安全靴の JIS 規格の改訂と作業靴の JIS 規格の制定について【概要要約版】

2020 年 4 月発行

日本安全靴工業会
無断での複製、転載等は禁止します第1章

安全靴 JIS 規格改訂の背景と改訂の基本的な考え方

1. 改訂に至った背景
国際情勢➀

安全靴の国際規格（ISO 20344,20345,20346,20347）が 2011 年、2012 年、2014 年に改訂されるなど、国際規格にも改訂の動きが出てきた。

➁

耐滑試験方法の国際規格 ISO 13287 が 2012 年に改訂されるなど試験方法も改訂が進
んできた。

➂

国際的な枠組み FTA・EPA 協定が進んできた。

国内情勢➀

現行安全靴の JIS 規格（JIS T 8101）の最新の改訂は 2006 年であり、既に 10 年以上経過している。

➁

JIS 規格は原則として国際規格（ISO 規格）と整合性を図る必要があるが、現状安全
靴の ISO 規格の耐衝撃性能 200J に対応していない。

➂

つま先部の防護が特に必要ない第 3 次産業向け等の靴に対する規格体系がない。

➃

作業環境の改善に伴い、国内市場の安全靴のニーズが変化してきた。

2. 改訂の基本的な考え方

安全靴の JIS 規格について、国際規格と整合化を図りながら、我が国の安全靴に対する市場の要求ニーズに適合する規格体系に改訂する。

2

第2章

JIS T 8101 安全靴の規格

性能項目

規格値

1. 基本性能
デザイン

短靴、編上靴、長編上靴、半長靴、長靴⇒足の防護範囲によってデザインの 5 タイプ形状区分あり

区分

サイズは JIS S 5037（靴のサイズ）による。
かかと部がスリッパ形状は適用外。

甲被と表底の剥離抵抗

超重作業用 U 種

300N 以上⇒クラスⅠ（革製）に限定 した性

重作業用 H 種

300N 以上

普通作業用 S 種

300N 以上

軽作業用 L 種

250N 以上

能項目
先芯の寸法

先芯単体の寸法として規定、旧規格は外寸であったが、新規格から内寸の規格となる。

先芯の性能（金属製先芯のみ）

腐食箇所は直径 2mm 以下で、腐食領域

金属製先芯の耐食性（耐腐食性）

は 3 つ未満

先芯の性能（非金属製先芯のみ）

衝撃試験前の試料に目視で判るような著しい

非金属製先芯の ➀高温耐熱性

外観の変形があってはならず、衝撃試験後の➁低温耐熱性 ➂耐酸性

試料には二つに分断されるような割れを生じ➃耐アルカリ性 ➄耐燃料油性てはならない。

耐衝撃性

該当する衝撃エネルギーを加えた場合、先芯該当する作業区分による種類とと中底との隙間（油粘土の最低部の高さ）

は、U 種、H 種、S 種、L 種をいう

は、規格値に適合しなければならない。

耐圧迫性

該当する圧迫力を加えた場合、先芯と中底と該当する作業区分による種類との隙間（油粘土の最低部の高さ）は、規格値

は、U 種、H 種、S 種、L 種をいうに適合しなければならない。

着用耐久性

耐衝撃性及び耐圧迫性は、規格値に適合しな⇒中間層にゴム、ポリウレタン

ければならず、先芯が二つに分断されるよう以外の素材を使用する安全靴

な割れを生じてはならない。

に限定した性能項目(例えば、試験後の試料は目視でわかるような著しい変EVA を靴底の一部に使用する

形がなく、甲被と表底の接合部に試験に起因場合など)

する剥がれがあってはならない。

漏れ防止性

空気の漏れがあってはならない。

⇒クラスⅡ（総ｺﾞﾑ・総高分子製）
限定の性能項目
3

性能項目

規格値

1. 基本性能のつづき
甲被の厚さ

表 1 に適合しなければならない
表 1 甲被の厚さ⇒クラスⅡの安全靴において、裏布にメリヤス又はス
トッキングを使用している

厚さ mm

材料の種類

U 種・H 種・S 種

L種場合の厚さは、これらの材

革1.50 以上

1.20 以上料を含んだ厚さとする

ゴム

1.50 以上

1.20 以上

1.00 以上

高分子材料
甲被の引張特性

表 2 に適合しなければならない。
表 2 甲被の引張特性⇒クラスⅡ（総ｺﾞﾑ・総高分
子製）限定の性能項目

甲被の加水分解性

材料の種類

引張強さ

N/mm2

伸び

%

ゴム

10 以上

350 以上

高分子材料

6 以上

200 以上引張強さの変化率は－50%～＋50%⇒クラスⅡ（総ｺﾞﾑ・総高分
子製）のポリウレタン製甲被限定の性能項目
甲被の銀面割れ高さ 6.0mm 以上、力 150N 以上⇒クラスⅠ（革製）限定の

