Fund Information

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド
デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）

販売用資料

足元のパフォーマンスについて「デジタル・トランスフォー
メーション株式ファンド」は運用を始めてから1年が経ちました（愛称）ゼロ・コンタクト（愛称）ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）
2021年10月11日
日興アセットマネジメント株式会社
ゼロ・コンタクト・ビジネス（非接触型ビジネス）を行なう企業や同サービスの恩恵を受ける企業に投資を行なう当ファンドの基準価額は、2021年9月初旬以降、米国での物
価上昇の継続および金利上昇に伴なう景気悪化懸念や連邦債務上限問題に加え、中国の不動産開発大手企業の信用不安など悪材料が重なり、世界的に株式市場が荒れる中、軟調となりました。
次ページ以降、当ファンドの足元のパフォーマンスや投資環境、今後の見通しなどについて、当ファンドのマザーファンドの運用に助言を行なうアーク・インベストメント・マネジメント・エルエルシー（ARK）の見解などをもとに、ご紹介します。
18,000（円）

25,000
デジタル・トランスフォーメーション株式ファンドの基準価額（左軸）の推移

2021年10月5日現在

16,00020,00012,353円（2020年7月31日（設定日）～2021年10月5日）

14,00015,000（億円）

12,00010,00010,0005,000
純資産総額（右軸）8,000
2020年7月

0
2020年10月

2021年1月

2021年4月●基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の1万口当たりの値です。
●上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

2021年7月

純資産総額5,499億円■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
1/11
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料

足元のパフォーマンスと投資環境について
 先進各国でのワクチン接種の普及とそれに伴なう経済活動正常化への期待に加え、米国の財政出動を背景とした輸出増大と企業収益の拡大見通し、FRB（米連邦準備制度理事会）による市場を意識した金融政策への期待などが追い風となり、今年9月初め頃まで、世界的に株価は概ね堅調に推移してきました。
 しかしながら、その後は、株価の高値警戒感に加え、国際商品市況の上昇や金利上昇に伴なう米景
気減速懸念や同国の連邦債務上限問題に対する懸念、中国の不動産開発大手企業の信用不安な
ど悪材料が重なり、株価は調整色を強めています。
デジタル・トランスフォーメーション株式ファンドの基準価額の推移

18,000（円）（2020年7月31日（設定日）～2021年10月5日）

16,000■基準価額■ご参考：世界株式（円ベース）

14,00012,00010,000※世界株式は、グラフ起点を10,000として指数化

8,000
2020年7月

2020年10月

2021年1月

2021年4月【設定来の騰落率】（2020年7月31日～
2021年10月5日）

39.9%

騰落率比較
デジタル・トランス
フォーメーション
株式ファンド

23.5%

ご参考
世界株式
（円ベース）-3.4%-10.5%

デジタル・トランス
フォーメーション
株式ファンドご参考
世界株式（円ベース）

2021年7月【2021年9月以降】（2021年8月31日～2021年10月5日）

株価の高値警戒感や、米景気の鈍化懸念、米連邦債務上限問題、中国の不動産開発大手
企業の信用不安などマクロ要
因に加え、長期金利上昇により高PER（株価収益率）のハイテ
ク銘柄が売られた流れを受け基準価額は下落● 基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の1万口当たりの値です。世界株式はMSCIワールド指数（米ドルベース、トータルリターン）の値です。なお、世界株式は、当ファンドの基準価額の算出方法に合わせ、当ファンドの前営業日の世界株式の値を円換算して算出した値を掲載しています。また、上記指数は当ファンドのベンチマークではありません。
● 信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成● 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
2/11
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料

足元のリスク要因と今後の見通し
リスク要因
リスク要因①：米国におけるインフレ懸念の高まり
インフレの加速やそれに伴なう金利、コストの上昇への懸念が高まっています。しかし、現在懸念されているインフレは、経済活動の再開に伴なう強い需要や、供給網上の制約などを背景としたものであり、この先、需給関係の改善などにより、落ち着きを見せる可能性が高いと考えられます。

