（ 以 下、による転倒恐怖感の訴えがあった。そのため、MStAFO）は、現在 50 種類以上の AFO が存在してい以降での前足部への荷重が不十分になり、つま先るとされている 2）。しかし、脊髄梗塞による運動の浮き上がりが出現したと推察した。この MSt 以麻痺を呈した症例への装具療法や装具処方に関す降の過度な背屈に対して治療用装具が検討され、

1

医療法人

2

北海道科学大学大学院

札幌麻生脳神経外科病院

3

北海道科学大学

保健医療学部

義肢装具学科4

北海道科学大学

保健医療学部

理学療法学科

投稿日：2023 年 5 月 1 日

122

リハビリテーション部

保健医療学研究科

リハビリテーション科学専攻

採択決定日：2023 年 12 月 30 日

公開日：2024 年 3 月 29 日

支援工学理学療法学会誌

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背 屈 制 動 機 能 を 有 し た AFO が 処 方 さ れ た。

害を認めた。表在感覚は両下肢軽度低下、温痛覚

Lehmann は脳卒中片麻痺者を対象に AFO の背は仙髄の髄節レベルで中等度から重度鈍麻。歩行

屈制動機能の有効性を検討し、背屈制動機能を付はサークル歩行器使用で病棟内自立レベルであっ加することにより膝折れの恐怖感が減少し、下腿た。

。一退院時（発症後 113 病日）の身体機能及び歩行方で、背屈制動機能を有した AFO については、下機能は、ASIA グレード D。退院時の身体機能評

腿の前方回転を制動してしまい、足関節底屈モー

価を表 1 に示す。退院時の歩行能力としては、自メントの増加には寄与しないという報告もある 5）

宅内は装具を使用せず歩行自立し、屋外は Otto

そこで、本症例に活用した背屈制動付き AFO のbock 社製の Walk on Trimable（以下、WOT）
使用

効果を検証する目的で三次元動作解析を実施し下で自立し、3 km 程度の連続歩行が可能となった。

た。

の前方回転の増大に寄与すると述べている

3,4）

入院中の理学療法経過としては、特に下腿三頭
2.

対象と方法

筋の筋力低下が著明で、右 MSt での前足部への荷

2─1

対象

重が難しく、裸足歩行では MSt 時につま先の浮き

対象は 30 代、男性。現病歴は夜間に急に左下上がりを認めた。また、背屈制動機能の効果を確

肢に痛みと脱力が出現し、立っていられなくなっ認するため、背屈遊動機能を有した Pacific Sup-たため救急要請となった。A 病院で脊髄梗塞の診

ply 社製の Gait Solution Design（以下、GSD）も断がなされ、翌日に当院転院となった。脊髄の試用したが、裸足と同様に MSt 時のつま先の浮き

MRI 画像を図 1 に示す。当院入院から 21 病日後上がりが出現していた。つま先の浮き上がりを改に当院回復期病棟に入棟。入棟時の身体機能は善し、前足部への荷重を促すことを目的に WOT

American Spinal Injury Association（ASIA） グによる装具療法を実施した。

レード D 6）で特に右下肢優位に筋力低下、感覚障
2─2

方法

歩行計測は発症から約 4 カ月経過し、自宅退院後に実施した。計測には、VICON 社の赤外線カ
メラ 15 台（Bero カメラ 6 台、T カメラ 8 台、Bonita カメラ 1 台）
、AMTI 社製の床反力 10 枚で構成される三次元動作解析システムを用いた。計測
路面は 15 m であり、その中央部に床反力計を左側 に 5 枚、 右 側 に 5 枚 配 置 し た。 身 体 に は
φ14 mm の反射マーカを貼付し、サンプリング周
図1

波 数 100 Hz に て VICON 社 製 の ソ フ ト ウ ェ ア

入院時の DWI 画像（左）と T2 画像（右）表1
ASIA（右 / 左）筋力（右 / 左）

退院時の身体機能評価

グレード D（総点 297 点）

motor 47 点 /motor 46 点
触覚 56 点 / 触覚 56 点
痛覚 43 点 / 痛覚 49 点

股関節屈曲 5/4

膝関節屈曲 3/4

足関節背屈 5/5

股関節伸展 3/4

膝関節伸展 5/5

足関節底屈 2/2 ＋股関節外転 3/5
片脚立位（右 / 左）FBS

10 s 以上 /10 s 以上
56/56 点

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（Nexus2 ver12.1）を用いて、計測を実施した。三距離を 1 とし 100％ になるように正規化した。こ次元動作計測に当たっては身体に φ14 mm の反の正規化した COP の右前遊脚期時点を使用し射マーカを、プラグインゲイトモデル に従ってた。装具装着下ではつま先の踏み返しが得られに39 点を貼付し、それに加えて、両股関節、両膝関

くいため、COP は踵から MP までの距離で正規

節内側部、両足関節内側部、両第 1 中足骨頭部、化した。さらに、体重で除し正規化した右 MSt か

両第 5 中足骨頭部の計 49 点に貼付した。

ら立脚終期（以下、TSt）にかけての足関節底屈7）

歩行計測指示にあたっては本研究の対象者に至モーメント（Nm/kg）の最大値、左右の歩幅（m）、

適速度と最大努力速度での歩行を指示した。計測

歩行率（step/min）、1 歩行周期で正規化した骨盤

条件は裸足、GSD、WOT の 3 条件とした。GSD

前後傾角度
（°
）を算出した。統計は Steel ─ Dwass

を 条 件 に 加 え た 目 的 は、 装 具 の 背 屈 制 動 機 能法を用いて統計処理を実施し、有意水準は 5％ と（WOT 条件）と背屈遊動条件（GSD）を比較するたした。

めである。本症例では日常的に装具なしでの歩行対象者には研究内容と方法について口頭およびと長距離歩行時に WOT 使用での歩行を併用して書面にて十分に説明を行い、書面にて同意を得た。

いる。GSD に関しては入院中にも試行を繰り返し

なお、本研究の内容は、当院倫理委員会（倫理承認ており、計測前においても GSD 装着で歩行練習

番号：2021 ─ 33 号）にて承認を受けた。また、本を実施し、可能な限り日常使用している装具との研究において利益相反関係にある企業などはな

慣れのバイアスを軽減させた。データ解析にあい。

たっては、C-motion 社製のソフトウェア（Visual結果

3D ver2020x64）
を用いて、歩き始めの 3 歩と歩き

3.

終わりの 3 歩を除き、床反力計を踏んだ際に得ら結果を表 2 に示す。横軸は裸足、GSD、WOTれる鉛直方向反力を接地信号として捉え、麻痺側

条件、縦軸は歩行速度（m/s）
、右 GRF（N/Kg）
最大（装具側：右脚）から始まる 1 歩行周期を抜き出

値、右前遊脚期時点の前後方向の COP（％）、右足

し、1 計測条件あたり、5 ─ 6 歩行周期分のデータ

関節底屈モーメント（Nm/Kg）最大値、左右歩幅を取得した。また抽出した歩行周期データから、（m）、左右歩行率（step/min）を示している。表の最大努力歩行速度、1 歩行周期の立脚期と体重で多重比較は有意差がある項目を記載した。歩行速除し正規化した右進行方向成分の床反力（以下、度と GRF は裸足と WOT が GSD に比べ有意にGRF）（N/Kg）の最大値、右前遊脚期の始まり（左歩行速度が速く、進行方向成分の GRF 値が高いの踵接地時）の前後方向の床反力作用点（以下、結果となった。裸足と WOT で有意差は認めな

COP）（％）を算出。COP は踵を 0 としたときのかった。右前遊脚期時点の COP は WOT が裸足、第 1、5 中足趾節関節（以下、MP）の中間点までのGSD に比べ有意に大きい結果となった。足関節底