床革については、高さ 6.0mm、力 150N を加えた

性能項目
甲被の耐老化性時の表面に異常がないこと。
引張強さの変化率は－20%～＋20%⇒クラスⅡ（総ゴム・総高分
子製）限定の性能項目
表底クリート（注 1）

設地面側の高さ 2.5mm 未満の突起は、「クリート⇒靴底には「クリートなし」

なし」とみなす。先芯の下辺折り曲げ部分を除いと「クリート付き」があて、JIS T 8107 で指定された部分には、横側に開り。

放されたクリートをもたなければならない。

表底の厚さ及びクリートの高さ

表 3 に適合しなければならない。
表 3 靴底の厚さ及びクリートの高さ
靴底の種類

靴底の厚さ及びクリートの高さ mm

クリートなし表底

d1 6 以上

クリート付き表底

d1 3 以上 d2 2.5 以上

4

性能項目

規格値

1. 基本性能のつづき
表底の引裂強さ

表 4 に適合しなければならない。
表 4 表底の引裂強さ⇒クラスⅠ（革製）限定の
性能項目

表底の引張特性

表底の材質

引裂強さ N/mm

ゴム

35 以上

ポリウレタン

25 以上

表 5 に適合しなければならない。
表 5 表底の引張特性
引張強さ

伸び

N/mm2

%

ゴム

14 以上

300 以上ポリウレタン

6 以上

300 以上ゴム

8 以上

300 以上

高分子材料

8 以上

300 以上

材料の種類
クラスⅠ

クラスⅡ

表底の加水分解性

引張強さの変化率は－50%～＋50%⇒ポリウレタン製表底及び表底の一部にポリウレタンを組込
んだ底限定の性能項目
表底の耐老化性

引張強さの変化率は－20%～＋20%

今回 JIS T 8101 は 2006 年の改訂以来の大幅な改訂となりました。
基本性能では、今回の改訂で➀着用耐久性、➁先芯の寸法と性能、➂甲被の寸法と性能、➃
表底の寸法と性能が新規に追加されました。
特徴的なものは、中間層にゴム、ポリウレタン以外の素材を使用する安全靴に限定した性能項目としての着用耐久性があります。これはクッション性などの要求によって、中間層に発泡体素材を使用する場合、素材や構造によってはつま先部の安全性能を阻害する可能性があるため、この性能項目を加えました。
先芯の寸法は、旧規格は外寸でしたが、新規格では内寸に変更し、ISO 国際規格に合わせ
ました。
（注 1）

クリートとは、表底の接地面側に滑り止めの目的で突出させた部分

5

性能項目

規格値

2. 付加的性能
耐踏抜き性

踏抜き防止板は、安全靴を損傷しない限り取り出

踏抜き防止板の構造

せないような方法で靴底内部に装着。

耐踏抜き性

金属製踏抜き防止板の腐食域が五つ以上は不可

金属製踏抜き防止板の耐食性で、そのいずれも 2.5mm2 を超えてはならない。
1×106 回の屈曲後に目に見える亀裂又は剥離の耐踏抜き性
踏抜き防止板の耐屈曲性跡が生じてはならない。

耐踏抜き性
金属製踏抜き防止板を装着し底部分に貫通したときの力は 1100N 以上でなけた安全靴の耐踏抜き性

ればならない。

耐踏抜き性
非金属製踏抜き防止板を装着

1100N の力において、試験用くぎの先端が試験片した安全靴の耐踏抜き性を貫通してはならない。
表 6 の試験電圧印加したとき、1 分間通電不可。

電気絶縁特性表 6 絶縁安全靴の種別及び試験電圧
絶縁安全靴の種別

記号

試験電圧

対応する電気的等級

交流電圧 300V 超、600V 以下の電路で使用

I-600

3000V

電気的等級 00

交流電圧 600V 超、3500V 以下の電路で使用

I-350012000V

電気的等級 00

交流電圧 3500V 超、7000V 以下の電路で使用

I-700020000V

電気的等級 0※絶縁安全靴に使用する先芯は、非金属製先芯でなければならない。

耐熱伝導性
靴底の高温熱伝導性(150±5)℃の熱盤を使用し、安全靴の中底の上側
表面の温度が初期温度より 22℃上昇する時間
は、表 7 に適合しなければならない。
表 7 靴底の高温熱伝導性
高温熱伝導性区分

記号

温度上昇時間

1

HI1

20 以上

2

HI2

min

30 未満

30 以上

試験後の安全靴は JIS T 8107 の付属書 A の要件に適合しなければならない。
中敷以外の断熱材は、安全靴を損傷しない限り取り出せないような方法で組み込まなければならな
い。
6