リスク要因②：米国の債務上限問題
米連邦政府の債務上限引き上げを巡る議会の対立が、米株式市場の重石となっています。コ
ロナ・ショック後の財政拡大は景気下支えに必要なものであり、これに伴なう米連邦政府の債務上限の調整も必要不可欠であると考えられます。この問題を巡る与野党の対立は、来年の中間選挙をにらんだ駆け引きの側面もあるとみられ、早晩債務上限は引き上げられる可能性が高いと考えられます。
なお、仮に予算が執行されず、連邦政府のオフィスが閉鎖されたとしても、過去のように許認可などが遅れる程度で、企業活動に大きな影響はないと思われます。

リスク要因③：「中国恒大集団」の信用不安
足元で市場を揺らしている中国不動産開発大手「中国恒大集団」の信用問題の背景には、不動産価格の過度な上昇を防ぎ、また収益性の乏しい事業を支える負債を減らすための、中国政府によるデレバレッジ政策があります。
今後、中国の他の不動産企業でも信用問題が起こる可能性は否定できないものの、中国恒大集団の場合、銀行借入れは限定的なことなどから、2008年のリーマン・ショックのように、問題が世界に波及する可能性は低いと考えられます。

今後の見通しインフレ懸念など、短期的な解消が難しい要因もあるものの、足元の主なリスク要因は、概ね
一時的なものであると考えられます。
また、変異ウイルスの新たな流行などで、米国の消費が落ち込むといったリスクもあります。しかし、時間の経過とともに、市場は落ち着きを取り戻すと期待されます。例えば、米国では、財政出動に伴ない、家計に貯蓄としてお金が積み上がっており、これが消費に費やされ、企業の売上増につながることが、市場の正常化のきっかけになると期待されます。
※上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
※当ページのデータは過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。
■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
3/11
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料

ARKから皆様にお伝えしたいこと

当ファンドのマザーファンドの運用に助言を行なう、
ＡＲＫの市場見通しなどについてお伝えします。

破壊的イノベーション*への投資において、足元ではなく数年先の姿に注目*破壊的イノベーション既存の技術やノウハウの価値を破壊し、まったく新しい商品やサービスを生み出すもの

市場では、米国の金利上昇などによる株価への悪影響が懸念され、グロース株を中心に値動きが不安定となっていますが、私たちはその点について、大きな不安は持っていません。破壊的イノベーションが普及し、大きな市場シェアを獲得する可能性が高まることによって、投資家が（イノベーションと縁の無いような）従来型企業のリスクを織り込み始めれば、イノベーション関連銘柄が再び注目を集めることになると考えています。コロナ禍は世界を劇的に変えたとみており、多くのイノベーション関連株式が今後5～10年で大きな収益をもたらすと予想しています。
また、ARKでは、長期的なインフレ圧力の上昇懸念は行き過ぎであると考えており、依然としてデフレのリスクに着目しています。コロナ・ショックで物価が大きく下落した水準から、いわゆる「ベース効果」が生じただけでなく、その後も、サプライチェーンに混乱が起きた影響などから、大幅な上昇が続いています。しかし、これはあくまで一時的であり、イノベーションの進展などに伴なう3つのデフレ要因を背景に、来年にかけて物価上昇圧力が相殺される可能性が高いとみています。
1つ目は、イノベーションの普及にともなう急激なコスト削減により、イノベーション関連企業が生産性を向上させ、収益を増加させながら販売価格を引き下げる可能性です。2つ目は、技術革新が既存の事業環境を破壊するなかで、足元で進むイノベーションへの対応を怠る
従来型企業が、売上維持のために販売価格の引き下げを余儀なくされる可能性です。そして3つ目は、世界的な経済再開にともない、サプライチェーン問題の急速な解消により起こる循環的なデフレ要因です。
今後のリスクがインフレではなくデフレであるという私たちの見通しが正しければ、名目GDPの成長率は予想を下回る可能性が高まりますが、そうしたなかで希少な二桁成長企業への注目が高まるとみられます。特にイノベーション関連銘柄がその恩恵を受けることになると考えています。

Catherine D. Wood
（創業者、CEO / CIO）

ARKは破壊的イノベーションへの投資において、足元ではなく数年先の姿をみています。投資家の皆様には、短期的な値動きに一喜一憂せず、少し先を見据えた中長期の投資対象として、引き続き当ファンドをご愛顧いただければ幸いです。

