JAPANESE LANGUAGE EDUCATION METHODS
第 57 回 日本語教育方法研究会
オンライン開催
2021 年 9 月 12 日（日）第 57 回研究会は、新型コロナウイルス感染症の状況を鑑みてオンライン開催といたします。
会長
TABLE 1

第 57 回研究会開催について日時 ：2021 年 9 月 12 日（日）

会

場 ：

オンライン

開催委員：

河野俊之

中川健司（事務局：横浜国立大学）
TABLE 2

開催スケジュール

午前

午後

9:30

全体会（説明）

13:00

昼休み終了

10:00

ラウンド A 開始

13:00

ラウンド C 開始

11:00

ラウンド A 終了

14:00

ラウンド C 終了

11:10

ラウンド B 開始

14:10

ラウンド D 開始

12:10

ラウンド B 終了

15:10

ラウンド D 終了

昼休み開始

15:20

全体会（講評）

16:00

研究会終了

【参加方法】
第 57 回研究会では、運営上の都合により参加者の上限を 160 名といたします。参加するためには参加申込が必要です。以下のように、まず会員優先受付（会員の参加申込のみ受け付ける）を行い、次に一般受付（非会員の参加申込も受け付ける）を行います。
A.会員優先受付（8 月 2 日～23 日）参加申込フォームのリンクは会員一斉メールでお知らせします。
B.一般受付（8 月 25 日～9 月 5 日）
https://pro.form-mailer.jp/fms/909561f4232131
A.会員優先受付で、上限の 160 名に達した場合は、B. 一般受付は実施しません（その場合には、研究会ウェブサイトでお知らせします）。
なお、今回の研究会は会員、非会員いずれも当日参加はできません。

【プログラム】
発表課題の前の番号は、ラウンドごとの番号で、括弧内は全体の通し番号です。例えば「B09(24)」は、ラ
ウンド B における発表番号は 9 で、全体の通し番号は 24 という意味です。研究会誌にはこの括弧内の通し番号の順番で掲載されています。なお、今回の研究会では口頭発表は行いません。
【午前の部】●ラウンド A（発表件数 14 件）10:00-11:00
A01(1) 試験問題から見る物理専門語
喜古正士（早稲田大学）
留学生にとって、日本語の専門語を習得することは、重要であるが困難なことでもある。学習者の負担を軽減するためには、習得すべき基本的な専門語の特定が重要である。これまでの研究で、筆者は物理の問題
文（教科書傍用問題、センター試験、EJU）から、明らかな専門語に加えて物理に特徴的な語が効率よく抽出されることを報告した。本稿では、これまでの研究に加え大学入学試験問題を用い、物理の試験問題に特
徴的な品詞構成比率の傾向を示し、効果的な語彙学習につながる指針を与える。
A02(2) 中国人上級日本語学習者の作文で産出された接続詞の分析―使用頻度、文脈展開と機能習得を中心に―
吉崎奈々（大手前大学）
本研究では、中国人上級日本語学習者の作成した２つの作文で使用された接続詞の種類と変化に着目した。機能理解では、逆接の接続詞「が」が用いられた文の意味をみていくと、“逆接”と“逆接対比”の 2 種類に分かれた。また、文字数設定を少なくした方には、選択産出傾向がみられた。初級で学習した「しかし」、「が」の機能面での定着に加え、それらの機能バリエーションを最大限に生かし、読み手との交流の中で解釈や共感を得ながら論じようとする、上級日本語学習者としての機能理解と選択産出が見受けられる。一方で、7 年以上の学習歴があるものの、依然、母語の影響による添加型の接続詞を多用する傾向もみられた。
A03(3) 渡日前の入学予定者に対するオンライン事前学習の実施―モチベーションの維持と主体的な学習を促すために―
久野かおる・波村慎太郎・津坂朋宏・三宅祐司・小出寿彦（東京福祉大学）
東京福祉大学名古屋キャンパス留学生日本語別科では、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、2021
年 6 月末日現在、2020 年度春期・秋期および 2021 年度春期の入学予定者 141 名（ネパール 130 名・スリラ
ンカ 10 名・中国 1 名）が渡日延期となっている。そこで、2021 年 4 月から渡日前の入学予定者に対し、Zoom によるオンライン事前学習を実施することにした。本稿では、オンライン事前学習の目的、学習内
容、学生の反応、今後の課題を検討し、報告する。
A04(4) 学部留学生を対象とした新書通読課題の困難点
逢坂里恵・佐々木良造（静岡大学）
著者らは、半期で新書 1 冊を読み切ることを目的とした読み教育の実践を行った。学部留学生 10 名がこのクラスに参加し、そのうち半数の学生が、1 人でペーパーバックを読み切ることに困難を感じていた。その理由として、自分の興味に合った適切な新書を選ぶこと、読書計画を立てること、日本語で要約を書くこと、という 3 つの困難点があることがわかった。著者らは、課題の目的を明確にすること、特に日本語で要約を書くという課題は、流暢に読む、楽しく読む、という多読の観点からすると、要約は適当な読んだ本の理解度の確認としては過重で、改善を要する点であることがわかった。

