博

士

学

位

論

文

内容の要旨および審査結果の要旨

第

24

集

（平成 20 年度）

金

沢

医

科

大

学

は し が き
本集は、学位規則（昭和 28 年 4 月 1 日文部省令第 9 号）第 8 条
による公表を目的として、本学において博士（医学）の学位を授与した者の論文内容の要旨および審査の結果の要旨を収録したものである。

− 第24集 目
学位授与
番
号

氏

甲

第364号

須

甲

第365号

俵

名
永

次 （平成20年度） −
論

文

題

名

頁

恭

子

Glycated Hemoglobin and Risk of Stroke, Ischemicand Hemorrhagic, in Japanese Men and Women

・・・・・・

1

健二

Effects of maternal dioxin exposure on newborn
size at birth among Japanese mother‑infant pairs

・・・・・・

4

司

Association of seroprevalence of human
metapneumovirus with small vessel disease withdementia in elderly inpatients in Japan・・・・・・

7

亨

皮下組織内に注入されたヒアルロン酸の分解・吸収過程について・・・・・・

10

成日

シスプラチン依存症アポトーシスと細胞膜スフィンゴ
ミエリンとの関連

・・・・・・

14

理

恵

Relation of long‑term body weight change tochange in lipoprotein particle size in Japanese
men and women: The INTERMAP Toyama Study

・・・・・・

17

甲

第366号

能

村

幸

甲

第367号

宮

永

甲

第368号

黄

甲

第369号

長

沼

甲

第370号

近

藤

環

放射線治療後の早期治療効果判定における高分解能MR
imaging および 1H‑MR spectroscopy の有用性に関する実験的検討・・・・・・

20

乙

第267号

尾

崎

守

SNPsジェノタイピングアレイを用いた超微細染色体構
造異常検出にむけた基礎的検討−先天性多発奇形・精神発達遅滞の症例の場合−

・・・・・・

23

乙

第268号

福

永

壽

晴

安静呼吸下Negative Expiratory Pressure負荷時気流阻止法によるFlow Limitationの検出法の開発

・・・・・・

27

乙

第269号

北

岡

和

代

Burnout and Risk Factors for Arteriosclerotic
Disease: Follow‑up Study

・・・・・・

31

す

なが

本

籍

栃

学 位 の 種 類

博士（医 学）

学 位 記 番 号

甲

第３６４号

学位授与の日付

平成２１年３月１９日

学位授与の要件

学位規則第４条第１項該当
Glycated Hemoglobin and Risk of Stroke, Ischemic

木

恭

こ

須

学 位 論 文 題 目

永きょう

氏名（生年月日）子（昭和 46 年 6 月 4 日）

県and Hemorrhagic, in Japanese Men and Women（グリコヘモグロビン A1c と脳卒中発症との関連に関する
大規模疫学研究）論 文 審 査 委 員

主

査

中

川

秀

昭

副

査

森

本

茂

人

古

家

大

祐

松

井

真

学位論文内容の要旨
研究目的
糖尿病は循環器疾患発症の重要な危険因子として確立しており，脳卒中発症との関連についても報告されている。これまでの報告では糖尿病の有無あるいは血糖値と脳卒中との関連を見たものが多い。しかし，近年血糖状態の長期の指標として多用されているグリコ
ヘモグロビン A1c（HbA1c）と脳卒中発症との関連についての報告は少ない。特に脳卒中発症の多いアジア系民族の一般人集団においての検討はない。そこで申請者は，大規模な日本人集団を対象に長期コホート研究を行い，HbA1c と脳卒中発症との関連について明ら
かにすることを目的とした。
実験方法
T 市で平成 12 年に実施した基本健康診査の受診者 39,529 人（男 11,849 人，女 27,680人）のうち，40 歳〜79 歳で HbA1c 検査データを有した 32,726 人（男 9,558 人，23,168人）を対象に追跡調査を実施し，平成 18 年末までの脳卒中発症を把握した。平均追跡期
間は 5.6 年であった。脳卒中発症は地域脳卒中登録システムを用いて把握した。
解析のエンドポイントは全脳卒中発症，および虚血性脳卒中発症（脳梗塞，脳塞栓，脳血栓），出血性脳卒中発症（脳出血，くも膜下出血）とした。ベースラインの HbA1c は4.9%以下，5.0‑5.4%，5.5‑5.9%，6.0‑6.4%，6.5‑6.9%，7.0%以上の 6 カテゴリーに分け，
HbA1c 6 カテゴリーについて年齢調整脳卒中発症率を算出した。また，交絡因子とは独立した関連を明らかにするために，Cox 比例ハザードモデルを用いて HbA1c カテゴリー別の多変量調整ハザード比を算出した。多変量調整においては，性，年齢のみ調整するモデル‑ 1 ‑と，性，年齢，肥満度(BMI)，血圧レベル，血清総コレステロール，血清 HDL コレステロ
ールの６因子を調整するモデルを検討した。各因子はカテゴリー化した上でダミー変数を作成して調整した。ハザード比の比較レベルは最も対象者数が多い HbA1c 5.0‑5.4%のカテゴリーとした。
実験成績
ベースラインにおける HbA1c 別の対象者の割合は 4.9%以下:15.2%，5.0‑5.4%:56.2%，
5.5‑5.9%:18.6%，6.0‑6.4%:4.1%，6.5‑6.9%:2.1%，7.0%以上:3.9%で 5.0‑5.4%の人数が最も多かった。追跡期間中の脳卒中発症数は全脳卒中で男 200 人，女 193 人，そのうち，虚血性脳卒中が男 137 人，女 103 人，出血性脳卒中が男 56 人，女 83 人であった。年齢調整
脳卒中発症率は，男女とも全脳卒中および虚血性脳卒中において HbA1c の上昇とともに上昇する傾向を示した。
Cox 比例ハザードモデルによる解析においては，性，年齢調整ハザード比と６因子の多変量調整ハザード比はほぼ同様の傾向を認め，HbA1c 5.0‑5.4%の群に比べて，HbA1c が6.0%以上の群では有意なハザード比の上昇を認めた。多変量調整ハザード比は全脳卒中をエンドポイントとした場合，6.0‑6.4%で 1.48 (95%信頼区間[CI]: 0.98‑2.23)，6.5‑6.9%
で 1.75 (95%CI: 1.05‑2.91)，7.0%以上で 2.27 (95%CI: 1.59‑3.24)であった。虚血性脳卒中の発症では，HbA1c との関連はさらに強く，6.0‑6.4%で虚血性脳卒中発症ハザード比
1.98 (95%CI: 1.23‑3.20)，6.5‑6.9%で 2.28 (95%CI: 1.25‑4.41)，7.0%以上で 3.23
(95%CI: 2.14‑4.87)であった。出血性脳卒中発症は HbA1c との有意な関連を認めなかった。
総括および結論
これまでの欧米における疫学研究の結果では，空腹時血糖と脳卒中発症との関連においては特に高いカテゴリーでリスクが急に上昇し，閾値の存在が示唆されている。最近の英国での疫学研究で HbA1c との関連が報告され，HbA1c 7.0%以上で急なリスクの上昇が見られ，やはり閾値の存在が示唆された。これまで HbA1c と脳卒中発症について検討したアジアからの報告はなく，本研究において脳卒中発症リスクは比較的軽度の HbA1c の上昇である HbA1c 6.0%以上で明らかな上昇を見せることが明らかにされた。また，欧米では脳卒中発症が少ないため病型別の検討も少なかったが，本研究において，HbA1c と病型別の脳卒中発症リスクを検討した結果，虚血性脳卒中において特に強く，出血性脳卒中との関連がないことも明らかにされた。アジア系民族においては比較的軽いレベルの耐糖能障害から脳卒中リスクが高まることが示唆され，今後のわが国の脳卒中予防対策において重要な知見となるものと考えられた。
論文審査結果の要旨
申請者は，血糖コントロール状況の指標であるグリコヘモグロビン A1c（HbA1c）に注
目し，一般住民健診を対象とした大規模な地域コホートにおいて，HbA1c と脳卒中発症の関連とを検討した。
慢性的な血糖値の上昇は糖尿病三大合併症である細小血管障害の原因のみならず，動脈‑ 2 ‑硬化性疾患の危険因子であることが認識されてきている。しかしながら，一般成人集団を対象に，過去数ヶ月間の血糖状況を反映する血液指標である HbA1c と脳血管疾患発症との関連を検討したコホート研究はまだ少ない。しかも，これまでの報告は欧米からのものであり，脳卒中が多いとされるアジア人の報告は皆無である。申請者は，約 33,000 人という大規模な一般日本人集団を平均 5.6 年間追跡することで，アジア人においても HbA1c の上昇が脳卒中発症のリスクを上昇させることを明らかにした。特に，虚血性脳卒中の発症リスクは HbA1c 上昇と強く関連し，出血性脳卒中の発症リスクは HbA1c 上昇と関係ないことが報告された。これまで HbA1c と脳卒中発症との関連を虚血性脳卒中と出血性脳卒中に分けて比較検討した報告はなく，本研究において脳卒中発症に対する HbA1c の影響が脳卒
中病型により異なることを示したことは，病型別脳卒中発症の病態を考える上でも重要である。
これまでの報告では，HbA1c の高値なもので脳卒中発症のリスクが上昇することが報告されているが，脳卒中発症に対する HbA1c の閾値については，まだ十分明確にされていない。本研究で，脳卒中発症における HbA1c の閾値は存在せず，HbA1c の上昇に伴い連続的に脳卒中発症のリスクが増加することが示された。さらに HbA1c 6.0‑6.4％という軽度の耐糖能障害の存在が疑われる HbA1c レベルから虚血性脳卒中の発症リスクが有意に上昇することを示した。すなわち，軽症糖尿病患者や境界型糖尿病患者のみならず健常者と思われる軽度 HbA1c 高値者に対しても，HbA1c を指標とした保健指導が脳卒中発症リスクを低減させる可能性が示された。
以上，本研究では，アジア系民族の比較的大規模な集団において HbA1c と脳卒中発症の関連について検討した初めての報告であること，HbA1c と脳卒中発症リスクとの関連は脳卒中の病型により異なり虚血性脳卒中において特に強いことを明らかにしたこと，また，
HbA1c の上昇に伴い脳卒中発症リスクは連続的に上昇し HbA1c 6.0%以上という比較的軽度の HbA1c の上昇においても脳卒中発症リスクが有意に上昇することを明らかにしたこと，などが新しく重要な知見として評価された。これらの本研究の成果は，わが国の脳卒中予防対策を考える上でも公衆衛生学的に重要な知見を提供するものと考えられ，本論文は博士(医学)の学位に値する業績として評価された。

