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妊産婦・小児・精神疾患患者の受け入れ

COVID-19 陽性妊産婦の受け入れ体制構築に向けた対応○小塩史子

姫路赤十字病院

当院は病床数 560 床の急性期病院で播磨姫科スタッフを感染症病棟に各勤務派遣する体路医療圏の中核施設であり、COVID-19 の重点制とし、病棟間でスムーズに連携できるように、医療機関として 15 床を確保している。また総事前に担当者一覧表を作成して対応した。

合周産期母子医療センターに指定されており、年間約 550 件の分娩に対応している。

産科スタッフが担当したことで、産科症状出現時に速やかに対応できた症例が複数あった。

COVID-19 感染拡大に対して、当院は地域に切迫早産妊婦が前期破水となり緊急帝王切開おける小児・周産期の診療機能を確保する方針

分娩になった症例、また産後では乳房緊満のたを一貫して示し、2020 年７月から 2021 年 11め苦痛を伴う症例などである。一方で呼吸器症

月までの間に 39 例の陽性妊婦の入院受入れを状が急激に増悪し、中には高次施設に転院が必行った。陽性者の分娩方針は、数時間で分娩に要な症例もあった。感染症病棟スタッフが担当至る場合は経腟分娩も検討するが、帝王切開分したことで呼吸器症状増悪の予兆を見逃さず、娩を基本としていた。陽性期間中に分娩となっ適切に対応でき速やかな治療につなげることたのは 15 例であり、その内訳は経腟分娩 1 例、ができた。また感染病棟、産科病棟双方の看護帝王切開分娩 14 例であった。

係長が中心となって勉強会を企画開催し、互い陽性妊産婦受け入れ体制構築に向けて、日々、受け入れ対策の検討・変更を繰り返し行ってきの専門領域の知識の普及を図り、その後の看護に活かすことができた。

た。その経緯の中で行ってきた対応や工夫について述べる。

2）妊産褥婦のメンタルヘルスケア
陽性の妊産褥婦の中には、緊急入院や緊急帝

1. 感 染 症 病 棟 で あ っ て も 通 常 の ケ ア が 提 供 で王切開分娩、隔離に伴う閉塞感から精神的に変きる体制整備

調をきたす方が複数あり、助産師が中心となっ1）産科・感染症病棟スタッフのパートナーシて丁寧に思いを聞き、気持ちに寄り添う関わりップナーシングを行う必要があった。精神的なつらさは看護者

陽性妊産婦の入院中の担当スタッフは、妊産への信頼関係がないと吐露できないため担当婦が求めるケアを行うために、助産師を中心と者の継続性も検討した。当初は担当スタッフのする産科スタッフが対応する必要があると考心身の負担も考慮し日変わり担当としていたえた。また COVID-19 感染は呼吸器症状が急激が、スタッフと話し合いの機会を持ち、日勤帯に増悪する病態であるため、感染症病棟スタッは 3 日間の継続担当とする取り組みも行った。

フと産科スタッフが互いの専門性を発揮しなそうすることで担当者は妊産褥婦の精神的ながら、パートナーシップナーシングを行い看護変化が把握しやすく、妊産褥婦は「昨日と同じする方針とした。陽性妊産婦が入院すると、産助産師さんで、分かってくれていた。
」と話し、− 91 −

複数の方が自分の近況を理解してくれている

カルテ上の共有フォルダを用い、情報（新たなと捉えられていると感じた。

入院、病態の変化など）を共有できる仕組みを作った。また呼吸器症状の増悪や産科症状の出

3）出産後の関わり現などが生じ治療方針を検討する必要がある

出産後は児に対面で面会できないため、児の場合は、関連部署の看護管理者間で作成した電状況を理解してもらえるように様々な工夫を話連絡網を用いて速やかに伝達した。さらに看した。具体的には iPad を用いて時間の制約を護管理者から医師やスタッフに伝達し情報共設けない面会や医師からの治療方針について有する体制を整備した。治療方針については、の説明を行った。児の担当看護師は日々の児の関連部門（感染症病棟、産科、小児科、呼吸器様子を写真に撮り褥婦に届けた。また育児技術

