環境アレルギー問題の現状と課題
各種アレルゲンに対応した原因と対策の横断的取り組み

日本臨床環境医学会環境アレルギー分科会
活動報告書

初版

2021 年 10 月

環境アレルギー分科会報告書

目次

1．本分科会設置の背景と目的、活動概要-1

2．環境アレルギー増加の背景と要因
2.1

環境アレルギーによる健康被害と治療

-3

2.2

喘息と環境因子-52.3

化学物質の健康影響-82.4

衛生仮説とエンドトキシン

-12

2.5

ウレタン樹脂の健康影響

-15

2.6

新型コロナウィルス感染症について-17

３．環境アレルゲン（カビ、ダニ、スギ花粉）の現状と介入調査
3.1

カビの種類と特性（1）カビの種類-20（2）カビの特性と住まい

-22

3.2

住宅のダンプネスと浮遊真菌濃度ならびに温湿度

-24

3.3

東日本の住宅 60 軒における MVOC 類濃度とダンプネス指標

-28

3.4

ダニアレルゲンの実態と環境整備による防除

-29

3.5

ネコ飼育住居の壁面付着ネコアレルゲン調査-33

3.6 東日本大震災被災者のダニアレルギーの実態と対策(1) 小児アレルギー疾患に対する環境整備介入効果の検証-35(2) 住環境変化と高齢者のダニアレルゲン感作

-37

3.7

小児アレルギー患者宅における環境整備によるダニ回避と症状改善効果-39

3.8

各種の住宅におけるダニ・カビ等の調査

3.9(1) 仮設住宅における真菌と温熱環境-42(2) 震災後避難していた住宅における室内真菌濃度-43(3) 帰宅困難地域の住宅におけるﾊｳｽﾀﾞｽﾄ中のﾀﾞﾆ・ｶﾋﾞ・ｴﾝﾄﾞﾄｷｼﾝ

-44

スギ花粉の実態と対処法-45

４．環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.1

住宅の空気質維持のための換気対策

-49

4.2

アレルギー対策のための全館空調住宅の評価

-53

4.3

空気清浄機の除去性能(1) 超微小粒子（UFPs）-57(2) 真菌-59

4.4

市販マスクろ材の花粉捕集効果

-61

4.5

石油ストーブからの VOC 発生

-63

4.6

室内環境におけるハウスダストの再飛散に関する挙動-65

５．要約と総括-69

1.本分科会設置の背景と目的、活動概要

緒言
環境アレルギー分科会代表
東京女子医科大学東医療センター
アレルギー

室内環境

アレルゲン

花粉

カビ

ダニ

〇平 久美子環境アレルギー分科会設置の経緯と主な活動内容

さらに 2019 年 2 月 1 日の東京工業大学田町キャンパスで開アレルギー疾患とは、特定の抗原（アレルゲン）に対する生体

かれた第 2 回会合において、初年度のテーマを、室内環境アの免疫応答が過剰に誘導され、かえって生体に不利益を与え

レルゲンとアレルギー疾患に関する知見の整理とし、各回、回る病態を指す。治療には、免疫応答を調整することが目的のスり持ちで各専門分野に関する知見を発表し、互いに意見交換

テロイドや抗アレルギー薬などの薬物療法、および減感作療法を行い、毎回議事録を作成するとともに、講義内容は、演者になどの免疫療法が、永らく主流を占めてきた。

よりその都度論文形式の抄録として執筆し蓄積することになっところが治療の進歩とは裏腹に、喘息、アレルギー性鼻炎、た。併せて野﨑淳夫委員の副代表就任が決議された。

アトピー性皮膚炎、食物アレルギーなどのアレルギー疾患は、毎回の分科会開催は、同学会理事の東京工業大学 鍵直樹

有症率が世界的に増加の一途を辿り、その傾向は子どもで顕委員の取り計らいで、同大学田町キャンパスの会議室を無料著である。その背景として、環境因子、すなわち環境中のアレで使わせていただくことができた。2020 年４月に新型コロナウイ

ルゲン（環境アレルゲン）やアレルギー疾患増悪因子による発

ルス感染症の流行拡大による緊急事態宣言が出された後は、症増悪が注目されるようになった。2014 年に国はアレルギー対対面形式を避け鍵直樹委員の手配により ZOOM を用いた策基本法を制定し、アレルギー疾患対策の総合的な推進に乗WEB 形式で行った。結果的に遠方のメンバーが参加しやすくり出した。同法第１５条には、生活環境の改善として、大気汚染なり、より活発で質の高い議論がなされるようになった。

の防止、森林の適正な整備、アレルギー物質を含む食品に関

毎回、分科会メンバーおよび招聘講師により執筆された室内する表示の充実、建築構造等の改善の推進などの措置を講ず

環境アレルゲンとアレルギー疾患に関する抄録は、2021 年 10ることが謳われている。

月に、東北大学名誉教授 吉野博の監修のもとに分科会報告

この状況を踏まえ、日本臨床環境医学会においても、室内環書としてまとめられ、日本臨床環境医学会のホームページに、境におけるアレルギー問題を整理し、測定法や環境改善によ

学会誌「臨床環境医学」の別冊として上梓されることになった。

るアレルギーの防止対策を学際的に検討するための分科会設
立を、同学会理事の東北文化学園大学大学院 野﨑淳夫が提環境アレルギー研究の学術的背景

案し、医学、疫学、化学、建築学などを専門とする会員多数のアレルギー疾患の症状発現には、アレルゲンに特異的な免賛同を得て、活動計画書を作成、同学会理事会に提出し、疫応答（獲得免疫応答）とともに、アレルゲンに非特異的な免2018 年 9 月 7 日、同学会環境アレルギー分科会の設置が承疫応答（自然免疫応答）が重要な役割を演じている。約 30 年認された。

前から提唱されている衛生仮説と、それに基づく研究は、これ第１回会合は 2018 年 12 月 8 日に東京工業大学大岡山キャらの免疫応答が、ヒトと細菌の相互関係により変化しうることをンパス食堂で開かれ、委員 19 名の参加を確認し、代表として示した。一歩外に出れば車が道路を行き交い、幼児の外遊び

同学会理事の東京女子医科大学 平久美子、幹事として（株）は減少傾向にある。土や生き物に触れることなく、一日の大半

シミズビルライフケアの山野裕美を指名承認した。会の基本方

を室内でテレビやビデオ、電子玩具とともに過ごし、風邪をひ針として、いくつかの研究テーマを設定し、文献収集、アンケ

けばすぐ抗生物質が与えられる、という一昔前には考えられな

ート調査、実態調査、実験室実験などを行い、研究成果を次かったような無菌的環境で育つことで、獲得免疫応答および自年度の日本臨床環境医学会学術集会などで発表することを確

然免疫応答が過剰に活性化し、アレルギー疾患の発症増悪が認した。

起こりやすくなる、とする説には説得力がある。

1

1.本分科会設置の背景と目的、活動概要
一方、室内環境にアレルゲンが増加すると、アレルギー疾患

研究部

松本健治先生に、演題名「アレルギー疾患とマが発症増悪しやすいことが証明されている。住環境の変化（機イクロバイオーム」の特別講演をいただき、近年のアレ

密化、高温多湿化）により、室内アレルゲン（花粉、ダニ、カビ

ルギー疾患の増加が生活環境の変化と密接に関連してい等）は増加、多様化する。その対策として、こまめな清掃と適切ること、中でも室内環境の変化に先立つ食習慣が大きなな生活用品の選択が、アレルギー疾患の発症増悪を防ぐ可能要因を占めていることについてご教示いただいた。

性が検討されている。
このほか、アレルギー疾患増悪因子として、ウイルス感染、腸今後の取り組み内細菌叢の乱れ、母体の妊娠中や産後のうつ、栄養欠乏、母引き続き各委員どうしの情報交換を行い、アレルギー疾患を予体への家庭内暴力、貧困に加え、環境中の粒子状物質、大気防改善するための室内環境の改善案について、一般向けの情

汚染物質、建材由来のホルムアルデヒドやその他の揮発性有報提供を目指す予定である。

機化学物質、近年使用が増加した柔軟剤や芳香剤、消臭剤
およびそれに含まれるマイクロカプセル由来のイソシアネート、分科会メンバー

不快害虫駆除目的の殺虫剤などが報告されている。

医学分野：谷口正実(湘南鎌倉総合病院臨床研究センター)、

さらに、多くの環境アレルゲンやアレルギー疾患増悪因子は、

渡井健太郎（国立病院機構相模原病院臨床研究センター呼それ自体の刺激性や毒性、あるいは病原性により皮膚粘膜の吸器アレルギー科）、角田和彦（かくたこども＆アレルギークリ

障害、臓器障害、精神神経障害、感染症、がん、不妊不育、胎ニック）、阪口雅弘（東京環境アレルギー研究所）、白井秀治

盤早期剥離、発達障害などと関連することが指摘されている。

（環境アレルゲン info and care 株式会社）、高岡正敏（（株）ぺ

したがって、衛生仮説の妥当性とは別に、合理的方法で室内

スト マネジメント ラボ）、東賢一（近畿大学）、高野裕久（京都の環境アレルゲンやアレルギー疾患増悪因子を減らすことは、大学）、釣木澤尚実・押方智也子（平塚市民病院アレルギー内

単にアレルギー疾患の発症増悪の予防だけでなく、国民の健科）、高鳥浩介*（NPO カビ相談センター）、平久美子（東京女康全般の増進に役立つと考えられる。

子医科大学東医療センター麻酔科、代表）
物理・化学分野：関根嘉香（東海大）、高橋久美子・成田泰章

学会発表（暮らしの科学研究所）、篠原直秀（産業技術総合研究所）

2019 年 6 月 23 日に開催された第 28 回日本臨床環境医学会

建築分野：吉野博（東北大学）、池田耕一（日本大学）、野﨑淳

学術集会分科会セッションにおいて、環境アレルギー分

夫（東北文化学園大学大学院、副代表）、一條祐介・二科妃里

科会活動報告として、演題名「環境アレルギー問題の現（東北文化学園大学大学院）、鍵直樹（東京工業大学）、柳宇

状と課題：各種アレルゲンに対応した原因と対策の横断（工学院大学）、長谷川兼一（秋田県立大学）、三田村輝章（前的取り組み」について、平久美子、渡井健太郎、野﨑淳

橋工科大学）、金勲（国立保健医療科学院）、林基哉（北海道夫、吉野博が順次、計 20 分間のスライド発表を行った。

大学）、山野裕美（（株）シミズ・ビルライフケア、幹事）

2021 年 6 月 28 日に WEB 開催された第 29 回日本臨床環境
医学会学術集会分科会セッションにおいて、環境アレル

本報告書について

ギー分科会活動報告として、演題名「環境アレルギー問

環境アレルギー分科会設立後、初めて作成された報告書

題の現状と課題：各種アレルゲンに対応した原因と対策です。内容について、諸方面の方々からのご意見、ご叱の横断的取り組み、第一次活動報告書の作成」について、平久美子が 15 分間のスライド発表を行った。また同日、
国立成育医療研究センター研究所 免疫アレルギー・感染

2

正を、一同心待ちにしております。

2 環境アレルギー増加の背景と要因
2.1 環境アレルギーによる健康被害と治療

健康被害と治療
国立病院機構相模原病院

アレルギー
花粉

環境
カビ

○渡井健太郎
谷口正実

アレルゲン
ダニ

１．環境物質による健康被害(1) 花粉（スギ、ハンノキ）
小児を含め、スギ花粉症有症率が上昇しており、社会経済的なダメージも大きい 1）。
スギ花粉症の問題が社会的に大きく認知されているが、同時期に飛散するカバノキ科（ハンノキ、シラカンバ）
花粉感作により、飛散期の咳嗽を引き起こすことが報告されている 2）。
花粉感作はさらに、食物アレルギーの一種である口腔アレルギー症候群（花粉食物アレルギー症候群）を引き起こすことがある。花粉のもつタンパク質と果物野菜のもつタンパク質に相同性があり、ヒトの体内で出来た花
粉タンパク質への IgE 抗体が、摂取する野菜果物タンパク
質へ交差反応する形でアレルギー症状が誘発される。とりわけ、カバノキ科花粉への感作からの豆乳等によるアレルギーに関しては、国民生活センターから注意喚起がなされている 3）。
(2) カビ（アスペルギルス）
カビはタンパクレベルでのアレルゲンとしての健康被害と microvial Volatile Organic Compound (mVOC)としての健康被害の両者があり、温暖湿潤な本邦では、今後最も対策が必要な環境物質と考える。特に、アスペルギル
ス属は人体での環境が発育環境に適していることから、健康被害が多い。
喘息患者においては、真菌感作が呼吸機能低下と関連することが国際的に報告されている。相模原病院での調査では、10 年間以上の気管支喘息治療経過において、ア
スペルギルス感作率は 0.7％から 13％に有意に上昇した（図 1, 2）
。そのアスペルギルス新規感作と関連する因子としては、感作前のもともとの低肺機能、男性が統計学的に有意な関連因子であった。また、アスペルギルス新規感作群では、非感作群と比較し吸入ステロイドの量が有意に多かった 4）。本研究から断定はできないが、喘息治療における吸入ステロイドにより、気道局所的な免疫抑制が発生し、アスペルギルスの腐生および真菌感作を助長するのではないかということが示唆された。

図 1 喘息患者における吸入抗原感作の経年変化
Allergy. 2018;73:2385-2388.

図2

3

喘息患者におけるアスペルギルス感作の経年変化

2 環境アレルギー増加の背景と要因
2.1 環境アレルギーによる健康被害と治療(3) ダニ（パンケーキシンドローム）
ダニが気管支喘息やアトピー性皮膚炎、通年性アレル
ギー性鼻炎といった健康被害をもたらすことは広く知られているため、割愛する。
ダ ニ と 食 物 ア レ ル ギ ー の 観 点 で は 、「 Oral Mite
Anaphylaxis」が、テレビ等メディアでも取り上げられている。ダニが、開封したお好み焼き粉等に侵入増殖し、それを用いて調理し経口摂取することでアナフィラキシーが誘発される 5）。海外では「パンケーキシンドローム」
として報告され、過去には死亡例もある。
(4) 微小粒子状物質
本邦において、微小粒子状物質としての sand dust
particles, air pollution aerosols, suspended
particulate matter (SPM), PM2.5 いずれの暴露に関して
も、呼吸機能低下と相関していた 6)。
(5) 特発性環境不耐症(多種化学物質過敏症)
限定された環境物質による反応ではなく、化学的に系統立たない多種の環境要因により多臓器症状を呈する疾患として、多種化学物質過敏症がある。15,000 人を対象にしたインターネット調査では、本疾患と関連する因子として、農業従事歴、新築居住歴等が多変量解析の結果有意であった 7）。発症機序は不明だが、環境物質からの回避で、発症または症状増悪の低減が見込まれる。

参考文献
1.西間三馨, ほか：日小ア誌 2013；27：149-69
2.Weinfeld D, et al. Ann Allergy Asthma Immunol.
2002;89:419-24.
3.国民生活センター「豆乳等によるアレルギーについて」
www.kokusen.go.jp/pdf/n-20131205_1.pdf
4.Watai. K,
Taniguchi M, et al. Allergy.
2018;73:2385-2388.
5.Takahashi K, et al. Allergol Int. 2014 ;63:51-6.
6.M. Watanabe, et al. Allergol Int. 2016; 65:56-61.
7) Watai K, Taniguchi M, et al. Environ Health.
2018;17:89.

２．治療
現状、上記のような疾患の治療に関しては、かなり限られたものとなる。スギ、ダニ花粉症に関しては経口免疫療法と皮下免疫療法がある。ハンノキ花粉症に関しては抗原エキスを用いて皮下免疫療法が可能だが、ハンノキで問題となっている食物アレルギー（口腔アレルギー症候群,花粉食物アレルギー症候群）への効果は認められない。アレルギー性気管支肺真菌症をはじめとした真菌アレルギーにおいては、全身性ステロイドや抗真菌薬での治療を行うが、全身性ステロイドの副作用や抗真菌薬への耐性獲得の問題をはらんでおり、やはり暴露からの回避が重要となり、医学の分野のみならず、工学、理学等の学際的な取り組みが重要となる。

4

2．環境アレルギー増加の背景と要因
2.2 喘息と環境因子

喘息と環境因子近畿大学医学部

アレルゲン
喘息

環境
ダスト

○東

賢一

空気汚染
微生物

1．はじめに気管支喘息（以下、喘息）は、気道の慢性炎症を本態いる。また、ウイルスや細菌等による呼吸器感染も喘息とし、臨床症状として変動性を有した気道狭窄（喘鳴、て、大気汚染や喫煙があげられている 4)-7)。大気汚染は気発症に関与している。また、これらに影響する因子とし

1)呼吸困難）や咳で特徴付けられる疾患と定義されている 。 道に対して酸化ストレスによる障害を引き起こし、これ
日本における喘息の有症率は、小児および成人ともににより気道炎症や気道過敏性、気道再構成が増悪する可1960 年代は 1％程度であったが、2000 年はじめまでに小能性が考えられているが、アレルギー性炎症の病態にお児で 10％ 以上、成人で 6～10％ にまで上昇している 2)。

ける詳細な機序の解明は今後の課題である。

喘息には多様な原因や増悪因子が存在し、遺伝的な特性と環境による影響との相互作用で生じていると考えられ

表１ている 1)。本報では、環境因子に関する近年の知見を整理し、その概要を報告する。
2．喘息の発症・増悪因子
現代社会においてアレルギーが増加した要因としては、
栄養状態、外的環境、外的ストレスなどが複合的に変化
タンパク質を食するようになり、免疫系が増強されて病
原性微生物に対する耐性が高まったといわれている。しかし同時に免疫系の活性化によってアレルギー反応を起こしやすくなったとも考えられている。ストレスも大きな要因と考えられているが、神経系のバランスが乱れると、免疫系も同時に乱れてしまう。

増悪因子(1) 過去の病歴
気管挿管歴、ICU 治療歴、過去 1 年に 1 回以上の重篤な増悪(2) 現在のコントロール状態
1 秒量、SABA の過剰使用、コントロール不良、好酸球増多（血中・喀疾中）(3) 治療薬の不適切使用
アドピアランス不良、吸入手技不良(4) 併存症・妊娠
肥満、鼻炎、食物アレルギー、精神的問
題、妊娠、喫煙、胃食道逆流症(5) 環境因子
感作アレルゲンの曝露、大気汚染、室内ダスト汚染物質(6) 食品・食品添加物(7) 遺伝因子

喘息に関係する危険因子は、発症因子、誘発因子、増悪因子の３つに大別される。発症因子には、個体因子と環境因子の双方が複雑に関与している。個体因子のうち遺伝因子では、両親が喘息を有していると、その子ども
は 50%以上の確率で喘息を発症するといわれている。

遺伝因子
再構成
気道過敏性

環境因子

誘発・増悪因子

アレルゲン
感染、喫煙
大気汚染等

アレルゲン、感染、
喫煙大気汚染、気候、運動、ストレス等

図１

気流制限

発症因子
個体 (1) 遺伝的素因、(2) アトピー素因、(3)
気道過敏症、(4) 性差、(5) 出生児体重や肥満
環境 (1) アレルゲン、(2) 呼吸器感染症、(3)
大気汚染、(4) 喫煙、(5) 食物、(6) 鼻炎
誘発因子(1) 呼吸器感染症、(2) アレルゲン、(3)運動ならびに過換気、(4) 気象、(5) 薬物、(6) 食品・食品添加物、(7) アルコー
ル 、 (8) 刺激物質（煙、臭気、水蒸気など）、(9) 二酸化硫黄・黄砂、(10) 感情変化とストレス、過労、(11) 月経

したことがあげられている。乳製品や肉類などの動物性

気道炎症

喘息の発症・増悪因子（文献 1）より引用改変）

喘息症状

喘息の成因と病態（文献 3）より引用改変）

喘息発作の誘発因子としては、ライノウイルスやイン
環境因子としては、ダニ類、花粉、真菌、動物（ふけ、 フルエンザウイルスなどによる呼吸器感染が重要である 4)6)上皮、毛、糞）、昆虫などの吸入性アレルゲンが関与して。また、気圧の低下、空気汚染物質、過剰なストレスも52．環境アレルギー増加の背景と要因
2.2 喘息と環境因子
誘発因子となる 8)。

期に感染症に罹患した子どもでは花粉症や喘息が少ない
16)

喘息の増悪に関与する環境因子としては、喫煙、たば、ハウスダスト中や生活環境中のエンドトキシン濃度がこ煙、アレルゲン、大気汚染や室内空気汚染がある。微高いほど喘息が少ない 17),18)など、生活環境における衛生

小粒子状物質（PM2.5）も喘息の増悪因子とされている 9)。

状態がアレルギー疾患に影響することが示唆されている。

近年、室内ダスト中のフタル酸エステル類と子どものまた、幼児期に犬と過ごしていると、喘息や鼻炎などの喘息やアレルギー疾患との関係が報告されている 10)。室呼吸器症状を呈する割合が低く、犬との接触が免疫系の内では、壁紙、床材、テーブルクロス、電線被覆材、子発達を促進している可能性が報告されている 19)。Burbank

供用玩具などにフタル酸エステル類を使用した製品があらがアレルギーや喘息に関与する生後早期の曝露因子をる。フタル酸エステル類への曝露は、主に食品経由によ

整理しており 20)、筆者の調査結果と合わせると表２のよる経口曝露である。しかし最近、幼児は成人よりフタルうになる。

酸エステル類の摂取量が多く、その主な曝露経路として
プラスチック製品を口に入れる行為や室内ダストが示唆

3．喘息の予防と改善法
予防は、一次予防（アレルゲンへの感作防止）、二次予されている。
プラスチックを燃えにくくする物質として、建材、自防（感作後の発症防止）、三次予防（発症後の増悪防止）

動車、家電製品などに、近年リン酸エステル系難燃剤がの３つに大別される 1)。喘息の予防・改善法について、環利用されているが、室内ダスト中のリン酸エステル系難境因子に焦点を絞って概説する。

燃剤と喘息、アトピー性皮膚炎、アレルギー性鼻炎との表３関係が国内の研究で示唆されている 11)。

喘息の環境因子の改善点（文献 3）より引用改変）
環境因子

表２

寝具類

アレルギーや喘息に関与する生後早期の曝露因子

保護因子

増悪因子

 普通分娩
 高順位出生
 兄弟姉妹数の増大
 集団生活 農家
 微生物及び真菌多様性の増大
 エンドトキシンへの曝露
 犬との共生

マットレス
ソファ
ぬいぐるみのお
もちゃ
家具
カーテン

 出生前／出生後の抗生物質の使用
 ウイルス性下気道感染（RS ウイルス、
ライノウイルス） ダニ類、ゴキブリ、ネズミ、真菌への曝露 出生前／出生後の空気汚染への曝露 出生前／出生後の室内ダスト汚染物質への曝露 出生前／出生後のたばこ煙への曝露

ペット類
電気掃除機
観葉植物
洗濯物
暖房器具

アレルギー疾患が増加している環境要因の関与の１つ
建築材料として、「衛生仮説」が提唱されている。衛生仮説は、英国の Strachan が 1989 年に提唱した概念で、生活水準や衛生環境の向上による幼少期の感染症の減少が、アレルギ
ー疾患が増加している原因であるとする説である 12)。衛生仮説は多くの疫学研究で支持されている。例えば、幼たばこ煙

児期に集団生活経験を持つ子どもでは小児期での喘息やアレルギー性鼻炎を減少させる 13) 、兄弟姉妹数が多い子

改善点
防ダニシートやカバーの使用、寝具類の洗濯と屋外での天日干しの励行
マットレスの使用を避ける（木質
フロアーが好ましい）
皮革製のソファの使用（布地のソファーの使用を避ける）
使用を避ける（必要な場合は洗濯可能なものを使用する）
容易に清掃可能な家具を使用
カーテンの代わりにブラインドを使用（必要な場合は選択可能なものを使用）
ほ乳類や鳥類を室内で飼育しない
二層式集塵袋の電気掃除機を使用
室内で観葉植物を育てない
室内で干さない
石油やガス機器を使用する場合は排気管を用いて排気ガスを屋外に排出する
有害性の高いアルデヒド類やフェノ ー ル 類 な ど の 揮 発 性 有機化合物、フタル酸エステル類、リン酸
エステル系難燃剤を含む建築材料を使用しない
室内で喫煙しない

一次予防は、発症因子に曝露する前に実施する予防である。小児では、主にアレルゲンに対して感作を引き起こす前の出産前後に実施すべき予防となる。育児環境にどもではアレルギー疾患の有病率が減少する 14)、農場育
ちの子どもはアレルギー性鼻炎や喘息が少ない 15)、幼少

6

2．環境アレルギー増加の背景と要因
2.2 喘息と環境因子
おいては、ダニや衛生害虫への曝露を防止すること、受動喫煙の防止、カビの発生防止、屋内外の大気汚染や室内ダスト汚染物質への曝露防止などがあげられる。
二次予防は、アレルゲンに感作された後の喘息発症前

5.

Bobolea I, et al. Early Life Origins of Asthma: A Review
of Potential Effectors. J Investig Allergol Clin Immunol
29:168–179, 2019.

6.

Poowuttikul P, et al. Inner-City Asthma in Children. Clinの予防である。主として表１における発症因子の中の環

Rev Allergy Immunol 56:248–268. 2019.

境因子に対する予防策である。アレルゲンへの曝露防止、 7.
室内外の大気汚染や室内ダスト汚染物質への曝露防止、Dharmage SC, et al. Epidemiology of Asthma in Children

受動喫煙の防止など、一次予防と多くは同じである。

10.3389/fped.2019.00246.

三次予防は、すでにアレルギー疾患や喘息に罹患した

8.

and Adults. Front Pediatr 7:246, 2019. doi:
Gautier C and Charpin D. Environmental triggers and後の症状の増悪防止である。一次予防や二次予防と同様

avoidance in the management of asthma. J Asthmaに、アレルゲンは重要な増悪因子であり、アレルゲンへ

Allergy;10:47–56, 2017.

の曝露防止が予防策として重要である。そのためには、

9.

Habre R, et al. The effects of PM2.5 and its components

衛生的な居住環境の確保が重要となる。喘息に関わる環

from indoor and outdoor sources on cough and wheeze

境因子の改善点を表３に示す。いずれもアレルゲンへのsymptoms in asthmatic children. J Expo Sci Environ

発生や曝露防止である。これらの改善は、他の増悪因子

Epidemiol 24:380–387, 2014.

も含めて包括的に実施することが重要となる。

10. 東 賢一. 室内空気汚染対策に関する世界的動向と今後の対策. 公衆衛生 78:533–540, 2014.

4．おわりに喘息の発症に関係する環境因子としては、アレルゲン

11. Araki A, et al. Phosphorus flame retardants in indoor dust
and their relation to asthma and allergies of inhabitants.

のみならず、喫煙や大気汚染も重要であることが明らか

Indoor Air 24:3–15, 2014.

となってきた。また、室内ダスト汚染物質が喘息の増悪

12. Strachan DP. Hay fever, hygiene, and household size. BMJ因子となることも明らかになってきた。屋内外の環境を

299:1259–1260, 1989.

清浄に維持管理することは、喘息の発症と増悪を防止す

13. Krämer U, Heinrich J, Wjst M, Wichmann HE. Age of

るうえで、極めて重要な対策となる。その一方で、喘息

entry to day nursery and allergy in later childhood. Lancetの発症を防止するうえで、生後早期における生物多様性

353:450–454, 1999.

を有する生活環境が重要であることも明らかとなってき

14. Karmaus W, Botezan C. Does a higher number of siblings

た。これらのことを踏まえると、過去百年における急激

protect against the development of allergy and asthma? A

な産業の発達と生活様式の変化がアレルギーや喘息を生review. J Epidemiol Community Health 56:209–217, 2002.

じさせてきたことが容易に理解できる。今後、健康と開15. Riedler J et al. Austrian children living on a farm have less

発が持続可能な社会の構築に向けて、アレルギーや喘息

hay fever, asthma and allergic sensitization. Clin Expの予防に寄与する研究や実践的な取り組みをより一層進

Allergy 30:194–200, 2000.

めて行く必要があると考えられる。

16. Matricardi PM et al. Hay fever and asthma in relation tomarkers of infection in the United States. J Allergy Clin

利益相反に関する開示
筆者は本報の内容について、開示すべき利益相反の関Immunol 110:381–387, 2002.
17. Gereda JE et al. Relation between house-dust endotoxin

係を有する企業などはないことを申告する。

exposure, type 1 T-cell development, and allergensensitisation in infants at high risk of asthma. Lancet

参考文献
1. 日本アレルギー学会喘息ガイドライン専門部会. 喘

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18. Braun-Fahrländer C et al. Allergy and Endotoxin Study

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2015.
2.

19. Bergroth E et al. Respiratory tract illnesses during the first

Ichinose M, et al. Japanese guidelines for adult asthma

year of life: effect of dog and cat contacts. Pediatrics

2017. Allergol Int 66:163–189, 2017.
3.

130:211–220, 2012.

Arakawa H, et al Japanese guidelines for childhood asthma

20. Burbank AJ. Environmental determinants of allergy and2017. Allergol Int 66:190–204, 2017.
4.

asthma in early life. J Allergy Clin Immunol 140:1–12,

Murrison LB, et al. Environmental exposures and2017.

mechanisms in allergy and asthma development. J Clin
Invest 129:1504–1515, 2019.