表2

結果

裸足（A）

GSD（B）WOT（C）

多重比較

至適歩行速度（m/s）

1.40 ± 0.06

1.20 ± 0.01

1.38 ± 0.03

A、C ＞ B

右 GRF（N/Kg）最大値

0.178 ± 0.01

0.149 ± 0.01

0.184 ± 0.01

A、C ＞ B

右前遊脚期の COP（％）

0.84 ± 0.07

0.90 ± 0.03

1.00 ± 0.02

C ＞ A、B

右足関節底屈モーメント（Nm/Kg）最大値

0.64 ± 0.08

0.83 ± 0.05

1.00 ± 0.03

C ＞ A、B/B ＞ A
A、C ＞ B

右歩幅（m）

0.82 ± 0.04

0.75 ± 0.03

0.82 ± 0.02

左歩幅（m）

0.62 ± 0.02

0.62 ± 0.01

0.69 ± 0.02

C ＞ A、B

右歩行率（step/min）

110.58 ± 4.04

100.02 ± 1.36

104.66 ± 1.65

A ＞ B、C/C ＞ B

左歩行率（step/min）

124.09 ± 3.60

110.44 ± 1.81

112.51 ± 4.77

A ＞ B、C

数値は中央値±標準偏差
横軸は条件、縦はパラメータを表している。
多重比較の○＞△は、○で有意差があることを示している。

124

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R gait cycle_COP_Y

0.3

1.2
0.6
0.0

0.3

1.2

Ankle Moment（＋Plantar Flexion）

0.6
0.0

20.0 40.0 60.0 80.0 100.0
stance phase（％）

図2

−1.2
0.0

MPJ LINE＝1

1.0
0.6
0.3
0.0
0.0

20.0 40.0 60.0 80.0 100.0
stance phase（％）

−0.6

−0.6
−1.2
0.0

0.6

0.0
0.0

20.0 40.0 60.0 80.0 100.0
stance phase（％）
Ankle Moment（＋Plantar Flexion）

1.0

OCP（ratio）

0.6

R gait cycle_COP_Y
1.3

MPJ LINE＝1

Moment（Nm/kg）

Moment（Nm/kg）

OCP（ratio）

1.0

0.0
0.0

R gait cycle_COP_Y
1.3

MPJ LINE＝1

Moment（Nm/kg）

OCP（ratio）

1.3

20.0 40.0 60.0 80.0 100.0
stance phase（％）
Ankle Moment（＋Plantar Flexion）

1.2
0.6
0.0

−0.6

20.0 40.0 60.0 80.0 100.0
stance phase（％）

−1.2
0.0

20.0 40.0 60.0 80.0 100.0
stance phase（％）

COP 移動曲線（上）と足関節底屈モーメント（下）（左から裸足、GSD、WOT）

8
6

角度（ ）

4
2
0
−2
−4
−6
−8

0

20

40
60
1 歩行周期（％）
裸足

図3

GSD

80

100

WOT

骨盤前後傾角度（点線：裸足、破線：GSD、実線：WOT）

屈モーメントは WOT が GSD、裸足と比べ有意において、裸足や GSD では COP が後退している

大きい結果となり、GSD は裸足に比べ有意に数値が、WOT は後退していないのがわかる。足関節が高い結果となった。

底屈モーメントでは横軸は立脚相を移動時間

図 2 の COP 移動曲線では横軸は立脚相を移動

100％ とし、縦軸は足関節底屈モーメントの値を

時間 100％ とし、縦軸は踵─ MP 間距離を 100％

示し、数値が正方向に変位すれば、モーメントがとした。COP 移動率を示し、数値が正方向に変位正の値で高くなることを示す。前遊脚期において、

すれば、つま先方向に COP が移動していること

裸足や GSD に比べて WOT で足関節底屈モーメを示す。結果として、図 2 のマルで囲った箇所にントの値が高いことがわかる。

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図 3 の骨盤前後傾角度では、縦軸は正の値が骨順で高値を示した（図 2）
が、COP 移動曲線（図 2）

盤前傾方向、負の値が骨盤後傾方向の角度を示す。

の立脚期後半の部分を着目すると、同様に裸足、横軸は 1 歩行周期を 100％に正規化した値を示し

GSD、WOT の順で COP が前方移動しているのている。骨盤前後傾角度ではマルで囲った箇所にが分かる。つまり、立脚期後半の足関節底屈モー

おいて、WOT に比べ裸足、GSD で骨盤が後傾しメントの変化は、COP の前方移動量が関係していていることがわかる。

ると考えている。
歩行速度では GSD よりも裸足で歩行速度が速4.

考察

い結果となった。GSD では底屈制動により踵接地

本症例は裸足歩行時の特徴として、右の MSt で後に下腿が前方に押し出されるものの、膝折れをつま先の浮き上がりを認めていた。図 2 の踵から防ぐために歩幅を狭くしていることが考えられ

MP へ の COP 移 動 曲 線 に お い て も 右 MSt でる。表 2 の結果においても、左右の歩幅、歩行率

WOT 以外は一度踵方向に COP が戻っているの共に GSD が他条件に比べ有意に低値を示していが確認できる（図 2 丸印部分）。昆らの報告では、

ることがわかる。以上のことから、足関節底屈モー

背屈遊動の装具では、足関節内部底屈モーメント

メントは GSD が裸足に比べて有意に高く、歩行が 1 Nm/kg を超えることができず、自重を支える

速度は GSD に比べ裸足で有意に高い結果となっ

筋力が不足すると MP 関節より遠位に COP を移たと考えられる。

動させることが困難になると述べている。
さらに、

背屈制動機能を有した AFO については、下腿正常歩行における踵離床のタイミングは MP 関の前方回転を制動してしまい、足関節底屈モーメ

節より遠位に COP が移動し、かつ足関節底屈

ントの増加には寄与しないという否定的な意見もモーメントが 1 Nm/kg（自重を支える筋力がある

ある 5）。一方では、背屈制動機能を付加すること場合）を超えたときに踵離床し、これが単脚支持期により膝折れの恐怖感が減少し、下腿の前方回転に発生しているのでフォアフットロッカーが機能の増大に寄与すると述べられている報告もあする 。本症例においては、下腿三頭筋の筋力低る 3,4）。本症例においては、AFO の背屈制動機能

下により右 MSt で自重を支える筋力が不足してにより、足関節底屈モーメントおよび右前遊脚期いることで膝折れのリスクが高まり、足関節底屈

時点での COP 前方移動量が増加したことからモーメントも裸足と GSD では右 MSt においても、AFO の底屈方向の矯正モーメントを有効に活

1 Nm/Kg を超えていない。そのため、膝折れを防用できたと考える。

8）

止するための代償として図 3 のように骨盤を後今後の課題傾させることで下行性運動連鎖を使用し COP を

5.