■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
4/11
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料

ポートフォリオの概要（2021年8月末現在）

業種別比率

国・地域別比率

耐久消費財・
アパレル
3.3%

現金その他
7.1%

ルクセンブルク
2.3%

各種金融
3.8%

シンガポール
3.5%
日本
4.4%
カナダ
4.8%

現金その他
6.9%

消費者サービス
4.1%
中国
6.1%
アメリカ
71.8%

投資カテゴリー別比率

ソフトウェア・
サービス
41.8%

小売
8.0%

メディア・娯楽32.0%● 投資カテゴリーはARKが考える分類です。

オンラインサービス
36.5%

ストリーミングメディア
22.8%

遠隔提供サービス
6.5%

リモートワーク
18.9%

非接触型決済15.3%

組入上位10銘柄（銘柄数：48銘柄）
銘柄名称

国・地域

業種

組入比率

1 SHOPIFY INC - CLASS A

ショッピファイ

カナダ

ソフトウェア・サービス

4.8%

2 TWILIO INC - A

トゥイリオ

アメリカ

ソフトウェア・サービス

4.2%

3 UNITY SOFTWARE INC

ユニティ・ソフトウェア

アメリカ

ソフトウェア・サービス

4.0%

4 COINBASE GLOBAL INC -CLASS A

コインベース・グローバル

アメリカ

各種金融

3.8%

5 PAYPAL HOLDINGS INC

ペイパル

アメリカ

ソフトウェア・サービス

3.8%

6 TWITTER INC

ツイッター

アメリカ

メディア・娯楽

3.5%

7 FACEBOOK INC-CLASS A

フェイスブック

アメリカ

メディア・娯楽

3.5%

8 SEA LTD-ADR

シー

シンガポールメディア・娯楽

3.5%

9 PELOTON INTERACTIVE INC-A

ペロトン・インタラクティブ

アメリカ

耐久消費財・アパレル

3.3%

10 ZOOM VIDEO COMMUNICATIONS-A

ズーム・ビデオ・コミュニケー
ションズ

アメリカ

ソフトウェア・サービス

3.2%●各比率はマザーファンドの純資産総額比です。なお、端数処理の関係で合計が100％とならないことがあります。
●個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。
●業種はGICS（世界産業分類基準）を用いて分類しています。
●国・地域名は日興アセットマネジメントが信頼できると判断したデータに基づき、主として各銘柄の本社所在地を表示しています。
●銘柄名は信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが和訳しており、実際と異なる場合があります。
●上記は過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。
■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
5/11
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料

基準価額の推移※基準価額、純資産総額および分配金は2021年10月5日現在の情報です。

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）

100（2021年5月14日（設定日）～2021年10月5日）

90

13,000（円）

12,00080
70

11,000

基準価額
税引前分配金再投資ベース60

10,209円

50
10,000■基準価額（税引前分配金再投資べース、左軸）■基準価額（税引前分配金控除後、左軸）

40

税引前分配金控除後

30

9,673円

（億円）

9,000

20

純資産総額（右軸）
8,000
2021年5月
分配金
実績

10
0

2021年7月

純資産総額

23億円

2021年9月

設定来合計

2021/62021/72021/82021/9

600円

100円

200円

100円

200円

●基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後、分配金は税引前のそれぞれ1万口当たりの値です。
●税引前分配金再投資ベースとは、税引前分配金を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。
●上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当
分、基準価額は下がります。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する
場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合
普通分配金

投資信託で分配金が支払われるイメージ
分配金
投資信託の
純資産

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合

投資者の
購入価額
（当初個別元本）（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分
配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※右記はイメージであり、将来の分配金の支払いおよび金額ならびに基準価額について示唆、保証するものではありません。

分配金支払後

基準価額
個別元本

計 算 期間中に発生した収益を
超 えて支払われる場合

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控
除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

元本払戻金（特別分配金）

投資者の購入価額（当初個別元本）• 普通分配金：個別元本（投資者のファンドの元本払戻金
購入価額）を上回る部分からの分配金です。
（特別分配金）• 元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下分配金支払後回る部分からの分配金です。分配後の投資基準価額
者の個別元本は、元本払戻金（特別分配
個別元本金）の額だけ減少します。