A05(5) 日本語学習者が書いたナラティブ作文における good writing ―日本語母語話者教師は評価時にどのような項目を重視するのか―
数野恵理（立教大学）
・影山陽子（昭和音楽大学）
・坪根由香里（大阪観光大学）
・トンプソン美恵子（山梨学院大学）
筆者らは日本語のナラティブ作文の評価項目・基準の開発を目指している。本研究の目的はナラティブ作
文の評価時に日本語教師が何を重視しているかを明らかにし、ナラティブ作文の good writing について探ることである。
「忘れられない出来事」というテーマで日本語学習者が書いた作文 10 編を日本語教師 20 名に各自の基準で評価し、順位決定の決め手を回答して、評価時に何を重視したかを回答してもらった。その結果、「課題達成」「メインポイントの明確さ」「一貫性」は最低限できている必要があること、さらに goodwriting では「興味深さ」「過不足ない描写」「順序立て」「正確さ」も重視されることが示唆された。
A06(6) 「いい人そうだ」の機能に関する考察 ―「いい人のようだ」と比較して―
宮口徹也（中部学院大学）
いわゆる「様態」のソウダは名詞にはつかないとされるが、実際には「いい人そうだ」のような表現は日
本語母語話者にはよく使用されている。本研究では「いい人そうだ」と「いい人のようだ」とではどのような機能の違いがあるか、ソウダ、ヨウダの機能の違いをもとに考察した。
「いい人のようだ」は話し手の判断を述べるのに対して、「いい人そうだ」は話し手の直感を述べるものである。そのため、「いい人そうだ」
は、「いい人だ」という事態の真偽についての責任を負うことを回避しながら、わずかな情報をもとに話し手の見解を提示することができる。その意味で、人物を評価する場合には「いい人のようだ」よりも使用しやすい表現である。
A07(7) フランス語を母語とする日本語学習者における空間表現の「に」と「で」の選択傾向
三沢佳菜子（所属なし）
日本語学習者にとって場所を示す格助詞「に」と「で」の使い分けは簡単ではない。空間表現の使用における学習者の母語の影響などに関する研究は多く行われているが、フランス語を母語とする日本語学習者を対象としたものはあまり見られない。しかし、フランス語は前置詞の使用に関して英語に類似しているため、筆者は英語を母語とする日本語学習者と似た傾向があるのではないかと考えた。調査の結果、フランス語を母語とする日本語学習者にも英語を母語とする日本語学習者と類似した空間表現の「に」と「で」の選
択傾向が見られた。
A08 (8) ベトナム人中上級日本語学習者はいかに漢字・漢字語彙を習得したか ―漢越語の利用に関する予備的なインタビュー調査より―
PHAN Thi My Loan（大阪大学）
・道上史絵（津山工業高等専門学校）・比留間洋一（静岡大学）
本研究の目的は、ベトナム語を母語とする中上級日本語学習者がベトナム語の中にある漢越語を日本語の漢字文字、漢字語彙学習にどのように利用しているのかを明らかにすることである。日本語中上級レベルの学習者 7 名にインタビューを行った結果、全員が漢越語の有効性を認識し、学習に利用していたが、漢越語の中でもベトナム語の意味との結合ができているものとそうではないものがあり、それによって利用できるかどうかに差が出ることが明らかとなった。さらに、中上級以上では漢越語の母語干渉(mother tongue
interference)を恐れ、あえて利用しない学習者もいることが明らかとなった。

A09 (9) オンライン授業に必要な工夫について考える ――地域の日本語教室、秋田県秋田市の例―
古田梨乃・宮淑・平田友香（国際教養大学）
地域の日本語教室である秋田市日本語教室は、新型コロナウィルスの影響により、令和 2 年 10 月から、
オンラインにて実施されることとなった。本稿は、講師の立場で、教室のオンライン化により生じた問題とその対応策について検討するものである。これにより、オンラインという形で実施する地域日本語教室では、講師は IT スキルを持たねばならないこと、学習者の受講環境を配慮した上で、オンラインで問題となる
自由なコミュニケーションが生じにくいという課題を解決する工夫をすること、更に、講師同士の交流によ
り、よりよいクラス内容について検討することが必要であることが明らかになった。
A10(10) TED トークを用いたオンライン日本語授業の試み
義永美央子（大阪大学）
本稿は、日本語で行われた TEDtalk を用いた日本語のオンライン授業の実践報告である。日本語中級後半
レベルの大学生・大学院生を対象として、TEDtalk の視聴と課題提出を行う非同期型授業、および、
TEDtalk の内容に関するグループディスカッションやプレゼンテーションを行う同期型授業を実施した。学期末に実施した学生アンケートでは、TEDtalk の真正性、スピーチを自らの経験に結びつけるアウトプットの重要性、日本語以外の知識の獲得、などを評価する声があった。理解の困難さへの配慮や適切な自学自習
方法の指導などが今後の課題である。
A11(11) 発信メールと返信メールに現れる「なら」の使用について
金蘭美（横浜国立大学）
・金庭久美子（立教大学）
本研究では、発信メールと返信メールにおける「なら」の使用状況について比較した。その結果、日本語母語話者と非日本語母語話者に返信メールにおいて違いが見られた。発信メールの場合は、書き手が相手との関係を自分で想定することができたが、返信メールとしての書き方に慣れていないと考えられ、日本語母語話者の書き方とは異なっていた。よって、発信メールだけでなく返信メールの指導も行う必要がある。
A12(12) 社会学系の学術論文に見られる引用形態とその使用傾向
向井留実子（元東京大学）
・中村かおり（拓殖大学）・近藤裕子（山梨学院大学）
社会学系の学術論文 5 編で用いられていた引用 248 件の使用形態と使用傾向を調査した結果、アカデミッ
ク・ライティングの教本で紹介されている引用形態の箇所は 101 件で、間接引用の使用は 16 件と限られていた。また、教本では紹介されない、（ ）のみで表す引用が全体の 3 分の１を占めていた。言語活動を表す表現が用いられている引用箇所は 108 件、表現数では 129 あり、その 45%は「-ている」形が使われていた。これらの使用傾向は今後の指導の参考になると思われる。
A13(13) 外国人高校生を対象とした個別指導型授業における課題 ―教師と生徒間のやりとりに着目して―浜田かおり・大津友美・斎藤里美（東京外国語大学）
本研究の目的は、外国人高校生向け個別指導型授業における課題を明らかにすることである。2020 年度に実施した個別指導型授業を対象に、教師と生徒のやりとりを発話機能の観点から談話分析し、発話機能別に発話数を集計、考察した。その結果、それぞれ特定の発話機能への偏りがあり、生徒から質問などの働きか
けがほとんどないことがわかった。また、生徒の発話を方向づける発話機能となり得る教師の質問は、7 割近くが極性質問であった。教師も生徒の発話の短さを言及していたが、短い回答しかできない質問の多さが原因である可能性がある。生徒の発話の量、質を改善するため、教師が留意すべき点を提案する。