踵方向に戻したことが考えられる。WOT 使用下

脊髄梗塞は損傷レベル、重症度によって症状がでは、背屈制動機能による底屈方向の矯正モーメ

異なる。そのため、単一症例では AFO の背屈制

ントを活用することで、右 MSt での足関節底屈

動機能の有効性の検証には限界があると感じていモー メ ン ト は 1 Nm/Kg を超えることが可能とる。今後は症例数を増やし、脊髄損傷レベルに応なった。その結果、COP の前方移動が増加し、つじた AFO の機能の有効性について他のパラメー

ま先の浮き上がりを解消したと考えた。

タも用いた検証が必要である。

一方で、歩行速度と GRF は裸足と WOT の間で有意差は認めなかった。WOT では MSt による

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Vol.3

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was performed using a short leg orthosis. In this case, knee bending was observed due toexcessive dorsiflexion during mid-stance due to muscle weakness in the right triceps suremuscle., who complained of fear of falling due to knee bending. Therefore, we prescribed
the Walk on Trimable, which has a dorsiflexion braking function on the right side, andverified the effectiveness of the dorsiflexion braking function. The method used a threedimensional motion analysis device. We measured barefoot walking at optimal andmaximum effort speeds using Gait Solution Design and Walk on Trimable. The evaluation
parameters used included the amount of forward movement of the point of application of
the ground reaction force during the right stance phase and the maximum value of theplantar flexion moment of the right ankle joint. As a result, we found a significant
increase in the amount of forward movement of the point of application of ground reaction
force and the maximum value of the right ankle plantar flexion moment under the Walkon Trimable condition. This is thought to have contributed to an increase in the amountof forward movement of the point of reaction force application.
【Key words】
Spinal cord infarction, Ankle Foot Orthosis, Dorsiflexion braking function

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.3

No.2

2024

127

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

p.128~137◎原著

足部可動性を有する長下肢装具を用いた前型歩行トレーニングの実施による実際の退院時の歩行予後と二木による予後予測指標を用いた際の退院時の歩行自立度との比較
Comparison between actual ambulatory independence levels after alternate gait training using a knee-ankle-footorthosis and independence levels predicted based on Niki’s independence prediction method.

髙橋智佳 1，阿部浩明 2，佐藤亘 1，梅木淳 1

要旨【目的】本研究の目的は足部可動性を有する長下肢装具（以下、GS-KAFO）を用いた前型歩行練習を提供することによって、現存する予後予測指標によって判定される歩行自立の可否の予測結果を上回る治療効果が得られていたかを明らかにすることである。
【方法】対象は回復期リハビリテーション病棟にて GS-KAFO を作製し、前型歩行練習を提供した脳卒中片麻痺患者 43 名である。予後予測指標である「二木の早期自立度予測」における歩行自立の可否の予測結果と、実際の退院時における歩行自立の可否を後方視的に調査し、両者を比較した。
【結果】二木の予測結果は、歩行自立 3 名、非自立 28 名、予測不能 12 名であった。一方、実際の退院時の歩行自立度は、歩行自立 27 名、非自立 16 名であった。
【結語】脳卒中片麻痺患者における GS-KAFO を用いた前型歩行練習の提供は、退院時の歩行自立度の改善に貢献する可能性が考えられた。
【キーワード】長下肢装具、脳卒中、歩行再建

1.

はじめに

歩行能力の再建は重要な目標の一つである 6）。

歩行は日常生活活動動作をなすための基本的な脳卒中治療ガイドライン 20217）では、発症後早能力の一つで、生活の質（Quality of life：以下期からの立位、下肢装具を用いた歩行練習の実施

QOL）と相関する重要な因子でもあり 1）、脳卒中が強く推奨されており、長下肢装具（Knee ankle

発症後に生じる歩行障害は、活動量の減少 や生foot orthosis：以下 KAFO）は、膝伸展筋力もしく

活範囲の狭小化 3）を招くとされ、心臓病 4）や骨粗は股関節周囲筋力が十分でない脳卒中患者の歩行鬆症 などの脳卒中後の二次的合併症の予防にも練習に用いられ、KAFO を用いることで麻痺側下重要な影響を与える。そのため、脳卒中片麻痺患

肢筋活動が促され、下肢アライメントが改善され者に対するリハビリテーション
（以下、
リハ）
では、

る 8）。KAFO を用いた歩行練習のあり方について

2）

5）

1

鶴岡協立リハビリテーション病院 理学療法科

2

福島県立医科大学 保健科学部

投稿日：2023 年 10 月 8 日

128

採択決定日：2024 年 2 月 29 日

公開日：2024 年 3 月 29 日

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複数の報告 9─12）があり、随意運動が困難な脳卒中した者 1 名は除外した 43 名であった。

重度片麻痺患者においては、杖を使用した 3 動作
揃え型での歩行練習よりも、足部可動性を有する

2─2

KAFO を用いた杖を使用しない 2 動作前型での歩行自立の予後予測についてはこれまでも多く

歩行練習の方が麻痺側下肢の筋活動が増大するとの 報 告 が あ り、Kwakkel ら 15）の ナ ラ テ ィ ブ レ

報告され、足部可動性を有する装具を装着しビューでは、脳卒中患者の約 60％ から 80％ が脳て前型歩行練習を行った症例において、これまで

卒中発症後 6 カ月で歩行が自立できることを示

停滞していた歩行能力の改善が得られたという症しており、年齢、麻痺側下肢の運動機能および感例報告がある。さらには、足部可動性を有す

覚障害の重症度、同名半盲、尿失禁、座位バラン

る KAFO を装着した前型歩行練習を組織的に提ス、発症早期の ADL および機能障害、入院時の供した結果、従来の治療成績を上回る早期の FIM

意識レベルが、脳卒中発症後 6 カ月の歩行能力と歩行項目の改善がみられたという報告

10,13）

10─12）

使用する予後予測指標の選定

があ関連していることを報告している。さらに、脳卒る。このことから、前型歩行トレーニングの提供

中後 2 〜 4 週目の麻痺側下肢筋力と座位バランスは脳卒中重度片麻痺患者における歩行自立度を早は、歩行能力の改善と脳卒中発症後 6 カ月時点で期に向上させる治療手段の一つであると考えられの歩行自立度と有意に関連していることも報告しる。

ている。Veerbeek ら 16）は、脳卒中発症後 72 時間

10,14）

当院では回復期リハビリテーション病棟（以下、以内での評価から発症後 6 カ月時の歩行自立度

回復期リハ病棟）に入院した脳卒中片麻痺患者の（FAC ≧ 4）について 15 の要因を多変量回析で検

歩行練習に際し KAFO を必要とする症例に対し証した結果、歩行自立の可否に関連した因子として、 院 内 で 治 療 コ ン セ プ ト を 統 一 し、 早 期 にて、座位バランス（体幹機能評価 Trunk Control

KAFO を作製して積極的な 2 動作前型での歩行

Test：以下、TCT）と麻痺側下肢筋力（Motricity

練習を実施している。しかし、当院における足部

Index の下肢スコア：以下、MI 下肢スコア）が予可動性を有する KAFO を用いた前型歩行練習が、過去に行われていた従来型の介入方法と比較して歩行自立度の改善にどの程度の変化をもたらしたのかは調査しておらず不明である。本研究の目的
は、一般的に使用される頻度が高い予後予測指標における歩行自立の可否の予測結果と、回復期リ
ハ病棟退院時の実際の歩行自立の可否の結果を後方視的に調査し、我々の提供する治療法が予後予測指標によって予測される治療成績を超え得るものであるかを調査することであった。
2.

対象と方法

2─1

対象

ダブルクレンザック
Gait solution

対象は、2017 年 4 月から 2020 年 10 月の間に当院回復期リハ病棟に入院となった脳卒中患者
458 名のうち、Gait Solution 足継手付き KAFO
（以下、GS-KAFO）（図 1）を作製し、前型歩行練習を行なった 46 名とした。そのうち、装具の使用拒否や身体機能の影響にて前型歩行練習の継続が困難であった者 2 名、回復期入院中に急遽転院

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図1

当院で処方する GS-KAFO

異なった種類の足継手（外側：Gait solution、内側：ダブ
ルクレンザック）を採用しており、長期的な回復段階に合わせ、底背屈角度の制限あるいは油圧を利用した底屈制動、
さらに底屈制限の解除など様々な足継手の設定が可能なも
のである。

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後予測因子となることを示しており、発症から 72

2─3

時間以内に TCT スコアが 25（30 秒間の独立した対象の診療記録から、性別、発症時年齢、病型、

調査方法

座位）
、MI 下肢スコアが≧ 25 に達した場合、歩障害側、入院時と退院時の下肢 Brunnstrom re-

行自立に至る最大確率は 98％ であったと報告しcovery Stage（以下、BRS）、発症から当院入院まている。また、Smith ら 17）は Classiflcation and