7

2．環境アレルギー増加の背景と要因
2.3 化学物質と健康影響

化学物質
東海大学
化学物質
環境たばこ煙ホルムアルデヒド
微生物由来 VOC

○関根嘉香

揮発性有機化合物
PATM

はじめに
生活環境中に存在する微量化学物質への曝露に起因す可能性を示唆した。

る健康影響問題は、日本臨床環境医学会における重要な防腐剤として使用される。また、ホルムアルデヒドは、

ホルムアルデヒドの水溶液をホルマリンと呼び、殺菌研究対象の一つである。図１に非常に大まかではあるが、 合板、木質系フローリング、パーティクルボード、中質
化学物質に起因する臨床環境問題の変遷を示す。わが国
繊維板やグラスウール断熱材などを製造する時の接着剤
では 1990 年代から 2000 年代初頭、化学物質の室内空気汚（ユリア樹脂、フェノール樹脂等）の原料として利用さ染に起因するシックハウス症候群が大きな社会問題となれ、住宅の内装材として施工された後、建材から揮発し

り

1,2)

、化学物質に対して感受性が高い（耐性が低い）人て室内空気を汚染する。

たちが存在することがわかってきた。また生活を豊かに

わが国では、シックハウス症候群の原因物質の一つとするはずの日用品からも化学物質が発生し、これらの化考えられ，室内の濃度指針値（0.1 ㎎/m3）の設定、学校環

学物質に対する吸入・経口および経皮曝露が化学物質過境衛生基準の改訂、建築基準法に基づくホルムアルデヒ

敏症を引き起こすと考えられている。さらに近年では、

ド発散建材に対する規制などの行政的対応がなされてき微生物やヒトなど生命体に由来する化学物質も臭気によた 1)。建築基準法（2003 年改正）では，シックハウス問題

る不快感だけでなく、健康障害を与える可能性が示唆さに対する建築上の配慮として、ホルムアルデヒド発散建れている。本稿では、臨床環境医学的に重要ないくつか

材の使用面積制限，クロルピリホス（シロアリ駆除剤）の化学物質について概説する。

の使用禁止、高気密・高断熱住宅における換気回数 0.5/h
以上の確保が定められた。また住宅メーカーにおいても新築住宅の引き渡し前に室内空気中濃度の検査を自主的＜発生源＞に行う動きが広がっており、ここ数年、ホルムアルデヒ

VOCs
MVOC

VOCs
HCHO

ドを主原因とするシックハウスの事例は減少している。

生体ガス

ただし、持ち込んだ家具などからホルムアルデヒドが高臭気

い放散量で検出されることがあるので、引き続き留意が

SVOC
ダンプネス

建築材料など日用品（洗剤、殺虫剤等）

必要である。

生物由来（カビ・人体）

シックハウス症候群
化学物質過敏症＜現象・症状＞

真菌アレルギー・PATMなど

図１ 化学物質に起因する臨床環境問題の変遷
ホルムアルデヒド
ホルムアルデヒド（HCHO）の沸点は-19℃であり、常温常圧では無色の気体である。刺激臭を有し、目、鼻、喉への刺激、濃度依存性の不快感、流涙、くしゃみ、咳、吐き気などの症状を引き起こす 3) 。国際がん研究機構（IARC）は 2006 年にホルムアルデヒドをグループ 2A

図２ 室内化学反応によるギ酸の生成（恐らく発がん性がある）からアスベストやカドミウムと同レベルであるグループ 1「ヒトに発がん性が認められホルムアルデヒドは空気中で容易に酸化されてギ酸る化学物質」に変更した 4)。また McGwin et al.5）はホルム（HCOOH）になる 6)。ホルムアルデヒドはオゾンと窒素

アルデヒド曝露と小児喘息の関係についてメタアナリシ

酸化物が関与する暗所でのラジカル反応により酸化され、スを行い、小児喘息の発症率は非曝露群に比べて曝露群

紫外線は関与せず、気相よりも建材表面において反応がの方が有意に高いことを明らかにし、ホルムアルデヒド

起こりやすい 6)。またギ酸は空気中の塩基（アンモニアなが特定のタンパク質と結合して新たなアレルゲンになるど）と反応して粒子化する。

8

2．環境アレルギー増加の背景と要因
2.3 化学物質と健康影響
HCHO(g) ＋ ［O］→

HCOOH(g)HCOOH(g)＋ NH3(g) →NH4HCO2(s)…①

シル（DEHP）は SVOCs に分類され、常温常圧でわずかに…②揮発する。ただし揮発性が低く吸着性が高いことから、
DEHP を含む製品の使用時に直接皮膚に移行、あるいは室メチルアルコールを摂取すると失明するのは代謝産物

内空気中に放散された後、内装材や家具などの表面、ハのギ酸の神経毒性が原因である。ギ酸の蒸気は皮膚や粘ウスダストに付着し、皮膚を介した経皮曝露や乳幼児な膜に強い刺激性があり、シックハウス症候群や化学物質

どが手についたハウスダストを口に入れて摂取する経口過敏症との関連も示唆されている。また健康影響以外に曝露も問題となる 9)。

も、絵画や銅像などの文化財に対して変色や腐食をもた

また、DEHP のようなエステル化合物は、塩基性条件下

らすことから、文化財保護の観点からも監視が必要な室で加水分解し、2-エチル-1-ヘキサノール（2E1H）を生じ

内空気汚染物質である。

る（図３）。例えば、DEHP を含有する塩化ビニル建材をコンクリートに施工すると、コンクリートに含まれる塩

揮発性有機化合物（VOCs）
揮発性を有する有機化合物の総称で、Volatile Organic

基性物質（アンモニア等）との作用により 2E1H が生成し、Compounds の頭文字をとって VOC または VOCs と表記さのような二次的に生成する物質はもともと建材や日用品れる。世界保健機関 (WHO)では、沸点 50‐100℃～240‐

等に含まれていないため、その発生を予測するのは難し

260℃の化合物群を VOCs と定義しており、塗料やその溶い。予測精度を高めるには、この分野の基礎的な研究の剤に由来するトルエンやキシレン、防虫剤・殺虫剤の成蓄積が必要である。

悪臭や健康影響をもたらす可能性が指摘されている。こ分である p‐ジクロロベンゼン、クロルピリホス、ダイア
ジノン、天然由来のリモネンやピネンなどが分類される。
室内環境中では数十種類の VOCs が同時に検出されるこ加水分解とがあり、個々の物質は室内濃度指針値以下であっても＋2H2O

すべての VOCs を足し合わせると高濃度になる場合がある。
そこで厚生労働省では毒性学的根拠とは切り離して、全揮発性有機化合物（Total VOC, TVOC）に対する暫定指針
3

値（400 μg/m ）を設けた

7)

DEHP

。欧州ではオランダ、ベルギ

ー、ポルトガル、ノルウェー、リトアニア、ポーランド＋

でも室内 TVOC に対するガイドラインが設けられている。
VOCs の中には健康影響に寄与しないものも存在するという仮説は検証に値する。しかし現状では個々の VOCs に対フタル酸

する濃度監視だけでは健康で快適な空気質を維持することは困難であり、また新規化学物質が開発・利用される

2E1H

図３ DEHP の加水分解による 2E1H の生成

ことから、TVOC 濃度を室内空気質の目安として利用していくことは有用と考えられる。
香粧品（香料や化粧品）は、個人のライフスタイルに

環境たばこ煙紙巻たばこから生じる煙には、能動喫煙者が吸い込む

大きく依存するため、VOCs の共通の発生源として取り上

主流煙、吐き出す煙である吐出煙、たばこの燃焼部からげられることは少ない。しかしながら、化学物質過敏症

生じる副流煙がある。紙巻たばこの煙には、数千種類のに関する質問紙調査において、これら香粧品の使用によ化学物質が含まれているといわれ、特に燃焼温度が低いって化学物質過敏症様の症状が現れたことがあると回答

副流煙中にはタール、ニコチン、ベンツピレンなどが比

１）する人は比較的多い 。また、美容院等においてはパーマ較的多く含まれている。臨床環境問題として注視すべき液などが利用されており、パーマ液に含まれるチオグリ

は、吐出煙と副流煙からなる環境たばこ煙（Environmental

コール酸と毛髪ケラチン中のシステイン残基との反応生

tobacco smoke，ETS）であり、特に非喫煙者が自ら望むこ成物であるジチオジグリコール酸が美容院の室内空気中となく ETS に曝露する受動喫煙（Passive smoking）あるい

8)で認められている 。しかしながら美容院等における調査

は二次喫煙（Secondhand smoke）が問題となる 10）。また最例は少なく、香粧品の使用に伴う室内汚染の実態解明が近では、ETS が内装材や家具などの表面、あるいはダスト必要であろう。

の表面に付着し、経皮曝露や経口曝露する三次喫煙

一方、沸点 240‐260℃～380－400℃の化合物群を準揮（Third-hand smoke）という概念 11)も提示されている（図発性有機化合物（Semi VOCs, SVOCs）と呼ぶ。プラスチ４）。また吸入したたばこ煙成分の一部が肺から血液に移ックの可塑剤として添加されるフタル酸ジ-2-エチルヘキ

行した後、皮膚表面から放散することがある 12)。能動喫

92．環境アレルギー増加の背景と要因
2.3 化学物質と健康影響
煙者だけでなく、受動喫煙者の皮膚からも微量ニコチン

来の ETS に含まれる化学物質の種類・量について多施設の放散が認められており、ヒトの体自体もたばこ煙の移での検証が必要であろう。

動発生源になるかもしれない。

二次喫煙

微生物に由来する MVOC
近年、津波や高潮、集中豪雨、河川等の氾濫により、三次喫煙

全国各地で住宅の浸水被害が発生しており、浸水した住宅では、水が引いた後にも土地や建材が水分を多く含み、ダンプネス（Dampness）が生じる。ダンプネスは日本語

副流煙の「じめじめした状態」にほぼ対応し，室内環境におい（再放散）て湿度の高い状態をさす。室内環境における湿度の増加

呼出煙

は，結露による建築物への影響に加え，微生物，特に真菌（カビ）を発生させやすくする。

（付着）

環境たばこ煙（ETS）

真菌は、ダニや花粉と並んでアレルギー疾患における主要なアレルゲンの一つと考えられており、I 型アレルギー反応が関与するアレルギー疾患として、気管支喘息、アレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎、アレルギー性気

図４ 受動喫煙の様式：二次喫煙と三次喫煙

管 支 肺 ア ス ペ ル ギ ル ス 症 （ Allergic bronchopulmonary
aspergillosis, ABPM）などが知られている 15)。

「望まない受動喫煙」を無くすため、国や自治体では

一方、カビはその増殖や代謝の過程で栄養分を分解し、受動喫煙防止に対する取り組みを強化しており、健康増

いわゆるカビ臭の原因となる VOCs を放散する。カビ等の進法の一部を改正する法律（2018 年）では、飲食店等の多数の人が利用する施設では喫煙所を除き原則屋内禁煙、 微生物に由来する VOCs は、特に MVOC (Microbial VOCs)と呼ばれる。MVOC にはアルコール類、ケトン類のほか、子供や患者のいる学校や病院等では原則敷地内禁煙などが定められた。一方、たばこ自体にも大きな変化がある。 アルデヒド類、酸類、テルペン類、含硫黄化合物などあり、またこれらが原因となってシックハウス様症状が現
これまで紙巻たばこが主流であったが、ここ数年、電子・加熱式たばこと呼ばれる製品群が市場に出回っていれることが知られている 16,17)。MVOC はカビを視認できるる。電子・加熱式たばこはデバイス・銘柄ともに多種多

以前から発生し、特に成長期に放散量が増加することか様であり、明確に分類することは困難であるが、おおよら（図５）、MVOC の濃度監視は、カビおよびカビ臭に起そ次のように整理することが出来る。

因する健康被害の予防に役立つ可能性がある。

「電子たばこ」は、リキッドを加熱して生じたエアロ
ゾルを吸煙する器具であり、リキッドにはグリセリンや胞子

ポリプロピレン、香料などが含まれる。日本ではニコチ

胞子

MVOC

ンの添加は認められておらず、たばこ葉も使用しないので、たばこ製品ではない。諸外国では Electronic cigarette,e-cigarette(e-cig)、VAPE、Vaping product、e-hookah などと

着床

菌糸伸長

呼称される。
「加熱式たばこ」は、たばこ葉を直接加熱、または水

胞子形成

発芽

蒸気を用いて加熱し、生じたエアロゾルを吸煙する器具であり、紙巻たばこなどと同様にたばこ製品として取り湿潤した固体（建材など）扱われる。主流煙にはニコチンが含有される。諸外国で
図５ カビからの MVOC の放散（模式図）

は Heat-not-burn tobacco、Heated tobacco product などと呼称される。たばこ葉の加熱温度によって、高温燃焼型およ皮膚ガス（体臭）
体表面から放散される微量な生体ガスを「皮膚ガス」
これら電子・加熱式たばこは、たばこの葉を燃焼せず、という 18)。この皮膚ガスが空気中に拡散し、嗅覚閾値を吸引時のみ主流煙が発生し、副流煙がない（または極め
び低温燃焼型に分類できる。

て少ない）ことから、「望まない受動喫煙」の防止に寄与超える濃度で嗅覚に到達した時に「体臭」として知覚さする可能性がある。しかしながら、一部製品の主流煙中れる。体臭はヒトの快・不快感に影響することはあるが、にはカルボニル化合物 やニトロソアミン などの有害化

ヒトに対して有害な健康影響を与える可能性については

学物質の存在が認められており、電子・加熱式たばこ由これまで検討されてこなかった。しかし近年、自分の皮

13)

14)

10

2．環境アレルギー増加の背景と要因
2.3 化学物質と健康影響
children: a systematic review. Environ. Health Pespect., 118,

膚ガス（体臭）によって周囲のヒトがくしゃみや咳など

313-317, 2010.

アレルギー様症状を発症すると主訴する人たちの存在がわかってきた。このような現象（または症状）は People
Allergic To Me（PATM）症候群と呼ばれ

19)

6.

関根嘉香ほか：室内空気中ギ酸濃度に及ぼす外気由来
オキシダントの影響. 環境化学, 20(2), 113‐119, 2010 .

、わが国では「パトム」と呼称されるネットスラングである。SNS 上

7.

厚生労働省: シックハウス（室内空気汚染）問題に関には PATM に関する複数のコミュニティーサイトが存在し、する検討会中間報告書－第４回～第５回のまとめにつPATM を主訴する人たちの間では、自身の症状、周りのヒいて, 2002.

トの反応、症状の緩和策、PATM に関する客観的な考察な

8.

Oikawa, D. et al.: Measurement of concentrations of
thioglycolic acid, dithiodiglycolic acid and ammonia in

どについて盛んに意見が交換されている。

indoor air of a beauty salon. J. Health Sci., 54(5), 370-375,

従来から体臭に関する症状として自臭症（精神科領域）

2012.

が知られているが、PATM は周囲のヒトに影響が現れる点
で自臭症とは異なり、これまで科学的・医学的には未解

9.

野村佳緒里ほか：室内環境中におけるハウスダストへ明である。SNS 上のコメントによれば、世界中では潜在の DEHP 吸着量のモデル化.第 32 回空気清浄とコンタ的に数千人規模の PATM 患者がいると言われているが、そミネーションコントロール研究大会予稿集，144-145，
2015.

もそも病態が整理されておらず、診断基準も定まっていないことからその実態は全く不明である。ただし、現実

10.

に PATM と呼ばれる現象（または症状）によって、退職・Hori, M. et al.: Secondhand smoke exposure and risk oflung cancer in Japan: a systematic review and meta-analysis
of epidemiologic studies. Jpn J Clin Oncol, 1-10, 2016.

離職を余儀なくされるなど社会生活に支障をきたしてい

11. Matt,

る人が多く存在することは事実である。
PATM を主訴する人たちの皮膚ガスには、主訴しない人

G.

E.

et

al.:

Households

contaminatedbyenvironmental tobacco smoke: Sources of infant exposure.

たちに比べて放散量の多いものがある。概ね 2 群に分けら

Tobacco Control, 13(1), 29–37, 2004.

れ、一つはトルエン、キシレン、スチレン、2-エチル-1-

12. Sekine, Y. et al.: Detection of tobacco smoke emanating fromヘキサノールなどの VOCs、さらに一つはブタナールやヘhuman skin surface of smokers employing passive flux

キサナールなど「焦げくさい」臭いを有するアルデヒド

sampler - GCMS system. J. Chromatogr. B Analyt. Technol.

類である 20)。これら化学物質の皮膚からの発生メカニズ

Biomed. Life Sci., 1092, 394-401, 2018.

ムの解明、環境中への拡散濃度の推定により、PATM と呼化学物質に対する感受性には個人差が大きい。ヒトと環

13. Beauval, N.et al.: Influence of puffing conditions on the
carbonyl composition of e-cigarette aerosols. Int. J. Hyg
Environ. Health, 222, 136-146, 2019.
14. Bekki, K.et al.: Comparison of chemicals in mainstream
smoke in heat-not-burn tobacco and combustion cigarettes.
J. UOEH, 39(3),201-207, 2017.
15. 安枝浩，竹内保雄：真菌アレルギー―アレルゲンのク

境のわずかな異変を検知する視点と技術が、化学物質にローニングと組換アレルゲンの診断への応用―. Jpn J.

ばれる現象（または症状）の実態が明らかになる可能性
がある。
おわりに
生活環境中の化学物質は多様かつ低濃度であり、またMed. Mycol.,45,71-76, 2004.

起因する健康被害の予防・対策に必要である。

16. 鍵直樹：居住空間での微生物由来揮発性有機化合物（MVOC）について．におい・かおり環境学会誌，

参考文献
1.

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関根嘉香監修，室内環境学会編：住まいの化学物質
リスクとベネフィット.

17. 武内信治ほか：カビ汚染が疑われた室内空間における東京電機大学出版局，pp4-

微生物由来揮発性有機化合物（MVOC）の濃度.道衛10，2015.
2.

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19. 川上裕司ほか：皮膚ガス測定および鼻腔内微生物検査

2005，HCHO による室内空気汚染に関する設計・施工
4.

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IARC: IARC monographs on the evaluation of carcinogenic

2018.
20. 関 根 嘉 香 ほ か ： ヒ ト 皮 膚 ガ ス 分 析 に 基 づ く

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1-tert-butoxypropan-2-ol, WHO Press, Geneva, 2006.

PATM(People Allergic To Me)症候群の検討.第 27 回日本

McGwin, G. et al.: Formaldehyde exposure and asthma in臨床環境医学会学術集会講演要旨集，p76, 2018.

11

2．環境アレルギー増加の背景と要因
2.4 衛生仮説とエンドトキシン

衛生仮説に関与するエンドトキシン
国立保健医療科学院

1）アレルギー
喘息・皮膚炎・目鼻の異常で代表されるアレルギー有症者の増加は個人の生活の質の低下と社会活動に支障をもたらす。更に、労働生産性の低下、医療費増加による社会損失と社会費用を増大させる。

もある）まで分類されている。我々が花粉症、アトピー性皮膚炎など一般的にアレルギーと呼んでいる症状は I 型である。
アレルギーを引き起こす原因物質をアレルゲン（allergen）と言い、スギやブタクサの花粉、動物の毛、飲食物が有名である。他にもダニ、ユスリカ、カビ、細菌、ウイルス、植物、化学物質、金属、繊維、ゴム、アスピリンやサルファ剤などの薬剤、また普段から接する機会の多い作業現場で起こる職業アレルギーなど様々なものがある。

アレルギー症は先進国病と呼ばれるほど生活が豊かになるにつれ増加する傾向を示すと言われている。平成 15
年国民生活基礎調査「文献 1)」では全国 4 万人以上を対象にした調査結果から約 36％がアレルギー一様症状を有し、厚生労働アレルギー疾患対策報告書「文献 2)」では全人口の約 2 人に 1 人が何らかのアレルギー疾患に罹患していることを示している。その中でも気管支喘息は小児・成人共に急増しており、特に小児喘息はここ 20 年間
で 3 倍近く急増している「文献 3)」。

2）衛生仮説アレルギー症増加の原因としては諸説があるが、その中でもよく知られているのは衛生仮説(1989、Strachan
DP)「文献 6)」である。衛生仮説では乳幼児期の汚染因子（非衛生的な環境）への曝露が成長・成人期における病
気やアレルギー罹患に密接な関係を持ち、その原因物質
がエンドトキシン（Endotoxin）であるとしている。乳幼児期にある程度の汚染因子に曝露された子供は自然に免
疫調節能力をつけ、病気やアレルギーなどの疾患になりにくくなるが、最近のアレルギー症増加は生活環境が綺麗になりすぎて免疫調節能力をつける機会が少なくなり免疫系の過剰反応であるアレルギー症になりやすいという説である。
衛生仮説を裏付ける研究結果「文献 7)-12)」からは農村育ちやペットを飼っている家庭の子供はアレルギー症が少なく、乳幼児期の曝露はアレルギー罹患を抑制する
が、その後の曝露はむしろ喘息・アトピー性皮膚炎などの症状を悪化させるといった同じ物質が曝露時期によって正反対に働く性質も併せ持っていることが示唆されている。

表１. アレルギーのタイプ（Gell と Coombs 分類）
「文献
4）5）
」
反

抗

発症に

皮膚

応

体

かかわる

反応

型
I型

代表的な疾患例

細胞
IgE

肥満細胞

即時型 15-

アナフィラキシーショ

好塩基球

20 分 で 最ック、気管支喘息、ア

化学伝達

大の発赤と

レルギー性鼻炎、花粉物質

膨疹症、じん麻疹、アトピ
ー性皮膚炎

II 型

IgM

補体

不適合輸血、新生児溶

IgG

K 細胞

血性貧血、自己免疫性

マクロフ

溶血性貧血、特発性血ァージ

小板減少性紫斑病、血
小板減少症

III 型

IgM

可溶性抗

遅発型 3-8

血清病、急性糸球体腎

IgG

原

時間で最大

炎、自己免疫性疾患

免疫複合

の紅斑と浮

体

腫

エンドトキシン
乳幼児期曝露

補体
IV 型

T

マクロフ

遅発型 24-接触性皮膚炎、血管性リァージ

72 時 間 で

肉芽腫

ン

サイトカ

最大の紅斑

パ

イン

と硬結

〇金勲

Yes

No

免疫系能動的不応化

球

都市居住者

免疫系不応化失敗

児童・成長期曝露

アレルギー（Allergie、Allergy）の語源はギリシャ語の「allos（奇妙な、変わった）」と「ergon（反応、作用）」である。人体の免疫システムの過剰反応によって現れる疾患の総称であり、I～IV 型（V 型まで分類する場合

アレルギー罹患率 低アレルギー罹患率 高

図 1. 衛生仮説

122．環境アレルギー増加の背景と要因

70

新水

60

古水
R² = 0.9668

50
40
30

20
10
0
0

図 3.
5

1

2

[日]

3

4

5

水道水中エンドトキシンの受水後の濃度変化(9.5) (19.1) (9.5)

10●：I/O比

3月
4

9
8

I/O
= 11.0

3

2

7
6
5

4
3

3）環境中エンドトキシン
環境中エンドトキシン濃度の目安として図 2 に上水、ハウスダスト、空調機各部表面の測定結果例を示す。1 日程
度使用しなかった蛇口から受けた水道水は 10～20EU/mL、水を十分流した状態で 4EU/mL 程度であり、その水を滅菌容器に密封して室温保管すると指数関数的に濃度が上昇することが確認できる（図 3）。暫く使用しなかった蛇口は長時間空気と触れているため末端に近いほど塩素濃度の減衰と汚染の可能性が考えられる。
ハウスダスト中エンドトキシンは数百から数万 EU/g まで分布するが数千 EU/g 程度が一般的である。金らの住宅
を 対 象 と し た 研 究 「 文 献 15) 」 か ら は 、 約 250 ～
35,000EU/g と幅広く分布し、ダスト採取時期による違い（夏期・中間期の濃度 ＞ 冬期）が示されている。
一方、数百 EU/g と非常に低い濃度の住宅もあるが、細菌
は人間、土壌由来であり環境中のどこにでも存在するた
め、濃度が高いだけでなく低すぎることも問題があるとSwab [EU/m2]

1
0

Endotoxin concentration [ EU/m3 ]Fac.H01

1,000

Fac.H04

10

8月

4●：I/O比

7
6
5
2

4
3

1

2

1
0

0

Fac.H01

Fac.H02

Fac.H03

Fac.H04(36.2)●：I/O比

12月

32
1

1.E+081.E+0510

1.E+04

環境中エンドトキシン濃度レベル

13

9
8

3

4

100

図 2.

Fac.H035

1.E+06

1

Fac.H0250

1.E+07

10,0000Fac.H01

図 4.

Fac.H02

Fac.H03

10
9
8
7
6
5
4
3
2
1
0

I/O ratio [-]Dust [EU/g]2

I/O ratio [-]Water [EU/mL]
100,000

1

I/O ratio [-]エンドトキシンはリポ多糖（LPS）、外因性発熱物質（Exogenous pyrogen）としても知られている。微生物（陰性グラム群生物）の細胞壁成分であり、細胞壁の破壊（死骸）により放出される。
微生物の中でも真菌及び陽性グラム群生物を除く陰性
グラム群生物に限定され、グラム陰性菌には大腸菌、サ
ルモネラ、腸内細菌科、ヘリコバクター、レジオネラなど真正細菌の大部分が属するため、実質的にエンドトキ
シンは水、空気、土壌などあらゆる生活環境に存在する。
多くの生物活性が発現し、血液中に混入すると発熱、敗血症性ショック、シュワルツマン反応などを引き起こす。
近来、歯肉炎や歯周病とエンドトキシンとの関連性や熱中症の悪化にエンドトキシンが関与している「文献 13)」との報告がなされている。また、多量の飲酒により腸内のエンドトキシンが体内に吸収され、発熱・炎症などの症状を引き起こすなど体に大きな負担を与える「文献 14)」ことも報告されるなど、医学・薬学・生理学におけるエンドトキシンへの関心は高い。

[ EU / ml ]Endotoxin
concentration [EU/mL]
エンドトキシン濃度

2.4 衛生仮説とエンドトキシン

Fac.H04

高齢者施設の空気中エンドトキシン濃度測定例

考えられる。
拭き取りテストによる空調機部位表面のエンドトキシ
ン濃度は、汚染されたフィルタやドレンパンなどでは数百万～数千万 EU/m2 を超えることがある。
空気測定結果（図 4）では、1EU/m3 未満が多く全体的には低いが、10～30 EU/m3 以上まで検出される居室が 1 施設にあり、他にも 2～3 EU/m3 と他室より有意に高い室が一部に存在する。室内における細菌濃度は建物や設備に汚2．環境アレルギー増加の背景と要因
2.4 衛生仮説とエンドトキシン
染が無い限り人体が主な発生源であり、高齢者施設の測定結果から複数の人が集まって活動する共用室の濃度が高くなる傾向が見られる。一般的なオフィス環境では1EU/m3 未満が殆どであり、オフィスより高齢者施設がやや高めの濃度を示す傾向にある。
10EU/m3 超える濃度は一般オフィスでは殆ど観察されないが、高齢者施設の一部では冬期のみに高い ET 濃度が観察されるが、この要因としては加湿器の汚染が疑われる。
生活の中で水・食品などの細菌基準は厳格に管理されているが、室内環境における微生物（カビ・細菌）濃度に関しては学会規準「文献 16)」があるものの社会的効力を持つ指針や基準は未だに定まっていない。微生物は培養法が基本となり結果導出までは時間を要する。また、捕集から培養・同定に至るまでの誤差も大きいことに加え、濃度と健康影響との相関がはっきりしていないことがその原因と考えられる。
エンドトキシンは体内に直接摂取される場合はなるべ
く低い濃度が望ましいが、あらゆる環境に存在する細菌は必ずしも濃度が低いことが望ましいとは限らない。特に、薬剤、化学物質、カビなど、細菌の環境濃度に影響し得る他のリスク要素も多く存在する。しなしながら、空気中エンドトキシンは浮遊細菌由来となり、室内が清浄に管理されていれば人体以外の汚染源は存在しないと考えられ、室内の清潔さを保つと共に吸入リスクを減らす観点からも空気中濃度は低く抑える必要がある。
4）まとめ
衛生仮説ではエンドトキシン曝露をアレルギー症の重要な因子としているが、曝露時期によって免疫調節能力が付くことも、症状を悪化させることもあり得るややこ
しい性質を有していると考えられている。
エンドトキシン、つまり細菌は環境中のあらゆるところに存在している。空気や水中濃度が高いと明らかな細菌汚染の証拠となるためなるべく低く維持することが重要である。一方、ダスト中濃度は高すぎると清潔ではな
い環境である可能性が、低すぎると微生物の生息が妨げられている環境にあることも考えられる。
アレルギー症は遺伝的な問題もあるが、生活環境や生活習慣に起因することが多いことから、生活環境のどのような因子が大きく寄与しているのかを明らかにすることは罹患予防と症状改善の面で重要である。

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2.環境アレルギー増加の背景と要因
2.5 ウレタン樹脂の健康影響

イソシアネート曝露によるトルエンジイソシアネート（TDI）IgE 値の上昇：柔軟剤や衣類でのウレタン樹脂の使用
かくたこども＆アレルギークリニック
イソシアネート
TDI

ウレタン
ﾄﾙｴﾝｼﾞｲｿｼｱﾈｰﾄ

IgE

ポリウレタンは切断、切削、衣服の摩擦、静電気、汗、高温等で分解し、イソシアネートが発生する。
イソシアネートは経気道性、経皮性に微量でも感作され、いったん感作されると極微量でも症状が誘発され、ウレタン塗装・樹脂の製造・使用に関わる人たちの職業病の原因として認知されてきた。現在では職場環境での対策が進み、イソシアネー
トが原因となる職業性喘息が減少し、トルエンジイソシアネート（TDI）IgE が陽性となる症例も減少した。
ところが現在では、生活環境中の多くの製品にポリウレタンが使われてきており、特に、柔軟仕上げ剤に含まれる香料の持続効果ためマイクロカプセルの壁材として、また、衣類ではポリウレタン繊維としての使用などが多くなってきており、汚染が拡大している。
以前より化学物質過敏症例を中心にイソシアネート IgE を調べてきたが、陽性例はいなかった。ここ数年、イソシアネートによる環境汚染が悪化して病状を悪化させている可能性を考慮し、検査希望者数例で TDIIgE を調べたところ、陽性者が続出した。そこで 2019 年 1 月から TDIIgE をアレルギー検査のル
ーチンの検査項目として導入した。症例数 0 歳から 70 歳代までの 322 例、男性 155 例、女性 167 例。アトピー性皮膚炎
288 例、気管支喘息 99 例、その他のアレルギー疾患 27 例（重複あり）。TDIIgE は乳幼児から老人まで広い年齢層で値が上がっており TDIIgE 陽性（>0.34）者は 35 例 10.9％であった。さらに TDIIgE が 0.1 以上の例が 56 例 17.4％おり、これらの例は
今後感作が進む可能性がある。
TDIIgE 値は気管支喘息の有無では差は見られなかったが、アトピー性皮膚炎例で上昇する傾向にあり、重症例で値が高くなった。TDIIgE は総ＩｇＥ値と相関があり、イソシアネートが総
IgE 上昇を引き起こしている可能性も考えられた。
以上のことから、TDI に対する経皮感作が起こっており、TDIはアトピー性皮膚炎の悪化に関与していることを示唆している。
また、当院では初診後に香料含有製品はやめてもらっているが、長期（１-10 年以上）にわたって柔軟仕上げ剤を使っていな
い例でも TDIIgE は上昇していた。衣類など柔軟剤以外からの感作を示唆すると思われた。
労災疾病臨床研究事業・化学物質特異的 IgG のアレルギー
診断と曝露モニタリングへの有用性に関する調査-平成 26 年
度総括･分担研究報告書研究代表者辻真弓（2015 年 4 月）の中で、化学物質（樹脂）取扱い作業者を含む事業所従業員 81
人中 TDIIgE 抗体性者は 2 人（2％）と少なく、鹿児島県南九州市の一般住民（N=191）中 TDI IgE 抗体陽性者は 0 人であることが報告されており、この時期には一般住民での感作はあまり起きていないと考えられた。

15

○角田和彦

2.環境アレルギー増加の背景と要因
2.5 ウレタン樹脂の健康影響
これらの結果から、イソシアネートによる環境汚染は確実に学物質を含む物質）に繰り返し接触、吸入、摂取を繰り

日常生活のなかで広がっており、経皮感作が進んでいると思返していると、「この物質は私の体には危険」と判断した

われた。最近では TDIIgE のみ陽性の気管支喘息幼児例も経時からアレルギーを起こす準備状態になります。そして、験し、皮膚感作から経気道感作を経て気道症状誘発の懸念もその後同じ物質に接触、吸入、摂取すると体内への侵入でてきた。イソシアネートによる環境汚染の悪化は健康被害をを阻止するためアレルギー症状が起きます。

誘発する可能性があり、対策が必要と思われた。

防衛反応として働くアレルギー反応としての症状と、アレルギー反応が過剰になって暴走した症状に、毒物（化学物質）によって障害されて起きた異常による症状＊注 1）アレルギーとアトピーについてが混ざり合ってアレルギー特有の状態が現れます。
つまり、自然免疫では対処できない毒（化学物質）を、アレルギーとは？

アレルギーを使って体内侵入を阻止していると思われまアレルギー反応は、哺乳動物が進化の過程で獲得したす。アトピー性皮膚炎では皮脂腺より皮脂と一緒に脂溶

毒物・化学物質を避け、身を守るための防衛手段です。

性化学物質を排泄して起こる皮膚の防御機能の破壊や保36 億年前地球上に生命が誕生し生き延びるためには、生湿機能の破壊があり、これに、さらに排泄された化学物

物が作り出す多くの毒（生物が獲物を獲ったり、身を守

質や皮膚に付着する合成洗剤や様々な化学物質を、皮膚るたりするために必要です）に対する防衛策が必要でしに存在する常在真菌（マラセッチア、カンジダなど）やた。これらの毒物を処理する能力は進化の過程で獲得さ皮膚に付着した食物、ダニ、花粉にアレルギーを起こす