性能項目

規格値

2. 付加的性能のつづき
耐熱伝導性
靴底の低温熱伝導性

中底の上側表面の温度は、初期温度より 10℃低下する
時間が表 8 に適合しなければならない。
表 8 靴底の低温熱伝導性
低温熱伝導性区分

記号

温度上昇時間

1

CI1

20 以上

2

CI2

min

30 未満

30 以上

中敷以外の断熱材は、安全靴を損傷しない限り取り出せないような方法で組み込む。
かかと部の衝撃エネル

表底の衝撃エネルギー吸収性が 20J 以上でなければなら

ギー吸収性

ない。

耐水性

80 分後に靴の中に目視で湿った部分の総面積が 3 cm2⇒クラスⅠ限定の性能

以上は不可。

項目
足の保護性

衝撃時表底、先芯及びできるだけ広範囲に衝撃を分散

足甲プロテクタの構させる構造。

造

足甲プロテクタは安全靴を損傷しない限り取り出せない
ような方法で取り付ける。

足の保護性
足甲プロテクタの耐最低部の高さ（粘度の最低部の残厚＋試験用靴型の切欠

衝撃性（ｻｲｽﾞ 25.0）

け部底厚）が 25mm 以上なければならない。

耐切創性
デザイン

短靴は選定不可。

耐切創性
耐切創性をもつ靴のフェザーライン（注 2）より上に 30mm 以上、先芯から構造

かかとの端までにわたる範囲の保護域が必要。
保護域は先芯後端から 10mm 以上先端側に入り込む。
先芯と保護材との間に隙間があってはならない。
保護材は安全靴に恒久的に取り付ける。
切傷保護のために異種素材を使用する場合、それらの素材は相互に取り付けるか、又は重ねて取付ける。

耐切創性
耐切創性

試験片にカットスル―が（注 3）生じてはならない。
また、耐切創性をもつ安全靴については、耐踏抜き性についても要件に適合しなければならない。
7

性能項目

規格値

2. 付加的性能のつづき
表 9 に適合しなければならない。

耐滑性
グリセリン塗布したステン

表 9 グリセリン塗布したステンレス鋼材床面の耐滑性能

レス鋼材床面における耐滑

動摩擦係数
試験条件

性能

前方向への水平な滑り

2（記号 F2）
0.30 以上

区分

1（記号 F1）
0.20 以上.
0.30 未満

甲被の付加的性能
甲被の耐燃料油性

体積変化率は－12%～＋12%でなければならない。

⇒クラスⅡ限定の性能項目
表底の付加的性能
表底の耐高熱接触性

溶融してはならず、踏付け部周辺で折り曲げたときに、亀裂が生じてはならない。

表底の付加的性能
表底の耐燃料油性

体積変化率は－12%～＋12%でなければならない。

付加的性能では、今回の改訂で➀電気絶縁特性、➁靴底の高温熱伝導性、➂靴底の低温熱伝導性、➃耐水性、➄耐切創性、➅表底の耐高熱接触性、➆耐踏抜き性、➇かかと部の衝撃エネルギー吸収性、➈足甲の保護性（足甲プロテクタの耐衝撃性）、➉耐滑性、⑪甲被の耐燃
料油性、⑫表底の耐燃料油性の 12 項目となりました。
特徴的には、電気絶縁特性は、総ゴム・総高分子製の絶縁用保護具（絶縁ゴム長靴等）に限定した性能項目であり、靴底の高温熱伝導性は炉前作業用の耐熱靴に、靴底の低温熱伝導性
は冷蔵庫・冷凍庫内の作業用途に適用される性能となります。 耐水性は革製の場合の水の耐浸透性能を示し、耐切創性は、鋭利な物体に対する甲被の耐性を示します。表底の耐高熱
接触性は、靴底の高熱に対する耐溶融性能を示し、 耐滑性は、旧規格を踏襲していますが、新規格からは動摩擦係数の規格値が床に合わせて 2 区分となりました。
（注 2）

フェザーラインとは、靴の甲被と表底の接合部とを靴の全周において結んだ
ライン

（注 3）

カットスル―とは、防護材料の切断試験において、最も身体側に近い防護材料
面において 10mm を超えた切断長さ。試料が単層又は複数層からなる素材で、それが例えば、耐切創性をもつ安全靴などの最終製品を構成したとき、動いているソーチェーンを着用者の身体から見て外側になる試料の面に当てる。ソーチェーンが試料の層を切りながら減速して止まったときに、ソーチェーンを当てた面と反対側になる面に、10mm を超える切断が生じることを意味する。

8

3. 表示
製品表示

安全靴の製品には次の項目の明瞭な表示が必要。
a) 靴のサイズb) 製造業者の名称又はその略号c) 製造年月又はその略号d) 規格名称e) 保護の種類記号及び/又は該当する保護のカテゴリー
表示（表 10、表 11）
表 10 安全靴のカテゴリー表示種類

該当する材料区分

基本要件又は付加的要件

PB

クラスⅠ及びⅡ

基本要件

P1

クラスⅠ

基本要件＋かかと部の衝撃エネルギー吸収性能省略可＋表底の耐燃料油性＋クリート付き表底
P2

クラスⅠ

P1＋耐踏抜き性

P3

クラスⅠ

P2＋表底の高熱接触性

P4

クラスⅡ

基本要件＋かかと部の衝撃エネルギー吸収性能＋表底の耐燃料油性＋クリート付き表底P5

P4＋耐踏抜き性

クラスⅡ

表 11 ハイブリッド安全靴の種類記号種類

該当する材料区分

基本要件又は付加的要件

HV

クラスⅡ

JIS T 8101 の付属書 A 参照

安全靴の表示例
JIS T 8101 安全靴

クラスⅡ

普通作業用

種類 PB の場合

クラスⅡ

軽作業用

種類 P4 HV の場合⇒ 安全靴 CⅡ/SJIS T 8101 安全靴⇒ 安全靴 CⅡ/L/P4/HV
JIS T 8101 安全靴

クラスⅠ

普通作業用

種類 P1 高温熱伝導性 HI2 の場合⇒ 安全靴 CⅠ/S/P1/ HI2

安全靴の表示については、旧規格に対して、性能項目が増えたため、ISO 国際規格に倣って複数の性能項目をまとめて表示するカテゴリー表示を導入しています。（ISO 国際規格とは内容は異なります）革製安全靴では P1,P2,P3 が該当し、総ゴム・総高分子製安全靴
では P4.P5 が該当します。
ハイブリット安全靴の種類記号 HV は、総ゴム・総高分子製安全靴に適用され、履口より上の部分に甲被と異なる材料を使用した靴で、フード付きの安全長靴などがあります。
9