内科、麻酔科、手術室、ICU）の医療職や感染習得は、陰性化を確認した後に、授乳や沐浴が管理認定看護師が集まり、日勤帯の開始・終了実施できるように GCU と連携して計画した。技時をはじめ、夜間・休日であっても随時カンフ術習得の状況に応じて児の退院日を延長するァレンスを行うようにしていた。などの調整や家族の参加も促した。褥婦からは帝王切開分娩の日時が決定すれば、関連職種育児を通し「やっと産んだ感覚がする。
」「何とがブリーフィングを行い、患者搬送、搬送経路かやっていけそう。」という声が聞かれ、出産確保、児受け助産師など役割分担を明確にし、した実感を持ち、退院後の育児をやっていける流れや注意点を確認した。分娩終了後には、看という感覚をもってもらえていると感じた。

護管理者が主導して多職種カンファレンスを退院後は担当助産師が中心となって継続的持ち様々な問題点を抽出し、改善策を検討した。

な関りができるように後方的に支援した。保健

具体的には診療科間の治療方針の違い、感染予師と育児支援ネットシステムを活用して速や防対策の不備、職種や部門間の連携不足などのかに情報共有を行い、産後 1 か月健診時にバー問題点について話し合いを行った。各々の問題スレビューや保健指導が行えるように業務調点について様々な立場でディスカッションす整を行った。

る機会を重ねたことが、現在の診療体制の整備に大きく貢献したと考えている。

看護管理者として日々、刻々と変わる状況に対応することに精一杯であった。しかし常に

2）保健センターや地域産科施設との連携「真理は現場にあり」という信念をもち、担当

第 5 波が到来したころ、陽性妊婦の入院要請看護職から実践場面での問題やアイデアを意が急増した。しかし保健センターとの間で在宅図的に聞き取ることを行い、よりよいケア提供

療養中の陽性妊婦や濃厚接触者について情報に向けてマニュアルの変更、環境整備を行った。

共有ができていないため、ベッドコントロールまた管理ラウンドを実施し、妊産褥婦の困りごや人員配置に難渋する状況があった。保健センとがないかや適切な看護が行えているかを確

ターに情報提供を依頼したところ、情報がリア認する機会をもち、感染症病棟に入院していてルタイムに得られるようになり、情報をもとにも日ごろ行っている看護が提供できているこ

限りある医療資源の中でスムーズに受け入れとを確認した。

を行えるようになった。この背景には、これまで培ってきた保健師との顔の見える関係性が2.こんなときこそ多職種・多部門連携活かされたと感じている。また定期的に保健師

1）施設内での連携や地域の産科施設の看護管理者と感染対策や入院している陽性妊婦の状態は院内の電子− 92 −困りごとについて情報共有するとともに、地域でできる連携について話し合う機会をもった。

いただろうと思う。しかし目の前にいる妊産褥

そうすることで施設内にとどまらず地域レベ婦により良いケア提供を行うために、実践現場ルでも陽性妊婦の受け入れ体制構築に向けただからこそ気づける多くのアイデアや工夫を課題を明らかにできた。

惜しみなく出し、ケアの手をつないでくれたことに心からの感謝と敬意を表す。

最後に経験から得られた知見を今後の新たな感染陽性者を担当した看護職は個人防護具を装着し息苦しさや暑さに耐え、自身も感染するか症対策の備えとして体系化しておきたいと考えている。

もしれないという恐怖と戦いながら看護して− 93 −

兵庫県立こども病院における新型コロナウイルス感染対策の取り組み－子どもへの不利益を防ごう－〇新谷茜・中島由佳・上西美奈子・松本奈美

兵庫県立こども病院

小児の新型コロナウイルス感染症は、デルタ

小児の新型コロナウイルス感染症の患者を株以降は発熱や嘔吐・哺乳不良等の感染症の症受け入れると共に、当院は、周産期を含め免疫状が出現し入院を必要とする子どももいたが、不全者や気道・循環器・代謝疾患等、様々な疾概ね軽症であることが特徴である。感染経路は、 患を持つかかりつけの患者の通常診療や兵庫両親や祖父母から子どもへの家庭内感染がほ