れ、哺乳動物ではアレルギーという進化の最高峰に存在ことで体内への侵入を阻止しようとして、アレルギー的する免疫を使うことができるようになりました。アレル

炎症（発赤や掻痒、浮腫、掻破による皮膚の破壊、感染）

ギーは微量の毒物を見つけだし、アレルギーを起こすこが加わって起こると思われます。

とで毒物を避け、体内への毒物の侵入を阻止するための仕組みです。処理することができない毒物が体内に侵入＊注 2）

しないようにアレルギー症状を起こすと同時に、数分とアトピーという名称の由来は、「特定されていない」

いう短い時間で症状を開始させ、「これは危ないよ」とい「奇妙な」という意味のギリシャ語「アトポス」（atopos -う警告を生物に与え、本人に自覚を与えます。

a=否定、topos=由来）であり、1923 年にアーサー・フェル

そして、現在では、人が作り出した新たな化学物質

ナンデス・コカ（ポーランド語版） とロバート・アンダ（人工化学物質）が生物の生命機能を壊してしまう毒物

ーソン・クック（英語版）によって命名された。アトピとして環境中に多量に排泄され、アレルギーを起こさせ

ー性皮膚炎という言葉が医学用語として登場するのは、ています。

1933 年である。アメリカ人のザルツバーガー皮膚科医が、皮膚炎と結びつけてアトピー性皮膚炎 (atopic dermatitis)とアレルギー反応とアトピーいう病名を初めて使用した。

体内に異物（食物や病原体、毒物など）が侵入すると、コカはアトピーの名称を異常な過敏反応を指して使い、体はその物質が、自分にとって有益な物質か有害な物質

病原体や病因が不明で眼、鼻、気管支、皮膚など多彩に

か判断します。有益である場合は、利用し、有害である

発現し、奇妙、不思議であるということである。

場合は、無毒化の過程を経て利用します。しかし、もし、無毒化の処理ができない場合は、体外へ排泄します。この有害性を判断し排泄する過程が免疫の働きです。哺乳引用文献

動物の進化した免疫は、その異物を無毒化できない物質＊注 1：食べもの文化 2021 年 2 月号 No.560、Page06-19「子と判断すると、次に同じ物質が体内に侵入しようとしたどもの発達を障害する化学物質から子どもたちを守ろう！」

とき、その物質が体内へ入らないように阻止することが＊注 2：ウィキペディアよりできます。この反応が、アレルギー反応です。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%88%E3%83

アトピー性皮膚炎では、体内に入ってしまった脂溶性%94%E3%83%BC%E6%80%A7%E7%9A%AE%E8%86%9A%Eの有害な化学物質を皮脂腺から皮脂とともに排泄し体内7%82%8Eを浄化しようとしますが、皮膚ではアトピー性皮膚炎を起こします。しかも、いったんは体内に入ってしまった

参考文献

化学物質は脂肪組織に蓄積され、神経系、内分泌系、免1.津谷裕子、内田義之、宮田幹夫：環境に広がるイソシアネ

疫系などの臓器の障害を起こします。

ートの有害性、臨床環境 21：82～94，2012

つまり、アレルギーの原因となる物質（毒物となる化

16

2.環境アレルギー増加の背景と要因
2.6新型コロナウィルス感染症について

新型コロナウイルス感染症について
国立成育医療研究センター研究所
免疫アレルギー 感染研究部

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染によっておこるウイルス
感染症で、11 月 14 日現在全世界で 5338 万人が感染し 130万人が亡くなるという大流行となっております 1。今回は、新型コロナウイルス感染症について、免疫アレルギー研
究者の立場から概説を致します。
新型コロナウイルスの感染力と感染様式
病原体の感染力は基本再生算数（R0 ）と呼ばれる指標で表します。これは、一人の感染者が何人の未感染者に感染させるか、を数字で表したものです。今年の 5 月初旬（感染予防対策がまだ徹底されていなかった時期）に新型コロナウイルスは R0=3 と報告されております 2。これは、新型インフルエンザ（H1N1）の R0=1 よりは高く、感染力が弱くないことを示しております。
多くの呼吸器系ウイルス（インフルエンザウイルスなど ） は 「 飛 沫 感 染 」 し ま す 。 WHO の呼吸 器感染症 のGuideline3 で「飛沫感染（Droplet transmission）」は、患者の鼻やのどの粘膜に存在する病原体が、くしゃみや咳によって飛び散る直径 5 M 以上の飛沫（droplet）を介して他のヒトの鼻粘膜に付着して感染が伝播する様式を指します。こうした飛沫の 99%は重力によって落下し、1 m 以
上離れた場所には到達しないので、特段の換気等は不要であると記載されております。
一方、飛沫が届かない距離や時間においても感染が成立した場合に、落下しない程の小さな飛沫（直径 5 M 以下 ）、 も し く は 飛 沫 の 水 分 が 蒸 発 し た 後 の 飛 沫 の 核（droplet nuclei）に病原体が存在し、これが空気中を浮遊し て 感 染 が 伝 播 し た と し て 、「 空 気 感 染 （ Airborne
transmission）」と呼びます。（筆者注：WHO の Guideline ではこの droplet nuclei に括弧書きして aerosols と記載があります。aerosol は空気中に存在する液体・固体を全て包括しているので、飛沫（droplet）を含むはずであり、droplet
nuclei を aerosol とする記載は不適切ではないかとの議論があります。）空気感染に対しては、適切な換気は感染防御策の一つとして極めて重要な意味を持ちます。
今回の新型コロナウイルス感染症では、飛沫では説明がつかない状況での感染例が複数報告されており、WHO
も空気感染をすると 10 月 5 日に正式に認めておりますので、新型コロナウイルスは空気感染を起こすと言えます。
そのため、三密を避けると同時に、適度な換気が重要視されております。

○松本健治

があります。これは発症した患者の死亡した頻度（%）で示されます。今年 5 月 5 日の時点で WHO は 6.9%と発表しております 2。しかし、現在の全世界での死亡率は130/5338=2.4%であり、大きく死亡率は下がっております。
こうした死亡率の低下は、決して集団免疫が成立しつつあるのではなく、あるいはウイルスが弱毒化しているのではありません。単純に検査対象が「有症状者」から「濃厚接触者」に拡大されて無症状（不顕性感染）者が多く含まれる様になったことと、感染者の年齢分布の中心が中高齢者から若年層に移ったことが影響していると考えられます。
これまでに明らかとなっている重症化因子の一番は年齢です。米国 CDC は入院のリスクは年齢依存性（指数対数的）であり、死亡した患者の 80%が 65 歳以上であったと発表しており 4、本邦の統計も全く同様です。しかし、なぜ年齢がこれほどまでに重症化のリスクとなっているのかについては不明な点が多く残されております。小児患者では年齢依存性に血清中の IFN-（ウイルス感染細胞に対する免疫応答を惹起する）や IL-17（抗中球を活性化
し、細菌性の二次感染を抑制する）と呼ばれるタンパクが高濃度であり、このことが重症化をふせいでいるとの報告もあります 5。
重症化に関与する基礎疾患
年齢以外に、患者の基礎疾患としてがん、慢性腎疾患、慢性閉塞性肺疾患（COPD）、心不全・冠動脈疾患・心筋症などの深刻な心臓疾患、臓器移植による免疫不全状態（免疫システム減弱）、肥満（BMI：40 以上）、妊娠、鎌状赤血球症、喫煙、2 型糖尿病等がある場合に有意に重症化しやすくなると報告されています 6。一方、気管支喘息
はこの中に含まれて居らず、重症化のリスクは健常者と同程度とされております。

重症化に関与する遺伝子
染色体上には約 300 塩基対ごとに一カ所、各個人で異なる塩基となる場所（一塩基多型と呼びます）が存在し、体質などの個人差を生み出す仕組みと考えられております。全遺伝子上の一塩基多型を、COVID-19 で重症化した
ヒトと重症化しなかったヒトで比較したところ、9 番染色体上の ABO 血液型を決める遺伝子が異なることが明らかとなりました 7。また、疫学的な検討からも、血液型 O 型のヒトが感染しにくく、また逆に A 型のヒトが感染しやすいことが報告されています 8。さらに、A/AB 型のヒト
新型コロナウイルス感染の重症化に比べて O/B 型のヒトの方が人工呼吸器管理や人工透析を病原体の悪性度を表す指標として死亡率（mortality rate） 受ける確率が低く、また死亡率も低いことも報告されて17

2.環境アレルギー増加の背景と要因
2.6新型コロナウィルス感染症についております 9。ABO 血液型が重症化に関連する仕組みはまだ
完全には明らかにされておりませんが、O/B 型のヒトが持っ て い て A/AB 型の ヒトが持っ ていな い抗 A 抗体が
COVID-19 の病態形成のどこかで作用して軽症化させていると推測されます。

方面の研究の進展は、今後のワクチンや新たな治療法の開発に極めて重要な役割を演じると考えられます。
おわりに新型コロナウイルスの流行は、多くのヒトが罹患、もしくはワクチン等による免疫を獲得する事によってのみ、終了すると思われます。研究の更なる発展を祈念して本稿を閉じます。

新型コロナウイルス感染症の治療
新型コロナウイルス感染症の病態形成は、①ウイルスの感染増殖とウイルスに対する早期の免疫応答と、②ウ
イルス感染細胞に対する宿主の免疫系の攻撃によって生じる病態に大きく分けられます。これまでに①に対する各種の抗ウイルス薬や免疫賦活剤が試されましたが、ランダム化比較試験で有意差を持って有用であることが示されたのはレムデシビル（製品名ベクルリー）のみで 10、
当初有効性が期待されたファピピラピル（製品名アビガ
ン）やヒドロキシクロロキン（製品名プラケニル）が有効であることを示す結果は得られておりません。一方、②に対してはステロイドである dexamethasone が有効であることが示されています 11。

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新型コロナウイルスに対する免疫応答
2002 年～2003 年に流行した重症呼吸器感染症（SARS）
は今回の新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）と兄弟のように似通ったウイルス（SARS-CoV）による感染症です。
しかし、SARS 感染者のほとんどで発熱や呼吸器症状が出たのに比べて、新型コロナウイルス感染者では多くの無症状感染者が報告されており 12、何故このような差が生じるのかについては多くの興味が集まっていますが、まだその結論は出ておりません。また、無症状者から死者まで幅広い症状を生じることが新型コロナウイルスに対する治療薬の有効性を判定するのに大きな障害となっています。
ウイルスに対する宿主のウイルス特異的な免疫応答の一つは抗体産生です。抗体はウイルスのタンパクの一部に結合して分解や食細胞による除去を助ける有力な防御手段です。しかし、これまでの研究からはこうした抗体
は感染後 3～4 ヵ月で血中からほとんど無くなってしまう
ことが複数報告されており 13、抗体によって直接ウイルスを不活性化できる時期は長くはない様です。
その一方で、T 細胞がウイルスの構成蛋白を目印にしてウイルス感染細胞への攻撃を行う事もよく知られています。新型コロナウイルス流行前に採血し保存されていた
成人の血液細胞を用いた最近の研究では、新型コロナウ
イルスの構成蛋白で刺激したところ 40～60%の血液で T 細胞の増殖反応が認められた事が報告されております 14。このことは、一部の成人はこれまでに流行していた季節性のコロナウイルスに罹患しており、その際の免疫の記憶が残されているために交差抗原性によって新型コロナウ
イルスに罹りにくくなっており、もしくは重症化しにくくなっているのでは無いかと推察されております。このrespiratory-infections-in-health-care
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19

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.1 カビの種類と特性(1)カビの種類

真菌
工学院大学
真菌
空調システム

アレルゲン
生菌

○ 柳 宇

建築環境
菌叢

3.1.1 真菌アレルゲン
Pirquet（1874-1929）は 1906 年に，ヒトや動物において，
外から異物が体に入ることによって変わった反応が惹起されることに対して「アレルギー（allergie）」という概念を提唱した１）。これまで，花粉，塵埃，動物，植物，昆虫，

室内発生源
・外気
・空調機
・建材
・韓植物
・水回り

ダニなどのアレルゲンに関する研究が多く行われてきたが，それらに比べ室内環境中の真菌アレルゲンに関する研究は後れを取っている。なお、真菌はカビ、酵母、キノコなど多様な形態を示す真核生物である。現在，アレルギーは次に示す 4 種類に分類されている２）。
Ⅰ型アレルギー（即時型アレルギー）：アレルゲンに曝露され，数分から数十分の短い時間に起きるアレルギー

図 1 室内真菌の発生源反応である。Ⅰ型アレルギーには抗体 IgE が関与し，その症状として気管支喘息，アレルギー性鼻炎が挙げられる。 住まい方，空調・換気設備によって大きく変わる。
Ⅱ型アレルギー（細胞傷害性アレルギー）：抗原が細胞
Shelton ら３）の測定結果では，学校，病院，住宅，商用ビ
それ自体である場合に起きるアレルギーである。Ⅱ型ア

ルの真菌濃度は平均で 80cfu/m3 であるが，104cfu/m3 との高レルギーに抗体 IgG が関与する。

濃度が検出されるケースもあると報告している。また，

Ⅲ型アレルギー（免疫複合体による傷害）：抗原と抗体柳４）がまとめた国内の室内真菌濃度の範囲を表 1 に示す。

が結合した免疫複合体が血液中に流れて，組織や毛細血

外気影響を大きく受ける住宅と社会福祉施設の室内浮遊

管壁に沈着すると組織傷害を起こす。IgG と IgM が関与す

真菌濃度範囲が広いことが分かる。

る。その代表例として過敏性肺炎が挙げられる。
Ⅳ型アレルギー（遅延型，ツベルクリン型，細胞媒介

表 1 諸環境中浮遊真菌濃度型）：感作された T リンパ球が特異的に抗原と反応して組対象空間織反応が起きる。過敏性肺炎の一部はⅣ型アレルギーに分類されている。
多くの真菌種はⅠ型アレルギーのアレルゲンになって
い る こ と が 知 ら れ て い る 。 Alternaria, Penicillium,
Aspergillus, Cladosporium は呼吸器系アレルギー，とくに喘息に深く関わっている。また，Cladosporium herbarum,
Alternaria alternata, および Aspergillus fumigatus は様々な主3浮遊真菌(cfu/m )

住宅

30

～

2000

オフィス

10

～

200

病院・外来待合室

10

～

500

病院・病室

10

～

500

社会福祉施設

50

～

3000

地下街

100

～

500

要なアレルゲン（Cla h I, Alt a I と II, Asp f I と III）になっている。 真菌の胞子，胞子の破片，菌糸の何れも真菌ア

真菌はアレルギーの原因物質（アレルゲン）であるこ

レルゲンになりうる。また，高濃度真菌はⅢ型とⅣ型のとは前述した通りである。イタリアで行った大規模の疫

アレルギーを引き起こすことがあり，過敏性肺炎がその学調査の結果では，アレルギー患者のうち約 20％が少な

代表例である。現在，市販の真菌アレルゲンアッセイのくとも 1 種のカビに対してアレルギー反応を示すことが明

種類が少なく，環境中の真菌アレルゲンに関してはまだらかになっている５）。また，北欧においては，真菌汚染の分からないことが多い。

原因となるダプネスが咳・喘息のリスクを 2 倍に高めることが報告されている６）。

3.1.2 建築環境における真菌汚染の実態
図 2 に筆者らが行った調査の結果を示す７）。調査の目的
真菌に関して，室内に様々な発生源がある（図 1）。まは学童の住環境とアレルギー性疾患の関係を明らかにすた，室内の真菌濃度は，外気からの侵入，室内での発生， るためであった。図中のケース群が少なくとも 1 つのアレ

20

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.1 カビの種類と特性(1)カビの種類
100

80
60

コントロール群 60

40

ケース群

20

M
ケース群

20

Q, C

子供部屋

0
0

1

2 3 4 5I/O比 ［－］6Q, (1－η)Co

コントロール群

40

居間

0

η
Q, Co

80

累積出現頻度 [%]累積出現頻度 [%]

100

0

1

2 3 4 5I/O 比 ［－］図 3 室内汚染濃度構成概念図

6＋

ケース群：少なくとも 1 つの症状があるグループ。コントロール群：症状のないグループ
図 2 居間と子供室内浮遊真菌濃度の累積出現頻度

（1）

（2）

ルギーに関する症状を有する住宅で，コントロール群は

C：室内汚染物質濃度 [cfu/m3]
Cs：給気中汚染物質濃度 [cfu/m3]
Co：外気中汚染物質濃度 [cfu/m3]
M：室内汚染発生量 [cfu/h]
Q：換気量[m3/h]
V：室容積 [m3]t：経過時間 [h]η：空調機中エアフィルタの捕集率 [-]そのバランスを式（1）と式（2）で表すことができる。

症状のない住宅であった。コントロール群の住宅内の浮遊真菌濃度が全て 1000cfu/m3 以下であったのに対して，ケース群の住宅内で浮遊真菌濃度が 1000cfu/m3 を超える住宅は少なくなかった。
これまで，培地法を用いた生菌の測定結果では，建築環境中の最も高頻度で検出されている真菌は Cladosporium,
Aspergillus Penicillium で あ る 。 ま た ， Yeast ， Alternaria,
Fusarium，Eurotium，Wallemia なども高頻度で検出されている。しかし，真菌の生態，培地の選択性などから培地

従って，粒子状物質の真菌の制御は，室内濃度を低減で測定できる真菌は僅かであることが分かっている。そすることであり，式（1）と（2）に示す換気（Q），エア

こで，近年次世代シーケンサー（NGS）の実用化に伴っフィルタによる捕集（η），及び汚染発生量（M）の抑制にて，メタゲノム解析手法が用いられるようになった。い

よる方法が用いられる。

わゆるメタゲノム（Metagenome）解析は，培養のプロセ
参考文献
1. Yousef AI-Doory, Mould Allergy, Lea ＆ Febiger, 1984
2. 厚 生 労 働 省 ： https://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/
kenkou/ryumachi/dl/jouhou01-17.pdf#search='%E5%9B%
9B%E5%9E%8B%E3%82%A2%E3%83%AC%E3%83%
AB%E3%82%AE%E3%83%BC'
3. Prussin AJ and Marr LC. Sources of airborne
microorganisms in the built environment. Microbiome, 3:78.
2015. DOI 10.1186/s40168-015-0144-z
4. 柳 宇：室内環境学概論，東京電機大学出版局，
pp.57-66，pp.70-87, 2010
5. Martin, C.J., Platt, S.S. and Hunt, S.M. Housing conditions
and ill health. Br. Med. J.294，1987
6. Nordic Interdisciplinary Review of the Scientific Evidence
on Association between Exposure to ”Dampness” inBuildings and Health Effects，2002
7. 柳 宇：健康・快適な住宅づくりのチェックポイン
ト，pp.30-33，p.149，オーム社，2013
8. 柳 宇，他：次世代シーケンサーを用いた空調用ダ
クト内付着細菌叢と真菌層の解析結果，第 37 回空気清浄とコンタミネーションコントロール研究大会予稿集，pp.169-172，2020

スを経ずに，環境サンプルから直接に回収した DNA を解析するもので，99%以上培養できないとされている微生物の DNA も解読できることになっている。
柳ら８）が空調用ダクト内の堆積真菌について NGS を用いた菌叢解析の結果，真菌は全部で 166 属が検出された（これまで報告された生菌の真菌属は 9 属のみであった）。さらに，Aspergillus 属と Cladosporium 属を除いた真菌属はこれまで報告されていないものばかりであった。今後，真菌叢に関する研究が進むにつれて，真菌アレルゲンに関してもより多くの成果が得られると考えられる。
3.1.3 真菌アレルゲンの対策
真菌アレルゲンは真菌であるゆえに，その対策は微生物としての真菌への対策と，粒子状物質としての対策になる。微生物としての真菌対策は温湿度制御によるその増殖の抑制と，殺菌や静菌などの方法が用いられる。一方，粒子状物質としての真菌制御は下記に示す通りである。
室内空気中の浮遊微生物粒子の濃度は，空中への微生物の発生量とそれを希釈・除去するための換気量・捕集効率とのバランスによって決まる。図 3 のモデルにおいて21

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.1 カビの種類と特性(2)カビの特性と住まい

カビと住まい -アレルギーと関わるカビの観点からNPO 法人カビ相談センター
カビ
浮遊カビ

住まい
ダスト

○高鳥浩介

アレルゲン
活性不活性

1．カビとは
カビはどのような生物であるか以下の箇条書き内容を簡単に紹介する。カビの特徴をまとめると、
１）普遍的分布をとるカビ
２）土壌から発生するか
３）生えるには湿度、空気が最も重要であり、複雑な形

有害性：汚染、劣化、着色
２）Penicillium アオカビ
分布：室内空中、ダスト、ジュータン、畳、布団、木材、穀類
性質：乾燥に強い、中温性（20～30℃）、発育はやや速い
特徴：やや乾燥環境の基質や室内空中に多い、多量の胞
子産生
有害性：汚染、劣化、臭気
３）Aspergillus コウジカビ
カビ種により生えやすい場所やものが異なる
分布：和室、押入、ダスト、衣類、皮革、木材、穀類
性質：乾燥に強い、中～高温性（25～37℃）
特徴：やや乾燥環境や基質に多い､湿度が上下すると発育有害性：汚染、劣化
４）好乾性カビ（Aspergillus restrictus、Eurotium、Wallemia）
分布：ダスト、クローゼット、眼鏡、ジュータン、フィルター、乾燥食品
性質：乾燥に強い、中温性（20～30℃）、発育はやや遅い
特徴：乾燥した環境や基質に多い、中長期にわたり生残する
有害性：汚染、劣化、変色

態（胞子、発芽、菌糸形成）有すことである。
２．住まいにみるカビ
身の回りにどのくらいのカビがいるかみると、空気中には 1m3＝100～500、ダストでは 1g＝10,000～100,000、
さらに衣類・ふとんは 100cm2＝10～100 が付着または分布している。このように住まいのどこにでも普遍的に分布している。室内空中カビの年間推移をみると、日本では典型的な二峰性のカビ分布をとり、空中カビ種の季節変動がみられる（図 1）。

４．住まいの構造によるカビ調査事例紹介
住まいの構造と住まい方によりカビ量やカビ種が異なる１事例を紹介した。この説明は、様々な視点からカビとアレルギーに関係するが、解説時間の関係で 1 事例のみとした。以下に要約した。
A 住宅（高気密高断熱住宅、第 1 種換気）
、B 住宅（一般
戸建て住宅 第 3 種換気）、C 住宅（集合住宅）について
リビングダストのカビ数推移を紹介する。年間を通して
住宅 A のカビ数は他の住宅に比べて少なかった（図 2）。

図 1. 二峰性のカビ分布
つまり梅雨時と秋雨の季節に峰が高くなる。さらに特徴として、季節により変動するカビ種がある。このことから住まいのカビは季節によりどのようなカビが多いかを知ることが重要になる。一方、住まいから回収したダストのカビ数は年間通して大きく変わらない。それぞれの住宅のカビ種は変動しない特徴がある。空中のカビ種とダストのカビ種は相関しないことを解説した。
３．住まいの主要カビ
そこで住まいのカビとしてどのような種が特に多いかをまとめた。以下に主なカビ種の特徴をまとめた。
１）Cladosporium クロカビ
分布：空中、浴室、洗面所、台所、床下、ダスト
性質：乾燥に弱い、低～中温性（10～30℃）
湿った環境での発育速い
特徴：室内室外の空中に多い、湿性の環境、結露湿度が高いと発育、分布種が特定

図 2. リビングダストのカビ数推移

22

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.1 カビの種類と特性(2)カビの特性と住まい
また、リビングダスト中の Cladosporium 陽性率が極めて低いことがわかった（図 3）。すなわち、Cladosporiumの至適環境は、発育する場として湿性が重要なカギを持っており、日本のような四季で最も活性である梅雨シー
ズンに住宅内で被害を及ぼすように本カビの分布が広い
ことは、住宅の環境だけでなく健康を考慮する限り好ましくない。

3）今までアレルギーと関わるカビの対象は、活性のあるカビだけが指標となっている。不活性細胞の存在が十分知られていない。従来のカビとアレルギーの関係は生細胞が大前提で研究されてきた。カビは発生したのちどのような形態住まいに分布するかはよく知られていない。
併せてそのカビ形態がどの程度生残しているか詳細な研究が進んでいない。カビの住まいでの分布として不活性なカビについても今後研究が必要である。
６.まとめ
アレルギーと関わる住まいのカビについて以下の話題を提供した。特に健康と関わる住まいのカビとアレルギーに関わる話題を提供し、問題点を紹介した。
住まいのカビ・住まいのカビは、人が生活する場で普遍的である。
・空中カビ数（CFU)は、梅雨時と秋雨時に高くなる二峰性を示す。
・カビ種は、乾湿に影響を受ける。
・空中カビと付着カビは、相関しない。
・カビ分布とカビ数は、住まい方や構造に依存する。
カビアレルゲン・カビ種：現在でもアレルゲン特定種は未決である。
・カビ数：アレルゲンとしてカビ数が重視されてきた傾向がある。しかしカビ種により産生するカビ数は大きく異なる。
・形 態：胞子のみか、菌糸が関与しないか、など複雑な細胞や組織との関係を研究する必要がある。
・生死細胞：住まいのカビ分布は知られているが、その主要カビ種については活性細胞の視点から研究されてきた。しかし不活性カビの分布や生態もアレルギーを考慮するうえで極めて重要であり、今後の研究に期待したい。

図 3. リビングダストの Cladosporium 陽性率
このカビ Cladosporium がなぜ住宅で重要か解説し、住宅で汚染の指標であることから、今後この観点から住宅とカビ生態の詳細な調査をすることが望ましい。
５．アレルギーと関わるカビの特徴・問題点
住まいに見るカビと健康を考える場合、いくつかの視点で考察が必要になる。ここではカビからの視点で以下の内容につい図 4 に示し、具体的な研究が進むことを期待
したい。

参考文献
1. 高 鳥 浩 介
国民生活センター
デジタル版
http://www.kokusen.go.jp/wko/index.html
http://www.kokusen.go.jp/wko/pdf/wko-202101_04.pdf
図 4. アレルギーと関わるカビの姿
1 月号版 2021
2.亀井克彦 カビは正しく怖がる ヘルシスト 260 181）カビ形態は同じ微生物と比較すると大きな特徴がある。
21 2020
まず形態が不定である。また発生の生活環（ライフサ3.秋山一男 LEGEND Vol 1 pp4-15 2014イクル）が大きく異なる。アレルゲンとしての胞子と4.谷口正実 福冨友馬 吸入性アレルゲンの同定と対策菌糸の関係について生物特性の視点から詳細な研究が真菌 メデイカルレビュー社 22-33 2014必要である。
5.斉藤明美他 1993 年―2013 年まで 20 年間の相模原地区
2）カビ量はカビ種によりさまざまである。例えば Φ１cmに お け る 空 中 飛 散 真 菌 の 推 移 ア レ ル ギ ー 64
当たりの集落胞子数を見ると住まいに多い Penicillium
No10 2015は 108-9 に比べて Alternaria は 104-7 である。つまり住ま6.古屋宏二 高鳥浩介 蛍光色素 CTC による Neosartorya
いの中でもカビの発生はこうした胞子飛散が関わっての染色 かびと生活 13(2)33-38 2017
くることから、一概にカビ数だけでアレルギーと関係
7.高鳥浩介秋山一男:カビによる害を中心に, 防菌防黴 27
させていくことが正しいかどうか今後の研究が必要と(3): 201-206
1999
なる。

23

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.2 住宅のダンプネスと浮遊真菌濃度ならびに温湿度

住宅のダンプネスと浮遊真菌濃度ならびに温湿度

ダンプネス
アレルギー疾患

温湿度対策技術

秋田県立大学 〇長谷川兼一
新潟県立大学坂口淳
北九州市立大学 白石靖幸
浮遊真菌濃度
アンケート調査

1．はじめに住宅のダンプネス(高湿度環境)と喘息やアレルギー性鼻炎などの健康影響との関係に着目した先行研究は多い。
WHO は 2009 年にダンプネスと真菌に関する室内環境ガ
イドライン 1)をまとめ，その時点までのダンプネスに関連する知見を整理している。その上で，ダンプネスと健康影響との関連には解明されていない点があるもののダン
プネスを無視できない室内環境上の問題としている。
ASHRAE においてもダンプネス問題に対する立場を明確にするために声明を出し，不明な点が多いことを認めな
がら，高湿度環境による微生物汚染を防除するための研究開発が必要であることに言及している 2)。
ダンプネスにより汚染された室内環境には真菌や化学物質などの具体的な曝露要因が存在し，それらが健康に影響するという因果関係が成立するものと仮定できる。
しかしながら，多くの既往研究では，ダンプネスの評価
を，観察できる結露や真菌の発生などの有無を指標として，それらとの関連性を確認することにしている。すな
わち，ダンプネスというものは室内環境の汚染を包括的に表現しているものの，その室内環境の特徴は明らかにされていない。
ダンプネスによる室内環境汚染では，室内真菌との関連性が注目されているが，居住者の暴露環境や健康影響については不明な点が多く，依然として課題が残されている 3)。日本の場合，四季の変化とともに気候特性が地域により異なっているため，ダンプネスによる室内環境
汚染に対する認識が共有されているとはいえない。
筆者らは，ダンプネスの室内環境について調査研究を継続しているが，本報では，最近までに実施してきた調査結果に基づき，住宅のダンプネスに関する実態を示す。
2．浮遊真菌濃度の季節変動 4)
2.1 調査の概要
疫学調査にて用いられるケース・コントロール研究の手法に習った追跡調査を計画し，ケース群(患者群)とコン
トロール群(対照群)に対して長期実測を行った。調査対象
は，表 1 に示す秋田県内の戸建住宅であり，児童にアレルギー症状が見られる世帯(ケース群)と症状が見られない世帯(コントロール群)の合計 10 世帯である。これらの住宅に対し，居間や寝室などの浮遊真菌濃度を一年間(2006 年
6 月〜2007 年 7 月)に亘って計測した。
対象住宅は 1999 年以降に建設された戸建住宅であり，No.10 を除いて断熱気密施工がされており，隙間相当面積
は 0.3～2.8 cm2/m2 の範囲にある。換気設備は第 1 種が 524東京工業大学鍵 直樹
産業技術総合研究所 篠原直秀
前橋工科大学三田村輝章

表1

対象住宅の概要

表2

ケース群 5 件の居住者の健康状態

件，第 3 種が 3 件，換気設備なしが 2 件である。No.01 には換気設備がなく，いわゆるシックハウス法が施行される直前に建設されている。換気設備の運転を No.3 では必
要時に運転させているが，その他は常時運転させている。
表 2 にケース群の症状を示す。全体的に子供の症状が重く，13 人中 12 人は医師による診察を受けた経歴があり，アレルギー性鼻炎が 5 人，アトピー性皮膚炎が 6 人，気管支喘息が 3 人，さらにアレルギーテストによりハウスダス
トに対する陽性反応を持っている子供が 3 人見られる。現在も 6 人の子供は薬を服用することがある。アレルギー体
質には遺伝的要因も指摘されており，今回の対象住宅のうち，親のアレルギー歴がある住宅は 3 件(No.03，04，
05)である。また，新築あるいは引越し後に症状の発症が見られた住宅は 3 件(No.01，02，05)である。いずれの住宅においても，これらの症状は通年見られる訳ではなく，
たいていは季節の変わり目に発症している。
2.2 ケース群における各室の浮遊真菌濃度と家族の症状例として，図 1 にケース群(住宅 No.03)における各室の浮遊真菌濃度(PDA 培地)と家族の症状を月ごとに示す。
各室の浮遊真菌濃度は，梅雨期～秋期に高いが，同様に外気も高い。よって，この時期の真菌濃度の増加は，外3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.2 住宅のダンプネスと浮遊真菌濃度ならびに温湿度