4. 取扱説明書
使用上及び保管上の注意を示した取扱説明書を添付又は一包装ごとに表示する。
旧規格から追加された記述は次のとおり。
➀

クラスⅡの絶縁安全靴の電気絶縁特性についての取扱い上の注意事項。

➁

取り外し可能な中敷を使用する安全靴について、中敷を入れた状態での性能試験を行ったことの明記、中敷を入れた状態での使用の遵守。
更に、中敷の交換は安全靴と同じ靴メーカーが供給する同等のものに限定することの警告。

➂

中敷のない安全靴について、中敷のない状態での性能試験を行ったことの明記、中敷を入れた場合には導電靴、静電気帯電防止靴については電気特性に影響を与えることの警告、及びつま先の防護性能に影響を与えることの警告。

中敷の交換が安全靴と同じ靴メーカーが供給する同等のものに限定した理由は、交換する
中敷によって（主に厚い中敷を挿入したような場合）は、つま先部の安全性を低下させた
り、静電靴においては、静電気帯電防止性能を阻害するなどのリスクを防止するためです。（静電靴に関する事項は JIS T 8103 静電気帯電防止靴の取扱説明書の箇条部分に記載しています。
）

10

第3章

JIS T 8108 作業靴の規格

性能項目

規格値

1. 基本性能
一般

耐踏抜き性、耐滑性、耐切創性、電気絶縁特性又は耐熱伝導性のうち、必ず一つ以上の性能を満たさなければならない。
（選択は任意）デザイン

短靴、編上靴、長編上靴、半長靴、長靴の 5 タイプ形
状区分あり

サイズは JIS S 5037 による。

甲被と表底の剥離抵抗

250N 以上でなければならない。

⇒クラスⅠ限定の性能項目

中底は損傷しない限り取り外すことができない構造。
中底を使用しない場合は、恒久的に取り付けられた中
敷を使用。

耐踏抜き性
踏抜き防止板の構造

踏抜き防止板は、作業靴を損傷しない限り取り出せな
いような方法で靴底内部に装着。

耐踏抜き性
金属製踏抜き防止板の耐

金属製踏抜き防止板の腐食域が五つ以上あってはなら

食性ず、そのいずれも 2.5mm2 を超えてはならない。

耐踏抜き性
踏抜き防止板の耐屈

1×106 回の屈曲後に目に見える亀裂又は剥離の跡が生曲性じてはならない。

耐踏抜き性
金属製踏抜き防止板を装底部分に貫通したときの力は 1100N 以上でなければ着した作業靴の耐踏抜き

ならない。

性
耐踏抜き性
非金属製踏抜き防止板を1100N の力において、試験用くぎの先端が試験片を貫装着した作業靴の耐踏抜

通してはならない。

き性
耐滑性
グリセリン塗布したステ
ンレス鋼材床面における耐滑性能

表 12 に適合しなければならない。
表 12 グリセリン塗布したステンレス鋼材床面の耐滑性能
動摩擦係数
試験条件

前方向への水平な滑り

112（記号 F2）
0.30 以上

区分

1（記号 F1）
0.20 以上.
0.30 未満

性能項目

規格値

1. 基本性能のつづき
耐切創性
デザイン

短靴は選定してはならない。
フェザーラインより上に 30mm 以上、つま先からかかと耐切創性
耐切創性をもつ靴のの端までにわたる範囲の保護域を持たなければならない。

構造

切傷保護のために異種素材を使用する場合、それらの素材
は相互に取り付けるか、又は重ねて取付ける。

耐切創性

試験片にカットスル―が生じてはならない。また、耐切耐切創性

創性をもつ作業靴は、耐踏抜き性についても要件に適合。

電気絶縁特性表 13 の試験電圧を印加したとき、1 分間は通電しない。
表 13 絶縁作業靴の種別及び試験電圧

絶縁作業靴の種別

記号

試験電圧

対応する電気的等級

交流電圧 300V 超、600V 以下の電路で使用

I-600

3000V

電気的等級 00

交流電圧 600V 超、3500V 以下の電路で使用

I-350012000V

電気的等級 00

交流電圧 3500V 超、7000V 以下の電路で使用

I-700020000V

電気的等級 0耐熱伝導性
靴底の高温熱伝導性

作業靴の中底の上側表面の温度は、初期温度より 22℃上昇
する時間が表 14 に適合しなければならない。
表 14 靴底の高温熱伝導性
高温熱伝導性区分

記号

温度上昇時間

1

HI1

20 以上

2

HI2

min

30 未満

30 以上

試験後の作業靴は JIS T 8107 安全靴・作業靴の試験方法の付属書 A の要件に適合しなければならない。
中敷以外の断熱材は、作業靴を損傷しない限り取り出せないような方法で組み込まなければならない。
耐熱伝導性
靴底の低温熱伝導性