A14(14) 日本語の受動文とベトナム語の“bi”受動文に見られる 「受影」と「被害」の意味
Le Bich Diep（筑波大学大学院生）
本稿は、日本語とベトナム語の“bi”受動文において「受影」と「被害」のあり方に関して分析を行う。“bi”
は漢越語の「被」に由来し、「被害・迷惑を被る」の意味を持つ語であり、“bi”受動文は基本的に「NP1（受動主体）＋bi＋NP2＋動詞」の構文を取る。
「受影」は「利害の受取」ということであるが、日本語の受影受
動文はどちらかというと、被害の受取の方を表すことが多い。この点に注目し、日本語とベトナム語の“bi”
受動文の類似点と相違点を明らかにする。

●ラウンド B（発表件数 14 件）11:10-12:10
B01(15) タイ国内でのオンライン授業における多読の実践報告
シースラパーノン ウィパーウィー（サイアム大学）・佐々木良造（静岡大学）
筆者らはタイ人日本語学習者 2 名を対象としたオンライン日本語コースの一環として多読活動を実施した。
参加者は日本語で書かれたレベル別読み物を読み、読書日、本のタイトル、読書時間、本に対するコメントを記録した。学習者のコメントからオンライン多読活動の実施が可能であることが示された。また、読書記録とコース最終日のインタビューから多読活動によって日本語を流暢に読むことができるようになったこと、オンラインで多読活動ができたのは学習材の豊富さによるものであること、学習者の自律的な読みにへの動機づけのためには適切なアセスメントが必要であることがわかった。今後の課題としてハイブリッドでの多読の実施を提案した。
B02(16) タイ人日本語通訳者の使用から見られた「tɔ̂ŋ」の機能について
ピンスィー スパンサー（Japan Student Services Organization)
本研究の焦点は日本語からタイ語に訳す際に関して「tɔ̂ŋ」はどの機能で使われているか明らかにすることである。データは A 会社のスタッフ研修から収録された音声の文字化資料を作成する。そして、文字化資料からタイ人通訳者がどのように「tɔ̂ŋ」を使うかに注目し分析する。文字化資料では、タイ人通訳者が全て「tɔ̂ŋ」
を 55 回使用した。タイ語に通訳する際において、「tɔ̂ŋ」を使うのは日本語の義務・必要性を表す言葉からのみならず、通訳の解釈からの場合もある。タイ人通訳者によって解釈された「tɔ̂ŋ」の機能を分析するのは今後の課題としたい。
B03(17) ミャンマーの国定物理教科書の分析 ―電磁気学分野の日本の検定教科書との比較―
田辺直行（湘南鎌倉医療大学）
・喜古正士（早稲田大学）
ミャンマーの高校の国定物理教科書と日本の検定教科書を比較することで、両者の違いを示し、ミャンマーの学生の物理学習にどのように役立つのかを示す。物理の「電磁気学」の分野で、ミャンマーと日本の教科書を比較したところ、方程式、図、表の 26％、項目の 54％が一致していることが分かった。これは、以前に行なった物理の「力学」分野よりも、一致率が高い。また、ミャンマーの教科書では、工学的な項目が多く含まれているが、日本の教科書にはほとんどないことが分かった。このような違いを認識しておくことで、ミャンマーの学生に電磁気学を効率的に教えることができると期待される。
B04(18) 職場の雑談における話題の選択
服部明子（三重大学）
日本人とベトナム人が共に働く職場が増加している。社内で良好なコミュニケーションが行われることは業務の効率化につながることが指摘されている。本発表では、雑談の話題と会話における相互行為を観察した

結果から、雑談は、業務遂行に直接関係することは多くないが、お互いをより理解し、円滑な人間関係を築くための場であることを示す。そして、特に接触場面の職場において雑談を通した相互行為が重要であることを述べる。
B05(19) 留学生の日本語使用と社会ネットワークに関する考察 ―日本語口頭能力が向上した大学院留学生のケースをもとに―半沢千絵美（横浜国立大学）
本研究は、在日留学生の日本語使用の実態を社会ネットワークの観点から考察することを目的としている。
本発表で報告するのは、コロナ禍で他者との交流が制限されていた約 5 ヶ月間の間に、日本語口頭能力の向上を見せた大学院留学生サムのケースについてである。サムが定期的に日本語を話していた相手は、サムとの関係性も年代もさまざまな日本語母語話者であり、そのような交流が多様な日本語に触れる機会につながっていたことが考えられる。また、サムが所属する研究室を軸としたネットワークを介して、雑談、研究についての話し合い、生活支援のための日本語等、日常的に日本語を使う機会が産出されていることが示唆された。
B06(20) 学習者の主体性を重視する日本語クラスにおける Language Portrait を用いた活動の試み
村上智子・北川幸子（神田外語大学）
昨今、高等教育機関で日本語を学ぶ交換留学生らの学習目的やレディネス等に多様性がみられるようになった。個々の学生が主体的な日本語話者として学習に取り組んでいくことを支援するために、 Language
Portrait(以下、LP)を用いた活動を試みた。受講生らの描いた LP や振り返りから、活動を通して自分自身の言語使用を見つめなおし、自分にとって日本語がどのような位置にあり、どのような意味を持つのかを内省していたことが考察された。また、LP をお互いに見せて語り合う活動を通して、クラスメートをよく知ることができ、学習の動機づけにもつながっていた様子がみられた。
B07(21) ダウンサイジングから生まれた新たな日本語支援
本郷智子・伊藤夏実（東京農工大学）
本発表では、筆者らが所属する大学において日本語授業が大幅に削減されてからも、質を担保し、限られたリソースを最大限に生かす目的で実施した言語支援について報告する。「コミュニケーション教育のマルチモーダル化」「言語支援の個別化」「日本人学生との協働学習化」の３つの柱の枠組みをもとに言語支援を行った。
実施の結果、教育方法の Web サイト化、オンライン化が整備されたことにより、学習者一人一人の持続的か
つ自律的な学習が行える環境が構築されつつあることがわかった。今後、コロナ禍が終息した後も、どういった形でこの環境を生かしてしていくかが検討課題である。
B08(22) 現代日本語における「名詞の格」の機能と意味
張晋（北京外国語大学）
伝統的な日本語文法論における「格」についての研究は「詞・辞」対立という土台の上に行うことである。
しかし、今になると、現代日本新文法体系は「名詞の格」の研究はただ助詞の研究に限らず、センテンスにもかかわるものになった。それは形態だけ重視する学校文法への批判となり、形態論とシンタックスを共に重視するものと見なされた。これこそ現代日本新文法体系の精髄で、日本語および日本語教育に大きな意味を持つといわれる。本論はシンタックスを基にして、試しに「名詞の格」を研究しようとするものである。具体的に言えば、「名詞の格」の機能と意味を明らかにしようとする。