での日数、発症から KAFO 処方までの日数、在院

regression tree（以下、CART）による決定木分析

日数（発症〜当院回復期リハ病棟退院）、発症後を基に脳卒中発症後の歩行自立までの期間を予測

2 週または 1 カ月時点でのベッド上生活自立度するアルゴリズムを作成したところ、95％ の確率（ベッド上の起坐・座位保持の可否）、基礎的 ADL

で歩行自立の可否を予測することが可能であった（食事、尿意の訴え、寝返り）の可否、当院退院時ことを報告した。この調査において、歩行自立のの病棟内歩行自立度を調査した。また、二木の予可否を予測する因子として発症 1 週での体幹機測において、年齢、ベッド上生活自立度、基礎的能と股関節伸展筋力を挙げており、発症 1 週でADL のみでは予測不能な患者においては、意識障

TCT スコア 40 点以上の患者は 6 週以内に歩行が害（Japan Come Scale：以下、JCS）、認知機能

自 立 し て お り、TCT ス コ ア が 40 点 未 満 で も（長谷川式簡易知能スケール：以下、HDS-R）、両

Medical Research Council（ 以 下、MRC ス ケ ー

側障害や心疾患の有無を追加で調査した。

ル）にて、股関節伸展筋力がグレード 3 以上であ退院時の病棟内歩行自立度は Function Inde-

れば 12 週以内に自立した歩行が可能になったと

pendence Measure（以下、FIM）を用いて評価し、報告している。これらは代表的な予後予測指標で退院時の FIM 下位項目「歩行」が 6 点（修正自立）はあるが、いずれも発症後 4 週以内での予後予測以上の者を歩行自立と判定し、5 点以下の者また指標であるのに対して、本調査の対象は発症からは車椅子を使用する者を非自立と判定した。なお、

当院入院までの期間が平均 31.4 ± 12.1 日であっ下肢装具の有無に関しては FIM の原則に則り、た。そのため、これらの期間に該当するデータを使用の有無については問わないこととした。

入手できなかった。また、当院では 2017 年 3 月

これらの後方視的データから二木の予測結果をより電子カルテが導入され、院内で統一した理学

求め、実際の当院退院時の歩行自立度と、二木の療法評価表を入力しているが、TCT スコア、MRC

予測結果との比較を行った。

スケール、MI スコアは、評価項目には含まれて

1）ベッド上生活自立度・基礎的 ADL の判定基準おらず、当院の診療記録からは該当する評価項目
を後方視的に調査することは困難であった。

ベッド上生活自立度、基礎的 ADL の判定は、二木の予測に基づいて行った。ベッド上生活自立度

本邦における代表的な臨床所見をベースにした（ベッド上の起坐・座位保持の可否）、「基礎的予後予測研究としては、入院から 6 カ月時の歩行ADL」各項目の評価基準は表 1 に示した通りであ

能力の予測方法を提唱した二木の「脳卒中リハる。また、個々の患者の評価は、二木の予測の一

ビリテーション患者の早期自立度予測」（以下、
二

般原則に基づき、①患者の潜在能力ではなく、病木の予測）がある。二木の予測は「脳卒中治療ガイ棟の日常生活での実行の有無を評価する、②「自ドライン 2009」にて引用論文として採用されてお立」、「実行」とは、患者が介助・監視および指示やり、本邦において長年広く使用されてきた予後予促しなしに、一人で自発的に、安全に、安定して、測指標である。二木の予測は、入院時、入院 2 週

各動作を行っていることを条件とする、③場所や後、1 カ月時に行われ、各時期におけるベッド上

時刻により、自立度が異なる場合は、低い方を選

生活自立度、基礎的 ADL（食事、尿意の訴え、寝択することを条件として判定した。

返り）、意識障害、認知症、両側障害の項目は、発2）二木の予測基準

18）症後 2 週または 1 カ月時の診療記録から後方視診療記録で得られた、発症時年齢、発症後 2 週

的に調査可能であったため、二木の予測を比較対または 1 カ月でのベッド上生活自立度、基礎的象とする予後予測指標に採用することとした。

ADL（食事、尿意の訴え、寝返り）の結果を基に、130

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表1

二木の予測における「自立度」と「基礎的 ADL」の評価基準︽自立度︾

屋 外 歩 行： 最低限、一人で家の近所を散歩する。
補装具・杖の使用は問わない。
屋 内 歩 行： 最低限、一人で日中トイレに行く。
ベッド上生活： 最低限、一人でベッド上の起坐・座位保持を行う。
全介︽基礎的ＡＤＬ︾食助： 最高 は「基礎的 ADL」は 3 項目ともに実行しているが、起坐・座位保持が介助・監視・指示（促し）〜最低 は「基礎的 ADL」が 0 項目実行（3 項目とも介助）
事

実行：毎回、最後まで一人で食べる。食べ方は問わない。
介助：経口摂取だが介助を要する。または、経口摂取困難で、点滴または経管栄養。

尿意の訴え

実行：失禁・尿閉がなく、しかも、正確に尿意を訴え、処置されるまで待てる。
介助：失禁、尿閉、正確に尿意を訴えられない。または、処置されるまで待てない。

寝実行：看護師による体位交換を必要としない程度に自分で寝返りをする。完全側臥位・腹臥位になれなくても構わない。
介助：看護師による体位交換を必要とする。それが不要でも、意識障害・認知症のために、体動が著しい場
合も含む。

返

り

自立度・
「基礎的 ADL」
評価上の一般原則
1）
患者の
（潜在）
能力ではなく、病棟の日常生活での実行の有無を評価する。
2）「自立」「実行」とは、患者が介助・監視および指示（促し）なしに、一人で、自発的に、安全に、安定して、各動作を行っている場合に限る。
3）
場所や時刻により、自立度等が異なる場合は、低い方を選択する。

図2

二木の予測における予測基準

2─4

二木の分類にあてはめて
「自立」
「非自立」
「予測不
能」に分類して判定を行った（図 2）。また、1 カ月

倫理的配慮

本研究は鶴岡協立リハビリテーション病院倫理

時点のベッド上生活自立度および基礎的 ADL の審査委員会の承認（承認番号 23003）を得て後方情報が不明な患者においては、「予測不能」に分類

視的研究として実施した。

して判定した。

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131

3.

結果

Ⅳが 4 名、Ⅴが 2 名であり、入院時 FIM 移動項

対象者 43 名（男性 15 名、女性 28 名）の平均年

目は 1 点が 34 名、2 点が 7 名、3 点が 1 名、4 点

齢は 64.7 ± 12.6 歳（範囲：15 ─ 80）で、発症からが 1 名であった。また、退院時下肢 BRS はⅠが当院回復期リハ病棟入院までの平均期間は 31.4

0 名、Ⅱが 7 名、Ⅲが 8 名、Ⅳが 17 名、Ⅴが 11 名

± 12.1 日（範囲：14 ─ 66）、発症から KAFO 完成

であり、退院時 FIM 移動項目は 1 点が 6 名、2 点までの平均期間は 51.4 ± 16.3 日（範囲：26 ─ 91）

が 1 名、3 点 が 4 名、4 点 が 3 名、5 点 が 2 名、であった。病型は脳出血例が 30 名、脳梗塞例が6 点が 22 名、7 点が 5 名であった。

11 名、くも膜下出血が 2 名であり、障害側は右片二 木 の 予 測 の 結 果 を 図 3 に 示 し た。 対 象 者

麻痺が 22 名、左片麻痺が 21 名であった。入院時

43 名のうち、二木の予測において、歩行自立に該下肢 BRS はⅠが 3 名、Ⅱが 17 名、Ⅲが 17 名、当した者は 3 名
（7.0％）、非自立に該当した者は