中底の上側表面の温度は、初期温度より 10℃低下する
時間が表 15 に適合しなければならない。
表 15 靴底の低温熱伝導性
低温熱伝導性区分

記号

温度上昇時間

1

CI1

20 以上

2

CI2

min

30 未満

30 以上

中敷以外の断熱材は、作業靴を損傷しない限り取り出せないような方法で組み込まなければならない。
12

性能項目

規格値

1. 基本性能のつづき着用耐久性

試験後の試料は目視でわかるような著しい変形が⇒中間層にゴム、ポリウレタ

なく、フェザーラインに試験に起因する剥がれがン以外の素材を使用する作

あってはならない。

業靴に限定
漏れ防止性

空気の漏れがあってはならない。

⇒クラスⅡ限定の性能項目
甲被の厚さ

表 16 に適合しなければならない
表 16 甲被の厚さ⇒クラスⅡの安全靴において、裏布にメリヤス又は

材料の種類

厚さ mm

ストッキングを使用して革

1.20 以上いる場合の厚さは、これ

ゴム

1.20 以上

らの材料を含んだ厚さと高分子材料

1.00 以上する
甲被の引張特性

表 17 に適合しなければならない。
表 17 甲被の引張特性⇒クラスⅡ限定の性能項目
材料の種類

甲被の加水分解性

引張強さ

N/mm2

伸び

%

ゴム

10 以上

350 以上

高分子材料

6 以上

200 以上引張強さの変化率は－50%～＋50%。

⇒クラスⅡ（総ゴム・総高分
子製）のポリウレタン製甲被限定の性能項目
甲被の銀面割れ高さ 6.0mm 以上、力 150N 以上。

⇒クラスⅠ限定の性能項目

床革については、高さ 6.0mm、力 150N を加えた時の表面に異常がないこと。

甲被の耐老化性

引張強さの変化率は－20%～＋20%。

⇒クラスⅡ（総ゴム・総高分
子製）限定の性能項目
表底の厚さ及びクリートの高さ

表 18 に適合しなければならない。
表 18 靴底の厚さ及びクリートの高さ
靴底の種類

靴底の厚さ及びクリートの高さ mm

クリートなし表底

d1 6 以上

クリート付き表底

d1 3 以上 d2 2.5 以上

13

性能項目

規格値

1. 基本性能のつづき
表底の引裂強さ

表 19 に適合しなければならない。
表 19 表底の引裂強さ⇒クラスⅠ限定

表底の引張特性

表底の材質

引裂強さ N/mm

ゴム

35 以上

ポリウレタン

25 以上

表 20 に適合しなければならない。
表 20 表底の引張特性
引張強さ N/mm2

伸び %

ゴム

14 以上

300 以上ポリウレタン

6 以上

300 以上ゴム

8 以上

300 以上

高分子材料

8 以上

300 以上

材料の種類
クラスⅠ

クラスⅡ

表底の加水分解性

引張強さの変化率は－50%～＋50%。

⇒ポリウレタン製表底及び表底の一部にポリウレタンを組込んだ底限定の性能項目
表底の耐老化性

引張強さの変化率は－20%～＋20%。

今回 JIS T 8108 作業靴の規格が新規に制定されました。
安全靴の場合は、つま先部に硬質の先芯が装着されていることが必須ですが、我が国の多様化している作業環境を考えた場合、重量物の運搬作業はない、あるいは機械化しているのでつま先の防護は必要ないが、他に靴に要求する性能が必要であるという場合が出てきています。
一例としては、滑り易い床の上での作業のための耐滑性、高電圧と接触する可能性のある作業における絶縁ゴム長靴などが挙げられます。
今回、これらの要求に対応するために、JIS T 8108 作業靴の規格を新規に制定しました。
この規格を満たすためには、耐踏抜き性、耐滑性、耐切創性、電気絶縁特性又は耐熱伝導性のうち、必ず一つ以上の性能について、規格値を満たさなければならないことになっており、これが必須性能と言えます。（選択は任意）
これら選択自由な必須性能の他、基本性能として➀着用耐久性、➁漏れ防止性、➂甲被の寸法と性能、➃表底の寸法と性能が規定されています。
14

性能項目

規格値

2. 付加的性能
かかと部の衝撃エネル

表底の衝撃エネルギー吸収性が 20J 以上でなければな

ギー吸収性

らない。

耐水性

80 分後に靴の中に目視で湿った部分の総面積が 3 cm2⇒クラスⅠ限定の性能項目以上あってはならない。

甲被の付加的性能
甲被の耐燃料油性

体積変化率は－12%～＋12%。

⇒クラスⅡ限定の性能項目
表底の付加的性能

溶融してはならず、踏付け部周辺で折り曲げたときに、表底の耐高熱接触性

亀裂が生じてはならない。

表底の付加的性能
表底の耐燃料油性

体積変化率は－12%～＋12%。

付加的性能としては、➀かかと部の衝撃エネルギー吸収性、➁耐水性、➂甲被の耐燃料油性、➃表底の耐高熱接触性、➄表底の耐燃料油性があり、それぞれの性能項目の内容はJIS T 8101 安全靴と同じです。
3. 表示
製品表示