県下における小児 3 次医療施設としての機能とんどである。

を維持していくための重要な役割を担ってい兵庫県では 20 歳未満の陽性者数は 20 歳未る。その役割を継続するため、流行当初より「必満の人口の約 1.5％にあたる約 13,800 人であ要十分かつ合理的な感染対策を講じ、①医療従り、兵庫県における全陽性者数の約 18％を占事者が罹患しない、②院内で患者間の水平伝播める（2021 年 12 月時点）。そのような状況でを起こさない」という目標を病院として掲げ、兵庫県内の小児医療における新型コロナウイ対策を講じてきた。感染経路別予防策は個人防ルス感染症対策の課題が明らかになってきた。

護具の使用やゾーニング方法等も含め、成人と養育者である親が感染し重篤化すると子ども同様に飛沫・接触感染対策を行ってきたが、こは無症状であっても保護的に入院せざるを得

れらには小児特有の問題があった。一つ目は、ないこと、また、子ども自身に入院が必要とな軽症といえども、子どもは食事・排泄等においった際に親の付き添いなしで単独入院が可能て直接的な日常生活援助が必要ということでな施設が兵庫県には当院以外に無いというこある。また、保育も含め、抱っこ等密接したケとであった。

アが多いことで、レッドゾーンでの滞在時間が当院は感染症指定病院ではないが、新型コロ長時間になる傾向にあった。二つ目に、子どもナウイルス感染症の受け入れ病床として集中はマスクが適切に装着できないうえに、看護師治療を要する患者のための PICU2 床と感染症のフェイスシールドやガウンを剥がす、破った病床の 5 床、計 7 床を準備していた。そして、りするなどの行為が度々見られ、医療者の防護流行から１年を経た第 3 波の 2021 年１月 8 日が破綻しやすく、飛沫・接触感染のリスクが高に１例目が入院した。これ以降、2021 年 10 月くなるということである。これらの問題に加え、末までに 27 名の小児の入院患者を受け入れた。

スタッフからは、防護具の着用に時間を要する

年齢の中央値は 1 歳、そのほとんどが 10 歳未ため、泣いていても速やかに訪室することがで満の患者で、酸素投与や人工呼吸管理を要するきないというジレンマの訴えや心電図の電極患者はいなかった。そのうち 8 名（29.6％）はシールを口に入れるなど個室における安全面入院治療が不要な社会的理由による預かり入に対する懸念等も聞かれた。そもそも接触感染院の患者であった。

対策はゾーニングも含め、効果的な感染対策で− 94 −

はあるが、患者と接触する時間、いわゆる看護減し家族として過ごせる重要な時間となる２）。

ケアの時間が減る傾向にあり、患者に不安を与そのため、新型コロナウイルス感染症の流行後えるなど様々な不利益を及ぼす１）、と言われても一時的に面会人数や時間の制限は行なったいる。

が、院内一律の面会禁止は行わず、面会者の体そこで、子どもの成長発達と特有のリスクへの理解、そして根拠に基づいた感染対策の実践調確認やワクチン接種歴の確認をしたうえで面会可能としている（図３）。

を並行して、バランスを取りながら子どもへの不利益を出来るだけ少なくする感染対策と看護ケアを当院では実践しているため、その実際を記録する。
＜プレイルーム（病棟におけるこどもの遊び場）＞
子どもにとっての「遊び」は生活そのものであり、遊びによってさまざまな発達が促されて
図１ プレイルーム