図3

132

二木の予測フローチャート

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表2

本研究における入院時 Brunnstrom Stage ごとの歩行自立者の割合と二木の先行研究における割合の比較
患者数（名）

入院時 BRS

最終歩行自立（名）

本研究
歩行自立者比率

二木の先行研究
歩行自立者比率

Ⅰ─Ⅱ

20

11

55.0％

38.0％

Ⅲ

17

10

58.8％

53.1％

Ⅳ─Ⅵ

6

6

100.0％

95.8％

43

27

62.8％

合計

28 名（65.1％）、予測不能が 12 名
（27.9％）であっ

告はきわめて少なく、KAFO を使用した積極的なた。一方、実際の退院時歩行自立度は、歩行自立

歩行練習は十分に普及していなかった可能性があした者は 27 名（62.8％）、非自立は 16 名
（37.2％）る。また、本研究で用いた GS-KAFO は足継手にであり、二木の予測において、非自立に該当した

Gait solution 継手が使用されているが、二木の研

28 名のうち 16 名が、実際の退院時には歩行自立究が行われた当時、GS-KAFO は存在していなに 至 っ て い た。 本 研 究 に お け る 入 院 時

かった。つまり、重度片麻痺患者を対象とした歩Brunnstrom Stage ごとの歩行自立者の割合と二行練習において、足部可動性を有する KAFO を使

木の先行研究における割合の比較を表 2 に示し用した前型歩行練習の提供はなされていなかった

た。歩行自立に至った 27 名のうち、短下肢装具であろう。そのため、本調査において、二木の予を必要とした者は 21 名であった。

測で歩行非自立と予測された患者が退院時に歩行自立に至った要因の一つとして、GS-KAFO を使4.

考察用した前型歩行練習の提供が貢献した可能性があ

本研究では、当院回復期リハ病棟で GS-KAFOると考えた。

を作製し前型歩行練習を実施した脳卒中片麻痺患

KAFO には制御困難な膝関節の不安定性を改者を対象とし、「二木の早期自立度予測」
における

善し、急激に生じる膝折れを防ぎ、重度の脳卒中

歩行自立の可否の予測結果と、回復期リハ病棟退片麻痺患者においても早期から積極的に歩行練習

院時の実際の歩行自立の可否の結果を後方視的にが展開できる利点がある 21,22）。さらに、足部可動調査し、我々の提供する治療法が予後予測指標に性を有する GS-KAFO を用いた前型歩行練習は、

よって予測される治療成績を超えうるものである

麻痺側下肢への荷重と股関節の屈曲伸展運動を同かを調査した。本調査の結果、二木の予測におい時に提供し、立脚終期での股関節伸展がより強調て非自立に該当する患者であっても、実際には退された歩容を課題指向型に反復してトレーニング

院時に歩行自立に至っていた者が多数存在していできる点で有効であると言われている 23）。近年でたことがわかった。

は皮質脊髄路を損傷した脳卒中重度片麻痺患者で今回、二木の予測において、非自立に該当したも、KAFO を使用した歩行練習により歩行周期に患者 28 名のうち 16 名が、実際の退院時には歩行同調した麻痺側下肢筋活動を惹起させることが可自立に至った。二木の予測は、リハビリテーショ

能 8,10,13）であると報告されており、特に足部可動

ン領域における代表的な臨床所見をベースとした性を有する GS-KAFO を用いた前型歩行練習は、予後予測研究であり、発症から評価時までの期間

3 動作揃え型歩行よりも、股関節伸展・外転筋おで ADL 指標を層別化し、本邦において長く利用

よび足関節底屈筋を中心とした麻痺側下肢筋活動されてきた予後予測手段である。二木の予測におが有意に増大すると報告されている 10,13）。脳卒中

いては、具体的なリハビリテーションの内容や頻片麻痺患者の歩行機能には麻痺側下肢筋力が関与度については明記されていないが、二木の予測がすると報告されており 24）、GS-KAFO を用いた前作成された 1980 年代においては、AFO 装着後の型歩行練習の提供による麻痺側下肢筋活動の増大効果が関与したと仮定すれば、本調査の対象において、は報告されているが、KAFO に関する報

19,20）

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二木の予測と比較して退院時に歩行自立に至った

予後予測を行うにあたって調査可能な時期や評価

患者が多かった要因に歩行トレーニングの内容の項目が限られ、使用可能な予後予測指標が限定さ関与があった可能性があるかもしれない。また、れたことである。利用可能な先行研究を調査した

脳卒中患者の歩行障害に対しては課題指向型アプ

ものの、当院回復期リハ病棟入院後のデータを用

ローチの有効性が示されており、歩行自体を課

いた調査となり急性期のデータが把握できなかっ題とした反復トレーニングは、歩行機能の改善にたこと、さらには当院で評価されていた項目も限貢献すると考えられる。脳卒中重度片麻痺患者をられていたという背景があり、予後予測に用いる対象とした歩行練習を行う際に、担当する理学療ことができた指標が限られた。今回、比較対象と法士が異なる場合、介助方法や使用する歩行補助

した二木 18）の予測は、1980 年代に作成された古具および下肢装具、実施する具体的な課題は、一い予後予測指標である。
「脳卒中治療ガイドライン

理学療法士により異なる状況となりやすい。当院2009」では根拠となった論文として採用されていでの脳卒中重度片麻痺患者の装具処方においてたが、「脳卒中治療ガイドライン 2015」以降では不は、膝関節および足関節の拘縮や重度の円背がな採用となっている。二木の予測が作成されて以降、

く、Gait Solution 足継手の底屈制動機能を活かし

2000 年に回復期リハビリテーション医療の中核た積極的な前型歩行練習を展開できると判断したとして回復期リハ病棟が制度化され 26）、リハ病棟

場合は、第一選択として GS-KAFO を処方するこの充足がされるとともに、2010 年には 365 日リとを統一しており、複数の理学療法士で装具の処ハを提供する休日リハビリテーション提供体制加方内容の検討および確認をしている。また、当院

算およびリハビリテーション充実加算（1 日 1 人

では GS-KAFO の採型から完成までに約 2 週間

あたり 6 単位以上のリハビリテーション提供）がの期間を要するが、病院の備品として Gait Solu-

設定され、多職種連携による包括的なリハビリ

tion 足継手を有したモジュラー型 KAFO である

テーションが提供されるようになった。脳卒中片®
Gait Innovation（パシフィックサプライ株式会

麻痺患者を取り巻くリハビリテーション提供体制社）を揃えており、本人用の GS-KAFO が完成すが変化したことが歩行獲得に与える影響も大き

るまでは病院備品の Gait Innovation® を使用し

く、今回の調査においても GS-KAFO を使用したて、入院直後より途切れなく GS-KAFO を使用し前型歩行練習提供による効果のみを明確に調査す

た前型歩行練習を提供できるよう対応している。

ることはできなかった可能性がある。しかし、近このように、当院では重度片麻痺患者における装年における足部可動性を有する GS-KAFO を用具処方、早期からの GS-KAFO を使用した前型歩

いた前型歩行練習提供による歩行改善の治療効

行練習の提供を一貫したコンセプトのもと進めて果 9─14）からも、本結果の背景には、GS-KAFO をおり、このような組織的な取り組みが効果的な歩使用した前型歩行練習の提供が少なからず貢献し行の運動学習に貢献したかもしれない。

ている可能性があると推察している。今後は組織

25）

本研究はいくつかの限界が考えられる。

として一貫して評価すべき項目について先行研究

1 つ目は、当院の電子カルテ導入以前の脳卒中をもとに検討しその上で、急性期病院とも連携し片麻痺患者において、一貫した評価データの蓄積た調査を行う必要があると考えられる。