B09(23) 介護の日本語教育の研究上の関心の推移
中川健司（横浜国立大学）
研究者が研究を進めていく上で、その関心の対象が移り変わっていくということはさほど珍しくはないだ
ろう。関心が移り変わる理由は様々であろうが、研究を進める中で新たなニーズ、新たな課題を見つけ、それに対応するために対象が変化する場合も少なくないのではないか。筆者は、共同研究者とともに、10 年以上介護の日本語の研究に関わり、介護福祉士国家試験中の漢字や語彙の調査研究および国家試験を受験する外国人介護人材への学習支援を行ってきたが、その中で関心の対象も少なからず変わってきた。本研究は、筆者の研究上の関心がどのような要因でどのように移り変わってきたかを概観するものである。
B10(24) 読み手の人生の軌跡が他者のライフストーリーの解釈に与える影響 ―ライフラインチャートを用いた解釈の可視化―
衣川隆生（日本女子大学）
本研究では留学生が他者のライフストーリーを読み取り、その解釈をライフラインチャートに描き、それを用いて他者の人生の軌跡について語る授業実践を報告する。読み手が他者の人生の軌跡をどのように解釈し、その解釈に読み手の人生の軌跡がどのように反映しているのかを分析した結果、ライフストーリーで語られている出来事の解釈は読み手によって異なること、その異なりは読み手の人生をライフストーリーの語り手の人生に重ね合わせることによって生じる可能性が示唆された。
B11(25) オンラインでの日本語多読授業における多聴多観の促進 ―オンライン日本語多読授業の動向調査
より―
作田奈苗（聖学院大学）
2020 年春に始まったパンデミック により、日本語多読の授業は世界中でオンライン授業として実施されるようになっている。このような状況で、日本語多読授業を行う日本語教師は、以前に増して YouTube などのオンライン素材と、それを用いた多聴多観に注目するようになっている。本研究は、日本語多読授業において、多聴多観が実践されている状況について、日本語教師へのインタビュー調査に基づいて、報告するものである。
B12(26) 「文法項目」から見た「アニメの日本語」
山本裕子（愛知淑徳大学）
本発表では、国内外で人気があり、ジャンルの異なるアニメ 4 作品のスクリプトをコーパス化し 、1) 旧
基準における各級の文法項目カバー率、2) 各級において、どのような文型がどのように用いられているのかについて分析を行なった。 どのアニメも旧 1 級の文法項目のカバー率は 10%未満である一方、旧 3、4 級のカバー率は 80％以上であった。また、「V たい」を例に使われ方を見たところ、旧 4 級の範囲内での使用は30%程度で、多くは旧 3 級項目と共起していた。このように、初級の文法項目が使用の中心であるが、その組
み合わせは多様である。また、文法項目の出現頻度、共起の仕方にはアニメの内容や人物設定の影響があることが窺われた。
B13(27) 交流型日本語短期プログラム・オンライン版の試行―文化紹介から始まる協働学習の効果―
小野里恵・上原真知子・島崎英香・志賀里美・栗田奈美（恵泉女学園大学）
恵泉女学園大学で行ったオンライン短期プログラムにおける日本人学生と韓国人学生の協働について報告する。学生に親しみやすいトピックを映像資料を使って共有し、ブレイクアウトルームで学生だけで話し合う
ことで、お互い自発的にコミュニケーションを図ろうとし、日本人学生は自らの発言や見せるものによって日
本語日本文化理解の最大のリソースになり、同時に、日本人学生にとっては韓国人学生が韓国文化理解のリソ

ースになっていた。このように、双方の学生が主体的に活動に参加し、学び合うことにより、相互理解が進み、満足度も高かったと考えられる。
B14(28) 外国人就労者の職場での文脈に基づいた日本語教育実践 ―文脈調査と実践の成果と課題―
中野玲子・草野晴香（ジャパンプロフェッショナルヒューマンアカデミー）
本発表では、在留資格「技術・人文知識・国際業務」で就労する外国人就労者を対象とした職場における文脈調査と TBLT に基づいた実践報告を行う。職場における文脈調査からは、外国人就労者は「業務に関するやりとり」に困難を感じ、その要因の一つに日本人職員との過少なインターアクションがあることが判明した。
TBLT に基づいた実践報告では、実践をデザインする際の工夫及び言語面と非言語面での成果と課題について言及する。これらの結果より、外国人就労者に対し TBLT に基づいた実践をデザインする際の、タスクの種類とそれを行う状況、タスクを実施する場に存在する日本人の学習への参加という視点の必要性を論じる。