いく。入院中の子どもたちの生活は、制限されることが多く、十分に遊ぶことができる環境とは言えない２）。そのような状況のなかでも、プレイルームが可能な限り成長発達を促す「遊び」ができる場所になるよう、当院ではプレイルー
ムの使用を禁止していない。但し、プレイルー
ムは複数の子どもたちが集まり、おもちゃを共図２ プレイルーム使用名簿有する機会が多いため、できるだけ２ｍの距離を取りながら遊べるようプレイルームを区画分けする（図１）、１度にプレイルームを使用できる家族の数を決める等、保育士や病棟看護師を中心に感染対策を行いながらも子どもたちの「遊び」の機会を取り上げることのないようにしている。また、新型コロナウイルス感染症患者が発症した際には、面会者も含めてプレイルームを使用していた場合に「いつ」「どこで」「だれと」「どのように」遊んだのかが事後でもわかるよう使用者の記録を残し、管理し図３ 面会者確認証ている（図２）。実際に陽性者がでた場合もこれらを用いて追跡調査を行っている。

＜診療や職員の行動＞＜家族の面会＞
子どもにとって入院は、母子分離や生活範囲

新型コロナウイルス感染症流行当初から、神などの制約からストレスを多く抱える環境と戸市の流行に基づく当院独自のフェーズを決なる。その中で、家族と過ごせる面会は、面会め、診療や職員の行動について指針となる者や時間などの制限があったとしても、子ども「COVID-19 対策ロードマップ」（以下、ロードだけでなく家族にとっても分離への不安を軽マップ）を作成し、運用している（図４）。こ− 95 −

の内容は Infection Control Team（以下、ICT）＜引用文献＞が決定するのではなく、新型コロナウイルス対

１）Kathryn B Kirkland,et al．Taking Off

策本部会議において事務部門・診療部・看護部・

the Gloves: Toward a Less Dogmatic

コメディカルなど多職種多部門のメンバーでApproach検討し決定される。ロードマップはフェーズにIsolation ,基づき、①診療の内容、②職員の院内・院外活

Diseases, 2009, vol.48(pg.766–771)

動、 ③職員以外のスタッフの出入りについて

２）五十嵐 隆,こどもの医療に携わる感染対策

totheの専門家がまとめた個別に対応するのではなく、ロードマップに基ュアル,じほう,2015＜参考文献＞るようにしている。特に会食に関しては、当初

１ ） Kensuke

ofClinicalの「原則」を示しており、ICT が全ての事案にづき各部門・個人が自ら考え判断し、行動でき

UseContactInfectious

小児感染対策マニ

Shoji,etofal ． Clinicalより、兵庫県の推奨より厳しく設定している。

Characteristics

Hospitalized

そのため、職員には、当院の果たす役割と目標

COVID-19 in Children: Report From theについて理解してもらうよう院内広報や ICT

COVID-19 Registry in Japan , Journal

が窓口になり毎日定時に相談を受け付ける「コof the Pediatric Infectious Diseases

ビッドアワー」という取り組みを通じて周知にSociety, 2021, vol.10 (pg.1097–1100)
２）「データベースを用いた国内発症小児努めた。
これらの経緯を経て、現在までクラスターのCoronavirus Disease2019(COVID-19) 症発生はなく、当院の診療は継続できている。現例の 臨床経過に関する検討」の中間報

在も小児医療における新型コロナウイルス感

告,日本小児科学会 予防接種・感染症対染症対策の課題は解決したとは言い難い。第６

策委員会,2021 年 8 月 30 日,

波にむけて行政と連携して準備を整えながら、

http://www.jpeds.or.jp/uploads/files/

これからも特定の個人・部門が頑張るのではな

20210830covid19chukan_houkoku.pdf

く、職員全員で各々が「感染対策による子ども

３）「新型コロナウイルス感染者の発生状への不利益」を防ぐために役割を果たし、感染況」兵庫県ホームページ

対策の妥当性を考えながら未来ある子どもたhttps://web.pref.hyogo.lg.jp/kk03/cor

ちを守っていきたいと思う。

ona_hasseijyokyo.html

図４ COVID-19 対策ロードマップ− 96 −

精神科病院における COVID-19 受入れにかかる取り組み○森田亮一 １ ）・足立久美子 2）

兵庫県立ひょうごこころの医療センター１）

感染管理認定看護師 ２ ） 看護部長・認定看護管理者【背景・目的】精神科患者対象の発熱外来：精神疾患の急性

COVID-19 流行直後、社会全般が混乱状態に期にある患者は、興奮・混乱状態により発熱しある中、一般医療における精神疾患を持つ患者ているケースも少なくない。そこで、安全で確の敬遠や、精神科医療においての感染症対策の実な検査等を行うため、精神疾患をもつ発熱患ノウハウ不足等の影響から、精神疾患を持つ発者に限定した発熱外来を設置した。受入れは、熱患者へ対応できる施設が不足していた。