（主論文公表誌）
Cerebrovascular Diseases

Vol.26，№3，2008

‑ 3 ‑

たわら

けん

健

じ

氏名（生年月日）

俵

本

籍

大

学 位 の 種 類

博士（医 学）

学 位 記 番 号

甲

第３６５号

学位授与の日付

平成２１年３月１９日

学位授与の要件

学位規則第４条第１項該当

学 位 論 文 題 目

Effects

阪二（昭和 36 年 9 月 22 日）

府

of maternal dioxin exposure on newborn size

at birth among Japanese mother‑infant pairs（母親のダイオキシン曝露が胎児発育に与える影響に関する研究）
論 文 審 査 委 員

主

査

中

川

秀

昭

副

査

田

中

卓

二

牧野田
八

田

知
稔

久

学位論文内容の要旨
研究目的
妊娠中の母親のダイオキシン類(DXNs；PCDDs/DFs)への低濃度暴露における次世代への健康影響については，幼児期の発育への影響が報告されている。こうした調査は，母乳中
DXNs 濃度を毒性等量(TEQ)に換算し,出生後の児への曝露評価の指標として用いられてきた。しかし,母乳中 DXNs 濃度は母親の妊娠前ならびに妊娠中の曝露量の指標ともなり得る。
そこで申請者は北陸地方の母親を対象に母乳中の DXNs の異性体(17 種)の各レベルと胎児発育状況を示す新生児の生下時身体計測指標との関連について検討し，低濃度暴露による
DXNs の胎児発育に与える影響を明らかにすることを目的とした。
実験方法
本研究の対象者は北陸地方に在住し，出産した女性である。調査の目的を理解したうえで調査協力に同意した 75 名より妊娠前ならびに妊娠時の医療データのほか，自記式アン
ケートを実施し，出産歴，既往歴，喫煙・アルコール摂取の有無，食習慣，職歴などについて調査した。なお，これら 75 名の母親においての社会経済性，栄養摂取や健康管理における特異的な差異は認められなかった。新生児の特性に関しては，カルテより生下時の身長，体重，胸囲，頭囲，性別，在体週数を転記した。
母乳は出産後一カ月以内に採取し，分析直前まで冷凍庫にて‑20℃の状態で保存された。
DXNs 分析については，母乳試料 10g より脂肪を抽出した後，一連のクリーンアップ操作
にて PCDDs/DFs を分離，回収し，最終的に 20μl まで濃縮したものを測定試料とした。そのうち 2μl をガスクロマトグラフに注入し，高分解能質量分析装置で SIM 法にて測定，‑ 4 ‑17 種の DXNs 異性体を選択的に検出して測定した。
以上のデータを用い，新生児の生下時身体計測値と母乳中ダイオキシン類濃度との関連を単相関分析，重回帰分析を用いて検討した。
実験成績
新生児の生下時の身体計測値および在胎週数と母乳中 DXNs の各異性体濃度との関連について検討した結果，児の身長と 1,2,3,6,7,8‑HxCDD，2,3,4,7,8‑PeCDF，2,3,4,6,7,8‑
HxCDF，ならびに 3 種いずれの TEQ とにも有意な負の相関が認められた。また児の頭囲に関しては，2,3,7,8‑TCDD と有意な負の相関を示したが，TEQ との間には有意な相関は認められなかった。そこで在胎週数，性別，母親の年齢および身長を共変量として重回帰分析
を 行 っ た 。 そ の 結 果 ， 新 生 児 の 身 長 と 1,2,3,7,8‑PeCDD ， 1,2,3,6,7,8‑HxCDD ，
2,3,4,7,8‑PCDF の 3 種の異性体と 1,2,3,6,7,8‑HxCDF，2,3,4,6,7,8‑HxCDF の 2 種の TEQ
が，共変量とは独立に有意な負の関連を示した。さらに上記に児の体重を共変量に加えた重回帰分析では，新生児の頭囲と 2,3,7,8‑TCDD が共変量を考慮しても独立して有意な負の関連を示した。
総括および結論
新生児の身長と 1,2,3,7,8‑PeCDD，1,2,3,6,7,8‑HxCDD，2,3,4,7,8‑PeCDF の 3 つの異性体と有意な負の関連が認められた。これら異性体の TEQ レベルは 9.63 pg/g‑lipid TEQ で，総 TEQ(11.75 pg/g‑lipid TEQ)の 83%に達する。従って特定の異性体に暴露するというよ
りかは，母体内での DXNs 毒性量が増加すれば，胎児の体格に影響すると考えられた。これとは対照に，新生児の頭囲は 2,3,7,8‑TCDD と有意な負の関連が認められた。この異性体の総 TEQ に占める割合は 5.3%であった。頭囲は新生児の脳の重さを予測する指標として使われているため，2,3,7,8‑TCDD の毒性が特異的に中枢神経系に影響を及ぼすことが示唆された。
論文審査結果の要旨
申請者は一般住民のダイオキシン類(DXNs)の日常生活レベルの曝露下における次世代への健康影響を明らかにするために，母乳中の DXNs 濃度と新生児の身体計測値の関連を検討した。
これまでの研究では，母乳中 DXNs 濃度を 2,3,7,8‑TCDD の毒性等量に換算した TEQ 濃度を指標として出生後の児への影響について検討されていたが，本研究では母乳中 DXNs 濃
度を TEQ 濃度だけでなく 17 種の異性体濃度別に胎児発育との関連を検討し，低レベル暴露のダイオキシン類の毒性について考察したことは新しい研究アプローチとして評価された。
新生児の身体計測値と母乳中の DXNs 濃度との関連性を検討した結果，胎児の体格指標である身長と 1,2,3,7,8‑PeCDD，1,2,3,6,7,8‑HxCDD，2,3,4,7,8‑PeCDF の 3 つの異性体とに負の関連を，さらに脳の発育指標である頭囲と 2,3,7,8‑TCDD とに負の関連を認めたことは重要な知見として評価された。
‑ 5 ‑さらに，身長との関連性が認められた３異性体は，日常生活下レベルの曝露では濃度レベルが比較的高く，かつ 2,3,7,8‑TCDD 毒性等価指数が高い DXNs であったことは，母体内での DXNs 毒性量が増加すれば胎児の体格に影響することを示していること明らかにした。
さらに，頭囲との関連性が認められた異性体は濃度レベルが低いが最も毒性の強い
2,3,7,8‑TCDD であり，この 2,3,7,8‑TCDD の胎内暴露が児への脳の発育に影響することを明らかにしたことは高く評価された。
以上，本研究では，母乳中のダイオキシン異性体別に胎児の発育への影響を検討したこと，いくつかの異性体濃度と新生児の身長や頭囲と負の関連を認めたこと，ダイオキシン類の低レベル暴露においてトータルの毒性等量が増加すると胎児の発育に影響を及ぼし，さらに異性体として 2,3,7,8‑TCDD の曝露量が増加すると頭の発達に影響を及ぼすことが示唆されたことなどが重要な知見として評価された。これらの本研究の成果は，ダイオキ
シン毒性学に，環境中 DXNｓ汚染対策を考える上でも公衆衛生学上に重要な知見を提供す
るものと考えられ，本論文は博士(医学)の学位を授与するに値するものと評価される。

（主論文公表誌）
Environ Health Prev Med

Vol.14, №2, 2009

‑ 6 ‑

の

むら

本

籍

石

学 位 の 種 類

博士（医 学）

学 位 記 番 号

甲

第３６６号

学位授与の日付

平成２１年３月１９日

学位授与の要件

学位規則第４条第１項該当
Association of seroprevalence of human metapneumovirus with

川

幸

じ

能

学 位 論 文 題 目

村こう

氏名（生年月日）司（昭和 51 年 1 月 14 日）

県

small vessel disease with dementia in elderly inpatientsin Japan（施設入所高齢者における小血管病性血管型認知症に対する血清抗ヒトメタニューモウイルス抗体価の関連)論 文 審 査 委 員

主

査

森

本

茂

人

副

査

地

引

逸

亀

中

川

秀

昭

竹

上

勉

学位論文内容の要旨
研究目的
ヒトメタニューモウイルスは小児の急性上気道炎の原因ウイルスとして 2001 年発見され, 我が国でも小児における感染率は高く 10 歳までに抗体価はほぼ 100％陽性となる。
ヒトメタニューモウイルス感染に対しヒトは終生免疫を得ることはなく, 高齢者に至るまで繰り返し感染することが知られている。このことから, 血清抗ヒトメタニューモウイル
ス‑IgG 抗体価の高値はヒトメタニューモウイルスの繰り返す感染歴を意味すると考えられる。申請者らは高齢者入所施設におけるヒトメタニューモウイルスによる肺炎を伴う集団感染, およびアポリポ蛋白 E4 型を示す高齢者における血清抗ヒトメタニューモウイル
ス‑IgG 抗体価の高値を報告してきたが, 本研究においては血清抗ヒトメタニューモウイ
ルス‑IgG 抗体価と高齢者の認知症との関連につき検討した。