●ラウンド C（発表件数 15 件）13:00-14:00
C01(29) ICT を活用したオンライン授業の試み ―コロナ禍における日本語中級クラスの学習活動―
Integrating ICT into Japanese Language Learning: Effect of Online Tools During the COVID-19 Pandemic
日部八重子（テンプル大学ジャパンキャンパス）新型コロナウィルス感染症の拡大により、多くの大学が対面授業から LMS やオンライン会議システムを使った双方向遠隔授業に移行した。その中で、教師は対面授業を前提とした従来の教育モデルからオンライン学
習モデルへと大きな転換を迫られた。本稿では日本語中級コースにおける様々なオンラインツールを活用した授業の実践を記述する。期末に行ったアンケートではテクノロジーを使ったオンラインクラスルームにおける新しい形のコミュニケーションの仕方やアクティビティを、学生が有効だと考えていることがわかった。
ポストコロナ時代のオンライン授業を見据え、アンケートの分析を通し ICT 活用授業の効果や課題を検証する。
C02(30) 学習方法への気づきに関する一考察 ― インタビュータスクを通しての気づきから―
城戸寿美子（ベルリン自由大学）
・白木美依（ボーフム・ルール大学）
本研究では、2 度にわたるインタビュータスクを通して、学習者が自分の日本語や学習方法に対してどのような気づきを得たかを、アンケート調査によって分析した。学習者の気づきは、言語産出、特に「できないこと」への気づきが多く、否定的な気づきがモチベーション向上につながっている様子も見られた。学習方法については、3～4 割の学生がその変更の必要性に気づき、特に積極的な会話練習の重要性を意識していた。このようなタスク活動を定期的に取り入れることで、学習方法の改善やモチベーション向上につながる効果が期待される。
C03(31) ベトナム人介護留学生の読解困難点に関するケーススタディ―介護福祉士国家試験問題を対象として―
比留間洋一・佐々木良造（静岡大学）
・ファン ティ ミー ロアン（大阪大学）
・天野ゆかり（静岡県立大学）
本研究では、介護福祉士を目指すベトナム人留学生 1 名の調査協力の下、介護福祉士国家試験問題の読解困難点を調査した。ベトナム語による読解過程を日本語に翻訳したところ、調査協力者は、試験問題を読みながら語意の推測をしていることがわかった。語意推測は 1 回成功し、2 回失敗した。しかし、語意推測を失敗したとしても、国家試験の問題で、4 つの選択肢から 1 つの適切な選択肢を選ぶことができた。解答過程の振り返りのデータから、介護の専門知識が言語知識をカバーしている可能性が示唆された。

C04(32) 左利き日本語学習者の筆記テスト時・会話時の脳活動
平田裕（立命館大学）
本研究は、脳イメージングシステムである fNIRS を使用し、左利きの中級日本語学習者の筆記テスト時と会話時の脳活動を調べたものである。筆記タスクは日本語能力試験の問題形式を参考にして作成した。今回の実験協力者は弱い左利きであるが、実験の結果、どのタスクにおいても左脳・右脳の両方が活性化されていることが確認できた。また、全般的に筆記タスク時の脳の活性化度は会話時よりも明らかに低いが、筆記タスクの中では並べ替えタスクが脳を一番活性化し、その点では脳の状態は会話時に近いことが示唆された。
C05(33) 遠隔授業と対面授業の学習者をつなぐミニスピーチ活動―安心して自己表現できる場を目指して―田口香奈恵・清水慶子・西山友恵(東海大学)
本発表は、対面と遠隔の併用授業となった日本語クラスで行ったミニスピーチ活動の実践報告である。当該クラスは学習者の半数が教室で受講し、半数は海外からオンラインで受講した。筆者らは学習者が日本語を話す機会を設け、互いを知ることを目的に毎日のミニスピーチ活動を行った。教師間での振り返り、学習者へのアンケートと追跡インタビューの結果、本実践は日本語を話す練習の場だけでなく、聞き手の態度も養成していることが明らかになった。さらに、学習者同士が繋がりを深め、互いが「無条件の肯定的関心」を持ってスピーチを聞くことで、教室が学習者が安心して自己表現のできる場となった。
C06(34) 日本語が母語でない日本語教育実習生の模擬授業の評価の観点
大平真紀子・安原凜（環太平洋大学）
日本語が母語でない日本語教師は増えてきている。そのため、日本語が母語でない日本語教師の教師教育や養成のあり方を考えることは重要になってきた。さらに、近年、日本語教師養成の分野では自己研修型教師の育成も目指されている。自己研修型教師を育成するためには、自身で授業に対する問題意識を発見し、価値観を確立させていく必要がある。そこで、本稿では、日本語が母語でない日本語教育実習生の模擬授業の評価の観点を調査した。その結果、実習生は指導項目の説明に最も関心があり、それが他の項目よりも突出している
ことが明らかになった。
C07(35) 日本語学習者・母語話者を対象とした要約文コーパスの構築とその研究実践
劉芸寒・長谷川守寿（東京都立大学）
近年、日本語教育関係でも様々な書き言葉コーパスが構築され公開されているが、収録されているデータは、あるテーマをもとにした自由作文であり、ある特定の文章を読んで作成された書き言葉コーパスは見られない。本稿では、日本語学習者・母語話者を対象とした要約文コーパスの構築過程および一部のデータを利用した研究実践例を報告する。テキストマイニングの手法で特徴語の面から精読前後の要約文の変化を捉えることが可能であることを実証的に検討した。
C08(36) ルーブリックの明確化、共有によるプレゼンテーション能力改善への取り組み
矢野和歌子（国際日本語普及協会)
短期留学生を対象としたプログラムにおける学習者のプレゼンテーション能力の向上へ取り組みを報告する。本実践では、それまで教師間で使用していたルーブリックの記述を学習者にわかりやすい表現に書き換え、
自己評価シートに用い、プログラム内の口頭表現科目でフォーマットを共有した。以前の自己評価シートの項
目は簡易的なもので、学習者が目標達成のためにどう取り組むかの方策を明確に意識できていないことが課題だった。本実践の結果、自己評価シートに改善への方策を意識した記述が多く見られ、ルーブリックの明確化、共有が学習者の自律的なパフォーマンス改善への取り組みに繋がることが示唆された。