前期決算から基準価額が上昇した場合
10,550円
10,500円

期中収益（①+②）50円

＊50円
＊500円
（③+④）

前期決算日
＊分配対象額
500円

当期決算日
分配前
＊50円を
取崩し

※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税扱いとなります。

分配金
100円

前期決算から基準価額が下落した場合
10,500円

10,400円
配当等収益①20円

10,450円
＊450円
（③+④）

＊500円
（③+④）

＊80円

当期決算日
分配後
＊分配対象額
450円

前期決算日

当期決算日
分配前
＊80円を
取崩し

＊分配対象額
500円

分配金
100円
10,300円
＊420円
（③+④）
当期決算日
分配後
＊分配対象額420円■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
6/11
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料※当資料において、【1年決算型】は「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド」を指します。

ファンドの特色1

主に、世界の上場株式の中から、ゼロ・コンタクト・ビジネスを行なう企業の株式などに投資を行ないます。
● 今後の成長が期待される、ゼロ・コンタクト・ビジネス（非接触型ビジネス）関連企業の株式（預託証券を含みます。）を中心に投資を行なうことにより、中長期的な信託財産の成長をめざします。
● 外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジは行ないません。

2

個別銘柄の選定において、アーク社の調査力を活用します。

3

お客様の運用ニーズに応じて、「1年決算型」と「予想分配金提示型」の2ファンドからお選びいただけます。

● イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク・インベストメント・マネジメント・エルエルシー（アーク社）
からの助言をもとに、日興アセットマネジメント アメリカズ・インクがポートフォリオを構築します。

●【1年決算型】は、毎年6月7日（休業日の場合は翌営業日）を決算日とします。
●【予想分配金提示型】は、毎月7日（休業日の場合は翌営業日）を決算日とします。
※ 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。
●市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

お申込みに際しての留意事項●リスク情報投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状
況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】【カントリー・リスク】※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
●その他の留意事項
 当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ･コンタクト＞」および 「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ･コンタクト（予想分配金提示型）＞」
へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。
 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説
明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。
■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
7/11
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料※当資料において、【1年決算型】は「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド」を指します。

お申込みメモ
商品分類

追加型投信／内外／株式

購入単位

販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

信託期間【1年決算型】2030年6月7日まで（2020年7月31日設定）【予想分配金提示型】2030年6月7日まで（2021年5月14日設定）

決算日【1年決算型】毎年6月7日（休業日の場合は翌営業日）【予想分配金提示型】毎月7日（休業日の場合は翌営業日）

購入・換金申込不可日

販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日がニューヨーク証券取引所の休業日
またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

委託会社、その他関係法人

委託会社

日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

投資顧問会社

日興アセットマネジメント アメリカズ・インク

受託会社

三井住友信託銀行株式会社

販売会社

販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕 www.nikkoam.com/〔コールセンター〕 0120-25-1404 （午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
8/11
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料

手数料等の概要
投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞
購入時手数料

購入時の基準価額に対し3.3％（税抜3％）以内※購入時手数料（スイッチングの際の購入時手数料を含みます。）は販売会社が定めます。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。

換金手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.7985％（税抜1.635％）

その他の費用・手数料

目論見書などの作成・交付および計理等の業務に係る費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことはできません。また、有価証券の貸付は現在行なっておりませんので、それに関連する
報酬はかかりません。

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
9/11
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（50音順、資料作成日現在）
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称