作業靴の製品には次の項目の明瞭な表示が必要。
a) 靴のサイズb) 製造業者の名称又はその略号c) 製造年月又はその略号d) 規格名称e) 保護の種類記号及び/又は該当する場合の表 25 の種類記号
表 25 ハイブリッド安全靴の種類記号種類

該当する材料区分

基本要件又は付加的要件

HV

クラスⅡ

JIS T 8108 の付属書 A 参照

作業靴の表示例
JIS T 8108 作業靴

クラスⅠ

耐滑区分 1 耐踏抜き性 P の場合

クラスⅡ

耐滑区分 1 甲被の耐燃料油性、表底の耐燃料油性の⇒ 作業靴 CⅠ/F1/P
JIS T 8108 作業靴

場合⇒ 作業靴 CⅡ/F1/UO/BO
表示は安全靴とは少し異なり、カテゴリー表示はありません。
15

4. 取扱説明書
使用上及び保管上の注意を示した取扱説明書を添付又は一包装ごとに表示する。
➀

甲被又は表底が著しく損傷した作業靴は、速やかに交換する。

➁

表底又は重層底の中間層がポリウレタンの場合は、熱、溶剤、酸、アルカリ性
薬品などによって溶解・分解を起こすことがあるので注意する。なお、溶剤などの薬品が付着した場合は、速やかにふき取る。

➂

表底がポリウレタンの場合は、加水分解性があるので、高温多湿及び直射日光を避け風通しの良い日陰で乾燥させておく。

その他新規に下記の事項を制定。
➀

クラスⅡの絶縁安全靴の電気絶縁特性についての取扱い上の注意事項。

➁

取り外し可能な中敷を使用する作業靴について、中敷を入れた状態での性能試験を行ったことの明記、中敷を入れた状態での使用の遵守。
中敷の交換は作業靴と同じ靴メーカーが供給する同等のものに限定することの警告。

➂

中敷のない作業靴について、中敷のない状態での性能試験を行ったことの明記、中敷を入れた場合には導電靴、静電気帯電防止靴については電気特性に影響を与えることの警告。

中敷の交換が安全靴と同じ靴メーカーが供給する同等のものに限定した理由は、交換する
中敷によって（主に厚い中敷を挿入したような場合）は、靴の内寸が変わりますので足当たりが生じたり、静電靴においては、静電気帯電防止性能を阻害するなどのリスクを防止するためです。（静電靴に関する事項は JIS T 8103 静電気帯電防止靴の取扱説明書の箇条部分に記載しています。
）

16

第4章

JIS T 8107 安全靴・作業靴の試験方法について

JIS T 8101 安全靴の改訂に伴い、その試験方法を別規格（JIS T 8107）として分離しました。主な試験方法の概要を説明します。

性能項目

区分

耐衝撃試験

基本性能

試験方法
製品の先芯を含むつま先部を切り取った試料を試験機に装着し、質量 20kg のくさび形の鋼製ストライカを種類ごとに指定された高さから自由落下させ、衝撃により変形した先芯と中底のすきま寸法を測定する。

耐圧迫試験

基本性能

製品のつま先部を残して甲被の部分を切り取った試料を試験機の平行な加圧盤の間に静置し、規定の圧力になるまで徐々に圧迫した後、力を解放し、圧迫により変形した先芯と中底とのすきま寸法を測定する。

表底のはく

クラスⅠの

表底と甲被各々のつま先先端部を試験機でつかみ、互

離抵抗

基本性能

いに反対方向に引っ張り、表底と甲被が剥がれる時の力を測定する。

漏れ防止試

クラスⅡの

靴試料の履き口に空気の送付管を取付けた後密閉し、

験

基本性能

その履き口までを水槽に浸し、靴試料に内圧が 8kPa になるまで空気を送り込み、気泡が連続して出ないことを確認する。

耐踏抜き試

付加的性能

靴試料を試験機の平行な加圧盤の間に静置し、表底と験

垂直に立てた試験用くぎに徐々に圧迫力を加えてゆき、くぎが貫通した時の力を測定する。

かかと部の

付加的性能

靴試料を試験機に靴内部のかかとの中心部に鋼製治具

衝撃エネルを当て、50N から 5kN まで徐々に圧迫力を加え、そのギー吸収試

時の力-変位曲線から吸収エネルギーを測定する。

験
足甲プロテ

質量 20kg の円柱状の鋼製ストライカを 100J の衝撃エ

付加的性能

クタの耐衝

ネルギーとなる高さから自由落下させ、衝撃により変撃試験

形した試験用靴型の足甲部のすきま寸法を測定する。

17

性能項目

区分

耐滑試験

付加的性能

試験方法
グリセリン水溶液を塗布したステンレス板の上に靴試料を静置し、上部から 500N の荷重を負荷させた状態でステンレス板の床をスライドさせ、その時の摩擦力から動摩擦係数を測定する。