が不十分であり、GS-KAFO を用いた前型歩行練

3 つ目は、対象者の選定でセレクションバイア

習の提供を開始してからの治療成績と、開始する

スが生じることが懸念されることである。二木の以前の治療成績とを比較するヒストリカルコント

先行研究と比較した場合に、我々は GS-KAFO を

ロールデザインでの調査ができなかったことであ作製し前型歩行練習を提供した患者を対象としたる。組織的に治療の取り組み方を統一した時期のため、GS-KAFO 作製の対象者を選定する段階で前後比較をすることができればより明確に治療効

歩行改善率が高いと想定される軽症患者が選択さ果を検証できた可能性がある。

れた可能性が考えられる。しかし、入院時の下肢

2 つ目は、本研究は後方視的な調査であるため、

134

運動麻痺の重症度別に歩行自立度を比較した場合

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に、BRS ⅠおよびⅡに該当する重度の下肢運動麻GS-KAFO を使用した前型歩行練習の提供はこれ痺を呈する患者の歩行自立者の割合は、本研究のまでの治療効果を上回る介入手段となっていた可方が二木の報告よりも高いという結果を得た。ま

能性が考えられた。

た、二木の先行研究では歩行自立した 111 名のう利益相反ち短下肢装具の使用を必要とした患者は 21 名で6.

あったが、本研究では 27 名のうち 21 名が短下肢本調査に関して、開示すべき利益相反はない。

装具の使用を必要とした。そのため、本研究は二木の先行研究と比較して入院時の状態も最終評価

引用文献

時の状態もより重度の下肢運動麻痺を呈した患者

1）Grau-Pellicer M, Chamarro-Lusar A, Medina-Casa-

が対象となっていた可能性が高く、軽症患者が選

novas J, et al. : Walking speed as a predictor of com-

択された可能性は低いと考える。

munity mobility and quality of life after stroke. Top

4 つ目は、今回の調査対象において GS-KAFOを用いた前型歩行練習の具体的な歩行量および継Stroke Rehabil, 26（5）: 349─358, 2019.
2）Bowden MG, Balasubramanian CK, Behrman AL,
et al. : Validation of a speed-based classification sys-

続期間については後方視的研究であり調査ができ

tem using quantitative measures of walking perfor-なかったため不明であることである。KAFO を使

mance post-stroke. Neurorehabil Neural Repair, 22

用した歩行練習の提供においては、早期から積極: 672─675, 2008.

的に歩行練習が展開できる利点があり、歩行練習

3）Tashiro H, Isho T, Takeda T, et al. : Life-space mobil-の頻度が増加することで運動学習が多く提供で

ity and relevant factor in community-dwelling indi-

き、歩行改善が期待できる 27）ことから、具体的な

viduals with stroke in Japan : A cross-sectional

歩行量および継続期間についても調査が必要であった。また、本研究では GS-KAFO を用いた前

study. Progress in Rehabilitation Medicine, 4 : 2019.
4）Patterson SL, Forrester LW, Rodgers MM, et al.:Determinants of walking function after stroke : dif-

型歩行練習を提供して歩行を獲得した患者が、最ferences by deficit severity. Arch Phys Med Rehabil,

終的に前型歩行を獲得したのか、あるいは揃え型
歩行を獲得したのか、具体的な歩行形態については調査できていない。今後は、GS-KAFO を作製

88（1）, 115─119, 2007.
5）Worthen LC, Kim CM, Kautz SA, et al. : Key characteristics of walking correlate with bone density in

する条件や、GS-KAFO を使用した前型歩行提供

individuals with chronic stroke. J Rehabil Res Dev,の具体的な歩行量や継続期間を明確にしたうえ

42（6）, 761─768, 2005.

で、現在のリハ提供体制のなかで GS-KAFO を使6）Eng JJ , Tang PF : Gait training strategies to opti-

用した前型歩行提供の有無による歩行改善効果に

mize walking ability in people with stroke : A synthesis of the evidence. Expert Rev Neurother, 7 :ついてより詳細に調査していく必要がある。
5.

1417─1436, 2007.
7）日本脳卒中学会 脳卒中ガイドライン委員会（編）：脳結論

卒 中 治 療 ガ イ ド ラ イ ン2021：265, 協 和 企 画, 東 京,

当院回復期リハ病棟で GS-KAFO を作製し前型歩行練習を行なった脳卒中片麻痺患者を対象として、「二木の早期自立度予測」
における歩行自立2021.
8）大畑光司：【理学療法と下肢装具】歩行獲得を目的とした装具療法 長下肢装具の使用とその離脱. 理学療の可否の予測結果と、回復期リハ病棟退院時の実

法ジャーナル, 51：291─299, 2017.

際の歩行自立の可否の結果を後方視的に調査し、9）Abe H, Nishiyama K, Yamamoto Y, et al. : Impact of

我々の提供する治療法が予後予測指標によって予

Alternate Gait Training Using Knee-Ankle-Foot Orthoses with Oil Damper Ankle Hinge in Patients

測される治療成績を超えうるものであるかを調査

with Subacute Severe Hemiplegia. Brain Sci, 11 :したところ、二木の早期自立度予測において非自立に該当する患者であっても、実際には退院時に歩行自立に至っていた者が多数存在していた。

Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

Vol.3

1430, 2021.
10）Abe H, Kadowaki K, Tsujimoto N, et al. : A narra-

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2024

135

tive review of alternate gait training using ; Knee-18）二木立：脳卒中リハビリテーション患者の早期自立

ankle-foot orthosis in stroke patients with severe

度予測. リハビリテーション医学, 19（4）：201─223,

hemiparesis. Physical Therapy Research, 24 : 195─1982.

203, 2021.

19）Burdett RG, Borello-France D, Cathleen B, et al.

11）門脇敬, 阿部浩明, 辻本直秀：脳卒中発症後 6 ヵ月経過

Gait comparison of subjects with hemiplegia walk-

し歩行に全介助を要した状態から長下肢装具を用い

ing unbraced,with ankle-foot orthosis,and with Air-

た歩行練習を実施し監視歩行を獲得した重度片麻痺

Stirrup brace. hys.Ther, 68 : 1197─1203, 1988.

を呈した症例. 理学療法学, 45：183─189, 2018.

20）Mojica,JA, R Nakamura, Kobayashi T, et al. Effect

12）門脇敬, 阿部浩明, 辻本直秀：倒立振子モデルの形成

of ankle-foot orthosis（AFO）on body sway and walk-をめざした下肢装具を用いた歩行トレーニングの実

ing capacity of hemiparetic stroke patients. Tohoku

践により歩行能力が向上した片麻痺を呈した 2 症例.
理学療法学, 46：38─46, 2019.
13）大鹿糠徹, 阿部浩明, 関崇志ら：脳卒中重度片麻痺者に対する長下肢装具を使用した二動作背屈遊動前型

J.EXP.Med, 156 : 395─401, 1988.
21）Yamanaka T, Akashi K, ishii M : Stroke rehabilitation and long leg brace. Top Stroke Rehabilitation,
11 : 6─8, 2004.

無杖歩行練習と三動作背屈制限揃え型杖歩行練習が22）増田知子：脳卒中片麻痺患者における装具療法の進

下肢筋活動に及ぼす影響. 東北理学療法学, 29：20─

め方─セパレートカフ式長下肢装具の活用─. 日本義27, 2017.

肢装具学会誌, 29（1）：22─27, 2013.