実験方法
対象は施設入所高齢者 111 例（平均＋SD 年齢：81＋9 歳, 65−99 歳, 男性 58 例, 女性
53 例）である。Mini‑mental State Examination を行い, 28 点以上の 39 例（80＋9 歳,
男性 19 例, 女性 20 例）を認知機能正常群とし, 23 点以下を認知症群とし, 認知症群については ICD‑10NA に基づき, MRI または CT 画像を参考に Roman らの基準に従い, 皮質枝
梗塞後認知症 21 例（83＋8 歳, 男性 9 例, 女性１2 例）, 小血管病性血管型認知症 19 例
（83＋8 歳, 男性 11 例, 女性 8 例）, およびアルツハイマー型認知症 32 例（81＋10 歳,
男性 19 例, 女性 13 例）に分類した。頸動脈狭窄など低灌流に基づく認知症, 脳出血後認‑ 7 ‑知症, 二次性認知症, および混合型認知症, さらには腎不全例, 心房細動例, ステロイド
投与例, 急性疾患例, 悪性疾患例, 経管栄養例は除外した。これらの例において認知症に対する既知の危険因子である高血圧（>140/90 mmHg または降圧薬服用中）, 糖尿病（空腹時血糖>126 mg/dl または抗糖尿病薬服用中）, 高コレステロール血症（>220 mg/dl ま
たは抗高コレステロール薬服用中）, アポリポ蛋白 E4 型とともに血清抗ヒトメタニューモ
ウイルス‑IgG 抗体価につき調査した。2 群比較は Mann‑Whitney U 検定または χ２検定を用いた。また各認知症への独立有意関与因子の検定には年齢, 性, および p<0.2 の関与傾向を得た全ての因子を交絡因子とし多重ロジスティック回帰分析を用い検定した。
実験成績
上記診断基準による認知機能正常群, 皮質枝梗塞後認知症群, 小血管病性血管型認知症
群, アルツハイマー型認知症群の何れの 2 群間においても, 性別, 年齢, 糖尿病罹患率,
高コレステロール血症罹患率に有意差は認められなかった。高血圧罹患率は皮質枝梗塞後認知症で 71%とアルツハイマー型認知症群の 44%に比し高値傾向（p=0.050）を認めたが,他の 2 群間比較では有意傾向を認めなかった。一方, これら高齢者 111 例の抗ヒトメタニ
ューモウイルス‑IgG 抗体価は全例陽性で, 40−5120 倍希釈（中央値 640 倍）と幅広く分布していたが, 小血管病性血管型認知症群（中央値 2560 倍）における価は, 認知機能正常群（中央値 640 倍）, 皮質枝梗塞後認知症群（中央値 640 倍）, およびアルツハイマー型認知症群（中央値 640 倍）の各値に比し有意（p=0.01）に高値を示し, またアポリポ蛋
白 E4 型の出現率は認知機能正常群（5%）に比し, アルツハイマー型認知症群で 21%と有意（p=0.036）の高値を, また皮質枝梗塞後認知症（19%,p=0.069）, 小血管病性血管型認知症群(20%, p=0.069）では高値傾向を示した。年齢, 性, 高血圧, log2(抗ヒトメタニュ
ーモウイルス‑IgG 抗体価/10), アポリポ蛋白 E4 型の 5 因子を交絡因子としたロジスティ
ック回帰分析において, 認知機能正常群＋小血管病性血管型認知症群の 58 例では,
log2(抗ヒトメタニューモウイルス‑IgG 抗体価/10)は Odds 比 1.71（95%信頼区間：1.05‑
2.77）と小血管病性血管型認知症に対する独立有意関与因子（p=0.030）となっていた。
一方, 認知機能正常群＋アルツハイマー型認知症群の 71 例において, 同 5 因子を交絡因子としたロジスティック回帰分析では, アポリポ蛋白 E4 型は Odds 比 7.42（1.21‑45.6）とアルツハイマー型認知症に対する独立有意関与因子（p=0.031）となっていた。認知機能正常群＋皮質枝梗塞後認知症群の 60 例においては, いずれの５因子とも皮質枝梗塞後認知症に対する独立有意関与性を示さなかった。

総括および結論
血中抗ウイルス‑IgG 抗体価あるいは抗細菌抗体価と脳心血管障害との関連が知られて
おり, 先行する各種細菌・ウイルス感染による抗体価高値は若年・中年期脳梗塞に対する危険因子であること, 抗クラミジア肺炎抗体価高値は若年性脳卒中に対する危険因子であること, 抗サイトメガロウイルス抗体価高値は虚血性心疾患の独立有意関与因子であることが報告されている。一方, 小血管病性血管型認知症に特徴的な画像所見であるラクナ梗
塞については, ヒト免疫不全ウイルス感染例, 抗カルジオリピン抗体陽性 C 型肝炎ウイル‑ 8 ‑ス感染例, カリフォルニア脳炎ウイルス感染例において高率にラクナ梗塞が引き起こされることが報告されている。今回の検討により見いだされた小血管病性血管型認知症群での血清抗ヒトメタニューモウイルス‑IgG 抗体価高値は, 高齢者における繰り返すヒトメタ
ニューモウイルス感染が高齢者小血管病性血管型認知症の原因となっている可能性を示唆する。ヒトメタニューモウイルス感染と高齢者小血管病性血管型認知症発症との関連の詳細機序が, 基礎医学的研究あるいは大規模疫学調査により解明されることが待たれる。
論文審査結果の要旨
申請者はヒトメタニューモウイルス感染と高齢者認知症の関連につき検討した。申請者
らがこのウイルス 2001 年に小児の一般的な風邪の原因ウイルスの一つとして発見された
ヒトメタニューモウイルスが施設入所高齢者に集団感染を引き起こし肺炎発症にまで至ることを報告して以来, カナダ, 米国より季節を問わす高齢者施設での重症呼吸器集団感染を引き起こすことが報告され, 昨年にはオランダでワクチン開発の動きも報告されている。
また, 昨年申請者らは血清抗ヒトメタニューモウイルス‑IgG 抗体価につき検討を進め,
抗体価に男女差, 年齢差はなく, 高齢者でも抗体価高値を示す例が多数存在することを報告している。しかし, ヒトメニューモウイルス感染と高齢者疾患の関連についての報告は,呼吸器疾患を除いて皆無である。
本研究においては対照群として Mini‑mental State Examination で 28 点以上の認知機能正常群を設け, また 23 点以下の例を高齢者認知症例とし, これらの例を画像および臨床症状から皮質枝梗塞後認知症, 小血管病性血管型認知症, アルツハイマー型認知症の 3群に分類し, また除外基準を設け，さらには認知症に対する既知の危険因子である高血圧,
糖尿病, 高コレステロール血症, アポリポ蛋白Ｅ4 型を調査し統計解析しており, 方法論として信頼できる。
本研究において申請者は, 小血管病性血管型認知症群において, 認知機能正常群, 皮質枝梗塞後認知症群, アルツハイマー型認知症群のいずれの群と比較しても, 血清抗ヒトメ
タニューモウイルス‑IgG 抗体価が高値を示すことを見いだした。各種細菌・ウイルス感
染による抗体価高値は脳梗塞および虚血性心疾患など脳心血管疾患に対する危険因子であることが報告されていることより, またある種のウイルス感染時ラクナ梗塞が高率に発症することなど文献的考察により, 申請者らは高齢者におけるヒトメタニューモウイルスの繰り返す感染が, ラクナ梗塞や虚血性白質病変を特徴とする小血管病性血管型認知症と関連する可能性を示唆し, 興味深い研究と考えられる。ただし, 少数例の横断的研究であり,今後多数例での検討, 基礎医学的実験的手法を用いた詳細機序の解明が待たれる。
以上, 一般的な風邪の原因ウイルスの一つであるヒトメタニューモウイルスの感染と,高齢者に多発する小血管病性血管型認知症との関連を初めて示唆した本論文は博士(医学)の学位を授与するに値するものと認められる。

（主論文公表誌）
金沢医科大学雑誌

第 33 巻第2号‑ 9 ‑平成 20 年

みや

なが

永

とおる

氏名（生年月日）

宮

本

籍

石

学 位 の 種 類

博士（医 学）

学 位 記 番 号

甲

第３６７号

学位授与の日付

平成２１年３月１９日

学位授与の要件

学位規則第４条第１項該当

学 位 論 文 題 目

皮下組織内に注入されたヒアルロン酸の分解・吸収過程に

川亨（昭和 52 年 11 月 5 日）

県

ついて
論 文 審 査 委 員

主

査

川

上

重

彦

副

査

勝

田

省

吾

松

本

忠

美

望

月

隆

学位論文内容の要旨
研究目的
近年，形成外科・美容外科領域において皮膚軟部組織の陥凹変形の再建や，顔面の除皺治療などに，ヒアルロン酸注入療法が汎用されている。ヒアルロン酸注入療法は簡便性に優れ，かつ即効性や安全性も高い。生体に存在するヒアルロン酸は広く全身臓器に分布し，細胞外マトリックスの一部として細胞，組織構築の安定化に関わり，その分解過程に関しても解明されている。しかし，注入されたヒアルロン酸の分解・吸収過程を組織学的に詳細に検討した報告はない。そこで，生体内ヒアルロン酸の分解・吸収過程に関わる活性酸
素種の指標である 8‑OHdG(8‑hydroxy‑2’‑deoxyguanosine) や，ヒアルロン酸分解酵素であるヒアルロニダーゼ，ヒアルロン酸の代表的な受容体である CD44 を組織学・免疫組織化
学的に検討した。さらに，ヒアルロニダーゼ mRNA の定量解析も併せて行った。

実験方法
１．ヒアルロン酸注入剤
今回用いたヒアルロン酸製剤（Restylane® ）は連鎖球菌発酵によるバイオ技術で精製された非動物性安定型ヒアルロン酸ゲル(non‑animal stabilized hyaluronic acid；
NASHA)を原料としている。生理的緩衝液に懸濁したゲル 1ml 中にヒアルロン酸を 20mg 含
む。その分子量は 5 万〜600 万 Da であり高分子ヒアルロン酸に属する。
２．実験動物と方法
成熟雄性日本白色家兎（体重 2.5 3.5kg ）46 羽を用いた。そのうち 35 羽を用いて，ヒアルロン酸 0.1ml を左側の，生理食塩水 0.1ml を右側の耳介耳孔面に 1 ヵ所ずつ皮下軟骨膜上に注入した。注入後 1 日目，3 日目，1 週目，2 週目，4 週目，8 週目，12 週目に注

‑ 10 ‑

入部位の耳介を 1〜2cm 角の正方形に切り出し，半割してホルマリン固定し，パラフィン
切片を作製し，組織学的検討（HE 染色）および免疫組織化学的検討（マクロファージ，
8‑OHdG，ヒアルロニダーゼ，CD44）に供した。さらに，6 羽を用いて，左耳にヒアルロン
酸注入，右耳は非注入として 1 週目に耳介組織を切断後，左耳注入部位と右耳の同様な部
位の組織を 1cm 角の正方形に切り出し，液体窒素で凍結した後，−80 度で冷凍保存しrealtime RT‑PCR によるヒアルロニダーゼ（Hyal‑2）mRNA の定量解析に供した。
３．細胞数の算出および評価方法
１）ヒアルロン酸周囲組織における細胞動態( HE 染色，RAM‑11 抗体)
組織染色，免疫組織化学染色ともにヒアルロン酸注入群，非注入群共に 400 倍の光学顕微鏡で無作為に 10 視野選び写真撮影した。ヒアルロン酸注入群はヒアルロン酸と周囲組織の面積比率が 1:1 になるような部位，非注入群は軟骨膜上の部位を写真撮影した。HE
染色では好中球，リンパ球，好酸球の，免疫組織化学染色( RAM‑11 抗体)ではマクロファージと線維芽細胞を数え，10 視野の合計細胞数を算出した。各個体 10 視野の好中球，リンパ球，好酸球，線維芽細胞，マクロファージの数を合計し，各時期の値を平均値で示し比較検討した。
２）ヒアルロン酸の分解・吸収に関与する因子(抗 8‑OHdG 抗体，抗ヒアルロニダーゼ抗体，
抗 CD44 抗体)染色された標本を各時期で観察し，比較検討した。また，各個体 10 視野の発現細胞数を合計し，各時期の値を平均値±標準偏差で示した。得られたデータは，Mann‑Whitney
検定もしくは T 検定を行った。P 値は Bonferroni の方法で調整した。また，realtime
RT‑PCR を用いて注入 1 週目と非注入群のヒアルロニダーゼ（Hyal‑2）発現を定量解析し，T 検定を行い検討した。
実験成績
１．ヒアルロン酸周囲組織における細胞動態の評価
注入 1 日目はヒアルロン酸周囲に多くの好中球や好酸球を認め，線維芽細胞はほぼ変化がなくマクロファージ，リンパ球はほとんど認めなかった。1 週目には好中球，好酸球は減少し，リンパ球，マクロファージが観察された。2 週目では好中球，好酸球はほぼ消失
し，ヒアルロン酸周囲組織に線維芽細胞とマクロファージが密集し，ヒアルロン酸内へ侵入している像が観察された。また，このころからヒアルロン酸内に少数の細い膠原線維束を認めた。8 週目以降ではヒアルロン酸内の膠原線維が密になり，膠原線維によってヒア
ルロン酸は小分画化していた。その周囲には多数のマクロファージや，多核巨細胞が観察された。
２．ヒアルロン酸の分解・吸収に関わる因子の評価
１）8‑OHdG 陽性細胞の経時的変化
注入後 1 日目はヒアルロン酸周囲の好中球を主体とした急性炎症細胞に多くの陽性細胞を認めた。3 日目になると，その陽性細胞数は減少していた。1 週目ではさらにその陽性細胞数は減少し，2 週目，4 週目には正常組織とほぼ同様の組織像を示した。一方，
8 週目以降では，ヒアルロン酸内のマクロファージに多くの陽性細胞を認めた。
２）ヒアルロニダーゼ発現細胞の経時的変化‑ 11 ‑