図1

ケース群(住宅 No.03)における各室の浮遊真菌濃度の月変動

気の影響を受けていると考えられる。一方，12 月～3 月にかけては，外気よりも室内の真菌濃度が高く，室内にてカビが繁殖している可能性が指摘される。また，床下がカビの繁殖場所になり室内に移流することも想定される。
家族の体調の変化では，12 月と 1 月に症状が見られな
いが，梅雨時期から秋期にかけては症状を訴えている。8
月～10 月に次女が‘くしゃみ’を訴えているが，この時期にはアレルギー性鼻炎の誘発菌とされている Alternaria spp.
が浮遊真菌として検出されている。カビアレルゲンの寄与が疑われるが，他の要因の影響も考えられるため，現段階では因果関係は明確ではない。また，カビ種類の変動に着目すると，梅雨～夏期において好湿性のCladosporium spp.が検出される割合が高く，規則性のある変動をしている。一方，Penicillium spp.は冬期に多く検出され，菌種ごとに季節変動が確認できる。
2.3 居間における浮遊真菌濃度の月変動
図 2 に示す通り，外気の浮遊真菌濃度は夏に高く，冬に低いことに連動して，コントロール群では，室内の真菌濃度も変動する世帯が多い。一方，ケース群の真菌濃度の平均値は，冬にも真菌濃度が低下しない様子が窺える。
ケース群の住宅では，冬に外気の絶対湿度が低下しても室内の絶対湿度が高い状態であることが確認されており，
いわゆるダンプネスの汚染が生じていると考えられる。
ダンプネスの定義は厳密に定められてないが，その室内環境の特徴の一つとして，冬の室内において真菌濃度が高いことが挙げられそうである。
3．ダンプネスの主観評価と健康影響
3.1 ダンプネスの評価法
筆者らは，観察が容易に可能な結露・カビの発生や，知覚が可能なカビ臭を評価項目として，ダンプネスの評
価法を提案 5)している。評価に用いる 8 項目を 3 点満点とし，その合計(24 点満点)をダンプネスの程度の評点とする。
さらに，先行調査(N=5,071)により得られたダンプネスの程度の評点より，ダンプネスによる汚染が低いグループ
からランク 1～ランク 4 の 4 つのランクを設けている。
図 3 に，2018 年 1 月に実施した全国調査によるダンプネ
スの程度の評点の分布とランクの範囲を示す。各ランク

25(a)ケース(患者)群(b)コントロール(対照)群

図2

ケース群とコントロール群のカビ数の月変動

図3

ダンプネスの程度の評点の分布の割合はランク 1 が 51.3%，ランク 2 が 25.0%，ランク 3
が 11.0%，ランク 4 が 12.7%である。各ランクは先行調査の四分位数に基づいており，ランク 1 を全体の 37.5%，ランク 2 と 3 を 25.0%，ランク 4 を 12.5%に割り付けている。2018 年の調査では，ランク 1 の割合が高く，ランク
3 が低い結果である。以後，2018 年の調査データを用いて考察する。
3.2 小児・児童のシックハウス症状との関連性
ダンプネスのランクを用いて，小児・児童のシックハ

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.2 住宅のダンプネスと浮遊真菌濃度ならびに温湿度表3

シックハウス症状に対するダンプネスのランクの調整オッズ比

ウス症状との関連性をロジスティック回帰分析により評価し，結果を表 3 に示す。分析に用いたデータは，2,579
世帯に属する 4,182 名を対象としている。表を見ると，鼻症状や喉症状など，ダンプネスのランクが高くなるに連れて調整オッズ比(AOR)が有意に高くなる傾向がある。ダンプネスのランクを評価指標とすれば，ダンプネスの汚染に対して用量−反応関係が表現できる可能性がある。
3.3 ダンプネスの地域性と季節性
筆者らが提案しているダンプネスのランクの地域による違いを確認するため，省エネルギー基準における地域
区分(1 地域～7 地域)での分布を図 4 に示す。ダンプネスの汚染度が高いランク 4 の割合は，3 地域で最も高く，
5・6 地域で低い。汚染度が低いランク 1 の割合は 1 地域と 5 地域で高く，3 地域や 7・8 地域では，ダンプネスの程度が高い住宅が相対的に多い傾向にある。
ダンプネスのランクは冬の結露やカビの発生状況に基づいた評価である。図 5 に，アンケートで尋ねた冬期と梅雨・夏期のカビの発生箇所について集計した結果を示す。
居住者が目視可能なカビの発生は浴室で最も多く，冬期も梅雨・夏期も同様である。しかしながら，発生割合は冬期の方が多く，カビの発生なしの割合は梅雨期・夏期の方が高いことがわかる。外気の浮遊真菌濃度は梅雨期・夏期が高いことは図 1 に示した通りであるが，室内での発生においては冬期の方が目視しやすいと考えられ，
ダンプネスの汚染度の評価に冬の室内環境を参照することが妥当であることの一端を示している。
さらに，ダンプネスのランクの評価値が梅雨期・夏期の室内環境を反映しているかを確認するため，順序ロジ
スティック回帰モデルによる統計分析を行った。分析では，従属変数をダンプネスのランク(「ランク 1」「ランク2」「ランク 3」「ランク 4」の 4 段階)，独立変数を築年数(「1-3 年未満「3-5 年未満」「5-10 年未満」
「10-20 年未満」
「20 年以上」)，梅雨・夏期のカビの発生(「なし」「あり」のダミー変数)とした。順序ロジスティック回帰分析では，従属変数に三値以上の順序性を持つ質的変数を割り当てることができる。また，従属変数のカテゴリの差が等間隔であるような質的変数の場合に適用できるため，カテゴリの間隔に意味がある重回帰分析とは異なる。分析の結果，得られる偏回帰係数は，それが正であれば，独立変数が大きいほど従属変数のカテゴリも大きくなると解26

図4

各地域のダンプネスのランクの分布

図5

梅雨・夏期と冬のカビの発生割合

表4 ダンプネスのランクに対する順序ロジスティック
回帰分析による解析結果釈できる。すなわち，ここでは，築年数が古いほどまた，
梅雨・夏期にカビ発生が「ある」の方がダンプネスのランクが高いことになる。表 4 に分析結果を示す。冬の室内環境に関する申告にて算出したダンプネスのランクは，
梅雨・夏期のカビの発生が認められる方が有意(p<0.001)にランクが高くなることがわかる。また，カビ発生の偏回帰係数は，築年数のそれよりも大きいため，カビ発生が「あり」によるダンプネスのランクの変化量が大きい。
すなわち，冬の室内環境を観察してダンプネスのランク

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.2 住宅のダンプネスと浮遊真菌濃度ならびに温湿度を算定すれば，梅雨・夏期も含めた住宅のダンプネスを総合的に評価できる可能性が示唆される。
4．ダンプネスのランクと室内温湿度の関連
4.1 調査概要
ダンプネスの汚染が見られる住宅の暖房期間の温湿度を評価するため，主に東北地方の戸建住宅 119 件を対象した実測調査を 2017 年 2 月に行った。調査対象を選定する際に，ダンプネスの程度が均一になるように調整したため，ダンプネスのランク 1 の住宅が全体の 48.7%(n=58)，
ランク 2 が 19.3%(n=23)，ランク 3 が 18.5%(n=22)，ラン
ク 4 が 13.3%(n=16)となった。
4.2 分析結果
図 6～図 8 に，ダンプネスのランクと居間・寝室における団らん時における温度，相対湿度，絶対湿度との関係を示す。各住宅の代表値として測定期間中の温湿度の中央値を用い，図には，ダンプネスの各ランクに該当する住宅に対する温湿度の中央値，第一・第三四分位，最大・最小値を示している。これらの関連性の有意性を検定するため，ノンパラメトリック検定の一つである
Kruskal-Wallis 検定を行いてダンプネスのランクと温湿度との関連性の有意性を評価した。また，ランク間の有意性を多重比較により検定した。解析には，IBM SPSS
Statistics v23 を用いた。
(1)温度
ダンプネスのランクとには有意な関連は認めらない。
居間では暖房が運転されている場合が大半のため，各ランクの中央値は 20℃前後となっている。一方，寝室温度とランクとには有意性はないものの，ランク 4 はランク 1
よりも温度が低い傾向があることが確認できる。
(2)相対湿度と絶対湿度
団らん時の相対湿度(図 7)と絶対湿度(図 8)については，
Kruskal-Wallis 検定の結果，ダンプネスのランクとに有意な関連性が確認でき，ダンプネスのランクがランク 1 からランク 4 になるにつれて，居間と寝室の湿度が高くなる傾向がある。ランク間の差については，ランク 4 はランク
1 よりも相対湿度ならびに絶対湿度ともに有意に高くなっている。すなわち，ダンプネスによる汚染が重篤である住宅では，室内での相対湿度と絶対湿度が高く，室内では湿度の発生が大きい，もしくは換気不足により排気が十分でないこと等が予想される。
ランク 4 の居間と寝室の相対湿度の中央値はそれぞれ，
52.0%と 71.6%である。この結果より，ダンプネスによる冬期の室内環境の特徴の一つとして，団らん時の相対湿度が居間では 50%程度，寝室では 70%程度になっていることが示唆される。
5．おわりに住宅のダンプネスの室内環境を明らかにするため，筆者らが継続している調査より得られた結果を示した。ダ
ンプネスの汚染が見られる住宅の特徴として，暖房時の湿度が相対的に高いことや，冬の室内での浮遊真菌濃度

27

(a)居間

図6

(b)寝室

ダンプネスのランクと団欒時の温度との関係
(a)居間

図7

(b)寝室

ダンプネスのランクと団欒時の相対湿度との関係
(a)居間

図8

(b)寝室

ダンプネスのランクと団欒時の絶対湿度との関係が高いことが挙げられた。このような知見を踏まえて，
ダンプネス防除のための室内環境ガイドラインに繋がることに期待する。
参考文献
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論文集, 第 723 号, pp.477-485, 2016.5．

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.3 東日本の住宅 60 軒における MVOC 類濃度とダンプネス指標

東日本の住宅６０軒の室内における MVOC 類濃度とダンプネス指標
産業技術総合研究所
室内
ハウスダスト

MVOC 類ダンプネス○篠原 直秀カビ

東日本（青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、
福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東100%

京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山80%

梨県、長野県）の住宅を対象としたインターネットアン

90%
79%

94% 84%
86% 85%98%

100%
100% 100%
90%

60%

ケート調査対象者の中から、子供のいる世帯で現在の住宅に１年以上住んでいる世帯 60 軒の住宅を選び、2015 年

40%

2 月に 20 物質の VOC 類および 4 種類のカルボニル類を20%

MVOC 類として室内濃度を計測した。ダンプネスの程度

0%については、アンケート結果における、居間・寝室の結露箇所（6 点）、居間・寝室の窓ガラスの結露の程度（6点）、居間・寝室の窓ガラスの結露の頻度（6 点）、浴室以
外のカビの発生箇所（3 点）、カビ臭の発生箇所（3 点）を
図．MVOC 類の検出率

用いて、ランク１～４までの４段階に分類した。
MVOC 類の内、多くの家で検出されたのは、酢酸イソブチル（79%）、2-メチル-1-プロパノール（90%）、2-メチ

40

ル-1-ブタノール（94%）、3-メチル-1-ブタノール（86%）、34

濃度 [μg/m3]

2-ペンチルフラン（84%）、1-ペンタノール（85%）、2-エ
チル 1-ヘキサノール（98%）などであった。カルボニル類
4 種はほとんどの家で検出された。
多くの物質で居間と寝室の室内濃度に有意な相関がみ

30

30

20

16
9.4

10

られた（Pearson; P < 0.01）。二硫化ジメチル、2-ペンタノ

0.63
0.59

0.28

2.8

0

ール、2-メチル-1-ブタノール、3-メチル-1-ブタノール、2ペンタノールでは明らかに居間が寝室よりも高濃度であった(paired t-test; P = 0.056, 0.048, 0.069, 0.027, <0.001, 0.051)。
ダンプネス指標と各 MVOC 濃度を比較すると、ランク１から４へとダンプネスが重篤になるほど、多くの物質
で濃度が高くなっていたが、ANOVA の後 Scheffe の検定20を行った結果,有意な違い（P < 0.05）はどの物質でも見らランク １

れなかった。

ランク ２

15
濃度 [μg/m3]

カビが目視された居間では、酢酸イソブチル、2-メチル-1-ブタノール、3-メチル-1-ブタノールの濃度が、カビが目視されなかった居間より有意に高かった(t-test; P = 0.032,
0.037, 0.036)が、寝室では有意ではなかった。カビ臭の有
無では、室内の MVOC 濃度に有意な違いはなかった。

ランク ３
ランク ４

10
5
0

参考文献
１.Shinohara N., Hasegawa K., Kagi N., Sakaguchi J., ShiraishiY., Mitamura T. (2018). Microbial volatile organic
compounds and dampness in 60 houses of East Japan.
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図．ダンプネスのランクと MVOC 類の室内濃度

28

1.9

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.4 ダニアレルゲンの実態と環境整備による防除

室内環境ダニアレルゲンと環境整備
東京環境アレルギー研究所
東京アレルギー・呼吸器疾患研究所
ダニ
免疫学的測定法

アレルゲン
ハウスダスト

○阪口雅弘
白井秀治

空中
寝具

1. はじめに1960 年代に室内塵に含まれるダニがアレルギー疾患と関係していることが明らかになった 1, 2)。現在、ダニは室内における最も重要なアレルゲンであり、気管支喘息な
どの主要なアレルゲンと考えられている 3)。
以前において環境中のダニアレルゲンの評価として掃除機で集められたごみの中のダニ数を数えるという方法
が主に行なわれていた。近年、ダニの主要アレルゲンが精製され、そのアレルゲンを動物に免疫することにより、アレルゲンに対する特異的抗体が作製された。この抗体を用いることにより、ダニ主要アレルゲン量を免疫学的に測定することが可能になった 4)。その免疫学的手法を用図１いたアレルゲンの定量法は、国際的標準法として定着し

床および布団ゴミ中のダニ主要アレルゲン量ている。
この免疫学的方法を用いて室内環境中のダニアレルゲ

本研究にはラジオアイソトープを用いた免疫測定法のンを定量した我々の研究から、室内塵および空気中のダ１種であるラジオイムアッセイ法 5)や同等の感度が得られニアレルゲン量と個人の暴露を減らすためのダニアレル

る蛍光 ELISA 法 6)のような高感度の測定法を用いた。

ゲン除去方法について報告する。

3. 環境中のダニアレルゲンの測定
ダニの主要アレルゲンとして、ヒョウヒダニ

2. アレルゲン免疫測定法
ダニアレルゲンの定量は、ダニ主要アレルゲンに対す（Dermatophagoides 属）から Der 1 と Der 2 が分離、解析されている。さらに最近、多くの新しいダニアレルゲン

る抗体を用いた免疫測定法で行なった。一般家庭の室内

塵中には、測定に十分なダニアレルゲンが存在するため、 が明らかになっている。日本においても、それぞれ Der 1
通常のサンドイッチ ELISA 法でアレルゲンの測定を行うと Der 2 に対する抗体が作製され免疫学的測定が行われてことができる。しかし、空気中のダニアレルゲン量は極いる 5)。

めて微量のため、高感度の測定法を用いる必要がある。

図２ 行動様式による家庭内空中ダニ主要アレルゲン量の比較

29

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.4 ダニアレルゲンの実態と環境整備による防除
3. 1 家庭環境中のダニアレルゲン量の測定

中の空中アレルゲンは布団由来であって、床からの由来

この方法を用いて 10 軒の各家庭の室内塵中のダニアレ

でないことを示していると考えられる。これらの結果か

ルゲン量を測定した（図１）7)。床の室内塵における Der 1

ら、人が暴露を受けるダニアレルゲンの大半が布団由来と Der 2 の平均アレルゲン量は fine dust（0.3 mm メッシュであることが示唆された。

で篩をかけた細かい室内塵）1 g あたり 2,040 と 2,690 ng と

3. 2 個人におけるダニアレルゲン量の測定なった。次に布団の室内塵における Der 1 と Der 2 のアレ

家庭内におけるダニアレルゲン量の個人の暴露量を測

ルゲン量を測定したところ、平均アレルゲン量は、それ定することが、携帯用小型サンプラーを使用することにぞれ fine dust 1 g あたり 35,500 と 28,200 ng となった。このより可能になった 9)。そこで布団を新しいものに変えたと

fine dust 1 g 中のダニアレルゲン量は、床よりも布団に多きの個人のダニアレルゲン暴露量の変化を、この測定法

いことが示唆された。

を用いて調べた。

布団中にダニアレルゲンが多いことに注目し、家庭内６人（A-F）の成人に帰宅後から翌日の朝、家を出るま

での人の生活の行動をダニアレルゲンの暴露状態から次での間、個人サンプラーを携帯してもらった。このようの３つに分けた 7, 8)。（１）居間での生活、（２）布団の上

なサンプリングを５日間、２回行なった。この２回の平げ下ろし中、（３）睡眠中。それぞれの条件下において空均値を暴露量とした（図３）。

気中の主要ダニアレルゲン（Der 1 と Der 2）量をエアーサ

次に新しい布団に変えて同様のサンプリングを実施しンプラーと免疫学的測定法を用いることにより測定した。 た。図３に示すように古い布団（1 年以上使用）を寝具と
図２は各条件下での空気中のアレルゲン量を示していして使用しているときの２回の測定の平均空中ダニ主要る。居間における Der 1 および Der 2 の空中アレルゲンはアレルゲン量は、30〜485 pg/m3（幾何平均 102 pg/m3）で3

非常に低く、それぞれ 29.6 と 6.3 pg/m であった。それにあった。

比べ、布団の上げ下ろし時における Der 1 と Der 2 の空中

次に古い布団から新しい布団に代えると、空気中ダニ

アレルゲン量は非常に高く、それぞれ 30,900 と 12,600

アレルゲン量は前例で低下し、２回の測定の平均アレル

pg/m3 であった。さらに睡眠中の Der 1 と Der 2 の空気中のゲン量は 6.0〜52 pg/m3 であった（幾何平均 20 pg/m3）。家3

アレルゲン量は、それぞれ 223 と 87.0 pg/m であった。居

庭内でのダニアレルゲン発生源として布団が、重要であ間における空中 Der 1 アレルゲン量を他の条件と比較したることが再確認できた。

とき、布団の上げ下げにおける空中アレルゲン量は 1,000

このシステムを応用することにより、家庭内での環境

倍、また、睡眠中は 8 倍となった。

整備が個人のダニアレルゲン暴露量を、どの程度減らす

次に布団などの寝具をすべて新しく変えた場合、睡眠ことが可能かを評価できるようになった。

中の Der 1 および Der 2 の空中アレルゲン量は、それぞれ

3. 3 ダニアレルゲンの経時的変化の測定

11.5 と 12.0 pg/m3 と著明に減少した（図２）。これは睡眠室内空中ダニ主要アレルゲンを経時的に、さらに肉眼で見える形で測定する目的で、Burkard サンプラーとイム
ノブロット法を用いて、室内空気中ダニアレルゲンの評価を行なった 10)。

図４

空中ダニアレルゲンの経時的変化
A, 第 2 日目; B, 第 3 日目

図３

本研究では Burkard サンプラーを居室兼寝室内に設置し布団を新しくすることによるダニアレルゲン曝露て、その家の家族が布団の上げ下げや掃除などの通常の量の減少効果30

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.4 ダニアレルゲンの実態と環境整備による防除

図５

普通および抗ダニ布団綿中のダニ主要アレルゲ

図６ 普通および抗ダニ布団からの空中ダニアレルゲ

ン量の比較

ン量の比較

生活を行った（睡眠中はサンプラーを止めた）。このようあるメーカーの防ダニ布団と、通常の布団の中綿と布団な条件下で空中アレルゲンの測定を４日間行った。４日

からの粉じんについてダニアレルゲンの測定を実施した。

間を通して寝室内でのダニアレルゲンの飛散は、布団の中綿のダニアレルゲン量を比較したところ、通常の布団上げ下ろしの時に顕著に認められたが、それ以外の時はのダニアレルゲン量は、防ダニ布団に比べ、２〜55 倍

ほとんど認められなかった（図４）。このように室内空中（平均 24 倍）であった（図５）。次に各布団を布団叩きでアレルゲンが肉眼で見える着色スポットとして確認でき、 発じんさせた時に発生した空中アレルゲンを比較した。
さらに経時的な評価が可能となった。
通常布団の浮遊ダニ荒れる元量は防ダニ布団に比べ、22
4. ダニアレルゲンの除去法の評価
これまで家庭内におけるダニアレルゲンの除去に関し〜264 倍であった（図６）。また、防ダニ布団中のダニ数て、多くの方法が提唱されてきた。しかし、その数が余も防止された。これらのことから試験した防ダニ布団は、りにも多く、また、各対策がどの程度アレルゲン曝露のダニによる感作や喘息の発作予防に有用な布団と考えら減少に効果的であるかの評価は、あまり行われていなかれる 13)。

は普通の布団に比べ 1/20 と少なく、布団中のダニの繁殖った。実際に喘息患者の家庭内で、これらの対策を１つ

このようにダニアレルゲンの定量法を用いることによ

１つ独立して評価することは、非常に困難である。しかり、より客観的なダニアレルゲン対策に関する評価が行し、空気中のダニアレルゲンの大半が、布団を含む寝具えるようになった。

由来であることを考えると、重点的に布団のアレルゲン管理を実施することにより、効果的な対策を実施するこ

5. ダニアレルゲンの空中浮遊粒子径分布
ダニをアレルゲンとした呼吸器性アレルギー疾患に対とができると思われる。すなわち、布団に着目してダニする対策を考える上で、室内の空気中アレルゲンの粒子

をアレルゲンとしたアレルギー疾患の発病および発症予径やその減衰を調べることは重要である。布団たたきに防として、効果的な対策が考えられる。
我々はこのダニアレルゲンの免疫学的測定法を使用す

表１

ることにより、いくつかの寝具におけるダニアレルゲン対策の評価を行なった。
布団からのダニアレルゲン除去には、クリーニング業
者による機械式布団の丸洗いが、布団からの除去に最も手軽で効果的な方法であった。しかし業者によってその除去効果に差があった 11)。
また、毛布からのアレルゲン除去において、大型家庭用洗濯機による毛布丸洗いの方が、ドライクリニーニン
グよりも、効果的な方法であることがわかった 12)。
防ダニ布団の評価として、２年間同じ部屋で使用した

31

ダニ主要アレルゲンの粒子径分布

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.4 ダニアレルゲンの実態と環境整備による防除
よって発生した空中ダニアレルゲンの粒子径分布を、ア
ンダーセンサンプラーを用いて測定した

14)

参考文献

。表 1 に示すよ1.

Voorhost R, Spieksma-Boezeman MIA, Spieksma FTM. Is a mite
(Dermatophagoides sp.) the producer of the house dust allergen? Allergic

うに 7 μm 以上の粒子径に Der 1、Der 2 とも 50%前後分布

Asthma 1964;10:329-334

していた。さらに 5.5 μm 以上の粒子径で見るとその 80%2.

近くが分布していることがわかった。Der 1、Der 2 とも粒

Miyamoto T, Oshima S, Ishizaki T et al. Allergic identity between thecommon floor mite (Dermatophagoides farinae, Hughes, 1961) and house

子径の分布の傾向はあまり変わらなかった。次にこの布

dust as a causative antigen in bronchial asthma. J Allergy 1968;42:14-28
3.

団叩きの直後の空中アレルゲン量を 100%とした時の経時

report of the Third International workshop. J allergy Clin Immunol.

的な空中アレルゲン量の減衰率を図７に示した 14)。Der 1、Der 2 とも 10〜15 分後に空中アレルゲン量は半減し、30 分

Platts Mills TAE, Vervloet D, Thomas WR et al. Indoor allergens and asthma:
1997;100:S2-24

4.

後には 10%前後になった。また、Der 1、Der 2 とも減衰率

Platts-Mills TAE, Thomas WA, Aalberse RC et al. Dust mite allergens andasthma: report of a second international workshop. J allergy Clin Immunol.
1992;89:1046-1060

はあまり変わらなかった。Der 1、Der 2 の空気中での動態
5.

はほぼ同じと考えてよいと思われる。本研究は無換気状

Yasueda H, Mita H, Yui Y et al. Measurement of allergens associated dust
mite allergy. I. Development of sensitive radioimmunoassay for the two

態で行われたので換気をおこなえば、もっと短時間に布group of Dermatophagoides mite allergens. Der I and Der II. Int Arch Allergy

団敷きや布団たたきによって生じた大量の空中アレルゲ

Appl Immunol. 1989;90:182-189

ンを減衰させることが可能となるであろう。

6.

Sakaguchi M, Inouye S, Irie T et al. Airborne cat (Fel d I), dog (Can f I), andmite (Der 1 and Der II) allergen levels in the homes of Japan. J allergy Clin
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and Der II) from blanket: Comparison between washing in hot water and dry
cleaning. J Allergy Clin Immunol. 1995;96:1010-1012

13.

大谷武司

木村康子、阪口雅弘

他. 特殊防ダニ布団によるダニおよびダニアレルゲンの管理. アレルギー 1992;41:414-417
14.

吉澤晋、菅原文子、安枝浩他. 空中ダニ主要アレルゲン（Der I,

Der II）の粒子計分布と空気中からの減衰. アレルギー 1991;40:435438

図７

空中ダニアレルゲンの減衰

6. まとめこれまでダニアレルゲンの定量と除去効果について述べてきた。免疫学的方法を用いて室内環境中のアレルゲンの評価を行うことで、環境中の室内じんや空気中に浮遊するアレルゲン量、個人の暴露量の実態把握はもちろん、ダニ対策の成果を客観的に評価することが可能となった。空気中のダニアレルゲンの大半は、寝具由来であるので、住環境のダニ対策を行う際には、重点的に布団のアレルゲン管理を行うことが必要かつ大切なことである。

32

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.5 ネコ飼育住居の壁面付着ネコアレルゲン調査

ネコ飼育住居の壁面付着ネコアレルゲン調査
東京アレルギー・呼吸器疾患研究所
東京環境アレルギー研究所
ペット
壁

ネコ
ハウスダスト

○白井秀治
阪口雅弘

アレルゲン
Fel d 1

1. はじめに本邦におけるネコとイヌを合わせた飼育頭数は 1800 万Millipore, US)に予めリン酸緩衝食塩水（PBS）を 400 μl

頭を超え 1)、15 歳未満の人口 1500 万人 2)を約 300 万も上

付着物を回収した 4)。拭き取り後のグラスフィルターは、添加して湿らせ、対象エリアを縦横それぞれ 5 回拭き取り、回る。またペットの世帯飼育率はイヌがネコを上回るが、 2 ml のチューブ（LoBind Tube, Eppendorf, ドイツ）に入れ、ネコの飼育頭数は年々増加傾向を示し、イヌのそれを約-20 ℃で保管した。アレルゲンの抽出は、チューブ内のフ100 万頭上回っている 1)。ネコやイヌなどのペットを室内ィルターに 0.05% Tween20 含む PBS（PBS-T）を 1.5 ml 加

で飼育している場合、室内塵や空中からペットアレルゲ

え、4℃で一晩抽出した。床面の堆積塵は、掃除機（MC-

ンが検出され、その値は室内の主要アレルゲンであるダ

DF110C, Panasonic, 大阪, 日本）の吸引ノズル後方に塵回3)ニに比べ高値であることが多い 。また海外では壁面から収用の集塵袋（PHC-PA2KD, Panasonic, 大阪, 日本）を装もネコアレルゲンが検出されることの報告があり 4)、床の着し、1 平方メートルのエリアを 1 分吸引した。集塵袋に

室内塵中にネコアレルゲン量が多い室内では、壁面に付回収された塵を 300 μm のメッシュで篩い、得られた細5)着するネコアレルゲン量も多い傾向が観察されている 。

塵に 500 倍または 1000 倍量（w/v）の PBS-T を加え、室温

大人のみならず、乳幼児期からペットアレルギーとしで１時間浸とうして抽出した 3)。壁面および床面の抽出液て、ネコやイヌに対し感作される例が報告されている。

は遠心処理を行い、上清を回収して測定に供した。

ペットを自宅で飼育される児に限らず、自宅で飼育歴が2. 4 測定ネコアレルゲン

なく祖父母宅での飼育がある児においても感作例がある 6)。

ネコのアレルゲンは、唾液や尿、肛門嚢などからの分

住居内における抗原の暴露回避のために、ペットアレ

泌物中に含まれる糖タンパクが主要アレルゲン（Fel d 1）

ルゲンの発生源である飼育するペットに対する対策ととであり、これを免疫学的方法で測定した。

もに、室内のアレルゲン量とその分布を把握することは

2. 5 アレルゲンの測定

重要なことと考えられる。

壁面拭取りおよび床塵を回収し抽出したサンプル中の

本稿では、筆者らが行ったネコ飼育住居のネコアレル

Fel d 1 を酵素免疫測定方法（サンドイッチ ELISA）7)で測

ゲン量の実態調査から、住居壁面のネコアレルゲン付着

定した。すなわち目的とするアレルゲンの Fel d 1 に対し実態として、測定結果の一部を紹介する。

て異なるエピトープを認識する 2 種類の抗体を用いる方法
で、濃度が既知の精製アレルゲンを用いて検量線を作成

2. 対象住宅とアレルゲン測定方法
2. 1 対象住宅とネコ飼育状況することで、試料中のアレルゲン濃度を定量した。

対象住宅は築年数 9 年の戸建（２階建、第３種換気）で、窓開け換気はされず、室温調整はリビングに設置された
壁掛けエアコンによって行われていた。ネコ飼育歴は 9 年で、築後間も無くからネコ 2 頭を室内で飼育していた。ネ
コは建物外へ出ることはなく、居住空間を自由に移動していた。
2. 2 調査した壁面と床面試料の採取は、壁ではリビングルーム（LR）、ダイニン
グルーム（DR）、インナーバルコニー（IB）、２階の階段
上りのエントランス（ENT）の 4 エリアとその他のエリア（Other）として通路、トイレを含めた壁 16 面、そして床では LR、DR、IB、ENT の床 4 面から行った。
2. 3 調査サンプル
壁面の試料回収は、床上 4 フィートの高さの 1 平方フィ

図 1 壁面拭取ネコアレルゲン量ー ト の エ リ ア を 対 象 と し 、 グ ラ ス フ ィ ル タ ー (AP-40,

33

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.5 ネコ飼育住居の壁面付着ネコアレルゲン調査られない例もある 10)。抗原の暴露回避のために、室内の3. 壁面と床のネコアレルゲン量
3. 1 壁面のネコアレルゲン量

アレルゲン量を測定し、客観的に実態を把握することは対象の壁 16 面全てから Fel d 1 が検出された（図 1）。部

重要である。ペットアレルゲンを対象にした環境整備で

屋別の幾何平均値(範囲)または値は、LR、DR、IB、ENT、 は、床面や寝具、その他ファブリック製品などのインテ
通 路 、 ト イ レ の 順 に 、 408.8(86.8-914.1), 83.1(25.9-170.4),
リアアイテムへのケアとともに、壁面も対象にしていく
160.3(65.8-254.9), 154.8(71.5-299.8), 12.3, 10.0 ng/filter であっことが大切であると考えられる。そしてネコアレルゲン

た。同一室内の４面において 4 倍〜10 倍程度の差を認め量の測定を行う際には、床等の室内塵のみならず、壁面た。

のアレルゲン量を測定することも、アレルゲン除去対策

3. 2 床面のネコアレルゲン量を客観的に評価する上で重要であると考えられる。

床の室内塵中の Fel d 1 量は LR、DR、IB、ENT の順に
9212, 577, 3575, 7899 ng/m2 であった。壁面拭取 Fel d 1 と床室内塵の Fel d 1 量は、床面のネコアレルゲン量が多い部
屋では壁面拭取ネコアレルゲン量も多い傾向であった

参考文献

（図 2）
。

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7.

Kazutake F, et al. Establishment of enzyme-linked immunosorbent assay
system for cat allergen, Fel d 1. Allergol Immunol. 2014;21:138-145

図 2 床塵と壁面拭取りネコアレルゲン量の関係

8.

Platts-Mills TAE, Vervloet D, Thomas WR et al. Indoor allergens andasthma: report of the Third International workshop. J allergy Clin Immunol.
1997;100:S2-24

9.