14）高島悠次, 阿部浩明：重度片麻痺例における急性期か

23）辻本直秀：【Close-up 脳卒中の装具療法】長下肢装具

らの長下肢装具作製が歩行および階段昇降の予後にと運動療法. PTジャーナル, 56（7）：826─830, 2022

およぼす影響. 日本義肢装具学会誌, 34（1）：52─59,24）Bohannon RW：Muscle strength and muscle train-

2018.
15）Kwakkel G, Kollen BJ. : Predicting activities aftering after stroke. J Rehabil Med, 39 : 14─20, 2007.
25）Wevers L, van de Port I, Vermue M, et al.: Effects ofstroke : what is clinically relevant?. Stroke, 8 : 25─

task-oriented circuit class training on walking com-

32, 2012.

petency after stroke : a systematic review. Stroke,16）Veerbeek JM, Van Wegen EE, Harmeling-Van derWel BC, et al. : Is Accurate Prediction of Gait in

40 : 2450─2459, 2009.
26）近藤国嗣：回復期リハビリテーション医療─これまNonambulatory Stroke Patients Possible With in 72

で の 20 年, こ れ か ら の 20 年 ─, J Rehabil Med, 58

hours Poststroke? The EPOS Study. Neurorehabili-（5）：468─481, 2021.

tation and neural Repair, 25（3）: 268─274, 2011.

27）Veerbeek, JM, Koolstra M, Johannes CF, et al. : Ef-17）Smith M, Barber A, Stinear CM : The TWIST Algo-fects of augmented exercise therapy on outcome ofrithm Predicts Time to Walking Independently Af-

gait and gait-related activities in the first 6 months

ter stroke. Neurorehabilitation and Neural Repair,after stroke : A meta-analysis. Stroke, 42 : 3311─

31 : 955─964, 2017.

3315, 2011.

136

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Abstract :Purpose ：The purpose of this study was to investigate whether providing alternate gait
training using a knee-ankle-foot orthosis with an oil damper ankle hinge（KAFO-OD）
results in therapeutic effects surpassing the outcomes predicted using previously reported
prognostic method for ambulatory independence.
Methods ： Forty-three stroke patients underwent alternate gait training using a KAFOOD at a convalescent rehabilitation ward. We retrospectively investigated each patient’s
predicted ambulatory independence level based on Niki’s independence prediction
method, and compared them with the patient’s actual independence level at discharge.
Results : According to Niki's prediction indicators, three patients were predicted toachieve ambulatory independence, 28 were predicted to be dependent, and prediction was
not possible for the remaining 12 patients. However, assessment at discharge showed that
27 patients achieved ambulatory independence, while 16 remained dependent.
Conclusion ： Providing alternate gait training using a KAFO-OD for stroke patients
may improve ambulatory independence levels at discharge.
【Key words】
Knee-ankle-foot orthosis, stroke, gait

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支援工学理学療法学会誌
投稿要領査を受けた旨を明記すること。
4．投稿原稿の条件
投稿原稿は他誌に発表または投稿中の原稿でないこと。本規定および執筆規定にしたがい作成すること。

1．本誌の目的①支援系理学療法学および関連する分野の研究を公表し、理学療法学を発展させる。
②理学療法士の卒後継続教育に資する教育的な論文を掲載する。
③支援系理学療法の発展に関する記録や資料を

5．投稿承諾書
著者の論文への責任および著作権譲渡の確認のため、別紙の投稿承諾書に自筆による署名をして提出すること。
6．利益相反利益相反の可能性がある事項（コンサルタント掲載する。

料、株式所有、寄付金、特許など）がある場合は2．記事の種類

本文中に記載すること。なお、利益相反に関して①研究論文（原著）：新規性および独創性があり、明確な結論を示した論文。症例の臨床的問題や治療結果について科学的に研究を行い、考察を行った論文。
③短報：研究の速報・略報として簡潔に記載された短い研究論文。
④症例報告：症例として報告の意義がある、あるいは新技術として公開することに意義がある論文⑤その他：システマティックレビュー、症例報

は日本理学療法士学会連合が定める「利益相反の開示に関する基準」を遵守すること。
投稿時に「COI 自己申告書」を提出しなければならない。申告時の内容については、謝辞等にその旨記載する。COI 状態がない場合も、謝辞等に「開示すべき COI 状態はない」などの文言を記載し、自己申請書を提出する。
7．著作権
本誌に掲載された論文の著作権は、日本支援工学理学療法学会に属する。また、本誌に掲載され

告、実践報告、調査報告など編集委員会で掲た論文はオンライン公開される。

載が適切と判断された論文および記事。（な8．研究倫理お、症例報告とは症例の治療および経過など

ヘルシンキ宣言および厚生労働省の「人を対象について論理的に提示し、考察を行ったもの。

とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」

実践報告とは、理学療法の研究・教育・臨床などの医学研究に関する指針に基づき対象者の保等の実践の中で、新たな工夫や介入、結果等

護には十分留意し、説明と同意などの倫理的な配について具体的かつ客観的に情報提示し、そ慮に関する記述を必ず行うこと。また、研究にあの内容が有益と判断されたもの）

たり、所属研究機関あるいは所属施設の倫理委員

3．投稿者の資格

会ないしそれに準ずる機関の承認を得ることを必本誌への投稿資格は原則として、共著者のうち

須とし、倫理審査委員会名および承認番号（またに日本支援工学理学療法学会会員がいること。たは承認年月日）を必ず記載すること。なお、倫理だし、会員が含まれない場合であっても編集委員

審査委員会より承認の非該当となった場合には、会が、本学会への貢献が認められた場合は、採択その旨を記載する。

することができる。

9．原稿の採択

なお、依頼原稿についてはこの限りではない。

原稿の採否は複数の査読者の意見を参考に編集

投稿論文の共著者に学生会員を含むことができ委員会において決定する。査読の結果、編集方針

る。研究や調査の際に倫理上人権上の配慮がなさにしたがって原稿の修正を求めることがある。修れ、その旨が文中に明記されていること。人およ

正を求められた場合は 2 カ月以内に修正稿を再び動物を対象とする研究の場合は、必要な倫理審

提出すること。提出期限を超過した場合は新規投138

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カラー写真の場合には実費負担とする。

稿論文として扱われる。また、必要に応じて編集委員会の責任において字句の訂正を行うことがあ3）刷り上がり 5 ページ（8,000 字相当）までの掲載

る。

は無料。6 ページ以上の超過ページは実費徴収

10．校正する場合がある。

著者校正は原則として 1 回とし、誤字脱字を除く文章および図表の変更は原則として認めな

2．論文の構成
1）原 稿 の 表 紙 に、 ① 題 名（ 和 文 お よ び 英 文 ）、い。

②キーワード（5 語以内）、③希望する原稿カテ11．掲載に関する費用

ゴリー（研究論文、研究報告、症例報告、臨床規定の分量の範囲内までは無料掲載するが、超活動の報告）、④新規・再投稿の区別、⑤該当

過した場合は超過分に要した実費を徴収する場合する分野、⑥前回投稿時の Paper ID（再投稿やがある。

再々投稿の場合のみ）。
2）原稿本文には、和文の要旨（400 字以内）とキー

12．原稿送付方法および連絡先

ワード（5 語以内）、本文、文献、英語要旨（3001）原稿送付方法
本学会のメールアドレス（journal@jsatpt.jspt.