注入後 1 日目 にはヒアルロニダーゼの発現はほとんど観察されなかったが，1 週目
ではヒアルロン酸の周囲に多くの発現を認めた。2 週目以降ではヒアルロン酸内にも観察された。また，realtime RT‑PCR では注入後 1 週目は非注入群と比較して，Hyal‑2 のmRNA 量が有意(p=0.0136＜0.05)に増加していた。
３）CD44 発現細胞の経時的変化
注入後 1 日目はヒアルロン酸周囲に存在する細胞に多くの発現が認められた。1〜4
週目には発現細胞は減少し，線維芽細胞などに少数の発現がみられ，ヒアルロン酸内のマクロファージと思われる細胞にも発現が認められた。8 週目からさらに発現細胞数が増加しはじめ，12 週目には発現細胞数が最も多く観察された。ヒアルロン酸を細胞内に取り込んだマクロファージに発現が認められた。
総括および結論
今回の実験から注入ヒアルロン酸の分解・吸収過程をみると，注入後 1〜７日目では活性酸素種やヒアルロニダーゼによって高分子ヒアルロン酸が分解されていくと考えられた。
その後， 2〜4 週目では明らかな分解・吸収は生じなかったが， 8〜12 週目には，ヒアルロン酸内やその周囲に CD44 発現マクロファージ数が増加し，さらに 8‑OHdG 陽性細胞はマ
クロファージが大半を占めていたことから，マクロファージはヒアルロニダーゼや活性酸素を放出して注入ヒアルロン酸をさらに分解し，これらを細胞内に取り込んでいると考えられた。
論文審査結果の要旨
近年，ヒアルロン酸注入療法は簡便性に優れ，かつ即効性や安全性も高いため皮膚軟部
組織の陥凹変形の再建や，顔面の除皺治療などに汎用されている。しかし，注入後 3〜6
ヵ月で生体内において分解・吸収されるため，ヒアルロン酸をより長期間組織内に留まらせる手法の開発が現在の課題である。その手法の開発には，注入されたヒアルロン酸の分
解・吸収過程を知ることが重要であるが，注入されたヒアルロン酸の分解・吸収過程を組織学的に詳細に検討した報告はない。本研究では，注入されたヒアルロン酸周囲組織の細胞動態を経時的に観察し，さらに，生体に存在するヒアルロン酸の分解・吸収過程に関与していると考えられているヒアルロニダーゼや活性酸素種，CD44 を免疫組織化学染色して観察し，RT‑PCR 法によって高分子ヒアルロン酸分解酵素（Hyal‑2）の mRNA を定量解析している。その結果，注入したヒアルロン酸の分解・吸収過程について以下のことを明らかにした。すなわち，ヒアルロン酸注入初期には急性炎症によって好中球が急激に増加して活性酸素が増加し，少し遅れてヒアルロニダーゼが発現する。これらによって高分子ヒ
アルロン酸は注入初期の段階から分解されはじめる。その後，組織反応は安定するが，注入後 8 週を過ぎるとヒアルロン酸周囲やヒアルロン酸内に侵入したマクロファージがCD44，ヒアルロニダーゼを発現し，ヒアルロン酸を吸収するとともにマクロファージ内にヒアルロン酸を取り込んでいく。そして，ヒアルロン酸内に浸入した線維芽細胞から産生された結合組織によって注入ヒアルロン酸は置換されていくと考察している。
このように，本研究はヒアルロン酸の皮下注入療法の分解・吸収過程に，ヒアルロニダ‑ 12 ‑

ーゼや活性酸素種，CD44 が関与していることを明らかにしたものであり，今後ヒアルロン酸をより長期間組織内に留まらせる手法の開発の一助となり得ると考えられた。
以上により，本論文は博士(医学)の学位を授与するに値するものと認められる。

（主論文公表誌）
金沢医科大学雑誌

第 33 巻第3号‑ 13 ‑

平成 20 年

こう

せい

黄

本

中華人民共和国

籍

成にち

氏名（生年月日）日（1970 年 11 月 14 日）

学 位 の 種 類

博士（医 学）

学 位 記 番 号

甲

第３６８号

学位授与の日付

平成２１年３月１９日

学位授与の要件

学位規則第４条第１項該当

学 位 論 文 題 目

シスプラチン依存症アポトーシスと細胞膜スフィンゴミエ
リンとの関連論 文 審 査 委 員

主

査

梅

原

久

範

副

査

古

家

大

祐

八

田

稔

久

竹

上

勉

学位論文内容の要旨
研究目的
アポトーシスは細胞の増殖や分化と個体の生命維持に重要な役割を果たしている。さらに，アポトーシスの異常は，癌や自己免疫疾患の発症に深く関わっている。リピッドラフ
トはスフィンゴミエリン(sphingomyelin: SM)，スフィンゴ糖脂質，コレステロールより構成される細胞膜ドメインであり，T細胞レセプター(TCR)をはじめB細胞レセプターなど
多くの細胞膜レセプターがラフトに凝集することが知られている。これまで，リピッドラ
フトの研究においてラフトの重要な構成脂質であるSMの役割は殆ど報告されていない。それは，今までスフィンゴミエリン合成酵素遺伝子が未同定であったこととスフィンゴミエ
リン特異的なプローブがなかったこと等が挙げられる。我々は，スフィンゴミエリン合成
酵素遺伝子(SMS1)の同定を行い(Yamaoka, et al., 2004: J. Biol. Chem. 279: p18688‑
18693)，スフィンゴミエリン欠質細胞株(WR/Fas‑SM(‑))とSM合成回復株(WR/Fas‑SMS1)の樹立に成功した。さらに，スフィンゴミエリンに特異的に結合するライセニンを用い，リピッドラフトとアポトーシスとの関連を細胞膜スフィンゴミエリンを標的として解析した。
一方，シスプラチンはDNAの塩基部分をアルキル化修飾することにより不可逆的なDNA切断を引き起こすと同時に，腫瘍細胞表面のFas/FasLの発現を誘導し相乗的にアポトーシスを増強することが報告されている。そこで我々は，Fas依存性アポトーシスにおけるシスプ
ラチンの効果を細胞膜スフィンゴミエリンの有無において検討した。
実験方法
１．細胞株：ヒトFas遺伝子導入マウス細胞株(WR19L/Fas)からスフィンゴミエリン欠失細胞株WR/Fas‑SM(‑)を樹立した。この細胞にスフィンゴミエリン合成酵素遺伝子(SMS1)を導入し，スフィンゴミエリン合成回復株(WR/Fas‑SMS1)を樹立した。両細胞における細‑ 14 ‑

胞表面マーカーおよび細胞特性について調べた。
２．アポトーシスの解析：WR/Fas‑SM(‑)，WR/Fas‑SMS1の両細胞をシスプラチンと抗Fas抗体を 用いて単独で或いは同時に刺激し，A) アポトーシスの相違をsubG1法でFACS解析
した。B) WST‑1法を用いて細胞増殖能を検討した。C) Immunoprecipitation ，Western
Blot法によりDISC(death inducing signaling complex)形成能を検討した。D) Western
Blot法によりカスパーゼ活性化を検討した。
実験成績
１．WR/Fas‑SMS1 細胞においてシスプラチンは相乗的にアポトーシスを誘導する。
抗Fas抗体或いはシスプラチン単独で刺激した場合，WR/Fas‑SMS1 細胞はWR/Fas‑SM(‑)
細胞に比べてDNA断片は軽微に増加していた。一方，抗‑Fas抗体とシスプラチンの同時刺激下では，WR/Fas‑SMS1細胞はWR/Fas‑SM(‑) 細胞に比べてDNA断片は著明に増加を認めた。
２．WR/Fas‑SMS1 細胞の生存率は著明に低下した。
両細胞を抗 Fas 抗体，シスプラチン単独存在下で，或いは両者同時存在下で 5 % CO2,
37 ℃で 12 時間培養し，その形態変化を位相差顕微鏡を用いて観察した。また，細胞を
1 %トリパンブルーで染色し，血球算定盤を用いて死細胞と活細胞を算定した。シスプ
ラチン単独刺激による細胞死は，両細胞で差を認めなかったが，抗 Fas 抗体刺激によりWR/Fas‑SMS1 細胞は WR/Fas‑SM(‑) 細胞に比べて有意に生存率が低下した。両者同時刺激下では，WR/Fas‑SMS1 細胞は WR/Fas‑SM(‑) 細胞に比べて生存率が著明に低下していた。
３．WR/Fas‑SMS1 細胞において細胞増殖能は著明に抑制された。
抗 Fas 抗体，シスプラチン単独投与下で，或いは同時投与下で 5 % CO2, 37 ℃で 12 時
間培養し，WST‑1 アッセイを用いて細胞増殖能を検討した。WR/Fas‑SMS1 細胞およびWR/Fas‑SM(‑) 細胞の増殖率は，シスプラチン単独刺激では，いずれの濃度においても有意差は認めなかった。抗 Fas 抗体単独刺激で，WR/Fas‑SMS1 細胞の増殖能は WR/Fas‑SM(‑) 細胞に比べ，有意に抑制された。一方，抗 Fas 抗体とシスプラチンの同時刺激下では両細胞に増殖は著明に抑制されたが，WR/Fas‑SMS1 細胞の増殖抑制は WR/Fas‑SM(‑)
細胞と比べ有意であった。
４．WR/Fas‑SMS1 細胞では DISC が形成されやすい。
WR/Fas‑SMS1 細胞と WR/Fas‑SM(‑) 細胞を抗 Fas 抗体，シスプラチンの単独刺激，或いは同時刺激し，抗 Fas 抗体で免疫沈降を行い，ウエスタンブロット法にて抗 FADD 抗体を用いて DISC の形成を検討した。細胞を抗 Fas 抗体，或いはシスプラチン単独刺激した時，WR/Fas‑SMS1 細胞で Fas‑FADD 結合は軽微に増加したが，同時刺激した時，Fas‑
FADD 結合が著明に増加した。この変化は，WR/Fas‑SM(‑) 細胞では認めなかった。
５．WR/Fas‑SMS1 細胞においてカスパーゼが活性化された。
WR/Fas‑SMS1 細胞とWR/Fas‑SM(‑) 細胞を抗Fas抗体，シスプラチンでの単独刺激，或いは同時刺激し，ウエスタンブロット法にてカスパーゼ8とカスパーゼ3の活性化を解析した。刺激時間は，カスパーゼ8の検出には2時間，カスパーゼ3の検出には6時間とした。
WR/Fas‑SM(‑) 細胞では，顕著な変化は認められなかった。しかし，WR/Fas‑SMS1 細胞‑ 15 ‑