4. まとめ
住居内におけるアレルゲン除去のための環境整備といDe Blay F, et al. Airbone dust mite allergens: Comparison of group II
allergens with group I mite allergen and cat-allergen Fel d 1. J Allergy Clin
Immunol. 1991;88:919-926

うと、主には床面への掃除機がけや拭き掃除、そして発10.

生源となる寝具を主としたインテリア用品の管理が行わ

Luczynska CM, et al. Airborn concentrations and particle size distributionof allergen derived from domestic cats (Felis domesticus). Measurement

れる 8)。これらの管理は、住居内の主要アレルゲンである

using cascade impactor, liquid impinge, and a two-site monoclonal antibody

ダニアレルゲンの対策として効果を上げることが期待さ

assay for Fel d I. Am Rev Respir Dis. 1990;141:361-367

れる。しかし浮遊しやすく沈降しにくいネコアレルゲン
11.

については、これらに加え更なる管理が必要となる可能

Wood RA, et al. The effect of cat removal on allergen concent in householddust samples. J Allergy Clin Immunol. 1989;83:730-734

性が考えられる。ペットは家族同様の存在となり、飼育を中断することは困難である。したがって多くのペット
アレルギー患者では、アレルギー発症以降も飼育が継続される 6)。ネコアレルゲンはダニアレルゲンに比較し粒径が小さく、浮遊したアレルゲンは沈降しにくい 9, 10)と考えられる。そのため空中のネコアレルゲン量は、ダニアレ
ルゲンに比較して数百倍もの濃度で検出されることがある 3)。またネコ飼育中止後は室内塵中のアレルゲン量は数ヶ月かけて減少するが、１年経過後も大幅な減少が認め

34

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.6 東日本大震災被災者のダニアレルギーの実態と対策(1)小児アレルギー疾患に対する環境整備介入効果の検証

東日本大震災被災者の環境アレルギーの実態と対策（1）小児アレルギー疾患に対する環境整備介入効果の検証
横浜市立大学大学院、平塚市民病院アレルギー内科
横浜市立大学大学院、平塚市民病院アレルギー内科
横浜市立大学大学院医学研究科呼吸器病学
国立医薬品食品衛生研究所
甲子園大学
岩手大学農学部 獣医公衆衛生学
ニチニチ製薬株式会社
東北大学災害科学国際研究所
石巻赤十字病院呼吸器内科
東北大学大学院医学系研究学小児科学
東日本大震災
気管支喘息

津波
ダニアレルゲン○釣木澤尚実
押方智也子
金子 猛
渡辺麻衣子
鎌田洋一
山崎朗子
嶋田貴志
栗山進一
矢内 勝
呉 繁夫

小児
抗原回避

はじめに
学校保健統計による小児喘息の有病率調査ではこの 20
年間では約 3 倍に、50 年間では 15 倍に増加している。また東京都におけるスギ花粉症の有症率調査では 0-14 歳の年代の花粉症の有症率は、S58-62 年は 2.4%であるが、H28
年度は 40.3%と約 17 倍に増加している（東京都花粉症患者実態報告書）。
先行研究である東北大学 の災害科学国際研究所では2013 年 6 月に被災地の子どもの健康に関するアンケート調査を行い、アトピー性皮膚炎の有症率は仮設住宅に居住するこどもで 32.3%、仮設住宅以外の居住の 21.3%と比較して有意に多く、震災後の環境変化がアレルギー疾患の有症率に関与することが報告されている。
本研究では東日本大震災後の住環境変化による小児のアレルギー疾患の有症率、寝具のダニアレルゲン（Der 1）
量について調査し、震災とアレルギー疾患の増加、環境
アレルゲンの増加の因果関係を解明するとともに、保護者を対象としたダニ、真菌に対する環境整備指導を行いその介入効果を検証した。
対象と方法
研究①対象：宮城県石巻市小学校 35 校の 2 年生 1109 名を対象とし ISAAC 調査票を用いてアレルギー疾患の有症率調査を行い、その中で同意の得られた児童（保護者）に対し、2016 年 9-10 月に寝具 Der 1 量を測定した 201 名の中で、さらに 2016 年 9-10 月～2017 年 6 月までに一回以上
環境整備講習会を受講し、防ダニシーツを使用し、2017
年 9 月に寝具 Der 1 量を定量した環境整備指導介入群 17
名と 2017 年 9 月に寝具 Der 1 量測定を実施したが 2017 年
6 月までに一度も指導を受けていない環境整備指導非介入
群 17 名 を対象とした。
方法：環境整備講習会（写真 1）ではダニアレルゲンを減35少させる整備方法として環境整備チェックリスト（Tsurikisawa N, et al, J. Asthma. 2016;8：843-853）（図 1）を用いてスライドを使用して集団指導を行い、その後は個別指導を行った。
2016 年、2017 年 9-10 月に寝具 Der 1 量を測定した。Der
1 量の測定は、寝具表面にテガダームを貼付し検体を採取し、ELISA 法を用いて定量した。Der 1 量の対照として NHO
相模原病院に通院歴のある成人喘息患者 116 名を対象として 2009-2012 年 9-10 月に測定した Der 1 量の平均値を使用した。介入前後の寝具 Der 1 量の変化と背景因子を解析した。統計学は SPSS for Windows, version 20 (SPSS,
Chicago, IL, USA)を用いて解析した。上記研究は H28-30
厚生労働行政推進調査事業費補助金（成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業）で行い、当院の倫理審査委員会
で承認を受け、研究参加者（保護者）からは文書による同意を得て行った。
結果
小学校 2 年生 1109 名に対し、調査票を配布し、調査票の回収数は 478 名、有効回答数は 476 名で回収率は 42.2%であった。男女比は男子：女子＝232：244、アレルギー疾患の有症率は気管支喘息 10.8%、アレルギー性鼻炎 38.9%、
アトピー性皮膚炎 27.4%であった。石巻市小学生 201 名の寝具 Der 1 量は平均 295.8 ng/m2 であり、2009-2012 年 910 月に測定した神奈川県の成人喘息患者 116 名の平均
36.3 ng/m2 と比較すると 8.1 倍高値(p<0.01)であり、寝具
Der 1 量は震災前からの住居に在住、転居回数が少ない児童で多い傾向があった。環境整備指導介入群では寝具 Der
1 量は 2016 年 9-10 月（指導前）が平均 275.4 ng/m2、2017
年 9 月（指導 1 年後）平均 53.7 ng/m2 と有意に減少した
が、非介入群は 2016 年 9-10 月が平均 891.3 ng/m2、2017
年 9 月が平均 199.5 ng/m2 と有意差は認めなかった（図 2）。
また介入群の秋のアレルギー疾患の症状は 2016 年から

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.6 東日本大震災被災者のダニアレルギーの実態と対策(1)小児アレルギー疾患に対する環境整備介入効果の検証
2017 年にかけて喘息、アレルギー性鼻結膜炎、アトピー性皮膚炎のいずれの症状点数も有意に低下した（図 3）。
結論
石巻市の小学校 2 年生においては震災後の住環境変化が

図 2・ダニアレルゲン量の変化

間接的に寝具 Der 1 量を増加させている可能性が示唆された。また保護者を対象として環境整備指導を行い、寝具
Der 1 量が十分に減少した児童ではアレルギー疾患の症状が改善することを立証した。

写真 1・講習会の光景

図 3・介入後のアレルギー疾患の症状変化
図 1・32 項目の環境整備チェックリスト

363.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.6 東日本大震災被災者のダニアレルギーの実態と対策(2)住環境変化と高齢者のダニアレルゲン感作

東日本大震災被災者の環境アレルギーの実態と対策（2）住環境変化による高齢者のダニアレルゲン感作
横浜市立大学大学院、平塚市民病院アレルギー内科
横浜市立大学大学院医学研究科呼吸器病学
石巻赤十字病院呼吸器内科
甲子園大学
東北大学災害科学国際研究所
国立医薬品食品衛生研究所
東日本大震災
気管支喘息

津波
ダニアレルゲン○釣木澤尚実、押方智也子
金子猛
石田正嗣、小林誠一、矢内勝
鎌田洋一
栗山進一
渡辺麻衣子

応急仮設住宅アスペルギルスで行った。また研究参加者からは文書による同意を得てはじめに大地震や大型台風などの災害時、特に水害では住環境行った(UMIN ID: UMIN000014376)。

の温度・湿度の調節が不能になり真菌が異常発育する状態になる可能性がある。ダニは真菌を貪食して増殖し、結果①1・2014 年の検診結果 2)の検診実施地域（図 1）、年
代別喘息有病率（図 2）、年代別血清ダニ特異的 IgE 抗体価（図 3）、仮設入居後の喘息増悪に影響する因子（表 1）を示す。
２・2014 年-2019 年の検診結果の解析では検診受検者数は2014 年 371 名 2)、2015 年 226 名、2016 年 377 名、2017 年
192 名、2018 年 166 名、2019 年 178 名であった。受検者の仮設入居率は 2014 年 99.1%、2017 年 56.3%、2019 年 0%であり、平均年齢は 2014 年 61.3±15.8 歳、2019 年 67.6±13.8
歳であった。
３・喘息有病率（肺気腫合併喘息を除く）は 2014 年～

真菌はダニの虫体に付着して撒布されることから真菌とダニの増殖には密接な関係があると考えられている。震災後に喘息が増悪・発症するという報告は小児から中高年の年代において散見されるが、高齢者については不明である。著者らは応急仮設住宅に在住後に発症した高齢者のアレルギー性肺気管支真菌症を診断し、その原因がEurotium herbariorum であることを同定し、かつ環境整備により室内の真菌量が減少し喘息症状が改善することを報告した 1)。応急仮設住宅に在住する住民は高齢者が多い
ことから、応急仮設住宅に在住歴のある住民に対してア2019 年間で 21.6～28.0%であった。喘息と診断した住民のレルギー疾患の健康被害があるかについて呼吸器専門医による集団検診を実施し、気管支喘息の有病率を調査し、ダニ、真菌特異的 IgE 抗体価を測定し、震災後の住環境変であり、仮設住宅の入居期間と正の相関(p<0.05, r=0.36)を認めた。一方でアスペルギルス特異的 IgE 抗体陽性率は化が高齢者にもたらす影響について解析した。

2014 年 3.3%、2019 年 12.5%であった。
４・喘息発症時期は 2014 年調査 2)時では震災前 44.8%、避対象と方法
対象：宮城県石巻市の応急仮設住宅に在住歴のある 15

難所、仮設入居後が 55.2%、2019 年では震災前 24.1%、避難所、仮設入居後 51.7%、仮設転出後 24.1%であった。

歳以上の住民を対象とした。

②１・6 年間の検診の内、3 年間以上の経過を追跡できた

方法：①2014 年 6 月から 2019 年 7 月までの間、呼吸器

202 名の最終検診時の平均年齢は 63.0±13.9 歳、男性 41.6%、

専門医による集団検診を行い、問診・聴診・胸部 X 線所

最終検診時には 79.2%の住民が仮設転出した。202 名のう見から、喘息が疑われる症例については肺機能検査・気ち 72 名（35.6%）が一度は喘息と診断され、いずれの検診

道可逆性検査を実施し喘息の有病率を調査した。また血時も喘息と診断（41.7%)、喘息が改善（18.1%)、新規に喘

清中コナヒョウヒダニ・アスペルギルス特異的 IgE 抗体価

息発症（20.8%)、新規に喘息発症後、改善（19.4%）に分をアラスタット 3g（CLEIA 法；SIEMENS 社）で測定し、類され、最終診断が喘息 62.5%（BA 群）、非喘息 37.5%

6 年間の推移を解析した。②6 年間の検診の内、3 年間以（非 BA 群）に分類された。

上の経過を追跡できた 202 名を対象とし喘息有病率を調査し、コナヒョウヒダニ特異的 IgE 抗体価の変化を解析した。
また寝具ダニアレルゲン（Der 1）量を ELISA 法で測定し２・ダニ特異的 IgE 抗体価は初回検診時で BA 群が有意に
高 値 （ p<0.05 ）、 最 終 検 診 時 に BA 群 で は 有 意 に 増 加（p<0.05）、非 BA 群では有意に低下（p<0.01）した。最終た。統計学は SPSS for Windows, version 20 (SPSS, Chicago,

検診時に非 BA 群であった症例の寝具 Der 1 量は初回測定

IL, USA)を用いて解析した。上記研究は厚生労働科学研究助成金（健康安全管理に関する研究 H24 研機

ダニ特異的 IgE 抗体陽性率は 2014 年 36.0%、2019 年 48.3%時より有意に低下した（p<0.01）。最終診断が BA、非 BA

若手 001）に影響する初回検診時のダニ特異的 IgE 抗体価の Cut off 値

373.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.6 東日本大震災被災者のダニアレルギーの実態と対策(2)住環境変化と高齢者のダニアレルゲン感作
は 0.23 IUA/mL（AUC0.69）であった。
結論

図 3・2014 年検診での年代別喘息有病率

震災後の住環境変化により高齢者においてもダニアレ

ルゲン感作が増強することが示された。また仮設住宅入居中
だけでなく、転出後も喘息を発症することが示唆された。喘息発症後も環境整備を励行することにより、寝具 Der 1 量が減少し、血清中のダニ特異的 IgE 抗体価が低下する症例では喘息が改善することも明らかになった。

参考文献
1. Oshikata C, Watanabe M, Saito A, Ishida M, Kobayashi S, Konuma R,
Kamata Y, Terajima J, Cho J, Yanai M, Tsurikisawa N. Allergic
bronchopulmonary mycosis due to exposure to Eurotium herbariorum after
the Great East Japan Earthquake. Prehosp Disaster Med. 2017; 32:1-3
2. Oshikata C, Watanabe M, Ishida M, Kobayashi S, Kubosaki A, Yamazaki

図 4・2014 年検診での年代別血清ダニ特異的 IgE 抗体価

A, Konuma R, Hashimoto K, Kobayashi N, Kaneko T, Kamata Y, Yanai M,

50 歳以上では微弱陽性率が増加する

Tsurikisawa N. Increase in asthma prevalence in adults in temporary
housing after the Great East Japan Earthquake. International Journal ofDisaster Risk Reduction 2020; 50:101696

図 1・2014 年の検診結果：文献 2 より石巻市の 4 カ所の仮設住宅で検診を実施した。

表 1 ・ Logistic regression model of asthma during living
temporary housing
Variables
Age at study entry (y)Male / Female
Family history of asthma
Never-smoker
Ex-smoker
Allergic rhinitis or allergic conjunctivitis
Mite-specific IgE RAST in serum (≧0.35 IUA / mL)
Depressive tendencies by SDS
questionnaire
V50 (predicted %)図 2・2014 年検診受験者の年齢分布

38

Exponent
0.972
0.739
2.584
4.340
2.847
2.444

95% Confidence Interval
0.948-0.996
0.323-1.689
1.139-5.861
1.636-11.517
1.092-7.418
1.075-5.556

p value
<0.05
0.47
<0.05
<0.01
<0.05
<0.05

1.379

0.612-3.108

0.44

1.421

0.677-2.984

0.35

0.987

0.975-0.999<0.05

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.7 小児アレルギー患者宅における環境整備によるダニ回避と症状改善効果

小児アレルギー患者宅における環境整備によるダニ回避と症状改善効果
株式会社ペストマネジメントラボ〇高岡正敏

北里大学メディカルセンター

平成 28 年から平成 29 年の２年間の埼玉県アレルギー性疾坂東由紀２）ダニ調査時期

患調査研究事業の中で、小児アレルギー患者家庭において寝具を対象にダニ対策を行い、ダニ数及びダニアレルゲン量の調査時期はア）環境整備を行う前、イ）その 4 か月後、さ抑制と症状改善効果について評価・検討を行った。

らにウ）1 年後の 3 回に分けて行った。その内訳および詳細な時期は下記のとおりである。

１．事業目的ア．介入前の事前の調査

生活環境が病状に関与するアレルギー疾患に対して、産・学・官が共同で患者の寝具対策を中心にした生活環境を行う：27 年 6 月～ 7 月

イ．介入約４か月後の調査：平成 27 年 9 月～11 月

ことによって、ダニ数及びダニアレルゲン量の抑制と患者のウ．介入約１年後の調査

症状改善について調査を行い、得られた結果をアレルギー疾：平成 28 年 10 月～11 月

３）調査および検査方法

患の治療に役立てる。

室内塵の採取は、埼玉県ペストコントロール協会の職員が
２．産・学・官の連携システムの役割分担

調査の日程調整を行いアレルギー疾患の患者家庭を対象に環境整備および調査を各家庭を訪問して上記に示した寝具類およびその他の場所約 10 か所程度の調査対象個所を設定実施するため、各専門分野の役割分担を以下に設定した。
１）企画、アンケート調査および啓発活動等

し、同機種の掃除機を使用して同条件で採塵を行った。

（埼玉県および埼玉県衛生研究所）●室内塵の採取個所
a．寝具： 敷布団、掛布団、枕等

２）アレルギー患者の生活指導および臨床評価（北里大学メディカルセンター）b．床面： カーペット、畳等

３）検体の採取および環境改善の把握

c．家具： ソファ、椅子、クッション等（埼玉県ペストコントロール協会）

d．衣類関係： 押入れ、クローゼット、タンス等

４）ダニアレルゲン検査・解析・評価

室内塵の採取に当っては、掃除機の吸塵筒と本体の接合部（埼玉県衛生研究所）に自家製の和紙袋を装着し，吸引する際に採集塵がすべて和５）ダニ検査・解析・評価および企画協力

紙袋の中に収容されるように設定した。また採塵条件は、調（株式会社ペストマネジメントラボ）

査対象となる場所の面積を計測し、採塵の条件が１平方メ－
トル当り 30 秒間になるよう換算し吸塵した。

３．検査対象および方法

採集された室内塵は、袋に採集場所を明記し、和紙袋の口を閉じビニ－ル袋に入れて厳重に密封し、当日衛生研究所に

１）調査対象輸送された。また、当日輸送できない検査塵は－20℃に保存

北里大学メディカルセンター小児科で選定された埼玉県内

し、後日搬送された。

に居住する小児アレルギー患者家庭１６家屋を対象に、各々４．調査結果４家庭に分別して以下に示す４グループの寝具対策を行っ

１）寝具対策介入前後の全体の採集塵量、ダニ数およびダた。

ニアレルゲン量の比較

Ａグループ（４家庭）：炭入りスノコマット＋新布団

介入前後（ア）寝具介入前、イ）介入後 4 か月後、ウ）1 年後の調査）における全体の採集塵、ダニ数、ダニアレルゲン

Ｂグループ（４家庭）：防ダニ布団カバー(高密度繊維）量（Der1）の推移をみると、すべてで漸次減少傾向を示した。
Ｃグループ（４家庭）：布団の丸洗い（クリーニング）

これを寝具と寝具以外に分けてみると、図１,2 にみられるＤグループ（４家庭）：寝具専用掃除機で週１回除塵

ように、両者ともに採集塵量、ダニ数、ダニアレルゲン量（Der1）が介入前に比べて介入後に減少した。また、この減
少傾向はおおむね時間の経過と伴に減少する傾向を示した。

39

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.7 小児アレルギー患者宅における環境整備によるダニ回避と症状改善効果

図 １ 介入前後の寝具類における採集塵量、ダニ数およびダニアレ

３）環境改善とダニの関係
小児アレルギー患者家庭における寝具対策介入を行ってルゲン量（Der1）の推移

から４か月後および１年後の寝具類 8 項目および寝具類以外
22 項目の計 30 項目について、アンケートによるグループ毎の全体の改善結果を表 1 にまとめた。その結果、介入４か月
後には少ないもので 11 ポイント、多いもので 22 ポイントの改善が行われていたが、１年後には 13 ポイント～22 ポイントとなり、平均では前者が 16.5 ポイント、後者が 17.5 ポイ
ントとなり、全体の 50%以上が改善された。今回の調査は患者家庭における環境整備の重要性を啓発したとも考えられ、環境整備がダニ数の減少に影響したと考えられた。
図２

介入前後の寝具以外の場所における採集塵量、ダニ数および

表１

介入４か月後および１年後の全体の改善結果の比較

ダニアレルゲン量（Der1）の推移

２）各寝具対策におけるダニ数およびダニアレルゲン量

No

グループ

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16

A
A
A
A
B
B
B
B
C
C
C
C
D
D
D
D

Ｈ２８年
４か月後の評価
16
11
14
11
18
11
12

Ｈ２９年
１年後の評価
16
13
14
10
21
13
15

17
18
18

17
19
18

22
20
13
22

16
21
21
22

1 6 .5

1 7 .5

計（Der1）の推移の比較＊赤印は全体(3 0 ポイント） の1 5 ポイント（ 5 0 ％） 以上

患者家庭について各寝具対策をおこなったＡグループ：炭入りスノコマット＋新布団（４家庭）、Ｂグループ：高密度よる改善結果をとめると、寝具では４か月後に 8 項目のう繊維防ダニ布団カバー（４家庭）、Ｃグループ：布団のクリち対策が行われたのは平均 36.6 ポイントにとどまっており、ーニング丸洗い（４家庭）、Ｄグループ：寝具専用掃除機で寝具対策をすでに行っているものは極めて少なかった。これ

週１回除塵について（４家庭）の採集塵量、ダニ数、ダニアに対して、寝具以外では平均 59.4 ポイントと寝具に対して効

レルゲン量（Der1）について介入前後の比較を行った。

率に対策が行われ、そのうちすでに行っているものは 38.3 ポ

その結果、採集塵量は、A 家庭、B 家庭では介入前に比べてイントと多かった。今回の寝具類対策の介入によって、寝具介入後に顕著な減少を示すが、対照家庭、および C 家庭、D 家類については２倍以上の改善が認められ、一方寝具類以外についても改善のポイント数が増加した。特に、C グループ、D

庭ではその傾向は認められなかった。これに対して、ダニ数

グループで高率であった。

ではすべての家庭で介入前に比べて漸次減少傾向を示した。

中でも注目されるのが環境整備の結果とダニ数の関連性で一方、ダニアレルゲン量（Der1）では室内塵と同様の傾向すある。寝具と寝具以外に分けて、対策を行わなかった家庭となわち A 家庭、B 家庭では介入前に比べて介入後に顕著な減ダニ数の関係をみた結果、寝具については両者に関連性が認少を示すが、対照家庭、および C 家庭、D 家庭ではその傾向められたが、寝具以外ではその関連性は認められなかった。

はみられなかった（図３）。

４）症状改善とダニの関係
図３

介入前後の各対策家庭におけるダニ数およびダニアレルゲン

患者家庭介入 4 か月後および 1 年後おける各寝具対策別に量（Der1）の推移

患者の臨床症状の改善をみると、介入 4 か月後では A グルー
プで 3 家庭のうち 2 家庭（66.7%）、B 家庭で 4 家庭のうち 2 家
庭(50%)で、C 家庭で 3 家庭のうち 1 家庭(33.3%)で、また D 家
庭で 3 家庭のうち 1 家庭(33.1%)で症状の改善が認められた。
さらに、介入 1 年後では、それぞれ A グループで 4/4（100%）、
B 家庭で 2/4(50%)、C 家庭で 2/4(50%)、D 家庭で 2/4(50%)で症状の改善が認められた。全体でみると介入 4 か月後(46.2%)に比べて介入 1 年後(65.2%)症状の改善率が増加した。

40

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.7 小児アレルギー患者宅における環境整備によるダニ回避と症状改善効果
また、介入 1 年後における各寝具対策別の各患者の臨床症状改善の比較をみたのが表 2 である。
症状の評価を 1)顕著に改善したもの、2)おおむね改善したもの、3)症状が持続的に残っているものに分けて評価した。
その結果、A グループでは 4 患者すべてが顕著な改善を示したが、B グループでは顕著な改善を示したものが 1 名、ほぼ改善されたものが 1 名であったが、他は症状の改善が認められるものもあるが未だ改善されず持続するものもみられた。
また C グループと D グループも顕著な改善が 1 名、ほぼ改善されたものが 1 名で、他の 2 名は未だ改善されず症状が持続
していた。
表2

介入 1 年後における各寝具対策別の患者の臨床症状改善の比較

No.

組

年齢

性別

1

A

10

Ｍ

症状なし

1年後の症状改善

顕著に改善

評価

備考

2

A

12

Ｍ

症状なし

顕著に改善

3

A

9

Ｆ

症状なし

顕著に改善

4

A

6

Ｍ

喘息発作なし（半年以上）

顕著に改善

5＊

B

8

Ｍ

鼻炎持続 喘息発作1回/年

症状持続有り ＊調査継続なし

6

B

8

Ｆ

症状なし

顕著に改善

7

B

6

Ｍ

症状持続有り8B

3

Ｍ

鼻炎、アトピー性皮膚炎持続 喘息発作無し
アトピー性皮膚炎軽症 喘息小発作2回/年

9

C

9

Ｍ

症状軽快 アトピー性皮膚炎は変化なし

症状持続有り

10＊

C

？

Ｍ

鼻炎・アトピー性皮膚炎持続 喘息発作1回/年

症状持続有り ＊調査継続なし

11

C

10

Ｆ

症状なし

顕著に改善

12

C

5

Ｍ

鼻炎軽症 喘息発作無し

13

D

12

Ｍ

喘息大発作なし（間欠的に小発作あり）

14

D

5

Ｍ

症状なし 喘息小発作１回/年

15

D

4

Ｍ

アトピー性皮膚炎軽快 喘息中発作あり 鼻炎持続 症状持続有り

16

D

9

Ｆ

症状なし

改善

改善
症状持続有り
改善
顕著に改善

改善

62.5%

＊臨床評価：北里大学メディカルセンター小児科

５．調査結果による総括および考察
今回の調査結果から、小児アレルギー患者家庭における環境整備（主に寝具類改善）によるダニ回避によって患者の症状の改善が認められた。これらの調査方法および対策方法さらに対策判定は、産・学・官の連携システムが効果的に機能することによって、患者の治療が有効に機能したと考えられる。
しかし、これらはより効果的な寝具類の選定、開発、評価方法などの分野の協力体制や医療機関と患者の連携、労働負
担と経済負担など課題が山積しており、今回の試みはその発端に過ぎない今後、アレルギー疾患の患者のように発症の原因が生活空間に起因している疾患にはより効果的である。そのためには、患者や医療関係者が受け入れやすい効果的でかつ効率的な環境改善のスキルの策定が望まれる。
今回の調査はアレルギー患者の治療を目的とした環境整備、
特に寝具類の改善による調査県境事業を行ったが、今後は予防を目的とした一般家庭を対象とした環境整備が行われることが求められる。この視点こそが行政指導型の事業として重要な役割を占めていくものと考える。

41

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.8 各種の住宅におけるダニ・カビ等の調査(1)仮設住宅における真菌と温熱環境

各種の住宅におけるダニ・カビ等の調査（１） 仮設住宅における真菌と温熱環境
産業技術総合研究所
応急仮設住宅ハウスダスト

浮遊真菌濃度
東日本大震災○篠原 直秀カビ
温熱環境

応急仮設住宅 34 軒（福島県南相馬市；24 か所の仮設住

室温に問題がないという回答だった住宅は、冬は 50%、

宅団地）の室内において、冬季（2012 年 1 月）、夏季

夏は 80%だったのに対し、室内の湿度に問題がないとい（2012 年 7 月下旬、2014 年 9 月上旬）に、浮遊真菌濃度

う回答だった住宅は、冬は 20%、夏は 90%であった。冬にとハウスダスト中の真菌濃度および床面への付着真菌濃は、80%以上の住宅で結露が観察されていたことと関連し度を測定した。

ていると考えられる。室内で『深刻な結露がある』およ室内浮遊真菌の平均濃度は、2012 年冬・2012 年夏・び『カビが目視される』と回答した割合は、58%および3

2014 年夏に 1200・1700・2100 CFU/m （幾何平均 840・

37%であり、東北地方の一般住宅で行った同様の質問に対

3

1,300 ・1,300 CFU/m ）だった（I/O 比： 9.8、2.0、3.2;

する回答の割合（23%および 15%））より高かった。断熱1,000 CFU/m3（日本建築学会規準）超過住宅の割合：47%、 性能や壁体の吸放湿性能が不十分だったためか、外壁が71%、63%）。住宅のタイプ別では、木造住宅と比べて外鉄板や窯材の住宅では、木造住宅と比べて明らかに結露

壁が鉄板のプレハブ住宅で浮遊真菌濃度が高い傾向があの被害が多かった。湿度感やカビの目視と結露の有無とり、2014 年夏には有意な差が見られた。アンケートの結の間には、有意な関連性が見られた。

果において、木造仮設住宅で結露が少なかったため、結室温は、どの季節においても、日平均値・日最高値・露の生じやすさも、その一因だと考えられる。I/O が、夏

日最低値のいずれも、木造の仮設住宅で明らかに低かっ

より冬に高かったのは、冬は窓を閉め切っており、夏はた。室内の湿度についても、多くの季節で日平均値・日

窓を開放している時間が長いためと考えられる。多くの最高値・日最低値が木造の仮設住宅で有意に低かった。

住 宅 で 、 Aspergillus spp. （ 存 在 比 40% 、 36% 、 41% ）、

冬には木造の仮設住宅で不快な温度である時間が長く、Cladosporium sp.（存在比 13%、20%、20%）、Penicillium

夏には外壁が鉄板や窯材住宅で不快な温湿度条件である

sp.（存在比 18%、17%、13%）が高い割合を占める浮遊時間が長かったが、温湿度環境の快適性についてのアン真菌種だった。2012 年夏・2012 年冬・2014 年夏に、I/O 比

ケートの回答に住宅の種類による違いは見られなかっが 1 を超えている住宅の割合は、Aspergillus spp.で 90%以た。
上、Penicillium sp.で 60%以上（冬は 90%以上）であったが、 参考文献
1.Shinohara N., Tokumura M., Kazama M., Yoshino H., Ochiai S.,
Mizukoshi A. (2013). Indoor air quality, air exchange rates, andハウスダスト中の真菌濃度は、2012 年冬・2012 年夏・
radioactivity in new built temporary houses following the Great2014 年夏に 3,000・3,700・7,200 CFU/mg（床面積当たり
East Japan Earthquake in Minamisoma, Fukushima. Indoor Air, 23:332-341.
4.6・8.8・23 CFU/cm2 ）だった。Aspergillus spp.（存在比2.ShinoharaN., Tokumura M., Yanagi U. (2018). Indoor fungal levels
19%、21%、22%）、Cladosporium sp.（存在比 19%、6.8%、
in temporary houses occupied following the Great East Japan3.5%）、Penicillium sp.（存在比 3.6%、14%、1.3%）が、Earthquake of 2011. Building and Environment, 129: 26-34.

Cladosporium sp.については 26%・70%・45%と低かった。

浮遊真菌濃度と同様に多くの住宅で見られた。一方、浮100%

遊真菌と違い、ハウスダスト中では Yeast が最も多く見ら80%れた（存在比 39%・36%、67%）。浮遊真菌濃度とハウス

60%

ダスト中の真菌濃度の間に相関は見られず、換気や掃除40%の頻度による影響と考えられる。

20%

応急仮設住宅 19 軒 32 部屋（福島県南相馬市；15 か所の

0%

仮設住宅団地）の室内において、温熱環境に関するアン
ケート調査（冬季（2012 年 1 月）
、夏季（2012 年 7 月））
および 1.5～2 ヶ月間の室内温湿度モニタリング（冬季

2012冬

2012夏

Cladosporium sp.
Penicillium sp.
Mycelia
Wallemia sebi
Other

Aspergillus sp.
Yeast
Alternaria sp.
Eurotium sp.

2014夏Aspergillus niger
Rhizopus sp.
Fusarium sp.
Actinomycete（2012 年 1 月中旬～3 月中旬）
、春季（2012 年 4 月～5 月
末）、夏季（2012 年 6 月初旬～7 月中旬）を行った。

図．応急仮設住宅内の各真菌種の平均存在比

42

3.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.8 各種の住宅におけるダニ・カビ等の調査(2)震災後避難していた住宅における室内真菌濃度（２） 震災後避難していた住宅における室内真菌濃度
産業技術総合研究所
室内
ハウスダスト

浮遊真菌濃度
東日本大震災○篠原 直秀カビ
帰宅頻度

福島第一原発から 20 km 圏内の居住制限区域内（調査100%

Alternaria spp.