C09(37) 地域日本語ボランティア養成講座の講師の課題―ボランティアの日本語教科書使用からの考察―
高橋志野（愛媛大学）
・向井留実子（元東京大学）
・築地伸美（愛媛大学）
地域日本語教室のボランティア養成講座の講師が、講座を企画する際に必要な事項を探るため、国際交流協会のスタッフにインタビュー調査を行った。その結果、ボランティアの日本語教科書使用の実態から、日本語
教科書についての概論的な知識の提供、そしてボランティアが望ましいと思う日本語教科書があることへの配慮が必要なことが示唆された。養成講座の講師が有益な講座を実施するためには、ボランティアの理解度を踏まえて、彼らの実態に即した講座を計画する必要がある。
C10(38) 太平洋島嶼地域に関する超短期研修プログラムの実践ーコロナ禍での在日研修生ー
加藤登美子（琉球大学）
琉球大学では、2021 年 1 月に国内に在住する太平洋島嶼地域出身者を対象とした超短期研修プログラムを実施した。コロナ禍にも関わらず、プログラムは成功した。アンケート結果から、参加者が日本人や日本に在住している太平洋島嶼地域の人々との交流に強い関心を持っていることがわかった。さらに、参加者が祖国の人々に SNS 等を利用し、このプログラムを推薦したことがわかった。一方、今後のプログラムにつなげていけるいくつかの課題も明らかになった。
C11(39) 日本語複合動詞が教材でどのように扱われているか ―ベトナムの外国語大学日本語学科における使用教材の分析から―ファム・ティ・タイン・タオ（東京外国語大学大学院）
本研究はベトナムの外国語大学日本語学科における使用教材を分析し、使用されている教材で日本語複合
動詞がどのように扱われているかを見るものである。「～込む」「～出す」「～上げる／上がる」といった多義的な複合動詞を取り上げ、出現頻度と意味用法の二つの視点から分析する。分析結果を見ると、「～出す」と比べると、出現頻度が低い「～込む」「～上げる／上がる」の項目を増やす必要があると考えられる。また、いずれにおいてもアスペクトを表す複合動詞がほとんど収録されていない。重要なアスペクト複合動詞を教科書・教材でもっと取り上げ、学習者にも指導すべきである。
C12(40) インドネシア語母語話者の条件表現「たら」の使用実態―多言語母語の日本語学習者横断コーパスを使用して―
藤村春菜（聖心女子大学大学院生）
本研究の目的は、インドネシア語を母語とする日本語学習者の条件表現「たら」の使用実態を明らかにすることである。なぜなら、インドネシア語母語の学習者の条件表現の使用は明らかにされいない点が多いからである。国立国語研究所の『多言語母語の日本語学習者横断コーパス：I-JAS』のデータを用いて調査した結果、「たら」を含む条件文が正用の場合、その条件が仮定的な内容である用例が半数以上を占めた。誤用の場合は、順接の「たら」と逆接の「ても」を混同する用例が特に目立った。こうした誤用の背景を探ることが今後の課題である。
C13(41) オンライン日中交流会の可能性―日本留学を目指す中国人学習者と日本の学部・大学院生の交流―
中井陽子（東京外国語大学）
・丁一然・夏雨佳（東京外国語大学大学院生）
日本留学を目指す中国人学習者と日本の学部・大学院生による「オンライン日中交流会」の利点と留意点について分析した。学習者による交流会の感想アンケート記述を分析した結果、日本語での実際のコミュニケー
ションの体験と、会話能力および社会文化的知識の獲得によって、日本語学習への動機付けが高くなっていたことが分かった。今後は、これらの利点を活かしつつ、さらに、より適切な会話教材の作成、グループ分けの方法への配慮、会話相手の調整の必要性を交流会実施の際の留意点として提案した。
C14(42) ウィーチャットを活用する日本語読解授業の実践劉琳（江蘇大学）
最近、スマートフォンやアイパッドを利用するモバイル学習をしている大学生が多くなる。ウィーチャット
は中国の IT 企業であるテンセント(謄訊)社が開発され、コミュニケーション、娯楽、事務、学習など、広い範囲に活用されている。 本稿は筆者が所属する江蘇大学において、ウィーチャットを補助手段として行った
日本語読解授業の実践内容に基づき、授業効果の改善に積極的な影響を与えられるかを検討したものである。
実践により、ウィーチャットの日本語パブリックアカウントには豊富な資料があり、教学の補助手段として利用されるのは可能であり、大学生の自律学習を促進できることが分かった。
C15(43) ハイブリッド型国際交流支援の取組み
小松翠・榎原実香（東京工業大学）
本稿では、東京工業大学で実施したオンラインと対面形式を同時に実施するハイブリット型の国際交流企画である「ひな祭りパーティー」「七夕スペシャルイベント」の２つの日本伝統文化体験イベントについてコ
ーディネーターの立場から報告する。参加者へのアンケートから、活動によって日本文化を気軽に学び、オン
ラインや対面でのグループワークによって交流を深めるきっかけが提供されていたことが示された。また、ティーチングアシスタントのファシリテートが交流を促したことが示唆された。