株式会社愛知銀行
あかつき証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
ＦＦＧ証券株式会社
株式会社大分銀行
株式会社大垣共立銀行
ＯＫＢ証券株式会社
おかやま信用金庫
株式会社香川銀行
株式会社鹿児島銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
株式会社神奈川銀行
株式会社北九州銀行
岐阜信用金庫九州ＦＧ証券株式会社
株式会社京都銀行
株式会社きらぼし銀行
株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社）
きらぼしライフデザイン証券株式会社
株式会社きらやか銀行
ぐんぎん証券株式会社
株式会社群馬銀行
株式会社京葉銀行
株式会社三十三銀行
株式会社滋賀銀行
株式会社四国銀行
七十七証券株式会社
株式会社清水銀行
株式会社十六銀行
株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社）
株式会社第四北越銀行
第四北越証券株式会社
株式会社大東銀行
株式会社千葉銀行
中銀証券株式会社
株式会社東京スター銀行
株式会社東北銀行
株式会社徳島大正銀行
株式会社富山銀行
株式会社長野銀行
南都まほろば証券株式会社
野村證券株式会社
八十二証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
株式会社肥後銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
株式会社百五銀行
ひろぎん証券株式会社
株式会社広島銀行
フィデリティ証券株式会社
株式会社福井銀行
株式会社福邦銀行
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
株式会社みちのく銀行
株式会社三井住友銀行
三井住友信託銀行株式会社
株式会社宮崎銀行
むさし証券株式会社
めぶき証券株式会社
株式会社もみじ銀行
株式会社山口銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関東海財務局長（登金）第12号
関東財務局長（金商）第67号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
福岡財務支局長（金商）第5号
九州財務局長（登金）第1号
東海財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第191号
中国財務局長（登金）第19号
四国財務局長（登金）第7号

日
本
協
証
会
券
業

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

日
一
本
般
投
協 社
資
会 団
顧
法
問
人
業

一
取
金般
引
融社
業
先団
協
物法
会
人

○

○
○

○
○

○
○
○

九州財務局長（登金）第2号○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（登金）第55号
福岡財務支局長（登金）第117号
東海財務局長（登金）第35号
九州財務局長（金商）第18号
近畿財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第53号

○
○
○
○
○
○

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第3198号
東北財務局長（登金）第15号
関東財務局長（金商）第2938号
関東財務局長（登金）第46号
関東財務局長（登金）第56号
東海財務局長（登金）第16号
近畿財務局長（登金）第11号
四国財務局長（登金）第3号
東北財務局長（金商）第37号
東海財務局長（登金）第6号
東海財務局長（登金）第7号

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第47号
関東財務局長（金商）第128号
東北財務局長（登金）第17号
関東財務局長（登金）第39号
中国財務局長（金商）第6号
関東財務局長（登金）第579号
東北財務局長（登金）第8号
四国財務局長（登金）第10号
北陸財務局長（登金）第1号
関東財務局長（登金）第63号
近畿財務局長（金商）第25号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

○

九州財務局長（登金）第3号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

東海財務局長（登金）第10号
中国財務局長（金商）第20号
中国財務局長（登金）第5号
関東財務局長（金商）第152号
北陸財務局長（登金）第2号
北陸財務局長（登金）第8号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
東北財務局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第649号
九州財務局長（登金）第5号
関東財務局長（金商）第105号
関東財務局長（金商）第1771号
中国財務局長（登金）第12号
中国財務局長（登金）第6号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

○
○

○

登録金融機関登録金融機関

第
一
取二
般
引種
社
業金
団
協融
法
会商
人
品

○

○
○
○

○

○

○

○
○

○
○

○

○

○
○
○
○

○

○
○
○

○

○
○

○
○

○

○

○
○
○

○

■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
10/11
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）（50音順、資料作成日現在）
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称

岩井コスモ証券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
ＦＦＧ証券株式会社株式会社北九州銀行
株式会社京都銀行
株式会社富山銀行
八十二証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
株式会社もみじ銀行
株式会社山口銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
福岡財務支局長（金商）第5号
福岡財務支局長（登金）第117号
近畿財務局長（登金）第10号
北陸財務局長（登金）第1号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第152号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
中国財務局長（登金）第12号
中国財務局長（登金）第6号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

日
本
協
証
会
券
業

○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○

日
一
本
般
投
協 社
資
会 団
顧
法
問
人
業

一
取
金般
引
融社
業
先団
協
物法
会
人

第
一
取二
般
引種
社
業金
団
協融
法
会商
人
品

○
○
○

○
○
○

○
○

○
○
○
○

○

○

○
○
○
○
○
○

○

○

■当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・ト
ランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。■掲載されている見解は、
11/11
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。