では，シスプラチン単独刺激ではカスパーゼ8とカスパーゼ3の活性化は軽微であったが，抗Fas抗体刺激により活性の増強が認められた。抗Fas抗体とシスプラチンで同時刺激した時には，カスパーゼ3のさらなる活性化が認められた。
総括および結論
シスプラチンの Fas 凝集誘導を介したアポトーシスにおいて，リピッドラフト及び細胞
膜スフィンゴミエリンが重要である。シスプラチンの抗腫瘍作用の増強効果が細胞膜スフィンゴミエリンの欠失により抑制されることより，シスプラチン依存性アポトーシスにおいて細胞膜スフィンゴミエリンが重要であることが明らかになった。リピッドラフトの主
要構成成分であるスフィンゴミエリンを標的とした新たな抗がん剤開発の可能性がある。
論文審査結果の要旨
本論文は，広く臨床応用されている抗癌剤シスプラチンの抗腫瘍機序を，細胞膜スフィ
ンゴミエリンの有無において検討したものである。細胞膜スフィンゴミエリンは，コレス
テロールと共に細胞活性化シグナル伝達に重要なリピッドラフトを形成する。リピッドラ
フトは，種々の細胞膜活性化レセプターや細胞死レセプターである Fas の凝集の足場と成る事が報告されている。
本申請者は，細胞膜スフィンゴミエリン欠質細胞(WR/Fas‑SM(‑))と細胞膜スフィンゴミ
エリン回復細胞(WR/Fas‑SMS1)を用いて，シスプラチンおよび Fas，あるいは両者の共刺激による細胞死について検討した。さらに，細胞死にいたる機序について，Fas 関連の複合体(death‑inducing signal complex:DISC)形成能と細胞内カスパーゼの活性化について解析した。その結果，細胞膜スフィンゴミエリン含有細胞が，Fas 誘導アポトーシスを起
こす事および，シスプラチン単独では両細胞にアポトーシスを誘導しないが，スフィンゴ
ミエリン含有細胞において Fas 誘導アポトーシスを有意に増強させることを明らかにした。
さらに，そのメカニズムは，スフィンゴミエリン含有細胞における DISC 形成，カスパー
ゼ８およびカスパーゼ３の著明な増強によることを明らかにした。
本来，シスプラチンは細胞内 DNA 鎖を架橋することにより細胞増殖を抑制することが知られている。しかし，本申請者は，リピッドラフトの主要構成脂質であるスフィンゴミエ
リン欠質細胞株およびスフィンゴミエリン合成遺伝子導入回復株を用いて，Fas 誘導アポ
トーシスが細胞膜リピッドラフト依存性に起こることを示した後，シスプラチンが引き起こす細胞死が，細胞膜スフィンゴミエリン依存性に Fas 誘導アポトーシスを増強することを発見した。このことは，シスプラチンにとどまらず各種の抗癌剤の作用機序を解明する
上で，細胞膜リピッドラフトの重要性を示したものであり，抗癌剤耐性機序の解明および今後の悪性腫瘍に対する新たな化学療法の開発に寄与するもと確信する。
以上により，本論文は博士(医学)の学位を授与するに値するものと認められる。

（主論文公表誌）
金沢医科大学雑誌

第 33 巻第2号‑ 16 ‑

平成 20 年

なが

ぬま

沼

り

長

本

籍

石

学 位 の 種 類

博士（医 学）

学 位 記 番 号

甲

第３６９号

学位授与の日付

平成２１年３月１９日

学位授与の要件

学位規則第４条第１項該当

学 位 論 文 題 目

Relation of long‑term body weight change to change

川

理

え

氏名（生年月日）恵（昭和 44 年 8 月 5 日）県

in lipoprotein particle size in Japanese men andwomen: The INTERMAP Toyama Study(成人におけるリポ蛋白粒子サイズの 9 年間の変化に与える体重変化の影響)
論 文 審 査 委 員

主

査

中

川

秀

昭

副

査

梶

波

康

二

森

本

茂

人

山

田

裕

一

学位論文内容の要旨
研究目的
動脈硬化症の進展には血清脂質の量的異常のみならず質的異常が関与し，特にサイズの小さな比重の重い LDL(small dense LDL)の動脈硬化への関与が注目されている。近年，
核磁気共鳴装置（Nuclear Magnetic Resonance (NMR) spectroscopy）を用いてリポ蛋白
粒子サイズを測定することが可能となり，この方法で測定された小サイズ LDL は脳心血管疾患の危険因子であることが報告されている。これまでリポ蛋白粒子数や粒子サイズを規定する要因として，アルコール摂取，インスリン抵抗性や糖尿病状態，炭水化物摂取や短期の減量，薬剤による介入などが報告されている。しかし，リポ蛋白粒子サイズの年単位の長期的な変化，および，これを規定する要因について検討した報告は国際的にもほとん
どない。そこで申請者は，一般成人集団におけるリポ蛋白粒子サイズの 9 年間の変化を観察し，これと関連する要因，特に長期の体重変化との関連を明らかにすることを目的とした。

実験方法
本研究は 1997 年に実施された栄養と血圧に関する 4 ヶ国国際共同研究 INTERMAP をベースとしている。INTERMAP では，米国，英国，中国，日本の 4 カ国，17 施設，約4,700 人の参加者に対して，厳密な血圧測定，血液検査，栄養調査を行った。今回，INTERMAP に日本の 1 センター（富山センター）から参加した 299 人（男性 149 人，女性 150 人）を対象とし，9 年後に追跡調査を行った。

‑ 17 ‑

追跡調査は 2006 年 11 月から 2007 年 2 月に実施した。追跡研究の参加者は男性 129
人，女性 131 人（参加率 87.0％）であった。調査項目は 1997 年の調査に準じて身体測定，血圧測定，問診および血液検査を行った。血液検体は米国 LipoScience 社に送付し，
NMR spectroscopy によりリポ蛋白粒子サイズ，粒子数を測定した。調査項目に不備のあったものを除外した男性 118 人，女性 126 人を本解析の対象とした。
リポ蛋白粒子サイズの各種指標，特に，LDL のサイズ別粒子数，LDL 粒子サイズ，HDLのサイズ別粒子数，HDL 粒子サイズの 9 年間の変化量に対する体重変化の影響につき単回帰，重回帰分析を用いて分析した。
実験成績
対象者のベースラインにおける平均年齢は男性 49.9 歳，女性 48.8 歳，平均 BMI は男性
23.7kg/m2,女性 23.5kg/m2 であった。
リポ蛋白粒子サイズの 9 年間の変化を検討すると，男性では small LDL 粒子数は減少し，
small HDL 粒子数が増加していた。女性では small LDL 粒子数，small HDL 粒子数がともに増加していた。
次に，リポ蛋白粒子の変化量と体重の変化の関連を検討した。LDL 粒子数の変化量は，
9 年間の体重変化と有意な正の相関を認めた（男性 r=0.39，p<0.001; 女性 r=0.29，
p=0.001）。LDL 粒子の内訳をみると，large LDL 粒子数の変化は体重の変化と相関せず，
small LDL 粒子数は体重の変化と有意な正の相関を認めた（男性 r=0.37，p<0.001; 女性
r=0.21，p=0.018）。重回帰分析を用いて，ベースラインの年齢，BMI，喫煙状況，アルコール摂取量，それぞれのリポ蛋白粒子指標，および閉経の状況（女性のみ）で調整したリ
ポ蛋白粒子の変化量と体重変化の関連を検討した。男性では，9 年間の体重変化は small
LDL 粒子数の変化量と有意な正の関連を（p<0.001），LDL 粒子サイズおよび HDL 粒子サイ
ズの変化量と有意な負の関連を認めた（各 p=0.001，p<0.001）。女性では 9 年間の体重変化は small LDL 粒子数の変化量と有意な正の関連を（p=0.017），HDL 粒子サイズの変化量と有意な負の関連を認めた（p<0.001）。
体重変化量 5 分位における small LDL 粒子数の変化は，男女ともに体重増加の大きいものほど粒子数が増加していた。男性においては体重減少者では粒子数は減少したのに対して，女性では体重減少者でも粒子数の減少は認めなかった。
総括および結論
一般成人男女におけるリポ蛋白粒子の9年間の長期的変化を検討した追跡研究において，small LDL粒子数の変化量は体重変化と有意な正の関連を，LDL粒子サイズ，HDL粒子サイズの変化は負の関連を認めた。すなわち，9年後の体重増加が大きいものほどsmall LDL粒
子数は増加し，LDL粒子サイズ，HDL粒子サイズは小型化する傾向を示した。
本研究では9年間という長期間の体重変化とリポ蛋白粒子サイズの変化との関連が確認された。長期的な体重増加は，small LDL粒子数を増加させ，LDL粒子やHDL粒子を小型化させることで，動脈硬化の促進に関与する可能性が示唆された。