●ラウンド D（発表件数 15 件）14:10-15:10
D01(44) 日本語オンライン簡易テスト LEAP の開発 ―かな入力の実装と難易度調整―
佐藤礼子・榎原実香・山元啓史（東京工業大学）
LEAP（Language asssEssment for Active Performance）テストは日本語レベル分けのためのオンラインテス
トで、 SPOT テストをベースに開発された。LEAP では回答時に入力されたローマ字を自動的にひらがなに変換する機能を実装した。これによりオンラインでも SPOT-用紙版のように、次々に流れる問題文の音声を聞きながら問題文から目を離さず回答する行動が実現できた。難易度調整のために、空欄を 1 文字と 2 文字の問題を作成して比較したところ、1 文字回答では初級のレベル分けが、難易度が上がる 2 文字回答では中級のレベル分けができることが分かった。
D02(45) 教室内多読の読書記録に基づく読み速度調査
佐々木良造（静岡大学）
本研究では、非漢字系中級・上級レベルの日本語学習者の読み速度を調査した。その結果、日本語レベル別
読み物（GR）のレベル 0 の平均読解速度は 160.2 文字／分（LPM）だった。GR レベル 1 と 4 の平均読み速度は、GR レベル 2 と 3 よりも平均値が小さいことがわかった。GR レベル 0 と 1 の読み物は、イラストが多く、読むのに時間がかかる可能性がある。GR レベル 4 の読み物は長いので、学習者は読むのに疲れを感じるかもしれない。このように読書速度を考慮することで、教室内多読の実施計画や学習者ごとの読み計画が検討できる。また、スマートフォンのアプリケーションが開発されれば、学習者の読書速度を簡便に測定できるだろう。

D03(46) NAGOYA Voicy Novels Cabinet の短編小説を用いた日本語多読―オンライン交換留学に於ける上級学習者のインプットとして―
萩原幸司（名城大学）
本発表では、現在百数十篇の短編小説を擁するウェブサイトである NAGOYA Voicy Novels Cabinet を用いた日本語多読の実践を報告する。対象者は、来日が叶わず、1 学期間のオンライン交換留学プログラムで日本語科目を履修する上級学習者であった。報告者は授業では主に作文を指導したが、毎週 1 回学生達が多読を基にブックトークを展開する時間を授業内に設けた。多読を導入した目的は、学生達に対し、多様な日本語のイ
ンプットを与えることであったが、同時に、多くの物語の舞台となっている名古屋に関心を持ち続けてもらい、「いつか行く」という希望を失くさないでもらうことでもあったのである。
D04(47) 初級日本語会話コースでのオンラインビジターセッション実践報告
市村佳子(テンプル大学ジャパンキャンパス)オンライン授業の枠組みの中で会話練習を行う難しさは学生、教師共に感じている。本稿は 2020 年秋学期の初級日本語会話コースのオンラインビジターセッションの実践報告である。日本人学生とのビジターセッ
ションはどのように受け止められたのかについて学習者とビジターにアンケート調査を実施した。オンラインという設定の中での難しさもあったものの、学習者とビジターの間に日本語でインターアクションが生まれており、学習したことを使って会話をする、会話を通して相手の積極性から自らの語学学習へのモチベーシ
ョンにつながるなど、学びや動機づけにつながっていた。
D05(48) 日本語の授業における学生の自己開示
李眞善（大阪大学大学院生）
近年、学習者が主体的に参加するアクティブラーニング型授業への転換が進み、深い学びを実現するための学習者の自己開示の重要性が指摘されている。本研究では、ある大学で行われた日本語の授業において参与観察、学習者のエッセイ分析、フォローアップ・インタビューを実施し、授業での自己開示のあり方を検討した。
その結果、学習者の自己開示の度合いは授業の雰囲気や環境で変化すること、外向性・内向性と自己開示の度合いは正の関係ではないこと、自分で考える自己開示の度合いと他者が評価する自己開示の度合いには差が見られること、学習者は他者の自己開示を伴う話をよく記憶していること、が明らかになった。
D06(49) SNS 上の学習コミュニティにおける学習支援者の「協働」に対する認識 ―Facebook グループ「The日本語 Learning Community」での調査結果より―
末松大貴（名古屋大学大学院生）
本研究は、SNS の 1 つである Facebook 上のオンラインコミュニティ「The 日本語 Learning Community」に焦点を当てたものである。特に、コミュニティ上の日本語学習支援者が、コミュニティ上での他の学習支援
者との協働について、どのように認識しているのかという点を調査した。その結果、学習支援者は、「コミュ
ニティ上の学習者をどのように支援するのかについて議論する」という点と、「コミュニティに限らない、それぞれの学習支援の場や事例に関連する学習支援の認識や理念について検討する」という、「協働」についての異なる 2 つの認識をもっていることが示唆された。
D07(50) 中国の大学における内容重視型の日本語授業
熊鶯(北京郵電大学)
本研究では、文系と理系を含める幅広い領域で日本語を使用できる人材の育成を目的に、『高級日語 2』の授業に内容重視型の教授法 CBI を導入した。実践した結果、次のことがわかった。授業内容に関しては受講