語以内の Abstract）と Keywords（5 語以内）のor.jp）へ投稿すること。原稿書式など詳細は執順に記載し、通し番号を付け、図表及び写真を筆規程に定める。

添付する。また、原稿本文の各ページには行番号を付けること。

2）問合せ先〒 106-0032
一般社団法人3）図、表及び写真は 1 枚ずつ別紙とし、図 1、表

東京都港区六本木 7-11-10

1 および写真 1 などの番号をつける。さらに図日本支援工学理学療法学会「日本支援工学理学療法学会学会誌」
編集室

及び写真の標題や説明は、別紙 1 枚に番号順

TEL：03-6804-1626に記入する。
4）本文：本文は原則以下の項目に沿って本文をE-mail：journal@jsatpt.jspt.or.jp
註 1：国際医学雑誌編集者委員会：生物医学雑誌への投構成すること。ただし、研究論文（原著）以外の稿のための統一規定（http://www.icmje.org/recommen-

記事の種類の論文においては、著者の判断で項

dations/）

目名を変更してもよい。

註 2：厚生労働省：研究に関する指針について（http://①はじめに（序論、緒言）：研究の背景、臨床的

www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hokabun-

意義、研究の目的、取り扱っている主題の範ya/kenkyujigyou/i-kenkyu/index.html）

囲、先行研究との関連性の明示などを記述する。
②対象および方法《執筆規程》

用いた研究方法について第 3 者が追試でき

1．原稿の分量および形式

るように記述する。倫理的配慮も記述するこ

1）原稿はパソコンまたはワープロ（テキストファと。
③結果（成績）イル形式）
を用い、A4 版横書き縦 40 行・横 40
字の 1,600 字分を 1 枚とし、文献、図表、写研究で得られた結果を本文および図表を用い

真を含み、本文の合計が 10 枚
（16,000 字相当）て記述する。データは、検証、追試を行いや以内を原則とする。1,600 字用紙で 3 枚程度のすいように図（グラフ）よりも表にして数値で示す方が望ましい。

短報も可能。

④考察（分析）2）図表、写真は、それぞれ 1 枚につき原稿 400
字分と換算し、原則として合計 5 枚以内とす

結果の分析・評価、今後の課題、などを記述る。図は製版できるよう作成し、表はタイプ又

する。
⑤結論

はワープロで作成する。
写真は白黒を原則とし、Journal of Assistive Technology in Physical Therapy

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研究で得られた結論を 200 〜 300 字で簡潔とし、以下学会アドレスに添付ファイルとしに記述する。

て投稿してください。なおすべてのファイル
名には氏名を先頭に記してください。例：「山⑥利益相反

田太郎表紙 .pdf」、山田太郎本文 .pdf」、他。

利益相反の有無について記載する。
⑦謝辞

4．学会アドレス：journal@jsatpt.jspt.or.jp

著者資格には該当しない研究への貢献者につ

5．著者校正は 1 回とする。校正の際の大幅な変
更は認めない。

いては謝辞に記載する。

6．採択した原稿及び電子媒体は、原則として返5）文献：引用文献のみとする
6）年号は原則として西暦を使用し、外国語、外却しない。

国人名、地名は、原語もしくはカタカナ（最初

7．投稿承諾書・COI 自己申告書・ネイティブは原綴りを併記）で書く。略語は本文中の最初

チェック証明書は PDF にして、日本支援工に出たところでフルネームを入れる。

学理学療法学会事務局にメール（journal@
jsatpt.jspt.or.jp）にて提出する。宛先は以下の

7）文献の記載方法a）本文中の該当箇所の右肩に、順に 1）、2）…
の通し番号を付し、文末に番号順に揚げる。
b）
雑誌の場合

通り。
〒 106-0032

東京都港区六本木 7-11-10

一般社団法人

日本支援工学理学療法学会

著者名：題名．雑誌名，
巻（号）：引用ページ，「日本支援工学理学療法学会学会誌」編集室

発行年

TEL：03-6804-1626の順に記載する。

（例）

E-mail：journal@jsatpt.jspt.or.jp

井村恒郎 : 知覚抗争の現象について . 精神経

8．本誌に掲載された論文の著作権は日本支援工学理学療法学会に帰属する。

誌 , 60 : 1239 ─ 1247, 1958.
Baxter, L R, Scwartz, J M, et al. : Reduction

9．査読候補者について

of prefrontal cortex metabolism common to（1）査読者候補を 1 名以上指名すること。該当

three types of depression. Arch Gen Psy-者の①氏名、②所属、③ e-mail アドレスを

chiatry, 46 : 243 ─ 250, 1989.

投稿の際に同時入力すること。なお、査読者の最終的な選定は編集委員会で行うため、必c）単行本の場合
著者名：題名．監修ないし編集者，書名，版ずしも査読候補者が査読者に加わるとは限ら

数：引用ページ，発行社名，発行地名，西暦

ない。

発行日

（2）投稿者の不利益が予想される場合、投稿者の順に記載する。

は該当者を指名して査読候補者から除外する（例）
八木剛平 , 伊藤

斉 : 躁鬱病 . 保崎秀夫編著 ,よう希望することができる。指名する場合は、

新精神医学 : 282-306, 文光堂 , 東京 , 1990.

①投稿者に不利益が生じる理由、および該当Gardnar, M B : Oncogenes and acute leuke-者の②氏名、所属、e-mail アドレス等を明mia. Stass SA（ed）, The Acute Leukemias :記した別紙（フォーマットは任意）を添付する

327 ─ 359, Marcel Dekker, New York, 1987.

こと。なお、査読者の最終的な選定は編集委

d）著者名が 4 名以上の場合、3 名連記の上、員会で行うため、該当者が査読者に加わる場○○○，他、あるいは○○○ , et al. とする。

合もある。

3．投稿は原則として以下のファイル（①表紙：

10．英文で執筆する場合はネイティブチェック

②本文

③図表、

を受け、初回投稿時に証明書のコピーを添④投稿関連電子ファイル：連絡先

査読候補

付する。

上記 7 の（1）を参照のこと
者等の希望リスト
告書

140

投稿承諾書 COI 自己申（2021 年 9 月 26 日）

ネイティブチェック）を pdf ファイル

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編集後記
2024 年、その始まりに大地震が能登半島を襲い、翌日には羽田空港にて 2 機の航空機が衝突するという衝撃的な出来事が起こってしまいました。元日に発生した「令和 6 年能登半島地震」と名付けられたこの大地震によって、自然災害はいつでも起こり得るということを思い知らされました。加えて、羽田空港での航空機の衝突には、あれほどの事故であるにも関わらず、旅客機の乗員の迅速な対応によって乗客、乗員から犠牲者が出なかったことに驚かされました。この 2 つの重大な出来事から、いつ何が起こっても対応できる万全の準備をし、態勢を整えておくことの重要性を改めて感じました。
このことは、災害や事故に限ったことではなく、日々の生活、業務においても同様であると考えます。本誌が皆様の「理学療法」を向上させるための知識の整理や態勢を整えることの一助となれば幸いです。
最後に、被害に遭われた方々に、心よりお見舞い申し上げるとともに、一日も早いご復興をお祈りいたします。
支援工学理学療法学会誌

編集委員

小原謙一

編集員会
編集員長
編 集 員

新田

收

東京都立大学豊田輝

帝京科学大学西山大西忠輔

城西国際大学

春名弘一

徹

北海道科学大学

小原謙一

川崎医療福祉大学

廣島拓也

医療法人社団苑田会花はたリハビリテーション病院

倉山太一

植草学園大学

西川裕一

金沢大学

石濱裕規

医療法人社団永生会研究開発センター

信太奈美

東京都立大学

日本医療大学

支援工学理学療法学会では，ホームページを開設しております。
http://jspt.japanpt.or.jp

支援工学理学療法学会誌
Journal of Assistive Technology in Physical Therapy（略称：jatpt）

2024 年 3 月 29 日発行
発行

第 3 巻第 2 号 ©

日本支援工学理学療法学会〒 106 ─ 0032

東京都港区六本木 7 ─ 11 ─ 10

一般社団法人

日本支援工学理学療法学会「日本支援工学理学療法学会学会誌」編集室
TEL. 03 ─ 6804 ─ 1626

製作

株式会社 双文社印刷〒 173 ─ 0025 東京都板橋区熊野町 13 ─ 11
TEL. 03（3973）6271

FAX. 03（3973）6228

ISSN 2436-6951
本書の内容を無断で複写・複製・転載すると，著作権・出版権の侵害となることがありますのでご注意下さい。

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