‑ 18 ‑

論文審査結果の要旨
申請者は，虚血性心疾患の新たな危険因子として注目されている small dense LDL に着目し，一般成人集団を対象とした９年間の追跡調査から，LDL 粒子をはじめとするリポ蛋
白粒子数および粒子サイズを測定し，これを規定する要因，特に体重変化との関連を検討した。
これまでリポ蛋白粒子数や粒子サイズに影響を与える要因として，飲酒や糖尿病状態，
減量プログラムや薬剤の介入などが報告されている。しかし，これらの結果は横断研究や短期間の介入研究によるもので，年単位の長期的な変化，および，これを規定する要因について検討した報告は国際的にもない。申請者は 260 名の壮年期の男女における 9 年間の長期間の観察研究から，リポ蛋白粒子の変化を検討した。本研究はリポ蛋白粒子の長期的な変化を示した初めての報告として評価された。また，申請者が本研究において，長期にわたる体重変化がリポ蛋白粒子数・粒子サイズの変化に関連すること，特に長期的な体重増加は small LDL 粒子数の増加，LDL 粒子サイズの小型化と関連することを明確に示した点は重要な知見として評価された。この結果は，体重増加が small LDL 粒子数の増加や
LDL 粒子サイズの小型化を介して動脈硬化を促進させる可能性を示唆しており，動脈硬化予防における長期的な体重管理の重要性を示唆した点で高く評価された。
申請者はさらに，体重変化と small LDL 粒子数の変化量の関連には性差があることを示した。すなわち，small LDL 粒子数の 9 年間の変化は女性でのみ有意に増加していたこと，また，体重増加群の small LDL 粒子数は男女ともに増加している一方で，男性では体重減
少群の small LDL 粒子数は減少しているのに対して，女性では体重減少群でも LDL 粒子数の減少は認めなかったことを示した。この結果を，女性では男性で認められた体重減少によるリポ蛋白粒子への好ましい効果が，加齢あるいは閉経による変化により相殺された結果と考え，リポ蛋白粒子の加齢や閉経による変化を考察した。これまで，観察研究において加齢のリポ蛋白粒子におよぼす影響，およびその性差を検討した報告はなく，本結果は動脈硬化性疾患やその危険因子の性差を考える上でも重要な知見と考えた。
以上，本研究では，長期にわたる体重変化がリポ蛋白粒子数・粒子サイズの変化に関連すること，すなわち長期的な体重増加が small LDL 粒子数の増加，LDL 粒子サイズの小型化と関連すること，体重変化と small LDL 粒子数の変化量の関連には性差があること等が重要な知見として評価された。これらの本研究の成果は，我が国の動脈硬化予防対策を考える上でも公衆衛生学的に重要な知見を提供するものと考えられ，本論文は博士（医学）の学位に値する業績として評価される。

（主論文公表誌）
Atherosclerosis, 2009 年‑ 19 ‑

こん

どう

藤

たまき

氏名（生年月日）

近

本

籍

東

学 位 の 種 類

博士（医 学）

学 位 記 番 号

甲

第３７０号

学位授与の日付

平成２１年３月１９日

学位授与の要件

学位規則第４条第１項該当

学 位 論 文 題 目

放射線治療後の早期治療効果判定における高分解能

京

環（昭和 42 年 7 月 21 日）

都

MR imaging および 1H‑MR spectroscopy の有用性に関する実験的検討
論 文 審 査 委 員

主

査

利

波

久

雄

副

査

田

中

卓

二

元

雄

良

治

佐

川

元

保

学位論文内容の要旨
研究目的
近年の放射線治療の進歩は目覚しく, 癌治療において重要な一翼を担ってきている。放射線治療後の治療効果判定は, CT や MRI などによる形態学的変化や信号変化によって行われている。また最近では FDG‑PET/CT による組織内ブドウ糖代謝の変化による評価も行なわれている。しかし放射線治療後早期では放射線照射に伴う二次的変化や炎症によって画像所見が修飾される。さらに形態的変化は治療後直ちには現れにくいため, 画像診断による早期治療効果判定には限界があり, 侵襲的な生検による組織診断が必要とされている。
本研究では, マイクロコイルを用いた高分解能 MRI と, 1H‑MRS に着目し, 高分解能 MRI に
よって腫瘍部, 早期壊死部, 中間期壊死部, 液化壊死部の同定が可能であるか, そして早期治療効果判定の有用な指標となり得るかを，また 1H‑MRS では腫瘍部と壊死部の Cho/Cr,
Lac/Cr を測定することによって治療効果の予測が可能かを担癌動物を用いて詳細に比較
検討した。

実験方法
対象は日本白色家兎 12 羽で, 両側大腿部皮下に VX2 carcinoma を移植した。家兎は対照群(n=4)と放射線照射群(n=8)に分類し, 腫瘍径が約 20mm となった日を 0 日目とし, 放
射線照射群では day 0 に両側大腿部の VX2 carcinoma に 9MeV の電子線 30Gy を 1 回照射した。対照群および放射線照射群の家兎は 4 つのサブグループに分類し, 1 日目,3 日目,7
日目,14 日目に MRI, 1H‑MRS を撮像後, 薬殺し腫瘍を摘出して病理学的検索を行った。MRIおよび 1H‑MRS は, 1.5T MR imager にてマイクロコイルを用いた高分解能撮像を行った。
MRI は spin‑echo 法にて T1 強調像, T2 強調像, Gd‑DTPA 造影 MRI を撮像した。 1H‑MRS は‑ 20 ‑

2D‑CSI 法にてデータを収集し, 得られたデータから Cho, Cr, Lac の相対値を測定した。
摘出した腫瘍はホルマリン固定後, MRI および 1H‑MRS の撮像断面に合わせて薄切し,
hematoxylin‑eosin 染色を施行した。 組織標本は腫瘍部, 早期壊死部, 中間期壊死部,
液化壊死部に分類し, 病理組織学的検索を行った。
検討項目は, 1)病理所見に対応した高分解能 MRI の信号強度変化の視覚的評価, 2)病理所見に対応した高分解能 MRI の信号強度比による定量的評価, 3) 病理所見に対応した
1

H‑MRS の組織代謝変化の定量的評価の 3 項目である。

実験成績
１．対照群と放射線照射群における経時的な病理所見について
対照群では 0 日目では腫瘍部のみ, 1 日目では腫瘍部と早期壊死部, 3 日目では腫瘍部と早期〜中間期壊死の混在部, 7 日目では腫瘍部と液化壊死部, 14 日目では腫瘍部, 液化
壊死部と腫瘍周囲に偽被膜を認めた。放射線照射群と対照群の相違点は, 放射線照射群では 3 日目に腫瘍細胞間に空間が認められたこと, 7 日目に腫瘍部, 液化壊死部と腫瘍部周囲に偽被膜が認められたこと, 14 日目では腫瘍部を認めず液化壊死部のみであり, その周囲に偽被膜が認められたこと。更に, 放射線照射群では対照群に比し, 早期壊死〜液化
壊死部いずれにおいても壊死の範囲が広かったことが挙げられる。
２．経時的な病理所見に対応した高分解能 MRI 信号強度変化の視覚的評価について
放射線照射群の 1〜7 日目において, 造影 MRI 上腫瘍部に造影効果を認めたが，早期〜中間期壊死部, 液化壊死部には造影効果を認めなかった。3 日目で腫瘍部は T2 強調像で高信号を呈したが, 早期〜中間期壊死部はより明瞭な高信号を呈した。7 日目, 14 日目でみられた偽被膜は T1 強調像で軽度高信号, T2 強調像で低信号を呈したが, 腫瘍部は T1
強調像で軽度高信号, T2 強調像で高信号を示した。両者は造影 MRI では同様の造影効果を示した。なお, 対照群の腫瘍部, 壊死部の MRI 所見は, 放射線照射群とほぼ同様所見であった。
３．経時的な病理所見に対応した高分解能 MRI の信号強度比による定量的評価について
T1 強調像では腫瘍部, 早期〜中間期壊死部, 液化壊死部の信号強度比に有意差は認めなかった。T2 強調像上, 液化壊死部は腫瘍部, 早期〜中間期壊死部との間で有意差を認めた。造影 MRI では腫瘍部と早期〜中間期壊死部, 液化壊死部との間で有意差を認めた。
４．病理所見に対応した 1H‑MRS の組織代謝変化の定量的評価について
１）腫瘍部および壊死部の Cho/Cr の対照群と放射線照射群間での比較
腫瘍部と壊死部の Cho/Cr は, 対照群と放射線照射群との間で有意差は認めなかった。
２）腫瘍部および壊死部の Lac/Cr の対照群と放射線照射群間での比較
腫瘍部の Lac/Cr は対照群に比し, 放射線照射群の方が高値を示す傾向がみられた。
特に 1 日目, 3 日目で顕著であり, 3 日目において有意差を認めた。一方, 壊死部の
Lac/Cr は対照群と放射線照射群との間で有意差を認めなかった。
３）放射線照射群における腫瘍部と壊死部の 1H‑MRS 所見の比較
Cho/Cr は 7 日目, 14 日目において腫瘍部の方が壊死部より高値を示す傾向がみられ，
7 日目において有意差を認めた。Lac/Cr は腫瘍部の方が壊死部より高値を示す傾向がみられたが, 有意差は認めなかった。