者が日本語で理系の内容を学習しようとする意欲が高かった。内容重視型の日本語教育は、日本語で様々な教養の内容を理解して産出するという日本語運用能力の向上だけでなく、資料収集力や思考力、発表力、論文記
述力などアカデミック・スキルの向上にも役立つことがわかった。内容理解を促進する方法に関しては事前学
習として背景知識を補充する方法を提供することは最も効果的だった。
D08(51) 調査と発表を通しての情報の仲介活動―「新幹線の旅」をテーマとした実践例―
山﨑智子（東京福祉大学）
本発表では、日本に関する事象を題材として、調査で得た情報を発表することで、日本語の運用能力を伸ばしていく実践例を報告する。対象とした学習者は大学 1 年生であり、筆者が設定した学習目標である「最新の情報を得」、「インターネット上の情報を読み取り、他者にその内容をわかりやすく説明する」ことを念頭に、教材中にあった「新幹線」を題材に採り上げた。学生は調査を通して旅行を疑似体験しており、他者が発表した観光地の情報についても共有ができていた。
D09(52) 初級教科書での「自動詞＋テイル」による存在表現の扱い
北村よう（東海大学）
位置変化の結果としての存在表現は、「自動詞＋テイル」と「他動詞＋テアル」によって表される。
「自動詞＋テイル」による存在表現について調べるため、まず『みんなの日本語』と、『できる日本語初級』『できる日
本語初中級』で、結果残存として使われる動詞の意味分野を調査した。その結果、『みんなの日本語』では「自動詞＋テイル」で位置変化動詞がほとんど使われていないのに対し、『できる日本語』では「入っている」な
どの例が使われていることがわかった。位置変化動詞による存在表現は、学習者の母語によっては位置変化の発想がないこともあるため、自他動詞の指導で積極的に取り上げていく必要がある。
D10(53) 「学習の記録」が自律的動機づけに与える影響山本晃彦（鈴鹿大学）
・末吉朋美（関西大学）
本研究では「学習の記録」を用いた内省力育成活動が自律的動機づけにどのような影響を与えるか調査したものである。分析の結果、「学習の記録」を用いた活動は目標に関わる項目である「同一化的調整」の維持と、非自律的動機づけの上昇を抑制する効果がある可能性が示唆された。また、「学習の記録」を高評価している
群は学習自体を楽しむ「内的調整」の平均値が有意に高いことがわかった。さらに、課題の提出率が低い群は非自律的動機づけが有意に高く、他者からの働きかけが学習動機となっており、自律的動機づけが向上していない可能性が示唆された。
D11(54) IT 技術者が読む・書く文書に現れる日本語 ―IT コーパスに基づいた調査報告―鈴木綾乃（横浜市立大学）
・淺海一郎（内定ブリッジ株式会社）
本研究では、IT 技術者が読む・書く文書における日本語の特徴を明らかにするために、IT 企業 2 社から収集した文書をコーパス化し、分析を行った。分析の結果、使われている品詞は名詞が多い傾向が明らかになった。また動詞については、法則やルールを説明する表現（「～とする」）や、開発するシステム等のそれぞれの場合における状況を説明する表現（受身＋～ている）、開発するシステムが動作する条件を示す表現（条件形や「～であること」）といったものがよく使われていることがわかった。

D12(55) 名古屋大学短期日本語研修プログラム（NUSTEP）の実践報告
許明子・宗林由佳・香川由紀子（名古屋大学）
本研究では 2021 年 2 月に実施した名古屋大学短期日本語研修プログラム（NUSTEP）の実践について報告する。COVID-19 の影響により、2021 年 2 月期の研修プログラムはオンラインで実施することになり、日本
語及び日本社会、日本文化の体験を組み合わせて 2 週間の研修を実施することができた。初めてのオンライン
研修プログラムであったが、同時双方向参加型の参加型研修プログラムを実施し、参加学生から高い評価を得ることができた。今後のオンラインによる体験型研修プログラムの在り方として新たな示唆が得られたといえよう。
D13(56) 学会誌論文における原因理由を表す接続表現「ことから」
向坂卓也（外交学院）
論文の書き方教材では「から」「だから」は話し言葉であり、学術的文章においては適切ではないと説明されている。しかし「から」「だから」同様に「から」に由来する「ことから」は論文において使われる表現である。医学・技術系分野では客観的な数値を根拠として研究することが多いため、主観的に原因理由を述べる「から」「だから」の使用は回避されると考えられる。一方「ことから」については、「から」「だから」を比較的使用している文系・数学の分野のみならず、医学・技術系分野においても使用されている。
「から」「だから」は主観的に原因理由を述べる表現だが、原因理由である内容を「こと」で表すことで客観的に述べる表現となる。
D14(57) レポートにおける反論指導の試案 ―ディベートとの比較をもとに―
内藤真理子（電気通信大学）
本研究の目的は、ライティングの授業において反論の指導をするための提案を行うことである。そのため、
まず、反論の定義を述べ、さらに反論は「主張」型反論と「論証」型反論に分けられることを述べた。次に、二つの反論がそれぞれディベートの立論と反論・反駁で行われていることを示した。また、ライティングに関する市販教材の分析から、レポートの反論部分においては「主張」型反論が求められているため、ディベート
を活かしてレポートを書く際には「自分側の立論、相手側の立論、相手側の立論に対する反論」を切り出せばよいことを示した。最後に、「論証」型反論がレポートの主張や今後の課題を検討する際に活かせることについて述べた。
D15(58) 中国の高等教育機関における「日本語専攻」教育の動向：『普通高等学校本科専業類教学質量国家標準』への分析を通して
菅田陽平（北京第二外国語学院）
本研究は、中国の高等教育機関における「日本語専攻」教育の動向について、2000 年代以降に公表された「教育要領」や「国家標準」に注目した上で、論じたものである。その中でも、2018 年、中国の教育史上初となる四年制大学の各専攻に関するスタンダード『普通高等学校本科専業類教学質量国家標準』が発表された。
この「国家標準」には、大学教育における 92 分野、587 専攻の教育内容、教育目標等が定められており、日本語をはじめとする各外国語の専攻課程教育の今後のあり方を規定した新たな外国語教育政策であることが指摘できる。

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