当時）にある住宅 6 軒（福島県南相馬市小高区）において、Aspergillus ochraceus

80%

夏季（2012 年 8 月）
・冬季（2013 年 2 月）に、室内の浮遊

Aspergillus restrictus
Aspergillus section Restricti

真菌濃度とハウスダスト中の真菌濃度を測定した。

60%

Aspergillus versicolor

夏季・冬季共に、震災後の帰宅頻度が多い住宅ほど室

Cladosporium spp.

40%

内の真菌濃度が低かった。また、津波による被害を受けEurotium spp.
Fusarium spp.

た住宅では、津波後に 1 年間以上放置されていた荒地にお20%

Penicillium citrinum
Penicillium spp.

ける屋外の浮遊真菌濃度が極めて高いことも確認された。

Wallemia sebiA

冬季に 2 軒の住宅で、発がん性のオクラトキシンを産生す

B

IndoorE

OutdoorIndoorD

OutdoorIndoorC

OutdoorIndoorOutdoorIndoorIndoor

季も冬季も全ての住宅において検出された。夏季に 4 軒、Outdoor

Aspergillus spp.、Cladosporium spp.、Penicillium sp.は、夏Outdoor0%

Yeast
OthersF

図．気中浮遊真菌の菌相（夏季）る Aspergillus section Circumdati (Aspergillus ochraceus)が検出された。日本国内の一般住宅で検出されることが少な

15,000 CFU/m3

Airborne Fungal levels [CFU/m3]

12,000い Aspergillus section Circumdati が、居住制限区域の住宅では放置された食品などを介して繁殖している可能性が示
唆された。
参考文献
1.Shinohara N., Tokumura M., Hashimoto K., Asano K.,
Kawakami Y. (2017). Fungal levels in houses in the Fukushima
Daiichi nuclear power plant evacuation zone after the Great

10,0008,000

ＺInversely relate tofrequency of return

6,000
4,000
2,000

Ｚ

0

East Japan Earthquake. Journal of the Air & Waste

Ｚ

Ｚ

Ｚ

Indoor/Outdoor In Out In Out In Out In Out In Out In Out
E
F
B
C
D
A
House ID

Management Association, 67: 1106-1114.

AER [/h] 2.1 0.4 0.2 0.3 0.9-

24-h ventilation fan was working>52700 CFU/m3 >52700 CFU/m3

Airborne Fungal levels [CFU/m3]

12,000図．気中浮遊真菌濃度（冬季）10,000Inversely relate tofrequency of return

8,000

100%

6,000

80%

Alternaria spp.
Aspergillus ochraceus

Aspergillus restrictus
Aspergillus section Restricti

Ｚ

4,000
2,000

Ｚ

Aspergillus section Aspergillus

60%

Aspergillus versicolor

Ｚ

Cladosporium spp.
Paecilomyces corylophilum

40%

Ｚ

Penicillium spp.

0

Wallemia sebi

Indoor/Outdoor In Out In Out In Out In Out In Out In Out
E
F
B
C
D
A
House ID

20%

Dematiaceous fungi

Mycelia sterilia

AER [/h] 1.4 1.3 0.6 0.2 1.1 6.4

Filamentous fungus

A

図．気中浮遊真菌濃度（夏季）E

IndoorOutdoorIndoorOutdoorIndoorD

OutdoorIndoorC

OutdoorIndoorB

OutdoorIndoor24-h ventilation fan was working

Outdoor

0%

F

Yeast

Others図．気中浮遊真菌の菌相（冬季）433.環境アレルゲン(カビ、ダニ、スギ花粉)の現状と介入調査
3.8 各種の住宅におけるダニ・カビ等の調査(3)帰宅困難者地域の住宅におけるハウスダスト中のダニ・カビ・エンドトキシン（３） 福島の帰宅困難地域における住宅室内のハウスダスト中のダニ・カビ・エンドトキシンに関する研究
産業技術総合研究所
東日本大震災ダニ

帰宅困難地域カビ○篠原 直秀

ハウスダスト
エンドトキシン

福島第一原発近傍（双葉町、大熊町、浪江町、富岡町;

50%

Fig. 1）の一般住宅 24 軒において、2017 年 4 月から 201840%

年 10 月にかけて、多段ふるい付サイクロン掃除機でハウ

30%

存在比率

スダストを粒径別（<20, 20-63, 63-180, 180-500, 500-1,000μm）に採取し、ハウスダスト中のカビ・ダニ・エンド

20%
10%

トキシンの計測を行った。

0%

カビは小さい粒子ほど多かった。カビの胞子の多くは20 μm より小さいため、大きいハウスダスト粒子にカビ胞子が付着していると考えられる。ほとんどの住宅において、Aspergillus penicillioides, Aspergillus section Restricti,

図．ダストの粒径分布
7.0E+07た。濃度は低いものの、68%の住宅で発がん性のオクラ

6.0E+07

ダスト中のカビ濃度 [匹/g dust]

Cladosporium spp., Penicillium spp., Wallemia sebi が検出されトキシンを産生する可能性のある Aspergillus ochraceus も検出された。粒径間で属や種の違いはなかった。
ダニは、虫体の計数結果は 63-180 μm の粒子で最も高かったが、ダニアレルゲンは排泄物由来（Der 1）・虫体由来（Der 2）共に 20-63 μm の粒子で最も高かった。アレ

5.0E+07
4.0E+073.0E+072.0E+07
1.0E+07
0.0E+00

ルゲンは、崩壊した虫体にも含まれるためと考えられる。

<4-20 μm

20-63 μm

63-180 μm 180-500 μm 500-1,000 μm

全粒径（<4-2,000 μm）

20-63 μm で観察されたダニはホコリダニのみであり、ダスト径63-180μm ではササラダニの検出割合が増え、180-500μ図．粒径別のダスト中の真菌濃度m ではヒョウヒダニの検出割合増えていた。また、1 軒で6.0E+03

ダスト中のダニ濃度 [匹/g dust]

はあるが吸血性のマダニが検出された。虫体由来と排泄物由来のアレルゲン（Der 1 vs. Der 2）間には強い相関がみられたが、既存論文と比べて、虫体の崩壊が進行していたためか、ダニ数とアレルゲンの相関は極めて弱かった。
エンドトキシンは粒径が大きくなるほど濃度も高くな

5.0E+03

4.0E+03

3.0E+03

2.0E+03

1.0E+03

0.0E+00っていた。大きなダスト粒子には植物・動物など有機物<4-20 μm

20-63 μm

63-180 μm 180-500 μm 500-1,000 μm

全粒径（<4-2,000 μm）の欠片が多く、付着する細菌が多いことが原因の可能性

ダスト径がある。63-180μm の平均濃度が約 2 万 EU/g、500-1000

図．粒径別のダスト中のダニ濃度μm は 4 万 EU/g を超えており、関東地域の住宅での平均

100,000

ダスト中エンドトキシン濃度[EU/g dust]

濃度 3000～8000EU/g より高かった。
参考文献
1.篠原直秀, 吉田浩子, 金勲, 橋本一浩, 内野加奈子, 川上
裕司. (2018). 福島第一原発近傍の住宅室内におけるハ
ウスダスト中のダニ・カビ・エンドトキシン. 室内環境学会要旨集.

80,00060,00040,00020,000020-63 μm

63-180 μm

180-500 μm 500-1000 μm

図．粒径別のダスト中のエンドトキシン濃度443.環境アレルギー増加の背景と要因
3.9 スギ花粉の実態と対処法
スギ花粉(株)シミズ・ビルライフケア
スギ花粉
搬入量

室内空気質
空気清浄機

○山野裕美

侵入量

１．はじめにセリンゼリーによる染色がある。2)染色・封印した後、光花粉の発生源は、郊外等の屋外にあるため、屋外で被学顕微鏡にて計数する。
曝することにより花粉症を発症する。
(2)花粉アレルゲンを測定する。
建物内を考えた場合、何らかの形で建物内に侵入、ま捕集された花粉アレルゲンを測定する方法には、以下
たは持込まれた場合、室内でも被曝することになる。人があげられる。
は 1 日のうち 88％～90％の時間を室内で過ごしている。
ⅰELISE 法 3)
よって、屋外と比較し、室内では被曝時間が圧倒的に長抽出液によりサンプルからアレルゲンを抽出し、定量すい。また室内では、屋外と違い何らかの対策をとることる(ng/m3 等)方法。
により、被曝をさせない、または少なくすることが可能
ⅱイムノプロット法 4)であると考えられ、室内での花粉症対策として、建築学
容量法による採集後、花粉アレルゲンをセルロース膜にからのアプローチが不可欠であると考える。
転写し、免疫学的染色を行い、顕微鏡による目視または一方で、花粉症対策としては様々なことが言われてい自動計数を行う方法である。
るが、建築的に具体的な対策を考える上では、室内居住
スギ花粉の粒径分布
環境における花粉存在量を定量的なオーダーとして明ら
スギ花粉粒子は一般的に 30μm と言われているが、形状かにしていく必要があると考える。
としては 2 つある。一つは、一般的な 30μm であり、もうここでは、花粉の計測方法と、筆者らがこれまで行っ
一 つ は 30 μ 粒 子 の 周 り 存 在 す る オ ー ビ ク ル （ ま た はてきた建築環境工学分野における室内居住環境の花粉に
Ubisch body）と呼ばれる 0.3～1.2μm(の粉体で、このオー
よる汚染防止に関する研究の結果を中心に紹介する。
ビクルにもアレルギーを引きおこすアレルゲンが認めら
2.花粉の計測方法
れている。佐橋らによると、花粉の粒径は、30～37μ
2.1 花粉の捕集方法
m(ピークは 34μm)と、0.3～1.2μm(ピークは 0.7μm)サイ
空中花粉の捕集方法には、単位面積・単位時間内に自ズの粒子が存在し、その微粒子の方は電子顕微鏡観察で然落下する花粉を捕集する「落下法」と一定量の空気中
Ubisch body であることを確認している。2)1）に含まれる花粉を捕集する「体積法」に分けられる 。
オービクル(ubisch body)(1)落下法オービクル
自然落下してきた空気中の花粉粒子を採集する。長所として安価にして簡便であるが、短所としては天候の影響を受けやすいことがあげられる。代表的な機器には、ダーラム型採集器、IS 式ロータリー型採集器、ロトロッ
30μm
ド・サンプラーがあげられる。
(2)容量法図 1．スギ花粉粒子の顕微鏡写真
電子顕微鏡写真
光学顕微鏡写真
一定の空気を吸引することにより、空気中を浮遊する花(左：Ubish body, 右：スギ花粉粒子
粉粒子濃度を測定する。代表的な機器としてバーカード
3．建築物室内におけるスギ花粉存在量 5)型花粉捕集器がある。これは１時間に２ｍｍずつ回転す
花粉は屋外に由来するものであるが、風や気流によっるドラムに巻かれた粘着テープに空気を吹き付けて花粉て舞い上げられ飛散運搬され、直接･間接的に開口部からを採取するサンプラーである。2）他に、リアルタイム花粉
室内に侵入する。直接とは開口部の開放による侵入、間モニターKH3000、パーソナル・エアサンプラー、カスケ
接的には人やモノに付着し搬入され、室内に浮遊またはード・インパクターがあげられる。
床面に落下すると考えられる。
2.2 花粉の定量方法
それでは実際に室内にはどれくらいの花粉が存在する
捕集した花粉を定量する方法には、「顕微鏡による計数
か、1997 年～1999 年に実際に人の住む普通の住宅や、事する」方法と、「花粉アレルゲン量の測定をする」方法
務所ビル等の建物内において落下法により花粉粒子の測がある。
定を行なった結果について述べる。
(1)花粉粒子を顕微鏡による計数・観察する方法
3.1 落下量の水平分布
捕集した花粉を、判別しやすくするために染色する。
図 2 は、代表的な建物として戸建住宅結果だが、平均値
代表的な染色法には、カルベラ液による染色や、GV グリ

45

3.環境アレルギー増加の背景と要因
3.9 スギ花粉の実態と対処法

図 2.室内の花粉落下量（床面）

図 3．室内の花粉落下量（垂直分布）図 4.花粉濃度（室内と屋外）の約 1/20、室内内部(窓際以外)約 1/100 であった。
4．室内への花粉搬入量
ここでは、花粉の建物への侵入経路のうち、間接的に持ち込まれる花粉がどれくらいの量になるかを定量的に把握することを目的に、「寝具に付着した花粉量」と「洗濯物(布製品)に付着した花粉量」を測定した結果について述べる。
4.1 寝具に付着したスギ花粉アレルゲン量
3 戸の住宅に協力を依頼し、晴れた日に家族それぞれの寝具を一定時間干してもらった。干した後の寝具表面を、寝具片面につき 5 分間ハンドクリーナーかけて粉塵を採取し、1g fine dust あたりのアレルゲン量を定量した。
図 5 にそれぞれの寝具で測定された、1g fine dust あた
りの Cry jⅠ量を示す。
スギ花粉粒子のアレルゲン Cry jⅠ量は約 2pg/花粉といわれている事から、寝具表面のアレルゲン量を花粉粒子に換算した。1g fine dust あたりのアレルゲン量を粒子数に換算した結果、寝具表面には最高約 8.3×104 個、平均で約 3.0×104 個の花粉粒子が存在している事が明らかになった。また、cm2 あたりに換算すると、0.2 個/cm2 から 1.6 個/cm2、平均で 0.6 個/cm2 という結果となった。
図 6 は、寝具を取り込むときに、叩き落とすことがどれほ
どの効果があるかを把握するため、同じ場所に干した寝具のうち、H と J のみ 5 回叩いたものである。結果、5 回叩いた叩き落とした場合には、4 割から 5 割の付着量にな

300
250
粒子数(個/㎝2)

ｱﾚﾙｹﾞﾝ量（ng/(1g fine dust)）と最大値最小値を示したグラフである。 この住宅は台所、洗面所、トイレは常時窓を開けている習慣があるため、この 3 ヵ所の落下量が高い値となった。台所の値を見ると、98 年窓際が平均 31(個/c ㎡ day)であるのに対し、そうでない室内での落下量率は平均 0.8(個/c ㎡ day)と 40倍もの差が生じ、窓から直接侵入したものであると考えられた。
図 2 より、平面の分布として、常時開放している場所と、
窓際、また窓際以外の室内と 3 つに分類でき、常時開放している場所と窓際では高い値を示し、開口部からの侵入がメインと考えられた。また窓際以外の室内では、全体的に低い値を示し、室内の平面分布として、窓際とそれ以外の場所で、花粉侵入量が変わることが明らかとなった。
3.2 落下量の垂直分布
図 3 は、室内の高さ別分布を調べるため、高さ別室内用
サンプラーを 50cm 毎に設置した。2 つの住宅どちらも、
屋外とは反対に高さが低いほど、床面に近くなるほど落下量が高くなっている。これは室内に侵入してきた花粉が落下していくために、床面に行くほど花粉が多くなっていると考えられる。
3.3 室内濃度と屋外濃度
図 4 は、98 年に 5 つの建物の室内外において、計 542 箇
所の花粉落下量調査を行った結果から室内濃度を算出結果である。図 5 より、室内濃度は窓際(常時を除く)は屋外

200
150
100
50
0
A B C D E F

寝具表面の花粉アレルゲン量R2 = 0.70

0K L M V

試料番号

図5

2
1.8
1.6
1.4
1.2
1
0.8
0.6
0.4
0.2
0

図 6.寝具表面塵の Cryj１量(H,J のみ 5 回叩いた場合)

46

50

100

150

屋外濃度(個/m3)

図7

寝具への付着と屋外濃度の関係

3.環境アレルギー増加の背景と要因
3.9 スギ花粉の実態と対処法

付着量(個/c㎡)

0.5

Ｔｼｬﾂ
ﾀｵﾙ
ﾊﾝｶﾁ

0.4

ハンカチ

麻

タオル

ワッフル

ロカネル

T シャツ

ブロード

ポリエステル

ナイロン

0.3
ハンカチを 1 とした場合

0.2
0.1

図8

室内と屋外の付着量の違い

室内

YN宅 屋外室内

YM宅屋外

室内（含水）

屋外(含水)

室内

K宅 屋外

室内（普通）

中層ﾋﾞﾙ普通

0

生地の写真
図9

ることが明らかとなった。図 7 は、寝具の付着量と屋外濃度の関係を示したものであるが、屋外濃度と寝具への付着量は相関係数が 0.7 と高い相関を示した。
4.1 洗濯物(布製品)に付着したスギ花粉粒子
ここでは、物に付着し搬入されることにより、室内への影響が大きいと考えられる「洗濯物(本実験では布製品を使用)」に付着した花粉を定量的に明らかにすることを目的としている。測定場所にて一定時間放置した布製品を取りこみ、実験試料とした。布表面に付着した花粉を、粒子数で求める方法として、布表面をフィルターにより吸引し、そのフィルターを染色し、粒子として計数する
方法(吸引法)を試みた。 図 8 は、布製品を屋外に干した場合と室内に干した場合の、布表面への花粉付着量を比較したものである。室内での付着量は屋外の平均 15％、最も少なかったものは屋外の 5％の付着量であった。これらの事より、室内に洗濯物を干すことにより、室内に搬入する花粉を 1/10 程に減少することが可能であると考えられる。また、生地性状の違いによる花粉の付着量の違いを図 9 に示す。図 9 はハンカチに付着した花粉を 1 とした時の、それぞれの生地の付着量比である。特に天然繊維で、タオルやワッフル、ロカネルのような表面が毛羽立っているものや、凹凸があるものの付着量が多く、ハンカチと比較すると麻は最高で 10 倍程、平均で 5 倍の付着量であることが明らかとなった。タオルやワッフル,ロカネルの比は、ハンカチの最高 6.4 倍、平均 2 倍から 2.5倍であった。逆に、化学繊維のブロードやポリエステル、ナイロンのような表面がツルツルした物で、生地の編み方が密のものは、付着量が少なく(生地表面は写真を参照)、ハンカチとの比を見ても、最低で 0.08 倍、平均で0.2 倍から 0.5 倍ほど付着量であった。この結果より、室内に持ち込む花粉を減少させるためには、化学繊維の衣類であれば 1／5 に抑えることが可能であると考えられた。
5．室内の花粉除去対策
5.1 空気清浄機による除去
室内に浮遊する花粉粒子を室内で集塵し、浮遊物を低減される方法に空気清浄機がある。近年は花粉症患者の室内における花粉曝露低減への期待から、家庭用空気清浄機が一般家庭でも広く利用されるようになった。空気

47

室内と屋外の付着量の違い
清浄機を設置する事により、特に微小粒子に対して有効と思われる。筆者らは、市販されている家庭用空気清浄機の浮遊粒子状物質除去性能について、対象を「実物のスギ花粉粒子」を用いた場合の除去性能を測定した。
5.2 実験対象物質
実験で用いたスギ花粉粒子は、スギの雄花に袋付けをし、放出直後を直接採取したものである。スギ花粉粒子の直径は 10～30μm の範囲にあるが 9)、一般にこの粒径範囲の粒子は室内での落下影響が大きく容易に除去できるものと考えられる。しかしながら、花粉粒子は、種々の状況から破裂あるいは破砕を受ける可能性がある。スギ
花粉粒子の表面には、図 1 に示す Ubish Body と呼ばれる
直径 0.3μm 以上の微粒子が散在し、この微粒子にもスギ
花粉の抗原(Cry j 1)が認められており、アレルゲン物質として重要視されている 10) 。従って、ここでは形態学的な
径 30μm にとらわれず、対象粒径を 0.3μm 以上とした。
5.2 実験手順
家庭用空気清浄機の花粉粒子に対する性能試験法は、次の手順により実験を行った。
(1)実験チェンバ内に空気清浄機を運転し、浮遊粒子状物
質バックグラウンド濃度の低減を図る。その後、空気清浄機・換気装置を停止させる。
(2)一定量の実験対象物質 0.1g を一様拡散ファンの前にセットし散布、室内を一様拡散ファンで拡散する。
(3)チェンバ内撹拌後、一様拡散ファンを停止し、散乱光型粒子計測器を運転する。
(4)浮遊粒子状物質(花粉粒子)を散乱光型粒子計測器で測定し、空気清浄機を運転しない期間(機器非運転期間)の
対象浮遊粒子状物質濃度を測定する。
(5)一定時間後、空気清浄機を運転する期間(機器運転期間)における、室内浮遊粒子状物質濃度を測定する。
(6)実験終了後、チェンバ内を拭きあげ清浄する。
以上の手順で、5 種類の家庭用空気清浄機について、ス
ギ花粉粒子と JIS 試験粉体に対し実験を行った。
5.3 花粉粒子に対する除去性能
機器非運転期間と機器運転期間における、花粉粒子濃度の経時変化を図 10 と図 11 に示す。縦軸の浮遊粒子状物
質は、0.01(cf)中の個数濃度(個/0.01cf)を表したものである．

3.環境アレルギー増加の背景と要因
3.9 スギ花粉の実態と対処法
機器非運転期間

機器運転期間機器非運転期間

0.3（μm）

0.5（μm）

2（μm）

5（μm）

浮遊粒子状物質(個数/0.01CF)

浮遊粒子状物質(個数/0.01CF)

機器運転期間

10000

10000
1（μm）

1000

100

10

1

0.3（μm）

0.5（μm）

2（μm）

5（μm）

1（μm）

1000

100

10

1

0

5

図 10

10

15
20
Time(min)

25

30

0

5

図 11

AC3 の花粉粒子経時変化

図 10 と図 11 のどちらも機器非運転期間より、徐々に減衰傾向を示した。これは主に落下と沈着による減衰と思われる。しかしながら、機器運転期間における減衰は、機器の性能により大きく異なる結果となった。図 10 は最も減衰が大きかった機種であり、図 11 は最も減衰が低かっ
た機種の結果である。最も減衰の大きかった図 10 は、0.3μm を除いた他の粒径は、空気清浄機を運転後 6 分で粒子濃度がほぼ 10(個/0.01cf)以下を示し、また 0.3μm 粒子も、10 分以内で 10(個/0.01cf)以下に減少し大きな除去性能を示した。5μm 粒子は、一様拡散ファン運転時,非運転時ともに空気清浄機運転開始 5 分程で、どの機種においても 0(個/0.01cf)を示した。また、実験開始後 30 分の花粉濃度は、初期濃度と比較し図 10 では 6％以下まで減少した。
これにより、花粉の除去性能は、特に微小粒子(0.3〜0.5μm)に対して有効な機種も確認されたが、花粉粒子の除去性能は機種による差が大きいことが明らかとなった。
6．清掃による除去対策
球形の 30μm 花粉粒子は、大きいのですぐに床面に落下堆積すると考えられる。室内に堆積した花粉は、清掃による除去が必要である。フローリングや塩化ビニル系の床面であればフロアワイパーが、カーペットであれば電気掃除機が用いられることが多い。筆者ら花粉粒子と近い粒径の試験粉体を用いてカーペットにおける電気掃除機による吸引後のカーペットへの粉塵残留量を実験により検証を行った。
結果、粉塵を散布したカーペットに掃除機をかけた場
合、1 回目の吸引による集塵量率は約 60％であり、5 回吸引後もカーペットには約 25～30％の粉塵が残留する事が明らかとなった。同面に複数回散布した場合でも同様の傾向を示し、総散布量の約 25～30％の粉塵が堆積してゆくことが考えられた。一方、畳に掃除機をかけた場合には、1 回目の吸引による集塵量率は約 90％であり、3 回目の吸引による集塵量率 96％であった。カーペットの同面に複数回粉塵を散布した場合、カーペットに残留した粉塵がパイルの中に入り込み、吸引しにくくなると考えら

10

15
20
Time(min)25

30

AC5 の花粉粒子経時変化れる。また、カーペットの集塵量実験行った結果、掃除機によりカーペットの粉塵を 100％除去することは困難であると考えられるため、残留した粉塵の除去には洗浄等の方法が必要であると考えられた。
７．まとめ
今回は、筆者らがこれまで行ってきた建築環境工学分野における、室内居住環境の花粉による汚染防止に関する研究の結果を中心に紹介した。今後は、環境工学分野と臨床環境医学の分野と共に、アレルギー症状軽減または発祥の防止に向けた更なるデータ蓄積を行いたい。
参考文献
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2.佐橋紀男、高橋裕一、村山貢司：スギ花粉のすべて メディカルジ
ャーナル社
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4.高橋,井上他:93 酵素イムノブロット法(仮称)を用いた空中飛散花粉
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7.清澤裕美、野崎淳夫、吉澤晋：家庭用空気清浄機の汚染物質除去性能と室内濃度予測に関する研究(その 2)―花粉粒子に対する除去効
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pp10
10.山野裕美、小磯勇太、吉澤晋：真空掃除機によるカーペットの清掃効果に関する研究 第一報捕集機構と粉塵残留量予測、日本建築学会環境系論文集、第 74 巻 第 638 号,pp.489/494,2009 年 4 月
11.矢田純一：アレルギーのメカニズム 空気調和・衛生工学会 第72 巻第 5 号 p.7～8
12.宮本昭正：アレルギーとは何か、空気清浄 1993.1 第 30 巻第 5 号
p3～4

48

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.1 住宅の空気質維持のための換気対策
住宅の空気質維持のための換気対策
北海道大学
気密住宅
窓開け換気

シックハウス
カビ・ダニ

○林

基哉

常時換気設備在来構法

１．はじめにシックハウスに関する研究は、1970 年代の欧米におけるシックビル症候群を契機に 1990 年代以前から行われ、実態調査は、新省エネルギー法の検討の中で行われた。
シックハウス問題が顕在化した 1990 年以降には、健康的な居住環境形成技術の開発（建設省建築研究所 19992000）、室内空気対策研究会（住宅リフォーム紛争処理支援センター 2000-2001）、シックハウス総プロ「健康的な居住環境確保に関する研究」（国土交通省 2002-2004）、「住宅における室内空気環境の改善のための実態把握及び対策検討」（住宅リフォーム紛争処理支援センター
2006-2008）、「リフォ－ム時におけるシックハウス対策に係る検討」（住宅リフォーム紛争処理支援センター2007）などで、実態把握、対策検討、啓発が行われた。2003 年には、建築基準法の改正でシックハウス対策が規定され、室内空気対策研究会及びシックハウス総プロの全国調査によれば、ホルムアルデヒドの室内濃度の厚生労働省指針値した住宅の割合は 2000 年には 27.3％であった
が、改正後のその割合が顕著に低くなるなど上記の取組
みの効果が確認された１）２）。
本報告では、我国の戸建て住宅の特質に起因する室内空気汚染に関する知見、その特質を踏まえた換気対策の概要を示す。
２．住宅の気密化と隙間通気を考慮した換気設計
我国の戸建住宅の構法は、温暖蒸暑の気象等の自然環境に適合する建築条件と居住者の生活要求のもとで培われてきた木造構法を基礎としている（図１）。断熱気密化の先進地である北海道において、気密化に伴って必要となる室内空気質維持のための常時換気設備の導入に際して隙間通気の影響が無視できない。

戸建住宅の気密化工法の開発は、北海道で 1980 年代から、在来軸組木造、枠組壁構造、軽量鉄骨造それぞれ基本構造の条件に対応した形で取り組まれた。その結果、構造種別や施工状況によって、実建物の気密性能には多様性が見られることとなった。気密性能の測定は、強制排気に伴う内外気圧差と排気風量から、相当隙間面積を算出する方法が用いられ、これらの気密工法の効果を確認するために、実物件を対象に調査が行われた 7）。
気密化されると、旧来の住宅で一般的に見られた隙間を介する漏気量が少なくなるため、換気量を常時確保するための常時換気設備の導入が必要となる。また、常時換気における給気と排気の設計においては、居住者の滞在時間が長い居間や寝室などのクリーンゾーンへの給気、臭気や水蒸気など空気汚染物質の発生源となるダーティ
ーゾーンからの排気が原則である。十分な気密化と第１種換気の導入は効果的であるが、気密化及び第１種換気の導入コストの問題があり、気密化については十分な技
術や施工体制が確立していなかった。このような背景で、第３種換気や自然換気の利用に関する取組みが行われた 8)。
戸建住宅の気密性能には多様性があるとともに、隙間
通気の状態（通気量や風向）、建物全体の換気量や換気経路は、ファンによる機械力ばかりではなく外部風や内外温度差の影響を受ける。また、建物形状、間取り、調理や入浴等の生活行為に伴う一時的なファンの運転の影響を受ける。室内空気質は、空気の挙動に加えて汚染物質の種類と発生量に左右される。換気設計は、これらの要因によって構成される空気質をどのように維持するかを、初期費用及び運用の費用や省エネルギー性などを加味して、具体化することが必要である。
上記の空気質形成要因を考慮して、生活に伴って発生する主な汚染物質（二酸化炭素、一酸化炭素等）に加えて、建材等から発生する化学物質（ホルムアルデヒド等）の室内濃度を、通年で予測する必要がある。第 3 種換気においては、内外温度差による浮力に伴って、１階の隙間を介した外気導入が増加し、2 階への外気導入が減少する
ことによる 2 階居室の濃度上昇など、実建物で指摘される現象が確認される。また、温度とともに発生量が増加す
るホルムアルデヒドについては、中間期や夏期窓閉鎖時における室内濃度上昇のリスクなどが確認された 9）。
３．隙間通気が室内空気質に与える影響
シックハウス対策にも、隙間通気が大きな影響を持つ。
シックハウス対策の基本は、揮発性化学物質発生量の抑制と換気であるが、それに加えて内部空間（天井裏、床下、壁内など）で発生した汚染物資が、第 3 種換気の室内

図１ 在来木造軸組構法における断熱化

49

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.1 住宅の空気質維持のための換気対策
減圧に伴う隙間通気によって室内に侵入し室内濃度が上昇する。室内空気質の形成要因として、換気量及び経路と汚染物質の種類と発生量が挙げられる。1990 年代以降、建材や生活用品から揮発する化学物質による居住者への健康影響が社会問題となり対策が急務となった。この対策の基本は、発生源の除去や発生量の抑制、換気による室内濃度の低減である。室内空気対策研究会などの一連のシックハウス対策に関する取組みによって、これらの対策技術の開発と普及が行われた。この中で、隙間通気の経路となっている内部空間（床下、天井裏、壁内等）
での化学物質の揮発とその室内空気質への影響に関する検討が必要となった。
在来軸組構法の気密性が高い実験住宅（BL 換気実験
棟：C 値＝1.2ｃ㎡/㎡）において、隙間分布を把握した上で、第２種換気から第 3 種換気に変化させた場合の、室内
ホルムアルデヒド濃度の測定を行い、第 3 種換気によって内部空間からホルムアルデヒドが隙間を介して室内に侵入する。さらに、同構法の部分実大構造模型を用いて、この第 3 種換気時の侵入量と経路を 9.5 ヶ月にわたり測定し、第 3 種換気時の室内への汚染物質量侵入量は、室内で発生する量（第 2 種換気時の発生量）の数倍に達した 7）。
内部空間での化学物質発生が、隙間通気によって室内空気質に影響することが確認された 10)。
内部空間で汚染物資が発生した場合、発生量の内どの程度が室内空間に侵入するか（侵入率）によって、室内濃度への影響が左右される。侵入率の実態を把握することで、内部空間における発生量の許容レベルが想定される。しかし、この侵入率は、換気方式や外部条件に左右される内外差圧と、建物の隙間分布の影響を受ける。
トレーサーガス法を応用して侵入率κを測定する方法
を用い、在来木造軸組住宅、軽量鉄骨工業化住宅を対象に測定した結果、１階と２階の階間となる天井裏からの侵入率は内外差圧によらず高く、第 3 種換気による室内減圧によって侵入率が顕著に高くなることが明らかになった。9 棟の戸建住宅（在来木造軸組構法、木造枠組壁構法、木質パネル工業化住宅、PC パネル工業化住宅、軽量鉄骨
工業化住宅、C 値＝1.0～4.2ｃ㎡/㎡）を対象にした実態調査によると、侵入率κは、構法によって多様であるが、それ以上に内外差圧の影響が大きい。また、１階天井裏、外壁内、屋根裏（2 階天井裏）、床下からの侵入率κは内外差圧が 4.9Pa 以下でもゼロではなく、特に１階天井裏からの侵入率κは一般的に高く 50％以上であった 11),12)。
５．隙間ネットワークを考慮した室内空気質予測
内部空間からの汚染物質の侵入対策の必要性の確認に基づいて、その有効な方法の検討を行うために、隙間通気の詳細を明らかにすることが必要である。室内空気質維持のためには、内部空間における汚染物質の発生量の抑制は基本であるが、床下の防腐や防蟻、壁内や天井裏の建材の耐久性などのための、内部空間での化学物資利用の必要性を踏まえることが必要である。その上で、室50

