東海地区

教育システム情報学会 2021年度学生研究発表会

ICT を活用した日本語支援が必要な子どもたちに対する授業支援
Teaching support for children who need Japanese language support using ICT
依田 和樹*1
Kazuki YODA*1*1 愛知教育大学大学院*1 Aichi University of Education
Email: s221s070@auecc.aichi-edu.ac.jp
あらまし：愛知県は, 全国でも突出して日本語支援を必要とする子どもたちの数が多い県である。本研究は, 愛知県知立市内の中学校に在籍する日本語支援が必要な生徒を対象とし, 当該生徒が授業を受ける上での諸課題に対して, ICT の活用により解決することを目指している。なお, 本稿の位置づけは, 修士 1 年生の筆者が本研究会にて修論の中間発表を行うことで, これまでに取り組んできた研究の成果を報告し,修士課程修了までの残り 1 年間に取り組むべき研究の方向性を明確にすることである。
キーワード：日本語教育, ICT 活用, 授業支援

1.

はじめに2.

JSL 児童生徒が抱える困難の実態把握

す｣「読む」「書く」「聴く」のいわゆる 4 技能における諸項目について, 6 段階で評価される(3)。したがって, DLA を活用したアセスメントにより, 4 技能に関して子どもたちが抱えている困難を, 詳細に把握することができる。
しかしながら, DLA を用いたアセスメントのみでは, JSL 児童生徒が授業を受ける上での課題を把握するには不十分である。例えば, 筆者が実習校で日本語支援に関わった外国籍生徒に行った聞き取りから, 教科書の活字は問題なく読めるが, 黒板の文字は読みづらいと感じる子や,「読み」「書き」単体では問題なくても, 教師の話を聞きながらノートを取ることに困難を感じる子がいることが分かっており,このようなつまずきは DLA によって評価することができない。ゆえに, JSL 児童生徒が授業を受ける上で抱える困難を総合的に捉えるためには, DLA による児童生徒の日本語能力に関する評価に加え, 児童生徒が授業を受ける際に抱いている苦手意識の実態を把握することも必要となる。生徒 1 人 1 人が持つ苦手意識は多岐にわたることが想定されるため, 自由記述によるアンケートとの併用が望ましいと考える。
加えて, DLA の実施にあたっては, ある程度まとまった時間を確保しなければならないことも課題となる。DLA を実施するにあたり, キットによっては最大 40 分程度の時間を要するものもあり(3), 休み時間のみで完結することは難しい。ゆえに, 授業時間や放課後の時間の一部を使用せざるを得なくなることから, 実際に実現できるか否かは不明確である。
なお, DLA に代わるより短い時間で実施可能なアセスメント方法は, 現段階では見つかっていない。
そこで代案として, JSL 児童生徒が想定されるつまずきを各設問に割り当てた, 選択式のアンケートの実施を検討している。アンケートの設問は, (西岡,2012)や(海津, 2012)が, 彼女らの先行研究を元にまとめた, 学習障害児（以下 LD：Learning Disability 児

1989 年の出入国管理法の改正以降, 労働者として多くの外国人が在留している。これに伴い, 学校に在籍する日本語指導が必要な児童生徒（以下, JSL：
Japanese as Second Language 児童生徒と記載）の数も年々増加しており, 平成 30 年度には小中高各校種における JSL 児童生徒数は, 5, 0000 人を上回った(1)。
特に, 愛知県における JSL 児童生徒数は他の都道府県と比べて突出して多い(1)。実際, 現在筆者が定期的に訪問している知立市内の実習校でも, ブラジル,スペイン, フィリピンを中心とした, 多様な国籍の子どもたちが通学し, 日本国籍の子どもたちと共に授業を受けているが, 日本語が不慣れなために授業を受ける上での配慮を必要とする子どもたちも多く見受けられる。
一方, GIGA スクール構想により, 今年度から小中学生に対して, 1 人 1 台の端末と校内通信ネットワークが整備され(2), JSL 児童生徒に対する支援に向けた活用も期待されている。
そこで, ICT を活用した支援の実施を通して, 実習校に通う JSL 生徒の授業理解と学習意欲が向上することを期待し, 実践研究を計画している。