耐水試験

耐切創試験

クラスⅠの

靴試料を水槽中に設置した屈曲試験機で毎分 60 回の速度で 80 分屈曲した時、靴の付加的性能中に湿った部分の総面積を測定する。

付加的性能

JIS T 8125-3 に従い、靴内部にサイジングボディを挿入してから、靴を締め具で固定し、革の左側、甲部、脚の前面、及び安全靴の場合は先芯の左側についても、チェーンソーで切断したとき、試験片にカットスル―が生じていないことを確認する。また、耐切創性をもつ靴は、耐踏抜き性についても要件に適合することを確認する。

電気絶縁試

クラスⅡの

JIS T 8010 の試験方法に従い、靴試料を試験機に装着し、靴試料に絶縁靴の種別に

験

付加的性能

応じた試験電圧を印加したとき、1 分間通電しないことを確認する。

靴底の高温

付加的性能

サンドバス中に設置した 150℃の熱盤上に靴試料

熱伝導試験を置き、規定部位まで砂を入れ、中底の初期温度から 22℃上昇するまでの時間を測定する。

靴底の低温

付加的性能

断熱低温槽中に設置した靴試料にステンレス製鋼球を挿入し、中底の初期温度から 10℃低下するま

熱伝導試験

での時間を測定する。

表底の耐高

付加的性能

300℃の銅盤の下に試験用プレートを挿入し、20kPa で 60 秒加圧ししてから取り出し、室温まで冷却した後、直径 10mm の丸棒に沿って試験プレートを曲げたとき

熱接触試験に試験片の表面に溶融、焦げ、亀裂又はひび割れがないことを確認する。

表底の耐燃

付加的性能

料油試験
甲被の耐燃

表底試料を 23℃に調整したイソオクタン中に 20 時間浸せきし、取り出した後体積変化率を測定する。

付加的性能

料油試験

甲被試料を 23℃に調整したイソオクタン中に 20 時間浸せきし、取り出した後体積変化率を測定する。

着用耐久性

靴底の中間層

靴試料を 60℃、80%RH 条件下での老化試験を行った後に衝撃試験及び圧迫試験を試験にゴム、ポリ行い、中底と先芯とのすき間寸法の規格値が規格値を満たし、且つ先芯の割れやフウレタン以外ェザーライン部に剥がれが生じないことを確認する。

の素材を使用する場合の基
本性能

18

第5章

安全靴 JIS T 8101 の附属書 JA の説明

今回の JIS 規格改訂では規格書に附属書（附属書 JA）という形で、安全靴の選択方法を表にまとめて掲載しました。
我が国には様々な作業環境においてどのような安全性能を持った安全靴が必要かという決まりがないため、各作業場で着用されている安全靴を確認してみると、オーバースペックのもの、アンダースペックのものが存在し、特にアンダースペックのものが問題となります。
一例を挙げますと、20kg 程度の重量物を持ち上げているにも関わらず、軽作業用の安全靴を着用している場合などは、リスクが大きいと言えます。
20kg の重量物を腰の高さまで持ち上げると想定すると、仮にそこから誤って安全靴のつ
ま先部に重量物を落下させても足指を十分防護できるかどうかは、安全靴の耐衝撃性の性能が重要となります。
想定した場合の落下時の靴のつま先部に加わる衝撃エネルギーは、腰の高さを 70cm と仮定すると、20×0.7×9.8≒137（J）となります。この衝撃エネルギーは安全靴の重作業用（H 種）の規格値 100J を上回る衝撃エネルギーであり、軽作業用（L 種）の規格値である
30J ではとうてい無傷で済むとは思えません。
安全靴の市販の状況では、JIS 規格品の場合は、個装箱又は製品（主に中敷が多い）に安
全靴の種類記号表示が入っていますので、これを見て選択すれば良いのですが、購入者にお聞きすると、記号の見方がわからないし、まず購入時は記号を見ないで、安全靴という表示があるものの中から気に入ったものを購入するということでした。
安全靴は、ある意味で保険と同じであり、着用中何事もなければそれで良く、事故時は足指を守るという性格の保護具です。保険に入る時には、どんな場合に保険が下りるか契約書を確認してから契約を結ぶと思います。安全靴の種類記号を確認せずに購入するということは、契約内容を確認しないで保険に入るようなものであり、事故が起きてから反省しても遅いということになります。
また、特殊な作業場に対して、どのような安全靴が適しているかについては、安全靴メー
カーに確認することも一つの方法ですが、ホームセンターや郊外の量販店で購入する場合などでは十分な情報が得られないことがあります。
安衛則第 558 条では、事業者は作業中の労働者に対して、通路等の構造又は当該作業の状態に応じて適当な履物を定めて履かせなければならないと規定されており、附属書の記載を適当な履物を選定するために活用頂きたく思います。
※安全靴が主として足指の防護性能を重要としているのは、作業において、物を落としたり物に挟む事故の場合、圧倒的に体から最も遠いつま先部に発生しやすいことによります。
※作業内容に対応する作業靴の選択方法については、JIS T 8108（作業靴）の附属書 JA に参考として記述していますのでご参照下さい