内空気質を維持するためには、その基礎として侵入経路の把握が必要である。省エネルギー法の改正などによる気密断熱化工法の改良や 2003 年の基準法改正における侵入防止のための通気止めなど、侵入性状に影響しうる要因を踏まえて、内部空間を含めた住宅全体の隙間ネット
ワークの把握が行われた。
床下と天井裏をつなぐ大きな経路となる可能性がある、
バスユニット周りに存在する複数の通気経路の相当隙間面積の測定を行うために実験棟を建設し、ファン、差圧計、トレーサーガスを用いた同圧法の測定によって、バスユニット周りの隙間ネットワークを把握した。この隙
間ネットワークを把握することで、第 3 種換気時の室内減圧によって、床下の空気がバスユニット周り（バスユニットの内壁と外壁の間の空間）の経路を介して、天井裏に侵入し、さらに天井の隙間から室内に侵入することが確認された。
建物全体の隙間ネットワークを把握するために、構造模型を製作し、同圧法によって各部の相当隙間面積を測定した。最も一般的に用いられている在来木造軸組構法
を対象に、①特に気密化に配慮していない場合と②次世
代省エネルギー基準及び 2003 年建築基準法改正に準じて、外壁及び間仕切の上部に木材の通気止めが施工された場合について、4 室から構成される実大の構造模型（スライスモデル）を作製した。また、③次世代省エネルギー基準に準じた木造枠組壁式構法については、各取合部毎に分割された構造模型（部分スライスモデル）を作成した。
①については、内部空間を介する大きな経路の存在が明らかになり、②については、①に比べて内部の経路が小さいことが明らかとなったが、これらは共通して、縦の経路（床下と室内、天井裏及び屋根裏と室内）が顕著であることが明らかとなった。③については、さらに内部経路が全般的に小さいが、横の経路（室内と外壁及び間仕切壁）が顕著であった。以上により、隙間ネットワー
クに関する基礎データが得られ、隙間ネットワークを考慮した、室内空気質のシミュレーションが可能となった
13),14)。
シミュレーションプログラム“Fresh”に、隙間ネット
ワークを組み込むことで、実大の住宅における内部空間の影響を考慮した室内空気質予測が可能となる。3 つの隙
間ネットワークを用いてシミュレーションを行っている。
第 3 種換気及び第１種換気における、ホルムアルデヒドや床下及び天井裏で発生することを想定した疑似汚染物質などの各空間の空気汚染物質の年間濃度、侵入率を算出した。また、侵入率は、実測結果と比較して、整合を確認した。このシミュレーションでは、構造毎、換気方式
毎の、内部空間から室内への侵入経路が明らかになった。
基本的には内外差圧によって、侵入量は左右されるが、在来木造軸組構法では、縦の経路が顕著で、第３種換気の場合には、床下から外壁及び天井裏を介して２階の居室に侵入する経路が顕著である。また、第 1 種換気におい4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.1 住宅の空気質維持のための換気対策ても、強制排気を行うユーティリティーには、床下や外壁、天井裏からの侵入が見られる。また、建物全体及び各部の気密性が高いことで、侵入に伴う室内濃度上昇が抑えられると考えられるが、その効果は顕著ではなかった。第 3 種換気を典型として考えると、気密性が高いと内外差圧が大きくなり、侵入率が高くなる。従って原理的には気密性を高めることが、室内濃度上昇を抑えることにはならない。しかし、複雑な経路を持つ実際の建物における効果については、このシミュレーションで確認する必要があった。シミュレーション結果は、内外差圧が室内濃度に大きく影響し、通気止めの効果は限定的と考える必要があることが示された。
通気止め（外壁及び間仕切り上部）に代わって、外壁及び間仕切り上下に完全な通気止めを設置し、主に床下空間と外壁内部の遮断を完全に行った場合についてシミュレーションを行い、通気止め手法の有効性を確認した。
その結果、複雑な隙間ネットワークにおいては、このよ
うな部分的な遮断による室内空気質改善の効果は小さく、室内侵入による室内濃度上昇の主要因は内外差圧である
ことが再確認された。
シミュレーションプログラム“Fresh”においては、在室時の室温計算結果によって、窓の開放程度を変えていき、窓開放による効果が得られない場合には閉鎖して冷房を行い、窓閉鎖効果が得られない場合には、暖房することとしている。これらの行為の設定温度の妥当性を確認するための基礎として、実住宅における通年の窓開放
習慣を対象にモニター調査した。この調査は、上記の目
的以外に、中間期から夏期におけるホルムアルデヒドの室内濃度上昇の要因となる窓閉鎖の実態について把握することも目的としている。窓の開放程度は対象住宅によって差があるが、全般的には外気条件が良好な時期においても窓の閉鎖時間が長い状況が確認された。また、平均開放幅は室温及び外気温の上昇に伴って増加する傾向を持つことが明らかになった。
化学物質の使用抑制に伴うカビ数の増加を念頭に置き、高い相対湿度が持続しカビ発生の危険性が高い床下空間
からのカビの室内侵入に関する実験を行い、カビの挙動が、揮発性化学物質等のガス状物質と同様であるかを検証した。論文 7 で示したバスユニットを含む構造模型の床下空間でカビ胞子を発生させ、第 3 種換気時のカビの室内への侵入率を測定した結果、カビの挙動はガス状物質と同様であり、室内減圧によって室内に侵入することを明らかにした。この測定のために、気中カビ数の連続採集測定システムを作成した。東北の住宅で内部空間及び室
内外の気中カビ数の測定を実施し、床下のカビ数の年間推移特性を用いて、第 1 種換気、第 3 種換気の場合の年間シミュレーションを行い、床下からのカビの侵入による
室内カビ数の影響を示した。化学物質と同様に、第 3 種換
気による床下からのカビ侵入が顕著であると共に、第 1 種
換気でも、排気を行う浴室へのカビの侵入がみられた。

51

外気のカビの室内侵入は、第 1 種換気でフィルターなど給気処理する方法があるが、床下からの侵入防止は難しい
と共に、水分が豊富な浴室のカビ発生の一因として、この経路のカビ侵入が指摘された 15)-20)。

図2

隙間通気を考慮した室内空気質形成機構 21）

６．おわりに住宅の換気対策は、気密化と並行して実施されてきた。
このため、気密化され常時換気が必須となっている住宅がある一方、現在においても隙間換気が多く温熱環境が維持できない住宅がある。いずれの場合も、空気質への配慮が必要である。住宅の空気質は、建物の断熱気密性
能、防露性能、暖冷房換気設備、地域の気象条件、生活習慣、居住者の環境調整に関する知識（居住リテラシー）
によって左右される。対処療法による副作用にも十分留意する必要がある。これらを踏まえた換気対策の最適解は、非常に難しい。
既存の住宅に対しては、住宅の特性に応じた換気対策が必要であるとともに、今後に向けて住宅自体の改善と居住リテラシーの醸成が急務であると考えられる。これによって、我国の気候風土、生活に適した換気のあり方が明らかになると考えられる。
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4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.1 住宅の空気質維持のための換気対策
集:No.575:PP.61-66:2004.1

CONFFERENCE

3. 住宅建築省エネルギー機構:住宅水準向上に伴うエネ

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the improved houses : The 29th AIVC Conference

WOODEN

HOUSE,

Advanced building ventilation and environmental

PLANNING, PHYSICS AND CLIMATE TECHNOLOGY FOR

technology for addressing climate change issues :AIRTIGHTNESS

OF

THE

：

Simulation

2007” : PP.870-877 : 2007.8（注１）

住宅設備システム協会：高気密住宅用換気暖冷房シス
7. M.Hayashi,T.Sasaki,N.Aratani

PerformanceJAPANESEHEALTHIER BUILDING “Healthy Building ’88” ：Vol.1 : PP.281-286 : 2008（注１）Vol.2 ： PP.259-267 ： 1988.8（注１）17. Motoya Hayashi, Haruki Osawa : Decline of VOC

8. 林基哉,絵内正道,山田祐巳:煙突自然換気の年間特性

Concentrations with the Aging of Houses in Japan,と換気量制御法:日本建築学会計画系論文報告

Journal of Environmental Protection : Vol.4 :集:No.529:PP.39-46:2000.3

PP.33-40 (2013)

9. M.Hyashi,M.Enai,Y.Hirokawa:

ANNUAL18. Motoya

Hayashi,

Yoshinori

Honma,

Masanori

CHARACTERISTICS OF VENTILATION AND INDOOR AIR

Sugawara : Dwellers’habit of opening windows in

QUALITY IN DETACHED HOUSES USING A SIMULATION

detached houses in cold and hot-humid climate of

METHOD WITH JAPANESE DAILY SCHEDULE MODEL: The

Japan,JournalInternational Journal of Building Science and its

Vol.5 : PP.663-671 : 2014.6

Applications BUILDING AND ENVIRONMENT : Vol.36 :ofEnvironmental

Protection:

19. Motoya Hayashi, Haruki Osawa, Kenichi Hasegawa,PP.721-731 : 2001 : IF=2.700（注２）

Yoshinori Honma, Hiromi Yamada : Infiltration of

10. 林基哉,大澤元毅:内部建材の化学物質放散が室内空気

Mould from Crawl Space under the Prefabricated質に与える影響 第 3 種換気システムを用いた戸建住

BathroomJournal of Environmental Protection :宅に関する基礎実験:日本建築学会環境系論文

Vol.5 : PP.837-846 : 2014.7

集:No.573:PP.63-69:2003.11

20. Motoya Hayashi, Haruki Osawa, Kenichi Hasegawa,

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Yoshinori Honma : Numerical Experiments on Indoor

the concealed pollution sources upon the indoor

Air Qual-ity Considering Infiltration of Mould

air quality in houses,The International Journal

from Crawl Space : Journal of Environmentalof Building Science and its Applications BUILDING

Protection : Vol.5 : PP.916-923 : 2014.7

AND ENVIRONMENT : Vol. 43 : PP.329-336 : 2008 :21. 室内空気対策ハンドブック：住宅リフォーム・紛争処

IF=2.700（注２）

理支援センター：2005

12. 林基哉,大澤元毅:内部建材の化学物質放散が室内空気質に与える影響 戸建住宅の構造内部空間から室内空間への侵入率 :日本建築学会環境系論文
集:No.676:PP.676-683:2012.6
13. Motoya Hayashi and Haruki Osawa : Influence ofthe concealed air leaks upon the Indoor Air
Quality in houses with prefabricated bathroom :ENGINEERING

AERO-ANDVENTILATEDROOM

THERMOSECOND

DYNAMICSOFINTERNATIONAL

52

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.2 アレルギー対策のための全館空調住宅の評価

アレルギー対策のための全館空調住宅の評価
前橋工科大学

全館空調住宅
浮遊真菌

空気清浄機
ダニアレルゲン○三田村輝章

浮遊微粒子
実測調査

1．はじめにシックハウス問題については 2003 年 7 月に建築基準法

空気清浄ユニット

外気取入口が改正され，建材の使用制限や 24 時間換気の設置義務付

空気清浄機

けなどの対策が進められている。一方，ぜん息等のアレ
ルギー性疾患については，患者数は増加傾向にあり，住環境との関連性が指摘されているにも関わらず，建物のハード面での対応は遅れているのが現状である。

クローゼット

OA
防虫フィルタトイレ

中性能フィルタ浴

プレフィルタ

キッチン

室

EA
電子セル

排気口

冷温器（エアコン）

本稿では，アレルギー対策住宅として開発された空気清浄機能を搭載する全館空調住宅について，その性能に

図1

関する基礎実験のほか，転居前後における室内アレルゲ

SA

RA

各室給気口

還気口

空調・換気システムの概要

ン量の実測結果と居住者のアレルギー症状の検診結果の粒径>0.3µm、>1.0µm，>5.0µm の浮遊微粒子濃度を 1 分間

比較により，両者の関連性について検討した結果を報告

測定し，9 分間のインターバルをおいて 10 分間隔で測定する。

を繰り返す。測定箇所は，中性能フィルタ通過後，電子2．空気清浄機能を搭載する全館空調住宅の概要
空気清浄機能を搭載する全館空調住宅は，2×4 または 2

セル通過前，電子セル通過後，還気口の 4 点である。測定

×6 工法で建設され，同仕様の空調・換気システムが設置

この期間中，中性能フィルタの交換と電子セルの清掃が期間は，2017 年 5 月 16 日～6 月 20 日の 36 日間である。
2017 年 5 月 21 日 15 時頃に行われ，その前後における浮遊2

されており，平均的な断熱性能は UA 値が約 0.5W/m K，気22

密性能は C 値が 0.5～0.9cm /m である。図 1 に空調・換気

微粒子濃度の比較からフィルタ交換と清掃の効果を把握システムの概要を示す。外気取入口から導入された外気する。なお，交換前の中性能フィルタは約 1 年間使用され，は，防虫フィルタと中性能フィルタから構成される空気

電子セルの清掃前は約 6 ヵ月間行われていない状態である。

清浄ユニットを通過し，主に粒径 10µm 以上の浮遊微粒子を除去する。その後，プレフィルタ，電子セルから構成

3.3 測定結果
図 2 に一例として，粒径>0.3µm の浮遊微粒子濃度変動

される電気集塵機を通過し，粒径 0.3µm 程度の浮遊微粒子と除去率を示す。6 月 2 日～6 日にかけての濃度が低いのを除去して，冷温器（エアコン）にて冷暖房された空気は，この期間中の高崎市内の PM2.5 の濃度が 10µg/m3 以下が各室給気口から室内へ供給される。また，主に 2 階ホーであったことから，外気の影響と考えられる 1)。また，中ルに設置された還気口から電気集塵機前に還気空気が戻性能フィルタ通過後は変動幅が大きく，他の測定点よりされ，導入外気と合流し，室内空気を循環させることでも濃度が高いことから外気の影響が大きいと考えられる。

室内空気中の浮遊微粒子を除去する。排気については，

還気口と電子セル通過前は朝方や夜間等，居住者が在室

主にクローゼット，トイレ，浴室，キッチンに設置されしていると思われる時間帯で濃度が上昇しており，生活た排気口から集中して行われる。

行為によって埃等が空中に舞い上がることが影響してい3．空気清浄機能に関する基礎実験
3.1 調査対象住宅
調査対象住宅は，群馬県高崎市内に建設された空気清ると考えられる。電子セル通過後は，清掃前は除去率が浄機能を搭載する全館空調住宅である。当住宅は 2013 年

あることから，中性能フィルタの交換と電子セルの清掃

12 月に竣工し，2×6 工法の 2 階建てである。延床面積はの効果が確認できる。

2

2

2

約 70～100%であるが，5 月 21 日の清掃以降は濃度が殆どの時間帯で約 0 個/L であり，また，除去率もほぼ 100%で2

120.20m ，UA 値は 0.53W/m K，C 値は 0.87cm /m であり，

図 3 に粒径>0.3µm の浮遊微粒子濃度における測定箇所

居住者は夫婦と子供 2 名の 4 人である。

別の中性能フィルタ交換及び電子セル清掃前後の比較を3.2 測定項目と方法
測定項目は，室内と空調・換気システム内の浮遊微粒示す。清掃前後の濃度について検定を行ったところ（有意水準：p=0.05），全ての測定箇所で 1～5 週間後まで清掃

子濃度である。測定には，パーティクルカウンター（ベ後の濃度が有意に低かったことから，中性能フィルタのックマン・コールター製，MET ONE HHPC 3+）を用いて， 交換と電子セルの清掃による効果の持続性が確認できる。

53

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.2 アレルギー対策のための全館空調住宅の評価
中性能フィルタ通過後

還気口

電子セル通過前

電子セル通過後除去率

350000100
中性能フィルタ交換
電子セル清掃(5/21,15:00)

95
欠測期間

250000902000008515000080

100000

75

50000

70

0
5/16

5/22

5/28

6/3

6/9

6/15

除去率 [%]

浮遊微粒子濃度 [個/L]

30000065
6/21

図 2 浮遊微粒子濃度変動（粒径>0.3µm）(a) 中性能フィルタ通過後(b) 還気口(c) 電子セル通過前(d) 電子セル通過後

図3

中性能フィルタ交換及び電子セル清掃前後の比較（粒径>0.3µm）
調査項目は，浮遊微粒子濃度，浮遊真菌濃度，ダニア

4．室内アレルゲン量とアレルギー症状の調査
4.1 調査対象
調査対象は，群馬県，栃木県，埼玉県，東京都内の調

レルゲン量の 3 項目である。浮遊微粒子濃度は，パーティ査に同意が得られた 33 世帯とし，空気清浄機能を搭載す

1 分間採取し，2 回の測定した結果の平均値を用いる。浮る全館空調システムを設置した住宅（アレルギー対策住遊真菌濃度は，エアサンプラー（Merck 製，Mas-100Eco）宅）と，この住宅に転居する前の住居において室内アレを用いて，50ℓ/min で PDA 培地に空気を吹き付け，インキ

ルゲン量の実測と居住者のアレルギー症状に関する検診ュベーター内にて 25℃で 5 日間以上培養して，コロニーを行う。転居後の住宅は，同一の住宅メーカーによって数をカウントする。浮遊微粒子濃度と浮遊真菌濃度の測建設された同仕様の空調・換気システムが設置されてお定箇所は，居間，寝室，外気である。ダニアレルゲン量

り，断熱性能や気密性能もほぼ同等である。転居前の住は，電気掃除機（日立製，PV-H23）を用いて，測定対象

居は調査対象により異なるが，木造や軽量鉄骨造の賃貸となる範囲 1m2 を 2 分間集塵し，ダスト中の Der p1（ヤケアパートが多く，その他，築 20 年以上の戸建て住宅など

ヒョウヒダニ）及び Der f1（コナヒョウヒダニ）を ELISAが含まれる。

法にて分析する。測定箇所は，居間のフローリングやカ

4.2 調査項目と方法
室内アレルゲン量の測定と居住者のアレルギー症状のーペットなどの床面と寝室の敷布団上である。

クルカウンター（リオン製，KR-12A）を用いて，空気を（2）居住者のアレルギー症状

検診は，原則として，転居前に 1 回と転居後は 1 ヶ月目と居住者のアレルギー症状に関する検診は，群馬大学医6 ヶ月目に 2 回実施し，転居後 3 ヶ月未満と 4 ヶ月以降に学部附属病院にて実施する。本研究では，アレルギー症

分けて比較し，時間経過の影響について検討する。

状の改善を判断する指標として，居住者から採血した血（1）室内アレルゲン量中の活性化 CD4+T 細胞比率について分析する。

54

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.2 アレルギー対策のための全館空調住宅の評価
表1

転居前後における室内アレルゲン量の比較

4.3 調査結果（1）室内アレルゲン量
表 1 に転居前後における室内アレルゲン量の比較を示す。
転居前後での有意差の検定にはウィルコクソンの符号順
位和検定（有意水準：p=0.05）を用いる。転居後 3 ヶ月未
満では，粒径>0.7～>2.0µm の比較的粒径の大きい浮遊微
粒子濃度とダニアレルゲン量では有意な低下が認められなかったが，その原因として，引っ越し直後のデータも含まれており，家具等の移動により居住者の生活状況が安定していなかったことが考えられる。一方，転居後 4 ヶ月以降では，全ての項目において有意に低下が認められ，
図4

転居後の経過時間が影響していると考えられる。なお，
ダニアレルゲン量についても有意に低下が認められたが，転居前後におけるアレルギー症状の比較（アレルギー患者群，n=17）

測定はダスト中のダニアレルゲン量を対象としており，症状の比較を示す。活性化 CD4+T 細胞比率は，数値が低

また，ハウスダストは粒径が大きく，室内空気中の浮遊いほど症状が軽度であることが報告されている。転居後 3

時間は数十分間と短時間であることが考えられ，空気清

ヶ月未満では転居前と比較して有意に低下は認められな浄機能による除去効果よりも居住者による定期的な清掃

かったが，転居後 4～6 ヶ月（p<0.01），転居後 7 ヶ月以上や寝具の新調等の効果による影響が大きいと考えられる。 （p<0.05）では有意に低下が認められ，室内アレルゲン量と同様に転居後の経過時間がアレルギー症状の改善にも（2）居住者のアレルギー症状
影響していると考えられる。

図 4 にアレルギー患者群の転居前後におけるアレルギー55

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.2 アレルギー対策のための全館空調住宅の評価(a) 浮遊微粒子濃度(>0.3µm)(b) 浮遊微粒子濃度(>1.0µm)(c) 浮遊微粒子濃度(>2.0µm)(d) 浮遊微粒子濃度(>5.0µm)(e) 浮遊真菌濃度(f) ダニアレルゲン量(Der 1)

図5

室内アレルゲン量と活性化 CD4+T 細胞比率の増減率の対応（3）室内アレルゲン量とアレルギー症状の関係関する基礎実験のほか，転居前後における室内アレルゲ

図 5 に一例として，室内アレルゲン量と活性化 CD4+T

ン量の実測結果とアレルギー症状の検診結果について報

細胞比率の増減率の対応を示す。第 3 象限上にあるプロッ

告した。空気清浄機能に関する基礎実験では，浮遊微粒

トは室内アレルゲン量の低下に伴ってアレルギー症状の子濃度の測定から中性能フィルタの交換と電子セルの清検診結果の数値が低下していることを示し，第 2 象限上に掃の効果を確認し，また，これらの効果は 5 週間までは持あるプロットは室内アレルゲン量が低下しているにも関続することを確認した。転居前後における室内アレルゲ

わらずアレルギー症状の検診結果の数値が上昇しているン量の実測では，転居後 4 ヶ月以降では，全ての項目で有ことを示す。浮遊微粒子濃度（図 5(a)～(d)）は，第 3 象限

意に数値の低下を確認した。一方，移転後 3 ヶ月未満では，

上のプロットの割合が，粒径>0.3µm で 67.7%，>1.0µm，

比較的粒径の大きい浮遊微粒子濃度やダニアレルゲン量>2.0µm で 64.5%，>5.0µm で 58.1%であり，粒径が大きくでは有意な低下は確認できなかったが，これは転居後のなるほど割合が低くなっているが，約 60～70%の居住者

経過時間が影響していることが考えられた。室内アレル

が転居後の濃度の低下に伴い活性化 CD4+T 細胞比率の数

ゲン量と居住者のアレルギー症状の比較では，転居後の値が低下している。一方，各粒径で第 2 象限上のプロット

室内アレルゲン量の低下に伴い，約 55～70%の居住者がの割合が約 30%となり，転居後に濃度が低下しても活性活性化 CD4+T 細胞比率の数値が低下し，室内アレルゲン

化 CD4+T 細胞比率は上昇している。浮遊真菌濃度（図量の低下によるアレルギー症状の改善を確認した。

2(e)）は，第 3 象限上のプロットの割合が 67.4%であり，参考文献
1. 群馬県大気汚染情報，http://gunma-taiki.jp/
2. 志摩拓実，三田村輝章：空気清浄機能を搭載する全館
空調住宅における室内改善効果の検証 -その 2 浮遊微粒子の経時変動と除去性能-，平成 29 年度室内環境学会学術大会講演要旨集，2017 年 12 月
3. 志摩拓実，三田村輝章，土橋邦生，原澤浩毅：空気清
浄機能を搭載する全館空調住宅における室内環境改善効果の検証 33 世帯を対象とした移転前後の経過に関する分析，日本建築学会大会学術講演梗概集（九州）
環境工学Ⅱ，pp.741-742，2016 年 8 月

約 70% の 居 住 者 が 転 居 後 の 濃 度 の 低 下 に 伴 い 活 性 化
CD4+T 細胞比率の数値が低下している。一方，第 2 象限
上のプロットの割合は 28.6%である。ダニアレルゲン量（図 2(f)）は，第 3 象限上のプロットの割合が 55.1%であり，浮遊微粒子濃度，浮遊真菌濃度と比較して低いが，第 2 象限上のプロットの割合は 26.5%であり，浮遊微粒子
濃度，浮遊真菌濃度と同等である。
5．まとめ
本稿では，アレルギー対策住宅として開発された空気清浄機能を搭載する全館空調住宅について，その性能に

56

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.3 空気清浄機の除去性能(1)超微小粒子(UFPs)

超微小粒子(UFPs)
東北文化学園大学、暮らしの科学研究所
暮らしの科学研究所

空気清浄機
相当換気量

UFPs
CADR

〇野﨑淳夫
吉田菊躬、橋本岳喜
成田泰章、高橋久美子
野﨑淳之

ナノ粒子
除去性能

1.はじめに
環境省微小粒子状物質健康影響評価検討会報告書 1)によると、大気中の粒子状物質は、表面積濃度分布とは異なり、個数濃度分布で 0.01 µm(10 nm)にピークを持つ一山分
布を示すとしている。また、国立環境研究所によると、
大気中の 0.05 µm(50 nm)付近の粒子はディーゼル排気粒子（DEP）を起源としていると報告している。これらの微粒
子、超微小粒子（UFPs）は、循環器機能へのダメージを与えるとされている。
一方で、室内空気汚染対策の一つとして空気清浄機が広く用いられている。今日の多くの空気清浄機は、集じんフィルタとして HEPA フィルタを採用しており、花粉やPM2.5 などの粒子を高効率で除去することが謳われている。
ただし、上記に示すような 0.1 µm 以下の超微小粒子に対する除去性能は不明な点が多い。
そこで本研究では、国内外の市販空気清浄機について、
超微小粒子に対する除去性能の試験評価を行った。超微粒子に対する除去性能の試験評価法については、現在 IECにおいて検討が進められており、本研究では同試験法案に基づいて機器性能の比較を行った。

Table 1

試験対象機器

除去原理
機器A

フィルタ式＋光触媒

機器B

フィルタ式

機器C

フィルタ式＋液剤添加

フィルタ構成プレフィルタ、HEPA、
脱臭フィルタプレフィルタ、HEPA、
脱臭フィルタプレフィルタ、
準HEPA、脱臭フィルタ

製造国
日本
オランダ
日本

2.3 試験粒子と粒子発生装置
・試験粒子：塩化カリウム（5 w%水溶液）
・粒子発生装置：エアロゾルアトマイザー
2.4 測定機器
走査式移動度粒径測定装置（SMPS）
DMA（DMA3085A、TSI 社製）
CPC（CPC3776、TSI 社製）
2.4 試験条件
・温度：25±2 ℃
・相対湿度：40±10 %・換気回数：無換気（<0.01 h-1）
・機器風量：最大風量2.5 試験手順

2.空気清浄機の超微小粒子除去性能評価試験

1)30 ㎥ステンレスチャンバー内に評価対象の空気清浄機

現在 ISO/IEC において、空気清浄機の超微小粒子に対すを設置する。

る除去性能を求める試験規格が検討されている。本研究2)チャンバー内の再循環ファンを運転させ、SMPS によりでは、同規格案に基づいて、除去性能を求める実験的検

粒子濃度の測定を開始する。なお、循環ファンは試験証を行った。

中常時運転する。なお、SMPS による測定粒子径 50 nmとする。

2.1 試験チャンバー

3)チャンバー付属の空気浄化装置を運転させ、バックグ

本試験では、新 IEC 規格に基づき、気積 30 ㎥の環境制

ラウンド濃度が十分低くなるよう浄化する。また、チ御型ステンレスチャンバーを用いて行った。Fig.1 に試験ャンバー内の環境条件を所定の条件に調整する。

装置の概要を示す。

4)粒子発生装置により塩化カリウムの供給を開始し、所定時間経過後、粒子供給を停止する。

2.2 試験対象機器

5)1 分間放置して、充分に粒子を一様拡散させる。

本研究では、Table 1 に示す国内外の空気清浄機を試験

6)初めの 25 分間、自然減衰期間としてチャンバー内濃度対象とした。

を測定する。
7)空気清浄機の運転を開始し、20 分間チャンバー内濃度を測定する。

57

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.3 空気清浄機の除去性能(1)超微小粒子(UFPs)
0.3 m

12000

機器非運転期間

Particle emission point

1.5 m

機器運転期間10000

粒子濃度［#/cm3］

3.57 mRecirculation fan

3.36 m8000

CADR(Ave.)：437

6000
4000
2000

DUT

0

1.0 m

0

5

10

15

20

25

30

35

40

45

時間［min］

Sampling point
1.0 m

Fig. 2
Fig. 1

機器 A 運転時におけるチャンバー内粒子濃度変化
(n=3)

試験装置
12000

評価方法
空気清浄機の除去性能については、花粉問題対策事業

機器非運転期間

機器運転期間10000

粒子濃度［#/cm3］

3.

者協議会が、野﨑らの試験評価法 2)-4)を用いて、下記(1)～(3)式の器具性能算出式を提示しており、器具性能は相当
換気量（m3/h）として求めている。現在、ISO・ISO の空気清浄機性能試験委員会が、空気清浄機除去性能をこの

8000

CADR(Ave.)：330

6000
4000
2000

相当換気量と同様に求めることを提案している。

0
0

5

10

15

20

25

30

35

40

45

時間［min］

相当換気量 Qeq=V(ke-kn) －（1）Fig. 3 機器 B 運転時におけるチャンバー内粒子濃度変化3

ここで、V：チャンバー気積 [m ](n=3)

ke：機器運転期間の減衰率 [h-1]kn：機器非運転期間の減衰率 [h-1]12000

なお、ke、kn は時間 t と濃度 C の対数（ln）をプロット

機器非運転期間

機器運転期間10000

粒子濃度［#/cm3］

した時の直線近似
lnC=kt+Ci（Ci はｔ=0 における切片）の傾き k であり、チャンバー内濃度の測定値を本式に代入

8000

CADR(Ave.)：362

6000
4000
2000

して算出する。

0
0

5

10

15

20

25

30

35

40

45

時間［min］

4.

試験結果
試験結果を Fig.2～4 に示す。試験の結果、どの機種におFig. 4 機器 C 運転時におけるチャンバー内粒子濃度変化

いても 20 分間の運転で 95 %以上濃度が減衰する結果とな(n=3)

った。試験結果から(1)式により CADR を算出したところ、

引用文献

機器 A で 437 ㎥/h、機器 B で 330 ㎥/h、機器 C で 362 ㎥

1.

環境省微小粒子状物質健康影響評価検討会報告書、2008 年/h となり、何れの機種においても、50 nm 程度の超微小粒2.

野﨑淳夫, 飯倉一雄, 大澤元毅, 吉澤

晋：家庭用空気清浄機のガス状物質

子を高効率で除去する能力があることが明らかとなった。

除去性能に関する研究（その 1）, ホルムアルデヒドに対する除去効果, 日

したがって、今回試験対象とした空気清浄機は、室内の本建築学会計画系論文集, No.554, pp.35～40, 2002 年

超微粒子汚染対策として有効であることが示された。今3.

野﨑淳夫, 清澤裕美, 吉澤

晋：家庭用空気清浄機の汚染物質除去性能と回は、除去原理がほぼ同じ機種（フィルタ式）にて検証

室内濃度予測に関する研究（その 1）, 環境タバコ煙に対する除去効果, 日を行ったが、今後は電気集じん式、イオン式など除去原

本建築学会環境系論文集, Vol. 576, pp. 37～42, 2004 年
4.