JSL 児童生徒が抱える困難を把握する手段としては, 文部科学省の「外国人児童生徒のための JSL 対話 型 ア セ ス メ ン ト （ DLA ： Dialogic LanguageAssessment）」（以下, DLA と記載）によるアセスメン
トが知られている。DLA は, 子どもたちの言語能力の測定と それに応じた学習支援の検討を目的に開発された, 対話型の測定ツールであり, 子どもたちの会話の流暢度や弁別的言語能力, 教科学習言語能力を測定することができる(3)。DLA は,「導入会話」「語彙力チェック」「話す」「読む」「書く」「聴く」の 5 つのキットからなり, このうちのいずれかを対象児童生徒の日本語能力に応じて行うことで, ｢話79

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教育システム情報学会 2021年度学生研究発表会と記載）の学習におけるつまずきの具体像とその要因(4)を参考に設定しており, 下の図 1 は, 設定したアンケート項目の一部（「書き」に関する領域）を抜粋したものになる。なお, LD 児に関する先行研究を参考にした理由は, JSL 児童生徒に対する先行研究が乏しい点と, LD 児と第二言語習得者について共通する点が見られることによる。
図 1「書き」に関する設問
Q 次のうち, 当てはまるものを選んで下さい。
・書いた字を後で読み返せないことがある。
・母語と同じ早さで書けない。
・書き順が分からないことがある。
・難しい漢字を書くのは大変だ。
・黒板の文字を写すのが難しい。
・小さい「つ」や, 小さい「や」「ゆ」「よ」を間違えて書いてしまうことがある。
例：○「行った」→×「行た」
・文字の順序を間違えて書いてしまうことがある。
例：○「やわらかい」→×「やらわかい」
・「、」や「。
」を間違えた位置に書いてしまうことがある。

3.

ICT を活用した支援に向けて

4.

まとめと今後の研究の進め方

(2)

(3)

(4)

(5)

(松尾, 2021)は, 第二言語の学習者の支援について
は, 教授言語として学習者の母語を活用するバイリンガル教育や, 第二言語を基に進める JSL 教育などの方法があることを示しつつ, 子どもたちの母語が多様であることと母語に習熟した教師が少ない日本においては, JSL 教育を推奨している(5)。したがって,
JSL カリキュラムにおける教材の一部に, ICT を活用した支援を位置づけることが望ましいと言える。
なお, ICT を活用した支援の一例として, 翻訳支援が取り上げられることもあるが, これについては,慎重になるべきであるとの声もある。したがって,翻訳アプリ等による支援も手段の 1 つとして視野に入れつつも, 授業における困難の実態に応じた支援を前提とし, 活用方法を検討する。

本稿では, ICT を活用した日本語支援を行うことを目的として, 対象生徒の実態把握の方法と, JSL カリキュラムの理念に則った支援の在り方について検討した。この結果, 実習校の環境に合わせた柔軟な調査の実施と, 日本語教育の枠組みに応じた支援の実施が可能となった。
今後は, 本稿に基づき実態把握を行い, 生徒の困難に応じた支援の方法を検討する。そして, ICT による支援を取り入れた授業実践とその評価の実施を計画している。
参考文献(1) 文部科学省 (2020). ｢『日本語指導が必要な児童生徒80の受け入れ状況等に関する調査(平成 30 年度)』の結果について｣. https://www.mext.go.jp/content/20200110_
mxt-kyousei01-1421569_00001_02.pdf (2022/02/06 閲覧).
文部科学省 (2021). ｢GIGA スクール構想の最新の状況について｣. https://www.mext.go.jp/kaigisiryo/content/20210319-mxt_syoto01-000013552_02.pdf (2022/02/06
閲覧).
文部科学省 (2012). ｢外国人児童生徒の総合的な学習支援事業：外国人児童生徒のための JSL 対話型アセス
メント DLA｣. https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/clarinet/003/1345413.htm (2022/02/06 閲覧).
一般財団法人特別支援教育士資格認定協会編 (2012).
『S.E.N.S 養成セミナー特別支援教育の理論と実践（第２版）：Ⅱ指導』. 金剛出版.
松尾知明(2021).『多文化クラスの授業デザイン：外国につながる子どものために』. 明石書店.