‑ 21 ‑

総括および結論
病理組織像との対比の結果, 高分解能 MRI は放射線照射後の病理組織変化の把握に有用と考えられた。特に T2 強調像および造影 MRI は壊死部の評価に優れ, 放射線照射後の早期治療効果判定への有用性が示された。また, 放射線照射を受けた腫瘍部は, 照射後早期より Lac/Cr の上昇がみられ, 特に照射後 1 日目, 3 日目で壊死部よりも高い傾向が認められた。 1H‑MRS は，放射線照射後早期より放射線による組織障害を鋭敏に捉えており,
治療効果予測の可能性が示唆された。
論文審査結果の要旨
近年の放射線治療の進歩は目覚しく, 癌治療において重要な一翼を担ってきている。画
像診断による早期治療効果判定には限界があり, 侵襲的な生検による組織診断が必要とされている。本研究では, マイクロコイルを用いた高分解能 MRI と, 1H‑MRS に着目し, 高分
解能 MRI によって腫瘍部, 早期壊死部, 中間期壊死部, 液化壊死部の同定が可能であるか,
そして早期治療効果判定の有用な指標となり得るかを, また 1H‑MRS では腫瘍部と壊死部の Cho/Cr, Lac/Cr を測定することによって治療効果の予測が可能かを担癌動物を用いて詳細に比較検討している。
本研究により申請者は以下の結果を得ている。
１．高分解能 MRI の信号強度変化の視覚的評価および定量的評価については, 早期壊死部の同定は, T1 強調像や T2 強調像では困難であった。中間期〜液化壊死部は, T2 強調像で腫瘍部に比べ高信号域として描出され同定可能であった。また, 液化壊死部は T1 強調像
でも低信号として同定可能であった。造影 MRI にて, 早期〜液化壊死部は造影不良域として描出され同定可能であった。腫瘍部は造影 MRI で造影効果が認められたが, 照射後 7 日目以降から見られた偽被膜にも同様の造影効果が認められた。つまり, T2 強調像にて液化壊死部は腫瘍部, 早期〜中間期壊死部と鑑別が可能であるといえる。また, 造影 MRI にて早期〜中間期壊死部, 液化壊死部は腫瘍部と鑑別が可能であるといえる。
２．1H‑MRS の組織代謝変化の定量的評価については, 放射線照射群の腫瘍部の Lac/Cr は,対照群に比べ照射後 1 日, 3 日後で高値を示し, 特に 3 日後では有意な上昇が認められた。
放射線照射群の腫瘍部の Lac/Cr は, 壊死部よりも照射後 1 日, 3 日後で高値を示す傾向が認められた。放射線照射群の腫瘍部の Cho/Cr は, 壊死部の Cho/Cr よりも, 照射後 7 日,
14 日後で高値を示し, 特に 7 日後では有意な上昇が認められた。
以上, 病理組織像との対比の結果, 高分解能 MRI は放射線照射後の病理組織変化の把握に有用と考えられた。特に T2 強調像および造影 MRI は壊死部の評価に優れ, 放射線照射後の早期治療効果判定への有用性が示された。また, 放射線照射を受けた腫瘍部は, 照射後早期より Lac/Cr の上昇がみられ, 特に照射後 1 日目, 3 日目で壊死部よりも高い傾向が認められた。 1H‑MRS は，放射線照射後早期より放射線による組織障害を鋭敏に捉えており, 治療効果予測の可能性が示唆された。
以上により，本論文は博士(医学)の学位を授与するに値するものと認められる。

（主論文公表誌）
金沢医科大学雑誌

第 33 巻第3号‑ 22 ‑

平成 20 年

お

ざき

尾

本

籍

石

学 位 の 種 類

博士（医 学）

学 位 記 番 号

乙

第２６７号

学位授与の日付

平成２０年９月１１日

学位授与の要件

学位規則第４条第２項該当SNPs ジェノタイピングアレイを用いた超微細染色体構造学 位 論 文 題 目崎まもる

氏名（生年月日）

川守（昭和 30 年 1 月 21 日）

県

異常検出にむけた基礎的検討−先天性多発奇形・精神発達遅滞の症例の場合−
論 文 審 査 委 員

主

査

久

原

とみ子

副

査

松

井

真

竹

上

勉

柿

沼

宏

明

学位論文内容の要旨
研究目的
発達異常のマーカーである染色体異常は「数的異常」と染色体の一部領域の欠失・重複の「構造異常」に大別される。構造異常の検出に利用される G‑分染法は最高解像度でも5Mb〜10Mb レベルで，微細な構造解析はできない。構造異常が原因と推定される多発先天奇形・精神発達遅滞（以下 Multiple congenital anomaly/Mental retardation MCA/MR と略す）は G‑分染法でわずか 5％が検出されるにすぎない。近年 DNA マイクロアレイ法を利用した染色体解析法が開発されて，微細な構造異常検出に利用されている。また SNPs
（Single Nucleotide Polymorphisms）を検出する SNPs ジェノタイピングアレイによっても染色体コピー数の検出が可能なため，微細な構造異常の検出が可能とされている。
本研究では，MCA/MR の染色体構造異常の検出を目的に，G‑分染法とコピー数変動の検出に高解像度解析が期待される SNPs アレイ法を併用して，染色体構造異常が検出できるか否かを明らかにするために解析をおこなった。
対象および実験方法
充分に説明し同意を得た健常者 5 名（成人男性 3，女性 2），また代諾者により同意を得た MCA/MR 患者 8 名の染色体検査を実施し核型を同定した。DNA は末梢血 7ml より抽出を行った。Affymetrix 社のプロトコールに従って，DNA 250ng を制限酵素 StyI で消化後，断片の両端にアダプターを付加した。得られた断片の PCR 増幅，精製，DNase Ⅰによる断片化，断片末端の標識を行った後，SNPs アレイにハイブリダイゼーションさせた。アレ
イを洗浄および染色し，同社の GCS3000‑7G でスキャニングした。染色体コピー数解析は，GeneChip Genotyping Analysis Software, CNAT 4.0‑ 23 ‑

Batch Analysis で行い，その結果

を CNAT Viewer で描画し，染色体分析結果と照合した。本研究は金沢医科大学「遺伝子研究における倫理審査委員会」の承認を得て実施した。
結果
健常群 5 例では G‑分染法でも SNPs アレイ解析でも異常は検出されなかった。 MCA/MR
患者 8 名のうち 5 例では G‑分染法で明らかな染色体構造異常が検出されたが残り 3 例では異常を認めなかった。
症例番号 3‑001：G‑分染法で 4 番染色体短腕の重複，重複領域は 4p12→4pter とされたが，SNPs アレイ解析でも 4p12 から 4pter の領域が 3 コピーと明瞭に示された。
症例番号 3‑002：G‑分染法で 1 番染色体長腕 1q44 と 18 番染色体 18q21 を切断点とする
相互転座から派生した不均衡型転座であって，1 番染色体の片方が派生染色体であると判定した。SNPs アレイによる解析では，1q44 バンドが 1 コピーに，18q21.31 バンドから
18qter（18 番染色体長腕末端)までが 3 コピーで，18q21 から 18q21.31 へと，より正確な推定を可能にした。
症例番号 3‑003： G‑分染法で 18 番染色体長腕の同腕染色体と判定した。即ち，短腕部分が欠失し，長腕部分が重複して短腕の欠失部位と入れ替わった構造であると判断された。
SNPs によるコピー数解析の結果は 18 番染色体短腕末端の 18p11.32 バンドが 1 コピー，
18q12.3→18qter の領域が 3 コピーとなっていた。両者の解析結果を共に満足させる判定は，複雑な逆位重複（inverted duplication），つまり，18 番染色体短腕末端の 18p11.2
バンドが欠失し，18q12.3→18qter までが重複し，欠失した 18p11.2 バンドのかわりに短腕側に付加したものと推定された。
症例番号 3‑004：G‑分染法により，14p11.2 と 15q24 を切断点とする相互転座から派生
した不均衡型転座であって，14 番染色体の片方が派生染色体であると判定した。前述のように，14 番，15 番染色体とも端部動原体染色体であるので，短腕領域は繰返し配列のため SNPs がなく，データの空白領域になっていた。15 番染色体長腕 15q24 から 15qterまでの領域が G‑分染法の結果と一致して 3 コピーが存在した。
症例番号 5‑001： G‑分染法による染色体分析では，10q25 と 12p13.3 を切断点とする相互転座から派生した不均衡型転座であって，12 番染色体の片方が派生染色体であると判定した。SNPs アレイによるコピー数解析では 10q25.1 から 10qter までの領域が 3 コピー
分の存在比を示し，12p13.2 バンドの中間部から 12pter までの領域が 1 コピーまで減少していた。
G‑分染法によって染色体異常が検出されなかった MCA/MR 患者 3 例のコピー数解析では，
1 例に病因となる可能性があるコピー数変化が見られた。症例番号 5‑003 では 1 番染色体
長腕 1q21.1 バンド内に欠失を示唆する明瞭なピークが認められた。その欠失は IGB によって約 400kb で，その領域におけるゲノム配列と遺伝子情報から ZNF36 など複数の遺伝子の欠失が推定された。
MCA/MR 群 8 例全例に，健常者群には全く認められなかった微細な欠失を示唆するピー
クが 7 番染色体長腕 7q11.23 バンド内に認められた。その欠失は IGB によって約 300kb で，その領域におけるゲノム配列と遺伝子情報から GTF2IRD2 など複数の遺伝子の欠失が推定された。
‑ 24 ‑