精神科救急情報センター経由とし、他精神科病その中で、流行開始直後から県内精神科医療院での発熱症例も含め、県内全域からの受入れの中核を担う当院での、精神疾患を持つを行った。加えて、検査体制が十分でない他精COVID-19 患者の対応への取り組みを報告する。

神科病院からの検体のみの受付も行い PCR 検【活動内容】

査の代行実施も行った。

受入れ準備：2020 年 3 月より、COVID-19 患者

精神疾患をもつ陽性患者の受入れ：発熱外来の受入れ病床確保のため、精神科救急の受入れでの陽性者の受入れだけでなく、陽性確定したを停止し、「医療保護入院の要件を満たす精神精神疾患を持つ患者や、一般病院に入院中に精症 状 が あ る 」 か つ 、「 発 熱 や 濃 厚 接 触 歴 等

神症状が悪化したケースの受入れも行った。身COVID-19 を疑う症例または COVID-19 陽性症例」 体的に重症化した場合の対応は、身体合併症治へ特化した対応を開始した。また、県立こども療連携病院である県立尼崎総合医療センター

病院の感染症内科医師の管理・指導の下、当院等と調整を行った。また、受入れにあたり、ゾの COVID-19 診断ガイドや患者対応手順を作成ーニング等の調整を行い、陽性患者であってもし、様々な場面を想定したシミュレーションを個室内だけでなく、ホール等の開放的な環境で実施し、スタッフの技能向上と不安軽減にも対療養できるように調整を行った。

処し、安全に受入れるための準備を行った。

面会等の受入れ：二重扉を活用し、安全に面会できる環境を整え、終末期における家族面会も実施することができた。

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【成果・考察】の安定化や、より快適な療養環境提供のための2021 年 12 月までに精神疾患を有する患者ゾーニングの再考等、陽性者であってもホールの、発熱外来 106 件、陽性例 77 件の受入れを等の開放的な環境で療養できるようにした。結行った。COVID-19 流行当初から、県内の精神疾果、精神的安定が図れ、拘禁反応等による暴力患を有する発熱等患者や陽性患者の受入れを行為等の減少に効果があったと考える。

当院に一本化したことは、圏域での精神科救急システムの堅持に効果があった。ただし、発熱症例受入れからの陽性例の検出はなかった。これは、精神科救急患者は、他者との関りが著しく低下することも多く、社会生活での COVID19 との接触リスクが低いためと考える。そのため、精神科救急対応では、標準予防策遵守でのリスク軽減が可能と考える。ただし、精神症【おわりに】状により、医療者の想定を超える行動（マスク

精神科には「隔離」という治療手段があをしない、安静を保てず環境を汚染させる、医る。隔離中の患者の想いを身近に感じている療者の防護具を破損させる）など、感染対策に精神科看護師だからこそ、安易に「感染隔協力が得られないケースも少なくなかった。そ離」の手段を選ばず、陽性患者に可能な限りこで、確実に対応できる人員の確保と共に、感の開放的な療養環境の提供に繋がったことは染対策のみでなく、暴力リスク等も想定した防意義深い。また、精神科病院は平時では感染護具の使い分け等、十分にシミュレーションを症対応の頻度は低い。しかし、COVID-19 流行行った。

下においてはクラスターが多発するなど高リまた、陽性患者の対応数の増加は、スタッフスク環境にあることを再認識した。今後も、に自信と意識変容をもたらした。創意工夫した

患者の尊厳を第一にした確実な標準予防策にケア介入や家族看護の重要性を語り、精神症状努めていきたい。

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