19JIS T 8101 の附属書 JA の利用のしかた
1. 安全靴の選択時は、まず作業に適合する安全靴の種類を選びましょう。
➀

あなたの取扱う重量物の重量と落下の可能性がある場合の想定される落下高さを考えましょう。

➁

簡単な計算式で、適合する安全靴の種類がわかります。
重量（kg）×落下高さ（m）×9.8 を計算してみて下さい。
この数値が 30 以下ならば軽作業用（L 種）以上の種類で対応できます。
70 以下ならば普通作業用（S 種）以上の種類で対応できます。
100 以下ならば重作業用（H 種）以上の種類で対応できます。
100 以上ならば最も安全性の高い超重作業用（U 種）の種類で対応することになります。（200 以上の場合は、超重作業用（U 種）でも完全には対応できません）

2. 次に作業内容から安全靴の必要な性能を選びましょう。
➀

あなたの仕事の作業環境はどのような環境かを考えましょう。
床に突起物はありますか。⇒あるならば「耐踏抜き性」が必要です。
靴の甲部にも物を落とすことがあります。⇒あるならば足甲プロテクタ付の安全靴が必要です。
床は水や油で滑り易いですか。⇒あるならば「耐滑性」が必要です。
革製安全靴で水を頻繁に取り扱いますか。⇒あるならば「耐水性」が必要です。
作業中くるぶしをぶつけることがありますか。⇒あるならば短靴ではなくくるぶしを防護できる編上靴以上の丈の高い安全靴が必要です。
作業で刃物を扱うことがありますか。⇒あるならば「耐切創性」が必要です。
変電所近傍など強電界中で作業しますか。⇒あるならば「導電性」が必要です。
人体に帯電する静電気で爆発や電子素子の破壊・異常が生じる可能性がありますか。⇒あるならば「静電気帯電防止靴」が必要です。
低～中電圧の加わる作業がありますか。⇒あるならば「絶縁性」が必要です。
高温床上での作業がありますか。⇒あるならば「靴底の高温熱伝導性」が必要です。
冷凍庫内作業がありますか。⇒あるならば「靴底の低温熱伝導性」が必要です。
床面の温度が 80℃以上ありますか。⇒あるならば「表底の耐高熱接触性」が必要であり、ポリウレタンの表底製品は避けましょう。
有機溶剤や薬品を使用しますか。⇒あるならば「甲被及び表底の耐燃料油性」が必要です。

➁

必要な性能が決まったら、個装箱又は製品の性能記号を確認し、選択しましょう。
次表を参考として下さい。

20

必要な性能記号表示(中敷や個装箱にあり)

超重作業用

U

重作業用

H

普通作業用

S

軽作業用

L

耐踏抜き性

P

かかと部の衝撃エネルギー吸収性E

足甲プロテクタの耐衝撃性

M

耐滑性

F1 又は F2 があり、F2 がより滑りにくい

耐水性

W

耐切創性

C

電気絶縁特性

電圧によって I-600,I-3500,I-7000 があり

靴底の高温熱伝導性

HI1 又は HI2 があり、HI2 が熱伝導は遅い

靴底の低温熱伝導性

CI1 又は CI2 があり、CI2 が熱伝導は遅い

表底の耐高熱接触性

H

表底の耐燃料油性

BO

甲被の耐燃料油性

UO

革製安全靴

P1

かかと部の衝撃エネルギー吸収性※クリート付き表底の革製安全靴で、基本性能＋かか

表底の耐燃料油性と部の衝撃エネルギー吸収性＋表底の耐燃料油性をもつ場合、P1 と表示します。

革製安全靴

P2

かかと部の衝撃エネルギー吸収性※クリート付き表底の革製安全靴で、P1＋耐踏抜き

表底の耐燃料油性性をもつ場合、P2 と表示します。

耐踏抜き性
革製安全靴

P3

かかと部の衝撃エネルギー吸収性※クリート付き表底の革製安全靴で、P2＋表底の高

表底の耐燃料油性

温熱接触性をもつ場合、P3 と表示します。

耐踏抜き性
表底の高温熱接触性
総ゴム製又は総高分子製安全靴

P4

かかと部の衝撃エネルギー吸収性※クリート付き表底の総ゴム製又は総高分子製安全表底の耐燃料油性

靴で、基本性能＋かかと部の衝撃エネルギー吸収性＋表底の耐燃料油性をもつ場合、P4 と表示します。

総ゴム製又は総高分子製安全靴

P5

かかと部の衝撃エネルギー吸収性※クリート付き表底の総ゴム製安全靴又は総高分子

表底の耐燃料油性製安全靴で、P4＋耐踏抜き性をもつ場合、P5 と表

耐踏抜き性

示します。

21

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22

50 音順）

編集後記
本冊子をまとめるに当たりましては、今回の安全靴 JIS 規格の改訂及び作業靴 JIS 規格の新規制定について、その概要をコンパクトにまとめることに主眼をおきました。
また JIS 規格本文は独特の言い回しがあり、規格本文から内容を理解するにはある程度の慣れが必要ですので、できるだけ平易な言い回しでまとめるようにしました。
今回の安全靴 JIS 規格の改訂及び作業靴 JIS 規格の新規制定においては、ISO 国際規格とできるだけ整合化を図ったためにかなり大幅な変更となっており、本来その内容を十分に説明するにはかなりのページを割く必要がありますが、冊子ということで割愛できるものは割愛したダイジェスト版となっていることはご了承願います。
本冊子ではまずは新規格がどのような規格であるかについて、その概要を知るための参考書として活用頂きたく存じます。

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20-04-000

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