総括および結論
本研究では，健常者，既知染色体構造異常患者，原因不明の MCA/MR 患者を対象に，G‑分染法と SNPs アレイ解析を行い，SNPs アレイによる網羅的なコピー数解析法が G‑分染法
を補完し，染色体構造異常の診断に有用であることを示した。この検査法によって，病因が明らかとなる MCA/MR 症例の増加が予想される。しかしながら，このコピー数解析によっても病因が見つからない症例があることは事実である。特に症例数が少ない疾患では，
SNPs アレイによるコピー数解析に加え，プロテオームやメタボローム解析法などを取り入れて，病因を総合的に判断していく必要がある。
論文審査結果の要旨
染色体異常は発達異常や腫瘍のマーカーのひとつで，染色体検査はこれらの疾患の診断に広く利用されている。染色体異常は 21 トリソミーなどの「数的異常」と，5p‑症候群（猫泣き症候群）に代表される染色体の一部領域の欠失・重複の「構造異常」に大別される。
構造異常の検出には G‑分染法が利用されているが，習熟に時間がかかり異常の判定に主観が入り込むおそれがあることなどの問題点が指摘されている。G‑分染法では染色体の長さによって縞模様の数が変わり，解像度も異なる。縞模様の総数により 300 から 850 本までの 5 段階の精度が定められている。しかしながら，最高の 850 本でも解像度は 5Mb〜
10Mb レベルで，微細な構造解析には不十分である。
多 発 先 天 奇 形 ・ 精 神 発 達 遅 滞 （ 以 下 Multiple congenital anomaly/Mental
retardation MCA/MR と略す）は染色体の構造異常が原因と推定されるが，G‑分染法で検出される割合はわずかに 5％程度にすぎない。FISH 法や SKY 法などの開発によっても，解像 度 は 3Mb 〜 1.5Mb と 低 く 不 十 分 で あ っ た 。 Kallioniemi ら は Comparative Genomic
Hybridization（CGH）法を開発し，ゲノム DNA の過剰，欠失，増幅などの染色体コピー数の変化を全染色体領域で検出することを可能とした。しかしながら，解像度は増幅領域で2Mb，欠失領域で 10Mb 程度と未だ不十分であった。
近年，標識した検体のゲノム DNA を，基板上の微小な区画上に植え込まれた 1 本鎖 DNA
に対して，ハイブリダズさせて定量化する DNA マイクロアレイ法が開発され，染色体のコ
ピー数異常の検出に利用されるようになった。これを CGH 法に応用し，Pinkel らは腫瘍細胞における癌遺伝子や癌抑制遺伝子のコピー数変化の検出に成功した。その後，プロー
ブを cDNA から Bacteria Artificial Chromosome（BAC）クローン，Oligonucleotide に変更する改良，Single Nucleotide Polymorphisms（一塩基多型，SNPs） を検出する SNPs
ジェノタイピングアレイ（以下 SNPs アレイと略す）などが開発されてきた。SNPs アレイの開発後ただちに，染色体コピー数の検出ができる解析ソフトウエアが提供され，この結果，MCA/MR の染色体コピー数変動を検出できるようになった。また，健常者にも認められる DNA の数 kb から数 Mb におよぶ塩基配列領域の変動は，Copy Number Variants（CNV）と呼ばれるようになった。32,447 個の BAC クローンを配置した CGH アレイでは230kb の重複が検出され，Affymetrix 社の SNPs アレイを用いた解析では 178kb 程度の小さな欠失が検出されるようになり，DNA アレイの解像度は飛躍的に改善された。しかしな‑ 25 ‑がら，SNPs アレイによるコピー数解析ではコピー数の変動は判別できても，相互転座や逆位などのゲノムに過不足ない構造異常は検出できないという弱点がある。
本研究では，MCA/MR の染色体構造異常の検出を目的に，G‑分染法とコピー数変動の検出に高解像度解析が期待される SNPs アレイ法を併用して，解析をおこなった。健常者 5
例では，G‑分染法，コピー数解析のいずれの方法においても異常は検出されなかった。
MCA/MR 患者 8 例中 5 例では G‑分染法で明らかな染色体構造異常が検出されたが，コピー数解析でははるかに高い分解能でコピー数異常部位が同定された。残りの 3 例においては染色体異常が認められなかったが，そのうち 1 例では，コピー数解析により 1q21.1 バンド内に新たに約 400kb の欠失が検出でされた。さらに，MCA/MR 患者 8 例全てに 7q11.23
バンド内に約 300kb の欠失が見られた。なお，同一の検体で 2 回の解析を繰り返した試験では非常に良好な再現性が認められた。
本研究では，SNPs アレイによる網羅的なコピー数解析法が G‑分染法を補完し，染色体構造異常の診断に有用であることが示された。この解析法は Y 染色体を除く 1 番から X 染
色体のコピー数変化を網羅的に検出する事ができる。本研究により示唆された欠失については，FISH 法や量的 PCR 法で確認する必要があるが，今後，この検査法によって病因が明らかとなる MCA/MR 症例の増加が予想される。
しかしながら，このコピー数解析によっても病因が特定できない症例があることは事実である。解像度が未だ 200kb 前後という，限界があり，今後，解像度は改善されるにしても，このような遺伝子異常を同じ遺伝子レベルで解析するアプローチに加え，マーカーによっては 1 塩基置換をも検出できるメタボロミクスやプロテオミクスも取り入れるなどの多面的なアプローチによって，病因を迅速に究明していくことが必要である。
互いに補完しあう SNPs アレイによる網羅的なコピー数解析法と G‑分染法を用い，MCA/MRの病因解明に迫ろうとする試みは，新しいものであり，今後の遺伝性疾患の迅速な病因解
明に有益な研究である。
以上により，本論文は博士（医学）の学位を授与するに値するものと認められる。

（主論文公表誌）
金沢医科大学雑誌

第 33 巻第1号‑ 26 ‑

平成 20 年

きた

おか

本

籍

石

学 位 の 種 類

博士（医 学）

学 位 記 番 号

乙

第２６９号

学位授与の日付

平成２１年３月１２日

学位授与の要件

学位規則第４条第２項該当
Burnout and Risk Factors for Arteriosclerotic Disease: Follow‑up

川

和

よ

北

学 位 論 文 題 目

岡かず

氏名（生年月日）代（昭和 29 年 1 月 29 日）

県

Study
（バーンアウトが動脈硬化性疾患のリスクファクターに及ぼす影響−追跡研究−）
論 文 審 査 委 員

主

査

中

川

秀

昭

副

査

地

引

逸

亀

森

本

茂

人

梶

波

康

二

学位論文内容の要旨
研究目的
バーンアウトは長期にわたって絶え間なくさまざまな仕事ストレッサーに曝された結果生じる職業性のストレス反応であり，最初に仕事に由来する疲弊感が生じ，次に仕事に対する熱意や興味・関心を失い（シニシズム），職場での自己効力感が低下すると定義されている。職業ストレスが身体的健康，特に循環器疾患の発症やそのリスクファクターに影響することは示されてきた。しかし，バーンアウト研究においては身体的健康に及ぼす影響を検討した研究は少なく，しかも横断的研究がほとんどである。また，バーンアウト尺度 と し て 信 頼 性 ， 妥 当 性 に す ぐ れ 国 際 的 に 用 い ら れ て い る Maslach Burnout
Inventry(MBI)を用いた縦断的研究はない。そこで，申請者はバーンアウトが動脈硬化性疾患のリスクファクターに及ぼす影響を明らかにする目的で，MBI を用いて追跡的研究を
実施した。
実験方法
某製造企業に勤務する男性中間管理職者のうち，ベースライン（2001 年）において MBIと健診データを有する 55 歳未満の者 442 名を追跡対象とした。2005 年または 2006 年まで追跡可能であった 383 名（追跡率 86.7%）を解析対象とした。
ベースライン時に申請者らが翻訳導入した MBI‑GS 日本版を用いて調査し，その結果か
ら対象者をバーンアウト群と非バーンアウトの（健康群）に分類した。その際，申請者らがこれまでに収集したサンプルに基づいてカットオフ値を定めた。
つ

シニシズム

と

職務効力感

の双方あるいはどちらかが高い（‑ 31 ‑

疲弊感

が高く，か

職務効力感

では

低い）者をバーンアウトしている者，それ以外を健康群とした。その結果，健康群は 337
名，バーンアウト群は 46 名となった。
動脈硬化性疾患に関連する指標として，ウエスト径，体重，Body Mass Index (BMI)，
血圧，総コレステロール，中性脂肪，HDL コレステロール，LDL コレステロール，空腹時
血糖，空腹時インスリン，HOMA‑R を，HbA1c を用いた。これらの追跡期間の前後における変化量を健康群とバーンアウト群で比較した。また，腹囲と BMI の異常，メタボリックシ
ンドローム，高血圧症，血清脂質異常（高コレステロール血症，中性脂肪高値，HDL コレ
ステロール低値，LDL コレステロール高値），耐糖能異常の新規出現率も健康群とバーンアウト群で比較した。解析は共分散分析，重回帰分析や多重ロジステイックモデルを用いて，生活習慣などの交絡要因の影響を除いた解析も行った。
実験成績
バーンアウト群は健康群に比べて，ウエスト径（バーンアウト群 2.6cm／健康群 0.6cm），
体重（バーンアウト群 1.2kg／健康群‑0.4kg），BMI（バーンアウト群 0.4kg/m2／健康群‑
0.1kg/m2）の変化量が有意に大きかった。また，これらの結果は年齢や生活習慣要因の影響を調整しても有意であった。統計的には有意ではなかったが，総コレステロールの変化
量 も バ ーンア ウ ト 群で大 き い 傾向が み ら れた（ バ ー ンアウ ト 群 12.8mg/dl ／ 健康 群
6.6mg/dl）。一方，中性脂肪，HDL および LDL コレステロール，血圧と耐糖能異常への影
響は見られなかった。
異常所見の発生率をみるとバーンアウト群は健康群に比べて，追跡期間後に高コレステ
ロール血症を発症する率が有意に高く，オッズ比 2.80 であった。この結果は年齢以外の他の要因（ベースライン時総コレステロール値，生活習慣要因）の影響を調整しても同様であった。
総括および結論
本研究から，長期かつ持続的に職場ストレッサーに暴露した結果としてのバーンアウト
が体重やウエストの有意な増加を招くこと，また，高コレステロール血症の発症率を有意に高めることが明らかになった。すなわち，バーンアウトは肥満を介して動脈硬化性疾患のリスク要因となる可能性があることが示された。
論文審査結果の要旨
申請者は，慢性的な職場ストレッサーによる心理的な反応であるバーンアウトが動脈硬化性疾患のリスクファクターに及ぼす影響を，男性中間管理職集団を対象として，追跡的に検討した。
職場ストレッサーと循環器疾患発症やそのリスクファクターレベルへの影響をみたものは多い。Karasek らの仕事と自由度のモデルから求めた仕事ストレッサーレベルを指標に用いた研究が多くなされてきた。しかし，同等の職場ストレッサー曝露であっても，心身への影響は，ストレッサーの持続期間や個人的特性によって異なると考えられる。一方，
バーンアウトは比較的長期にわたる結果職場ストレッサー曝露に対する個々人の心理的反‑ 32 ‑

応を包含した概念である。従って，バーンアウト尺度を用いた本研究は，個人特性も含めたものである点，慢性的な影響を見ることができる点などから，これまでの職場ストレスと循環器疾患の関連をみる研究分野に新しい知見を加える有意義な研究と高く評価された。
さらに本研究は，バーンアウトレベルの測定に信頼性，妥当性ともに優れグローバルな尺度である Maslach Burnout Inventry(MBI)を用いた追跡的研究としては初めてのものである点でも高く評価された。
本研究の特筆すべき成果は，バーンアウト群は健康群に比べて，ウエスト径，体重，BMI の増加量が有意に大きく，高コレステロール血症の発症率も有意に高くなること，このことは年齢や生活習慣，ベースライン時の各検査値などの交絡因子を調整してもなお有意であることを明らかにした点である。すなわちバーンアウトが肥満を介して，脂質代謝異常やメタボリックシンドロームなどの動脈硬化性疾患のリスク要因に影響する可能性を示した点が高く評価された。
心理社会的要因が循環器疾患のリスクファクターとして重視される中，本研究成果から，
バーンアウト予防が循環器疾患のリスクの軽減に有効である可能性を示した点で社会的にもインパクトのあるものであると高く評価された。
以上，本研究では比較的長期にわたる職場ストレス状態をであるバーンアウトを客観的な尺度である MBI を用いて循環器疾患リスク要因との関連を解析した初めてのコホート研
究であること，バーンアウト群は健康群に比べて，ウエスト径，体重，BMI の増加量が有意に大きく，高コレステロール血症の発症率も有意に高くなることを明らかにしたこと等が重要な知見として高く評価された。これらの本研究の成果は，心理社会的要因が循環器疾患のリスクファクターとして重視される中，バーンアウト予防が循環器疾患のリスクの軽減に有効である可能性を示した点で，我が国の動脈硬化予防対策を考える上でも，公衆衛生学的に重要な知見を提供するものと考えられ，本論文は博士（医学）の学位に値する
業績として評価される。

（主論文公表誌）
Journal of Occupational Health‑ 33 ‑

Vol.51，№2，2009