理が異なる機種の超微粒子除去性能も明らかにしていき清澤裕美, 野﨑淳夫, 吉澤

晋：家庭用空気清浄機の汚染物質除去性能と室内濃度予測に関する研究（その 2）, 花粉粒子に対する除去効果, 日本建たい。

築学会環境系論文集, Vol. 586, pp. 29～35, 2005 年

58

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.3 空気清浄機の除去性能(2)真菌真菌
東北文化学園大学、暮らしの科学研究所
暮らしの科学研究所

空気清浄機
チャンバー試験真菌〇野﨑淳夫
吉田菊躬、橋本岳喜
成田泰章、高橋久美子
野﨑淳之

アオカビ

1.はじめに室内の微生物汚染に対する関心が、一段と高まっている。室内汚染対策として、空気清浄機にかかる期待は大きい。
空気清浄機除去性能の試験評価に関しては、日本電機工業会（JEMA）が JEM1467 により、粒子、臭気物質、浮遊ウイルスなどについて規定している。
真菌に対する除去性能評価法については、柳らの研究成果が室内環境学会の試験測定法として纏められており、国際的に見ても先導的な研究が行われている。
我が国では古くから活発な研究活動が行われてきた。
例えば、入江ら 1)は室内の浮遊粒子と真菌・細菌、アレル
ゲン濃度の相関、吉澤、菅原ら 2)は室内の浮遊微生物の測定・評価方法、塩津・池田ら 3)は空気清浄機による粉塵除去能力に関する報告を行っている。
本研究では、既往研究を基に空気清浄機の真菌除去性能を求めた。また、チャンバー内の真菌と粉塵濃度について同時測定し、両者の除去性能の相関を求めた。

2.5

培養条件

温度：25 ℃
期間：3 日間
2.6

捕集器具

エアサンプラー（Model：MBS-1000、ミドリ安全㈱社製）
PDA 培地（NPO 法人カビ相談センター製）
2.7 測定機器
光散乱式粉じん濃度計（Dust trak8530、TSI 社製）
2.8 試験手順1)チャンバー内に空気清浄機を設置し、チャンバー内を所定の環境条件に調整、制御する。
2)チャンバー附属の空気浄化設備を運転し、バックグラ
ウンドの粒子濃度を充分に低減させる。
3)ある一定の操作により、試験菌（Penicillium）をチャ

2.試験概要ンバー内に散布する。なお、散布時はチャンバー内の2.1 試験対象機器

一様拡散ファンを運転させる。
4)試験菌散布後、一定時間放置し、チャンバー内の真菌フィルタ式空気清浄機

濃度を安定させる。

・フィルタ構成：プレフィルタ、集じんフィルタ

5)エアサンプラーにより初期のチャンバー内真菌の捕集（準 HEPA）を行う。

脱臭フィルタ6)空気清浄機の運転を開始し、一様拡散ファンを停止す

・機能：有効液剤添加機能

る。

・機器最大風量：600 ㎥/h7)空気清浄機運転開始から 3 分後、9 分後に空気清浄機を停止して、5)と同様にチャンバー内空気の真菌を行う。

2.2 試験対象真菌

Penicillium camemberti（アオカビ）[KSS-0080]
30㎥環境制御型ステンレスチャンバー

一様拡散ファン

2.3 試験チャンバー
Penicillium camemberti 胞子

環境制御型 30 ㎥ステンレスチャンバー
2.4 試験条件

光散乱式
粉じん濃度計空気清浄機

温度：25±1 ℃
相対湿度：50±5 %

エアサンプラー（PDA培地）換気回数：無換気（＜0.01 回/h）Fig. 1 大型チャンバーと試験装置

機器風量：最大風量594.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.3 空気清浄機の除去性能(2)真菌3.試験結果

粒子濃度[mg/㎥]

3.1 真菌濃度の測定結果
空気清浄機運転時におけるチャンバー内の真菌濃度をTable 1、Fig. 2 に示す。
Table 1 空気清浄機運転時のチャンバー内の真菌濃度
時間
[min]

真菌濃度
[CFU/100L]

0

269

3

96

9

15

1.6
1.4
1.2
1
0.8
0.6
0.4
0.2
0

y = 1.3171e-0.329x
R² = 0.9993

0

2

4

6

8

10

時間[min]

真菌濃度[CFU/100L]

Fig. 4 空気清浄機運転時のチャンバー内粒子濃度変化
300

空気清浄機の運転開始から 9 分後には、チャンバー内の250

真菌濃度は初期から約 94 ％減衰し、本空気清浄機が真菌
y = 261.26e-0.319x
R² = 0.999

200
150

汚染対策として有効なことが認められた。
同時に測定した粒子濃度と真菌濃度の相関を見ると、100両測定から求められた空気清浄機の除去性能（CADR）は、

50

それぞれ 592 ㎥/h、574 ㎥/h であり、両者の差異は 3 %程度であった。除去原理がフィルタ式の空気清浄機にお

0
0

2

4

6

8

10

いては、集じん性能と真菌除去性能の間に相関がある事

時間[min]が示唆される。

Fig. 2 空気清浄機運転時のチャンバー内真菌濃度変化

謝辞
真菌の同定については、高鳥浩介先生の指導を得た。
引用文献
1．柳 宇： 空気清浄機試験法・評価法の現状と最新動向 (特集 空気清浄機試験法)掲載誌 空気清浄 : コンタ
ミネーションコントロール 53 巻、p.4-7、2015
2．菅原文子，吉沢 晋：浮遊微生物粒子の評価方法に関する研究 第 5 報 空中浮遊粒子濃度と落下量の関係，日本建築学会計画系論文報告集，第 391 号，pp.32-38，
1988
3．塩津 弥佳 , 入江 建久 , 吉澤 晋 , 池田 耕一：小児アレルギー患者宅における空気環境の実測に基づく空気清浄機器の効果の評価に関する考察,日本建築学会計画系論文集, Vol.,65(530), pp. 53-60, 2000
4．柳 宇他：ナノファイバフィルタとオゾン発生器を備える空気清浄機による菌の捕集と殺菌効果、空機清浄とコンタミネーションコントロール研究大会、2019 年 4月

Fig. 3 培養写真（左から初期、3 分後、9 分後）
3.2 粒子濃度測定結果
空気清浄機運転時におけるチャンバー内の粒子濃度をTable 2、Fig. 4 に示す。
Table 2 空気清浄機運転時のチャンバー内粒子濃度
時間
[min]

粒子濃度
[mg/㎥]

0

1.35

3

0.473

9

0.069

60

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.4 市販のマスクろ材の花粉捕集効果

市販マスクろ材の花粉捕集効率
東北文化学園大学、暮らしの科学研究所
暮らしの科学研究所

マスク
捕集効率

マスクろ材
石松子

〇野﨑淳夫
吉田菊躬、橋本岳喜
成田泰章、高橋久美子
野﨑淳之

花粉
花粉症
Table 1 試験対象検体

1.はじめに花粉症有償者の増加に伴い、花粉症対策として数多
くの花粉対策製品が市場展開されている。中でもマスクは、比較的安価で、手軽に行える花粉対策として 、
広く用いられている。特に近年では、新型コロナウイルス問題の蔓延に伴い、マスクの需要が急増し、従来の不織布マスクだけでなく、様々な素材のマスクが登場している。
マスクの花粉捕集効率については、例えば国民生活センターはマスクろ材の捕集性能について試験評価しており、捕集率が 99.5 %以上であったことを報告している 1) 。一方で、実際のマスク装着時の捕集性能は、ろ材としての捕集性能よりも約 20%低下するケ－スがあるとの指摘がある。また、奥田らは、花粉対策マス
クでは、約 83%の花粉の侵入を阻止していると報告している 2)。
本研究では、ワンパスろ材試験装置を用いて、素材の異なるマスクろ材の花粉捕集効率を求め、花粉対策としての有効性を検討した。

検体（ろ材）

材料

構造

マスク A

不織布

3層

マスク B

布

1層

マスク C

PP

1層

2.2 試験対象粒子
試験粒子は、スギ花粉の代用として、粒子径の近い石
松子を選定した（Table 2）。
Table 2 試験対象粒子
種類

石松子

中位径
[µm]
30～40

粒子密度

1.05

製造者
(一社)日本粉体
工業技術協会2.3 試験装置

2.試験概要試験装置は、暮らしの科学研究所のろ材試験装置を用2.1 試験対象検体

いた。Fig.1、Fig.2 に試験装置の概要を示す。

本研究では、Table 1 に示す材料の異なる 3 種類のマスクを試験対象とした。

Fig.1 試験装置系統図

Fig.1

試験装置系統図61

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.4 市販のマスクろ材の花粉捕集効果

3.試験結果各マスクの花粉捕集効率測定結果を Table 3 に示す。
Table 3 各マスクろ材の花粉捕集効率
花粉捕集効率[%]検体（ろ材）
1 回目

2 回目

3 回目

平

均

マスク A

99.3

99.4

99.2

99.3

マスク B

89.1

91.3

92.0

90.8

マスク C

98.2

98.6

96.0

97.6

試験の結果、各マスクの平均の花粉捕集効率は、マス
ク A が 99.3 %、マスク B が 90.8 %、マスク C が 97.6 %であった。布製のマスクである B は、その他のマスクと比較して低い捕集効率となり、捕集性能が多少低いことが確認された。ただし、捕集効率の低いマスクは圧力損失も低い傾向にあり、装着時の呼吸のし易さの面からは優位性がある。
わが国で社会問題化しているスギ花粉の中心径は 30～
40 µm であり、今回の試験粒子も同等の粒子径を有するが、Fig.2 ろ材試験装置

既往研究によると、気中を浮遊している花粉粒子の多くが、その粒子径：1 µm 以下であるとされており、また、

2.4 粒子発生器

3)ロータリーブラシ式粒子発生器（Model：2000 シリーズ、 花粉症を引き起こす Cry j 1 量の割合も大きい 。
今回、業会で用いられている試験評価手法を基に試験
Palas 社製）

作業行ったが、今後は粒子径別の捕集効率を算出したい。
とりわけ、大気中に浮遊する花粉粒子とその除去率を明2.5 測定器

かにしたい。

電子天秤（Model：CP225D、Sartorius 社製）

引用文献
1．国民生活センター：たしかな目、第 3 号、p.42、2004
年
2．奥田稔他：花粉防護器具の有用性、医薬ジャーナル、
Vol.37、No.1、pp.493-497、2001 年
3．王青躍他：スギ花粉飛散期における飛散花粉数およびアレルゲン含有微小粒子状物質の高濃度出現の時系列的挙動差異、エアロゾル研究、第 23 号、No.2、pp.120126、2008 年

2.6 試験条件
試料面積：100 cm

2

試験風量：58 L/min（面風速：9.7 cm/s）
温度：23±2 ℃
相対湿度：40±10 %n 数：3
2.7 試験手順1)未使用のマスクろ材、バックアップフィルタの重量を電子天秤により測定し、それぞれの重量を求める。
2)マスクろ材、バックアップフィルタを試験装置にセットする。
3)所定の試験風量で通気しながらマスクろ材の上流側か
ら試験粒子を一定の速度で供給する。
4)一定量の試験粒子を供給後、試験装置を停止する。
5)マスクろ材、バックフィルタを試験装置から取り外し、
電子天秤により測定し、それぞれの重量を求める。

62

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.5 石油ストーブからの VOC 発生

複合汚染

燃焼器具
VOC

石油ストーブからの VOC 発生
東北文化学園大学、暮らしの科学研究所
東北文化学園大学
暮らしの科学研究所
燃焼排ガス

○野﨑淳夫
一條佑介、二科妃里吉田菊躬

室内空気汚染物質

1.はじめに
室内空気汚染対策を講じる上で、室内汚染物質の実態
濃度と汚染物質発生量の把握は、健康影響の解明に必要な医学的知見を得るための資料となるため、非常に重要である。燃焼器具関連の既往研究は、CO や NO2 を中心したものが多く、汚染物質のレンジが狭く、報告数が限られている。
さらに、室内空気汚染源となる開放型燃焼器具における NOx、CO、CO2、ホルムアルデヒド、VOC などの汚染物質の発生量については、未だ不明な点も多くある。
個人ばく露量の推計や室内空気汚染対策を講ずるには、
室内汚染物質濃度の実態把握は非常に重要である。また、実測調査では、汚染物質が器具、あるいは建材や生活用品などに由来するかが判断できないため、チャンバー実
験値は重要である。
そこで本研究では、大型チャンバーを用いて、燃焼器
具使用時における VOC 濃度について報告する。

Fig.1

実験システム2.2 測定項目
本研究では、厚生労働省によって室内濃度指針値が定められた化学物質を含む以下を測定項目とした。1)VOCs
濃度（50 成分）、2)アルデヒド類濃濃度、3)粒子状物質濃度、4)NOx 濃度、5)酸素濃度、6)燃料消費量率
2.3 燃焼消費量率
Table.1 における器具の定格発熱量は器具やカタログに記載されたものであり、実際のものとは必ずしも一致しない。そこで、実際の燃料消費量率 B(㎏/h) を求めるた
めに、器具の使用時間 T (h)における燃料消費重量 W (kg)を電子天秤により測定し、次式(1)式にて B (kg/h)を求めた。
B(kg/h)＝W/T・・・・・・・・・・・・・(1)
ここで W：燃料消費重量(kg)、T：器具使用時間(h)であ2.燃焼器具使用に伴う室内環境の変化
環境制御型の大型チャンバー（暮らしの科学研究所）
を用いて、開放型燃焼器具の使用による温熱環境と空気
質環境の変化を求めた。
2.1 燃焼実験
測定対象器具は、量販店で購入した反射式石油ストー
ブ A,B、石油ファンヒーターA,B の計４ 台である。器具には残留灯油を新品灯油で燃焼・置換し、燃料タンクがほる。

ぼ満タンになるように給油した。
反射式石油ストーブ A,B においては、「温度調節つまみ」
を適正燃焼範囲の最下限に設定し、石油ファンヒーター

Table.2 に示すように、Rad A,B では燃焼消費量率に変化が見られなかったが、Fan A,B においては、0-10 分値が50-60 分値と比較して、3.88～4.54 倍ほど大きな値を示し

A,B では温度設定を 23℃とした。実験室は 6 畳サイズ（25た。

m3）の気積を有し、温度、相対湿度、換気回数が任意に制

Table. 1

御できるステンレス製のチャンバーである。
室内環境条件は、東北地方の住宅における冬季の室内環境に近づけるため、換気回数：0.5±0.05 h-1、温度：10

Radiant kerosene
heaters A
Radiant kerosene
heaters B±3 ℃、相対湿度：30±20 ％に制御し、換気を通して常時清浄空気を供給した。
Fig.1 に実験システムの概要を示す。

Kerosene fan heaters A

Kerosene fan heaters B

63

燃焼器具の概要

Type

Ignition system

Fuel consumption rates[L/h](Maximum value)

Wick typeHigh voltage discharge

0.235

Wick type

Power generation Type

0.228

High voltage discharge

0.310

Continuous discharge

0.311

Vaporizing type
Forced ventilation type
Forced convection type
Vaporizing type
Forced ventilation type
Forced convection type

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.5 石油ストーブからの VOC 発生
Table.2 燃焼器具の燃料消費重量(kg/h)
4000

Radiant
keroseneheaters
A

1st
2nd
3rd
ＡverageＳＤ
1stRadiant
2nd
kerosene
3rd
heaters
Ａverage
B
ＳＤ

Kerosenefanheaters
A

1st
2nd
3rd
ＡverageＳＤ
1stKerosene
2nd
fan
3rd
heaters
Ａverage
B
ＳＤ

0.166
0.167
0.164
0.166
0.001
0.136
0.135
0.131
0.134
0.002
0.210
0.200
0.203
0.204
0.004
0.267
0.259
0.265
0.264
0.003

0.171
0.170
0.165
0.169
0.002
0.134
0.138
0.129
0.134
0.004
0.071
0.076
0.092
0.080
0.009
0.129
0.164
0.208
0.167
0.032

0.156
0.167
0.159
0.161
0.005
0.138
0.137
0.127
0.134
0.005
0.066
0.060
0.063
0.063
0.002
0.064
0.063
0.089
0.072
0.012

0.161
0.155
0.151
0.156
0.004
0.126
0.129
0.127
0.128
0.001
0.058
0.060
0.059
0.059
0.001
0.064
0.067
0.074
0.069
0.004

0.154
0.150
0.149
0.151
0.002
0.127
0.123
0.129
0.127
0.002
0.061
0.059
0.062
0.061
0.001
0.058
0.062
0.061
0.060
0.002

Concentration of TVOC [μg/m³]

Fuel consumption rates
0-10 min 10-20 min 20-30 min 30-40 min 40-50 min 50-60 min（kg/h）

0.145
0.149
0.147
0.147
0.002
0.130
0.126
0.116
0.124
0.006
0.054
0.056
0.050
0.053
0.002
0.059
0.061
0.062
0.061
0.001

反射式石油ストーブ 石油ファンヒーター

Rad A

Rad B

Fan A

Fan B
2933

3000

2733
2405

2000

1853

2006

1926

1800
1550

1232

1316

1000
698
546
151
63 60

254
151
62

277
206

10

20

285 319402
291

363 418

362

483

0
0

30

40

50

60

Time[min.]Fig.2 Change of TVOC concentration
あった。
3)エチルベンゼン
エチルベンゼンの室内濃度指針値は 3800μg/m3 であるが、Rad A、B(60 分値)は、それぞれ 3.58 μg/m3、6.74 μg/m3 であった。
また、Fan A、B(60 分値)は、それぞれ 18.21 μg/m3、3. 実験結果
3.1 開放型燃焼器具使用に伴うチャンバー内 TVOC 濃度の21.51 μg/m3 であった。

経時変化

4)TVOC

測定対象とした VOCs(50 物質)のうち、26 物質が測定さTVOC の暫定目標値 400 μg/m3 であるが、Rad A は 50 分れた。特に顕著な発生上昇がみられた物質は、ノナン、

値において測定期間の最大値を示し、363 μg/m3 であった。

デカン、ウンデカンであった。器具使用に伴う TVOC 濃度

また、Rad B は 60 分値に 483μg/ m3 を示し、室内濃度指の経時変化を Fig.2 に示す。

針値を超過した。

TVOC 濃度における測定期間中の最大値は、Rad A の 50

Fan A、B は、60 分値において、それぞれ 2933 μg/m3、分値において 363 μg/㎥、Rad B は 60 分値において 483

2006μg/m3 であった。なお、Fan A、B ともに 10 分値におμg/㎥、Fan A は 60 分値において 2933 μg/㎥、Fan B は

いて室内濃度指針値を超過し、それぞれ 546 μg/m3、698

60 分値において 2006 μg/㎥であった。

μg/m3 を示した。

3.2 実測値と室内濃度指針値との比較

4．まとめ

1)トルエン：

開放型燃焼器具使用時には、厚生労働省の TVOC 暫定目

トルエンの室内濃度指針値は 260μg/m3 である。石油ス

標値を超過する事例がみられる。石油ストーブと石油フトーブの Rad A は、50 分値において測定期間の最大値をァンヒーターからの発生物質の傾向は、燃焼形式に大き3示し、17.84μg/m であった。同様に Rad B は、60 分値にな影響を受ける。

16.72μg/m3 となった。今回の実測値は室内濃度指針値の範囲内であった。

参考文献

石油ファンヒーターにおいて Fan A、B(60 分値)では、

1．野﨑淳夫、吉澤 晋: 室内酸素濃度の低下が石油ストーブ,

それぞれ 21.77μg/m3、30.51μg/m3 であり、同様に今回のファンヒーターの NOx, CO 発生特性に及ぼす影響(その 2)

実測値は室内濃度指針値の範囲内であった。

日本建築学会計画系論文報告集, No. 429，17-23 (1991).

2)キシレン

2．野﨑淳夫, 吉澤 晋, 池田耕一, 入江建久, 堀 雅宏: 開放型

キシレンの室内濃度指針値は 200μg/m3 であるが、Rad A、
3

3

B(60 分値)は、それぞれ 4.04μg/m 、9.41μg/m であった。

石油暖房器具の非メタン炭化水素発生特性(Part.1)，日本建築学会計画系論文集，No. 517, 45-51 (1999).
3．野﨑淳夫, 折笠智昭, 吉澤 晋: 開放型石油暖房器具からの今回の実測値は室内濃度指針値の範囲内であった。

VOC 発生, 日本建築学会環境系論文集, No. 591，31-35

また、Fan A、B(60 分値)は、それぞれ 29.51μg/m3、(2005)．

3

31.51μg/m であった。今回の実測値は室内濃度指針値の
範囲内で

64

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.6 室内環境におけるハウスダストの再飛散に関する挙動

室内環境におけるハウスダストの再飛散に関する挙動
東京工業大学

ハウスダスト

再飛散

〇鍵

直樹

粉じん

はじめに
室内において従来から対象となっていた浮遊粉じんに

ヤーで 1.2×10-3 m-1，濡れモップの使用で 2.0×10-4 m-1，4

ついては，建築物衛生法により粒径 10 µm 以下の粒子が対した。しかしこれは室の容積や歩行などを行った面積な象となっている。室内における浮遊粉じんの発生源につど が 評 価 さ れ て い な い 。 そ こ で Rosati2) ら が 次 に 示 す

いては，室内に堆積・付着しているものの再飛散，たばResuspension Emission Factor, E (µg/µg)を用いている。

名の歩行で 3.5×10-3 m-1 となり，歩行で最も大きな値を示

こ煙，ガス・石油系燃料の室内燃焼，そして大気の侵入などがある。現在は，空調機に装着されているエアフィ
𝐸=

ルタの高性能化による除じん能力の向上，住宅で使用さ𝑉𝐶𝑖
𝐴𝐿

れている空気清浄機の性能の向上及び室内において分煙，ここに禁煙が進んだことにより粉じんの発生が少なくなり，粉V：室容積(m3)じん濃度が低下の傾向となっている。

Ci：屋内浮遊粒子濃度(µg/m3)

一方，ハウスダストについては，一般的にハウスダス

A：歩行した面積(m2)

トアレルギーとの関連から，ダニの中体及びフンなどのL：表面粒子濃度(µg /m2)

アレルゲンを中心に，ペット，カビなどアレルゲンを指すことが多く，上述の粉じんよりも粒径が大きく，室内

この式においても外部から粒子の流入のない定常状態の床表面などに堆積した状態にある。堆積したハウスダを仮定している。Rosati らはカーペットの種類や環境中のストが再飛散して再び空間中に浮遊することにより，ま湿度・圧力条件を変更して，実験住宅と実験チャンバー

たは直接堆積したハウスダストを摂取することにより，

内にてカーペット上を歩行する実験を行った。この式は居住者の健康に影響を与える。

床面の粒子数と空気中の粒子数の比をとっており，実験

そこで本報告では，ハウスダストが空間中に再飛散す

による値は 5×10-5~4×10-1 µg/µg 程度の値をとった。

る現象に注目し，既往研究による評価方法とその挙動に劉ら 3)は無換気状態で粒子の流出入がなく，飛散した与える環境の影響について概説する。

粒子が瞬時一様拡散すると仮定し，再飛散量－沈降率＝
室内浮遊粒子の変化量とする物質収支式を，

ハウスダスト再飛散の評価方法
再飛散粒子の評価方法及び指標に関しては，次に示す

𝑀𝑑𝑡 − 𝑆𝑉𝐶𝑑𝑡 = 𝑉𝑑𝐶

ような様々な方法が提唱されている。

とし，これを解くことで，

Hambraeus ほか 1)によって用いられた Resuspension factor,
R (m-1)は次の式で表される
𝑀=
𝑅＝

𝑆𝑉(𝐶 − 𝐶0 𝑒 −𝑠𝑡 )1 − 𝑒 −𝑠𝑡として再飛散量 M (#/h)を算出している。

𝐶𝑖
𝐿

ここに

ここに

M：再飛散量(#/h)

Ci：屋内浮遊粒子濃度(#/m3)

t：経過時間(h)2

L：表面粒子濃度(#/m )S：沈降率(1/h)
V：室容積(m3)

この式においては屋外からの粒子の流入のない，定常

C：浮遊粒子濃度(#/m3)2

状態を仮定している。Hambraeus らは約 35 m の高さ 3.2 m，

Co：歩行開始時の室内浮遊粒子濃度(#/m3)

ビニル床の部屋に Staphylococcus aureus を散布し，各行動による Resuspension Factor を算出している。行動は床への

劉らは実験室内に粒子を散布した歩行路を設定し，そドライヤーの冷風吹き付け(10 分)，濡れモップでの掃除の上を往復した実験においてこの式を用いた。この式に(10 分)，4 名の歩行(30 分)を行い，それぞれの R はドライ

おいては床の表面濃度や面積を考慮せず，単純に再飛散

65

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.6 室内環境におけるハウスダストの再飛散に関する挙動
した粒子数のみを求めている。

ここに
V：室容積(m3)

前述の 3 つが屋外からの粒子の流入のない定常状態を仮

f：ステップ頻度(1/h)

定しているのに対し，屋外からの流出も取り込んだ式と4)

して，Ferro ら は Emission rate, S (mg/h)を用いている。

Aa：足の一歩あたりの接触面積
Ci：屋内浮遊粒子濃度(#/m3)
Co：屋外浮遊粒子濃度(#/m3)

𝑑𝐶
𝑆 = V ( + (𝑎 + 𝑘)𝐶𝑖 − 𝑎𝑝𝐶𝑜 )𝑑𝑡

t：経過時間(h)a：換気回数(1/h)

ここにV：室容積(m3)k：沈降率(1/h)
3

Ci：屋内浮遊粒子濃度(mg/m )p：侵入に関する係数(-)

3

Co：屋外浮遊粒子濃度(mg/m )t：経過時間(h)これは様々な条件を設定した小さなチャンバー内で機a：換気回数(1/h)

械を用いて靴を上下に動かした実験において使用されて

k：沈降率(1/h)

おり，その値は 1.0×10-7～1.0×10-3 程度となった。

p：侵入に関する係数(-)

このように，再飛散に関する評価には様々な式を用いた方法が提案されているが，そのどれもが動作の継続をこの式においては表面濃度や床面積を必要としない。

前提としており，一歩あたりに着目したものもほとんど

Ferro らは表面濃度の把握が困難な実住宅においてこの式ない。また面積については，再飛散が生じている面積がを用いて再飛散量を算出しており，PM5 粒子について木製

明らかでないために，床面積や靴裏の面積などを用いての床での 2 名の歩行時に約 1.4 mg/h，乾拭き時に約 1.0

いる，また個数濃度を用いたものと質量濃度を用いたもmg/h，掃除機の使用時に約 0.7 mg/h，1 名での歩行時に約のがあるが，それらの比較が容易ではない等の課題があ

0.5 mg/h となった(図 1)。

り，適切な評価方法を検討する必要がある。

単位時間当たりの飛散粒子個数を求めようとするもの
として Qian5)らは Resuspension rate coefficient, r (1/h)を使用している。式は以下の通りである。

𝑟=

𝑉 𝑑𝐶
( + (𝑎 + 𝑘)𝐶𝑖 − 𝑎𝑝𝐶𝑜 )
𝐴𝐿 𝑑𝑡

ここに
V：室容積(m3)
A：床面積(m2)
Ci：屋内浮遊粒子濃度(#/m3)
Co：屋外浮遊粒子濃度(#/m3)
t：経過時間(h)FF：1 階のリビングとダイニング BM：地下 BR：1 階の寝室

a：換気回数(1/h)

図1

各種行動における Emission rate4)

k：沈降率(1/h)
p：侵入に関する係数(-)

粒子再飛散に影響を及ぼす環境要因
床材の違いによる再飛散量の検討は多くの研究においこの式はチャンバー内で 52 名の実験者によって換気方てなされている。劉ら 3)の研究においては算出された 2 µm法や床種類を変更しながら 34 パターンの条件で歩行を行

以上の JIS 8 種粉体の再飛散量は合成樹脂シートに比べてう実験において用いられており，およそ 9.0×10-4~2.9×10-

タイルカーペットで約 20 倍もの値を示しており，また2

Tian ら 6)の研究においては 0.4～3.0 µm の粒径のアリゾナ(1/h)の値を示した。

テストダストにおいてはカーペットとフローリングやビ

また，歩行一回当たりの飛散量を求めようとしたものに Resuspension fraction, ra(-)が Tian ら によって用いられニルの硬質床との間にあまり差は見られなかったが，そている。

れ以上の粒径においてはカーペットでより再飛散が起き

6)

やすいといった結果が得られた。更に同じカーペット同𝑟𝑎 =士でもパイルの種類やパイルの密度によって Resuspension

𝑉 𝑑𝐶( + (𝑎 + 𝑘)𝐶𝑖 − 𝑎𝑝𝐶𝑜 )𝑓𝐴𝑎 𝐿 𝑑𝑡

fraction の値が違うことが示された。対して竹内らの研究 7)66

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.6 室内環境におけるハウスダストの再飛散に関する挙動
では，1.7 m 四方の小チャンバー内に花粉を模擬した石松

境における Emission factor は，高湿環境での古いカーペッ

子を散布し，チャンバー内を周回した際にワセリンを塗トにおける大きい粒子で大きく減少し，新カーペットにったカバーガラスに付着した再飛散粒子をカウントする

おいては高湿環境で Emission factor が増加したとしている。

と，飛散量はフローリング，畳，絨毯の順に多かったと

Qian らの研究 5)においては 30%程度と 50%程度の相対湿度報告している。石松子は粒径が 25～40 µm と粗大であり，で Resuspension rate の値に差は見られなかったと報告して粒子種や粒径などによっても床材による再飛散のしやすいる（図 5）。こうした湿度による再飛散挙動の違いは，さが異なってくると考えられる。また，床種類による再高湿であるほど表面張力が大きくなるためと考えられて飛散量の違いは，床面の粗さや床の柔らかさ，床の材料

いるが，新しいカーペットにおいては湿度が高くなるこなども原因であると考えられている。

とで，カーペット本来の電荷が中和し，実験中の静電気

2)5)

また Rosati ら や Qian らの研究ではカーペットの新旧

力が小さくなったためにより飛散が起こったと考察されによる違いも検討され，新旧により再飛散挙動が異なるている。

ことも示されている（図 2）。

歩行者の歩き方や歩く速度によっても再飛散量が変わ

表面濃度による影響について，まず表面濃度とは，床ってくる。入江ら 8)の研究では強弱 2 通りの歩き方によっ

材単位面積当たりの粒子の重量を示しており，これによて大幅に再飛散量が異なることが示された。また，Qian

る飛散量の違いについてもいくつか提言されている。劉らの研究 5)では，歩行者が違う場合に必ずしも歩行速度の3)2らの研究 では，0.1，1.0，3.0 g/m となるように JIS 8 種

増加によって Resuspension rate が増加するわけではないこ

粉体を散布した際には，横軸に表面濃度，縦軸に再飛散とが示されている（図 6）。そのために個々人の靴や歩き量をとると対数グラフ上で直線となったと報告されてい方がより大きな要因であるとしている。また，歩行者のる（図 3）。また Tian ら 6)の研究における 2.0 と 8.0 g/m2 の

体重に関係なく，重く速い歩き方をすることでより再飛

アリゾナテストダストについては，カーペットにおいて散を引き起こすことも示されている。

はその種類や湿度によらず表面濃度が高くなるほど
Resuspension fraction が低いといった結果が報告された。これは，Resuspension fraction は表面濃度で除すことで算出されるが，踏みつけている最中にカーペットに潜り込む粒子が存在し，飛散しえない粒子となることで飛散した粒子量に対して表面濃度がかなり大きくなったために，こうした傾向となったと考察されている。またフローリン
グ に おい て は 1 µm 以 上 の 粒 子に おける Resuspension
fraction は全て表面濃度が増えると増えている。こうした表面濃度の増加に伴う飛散量の増加は，表面濃度が低い
場合には粒子が単層で床面に対して付着しており，床へ天井から給気した場合

図2の付着力が大きいのに対し，表面濃度が高い場合には複カーペットの新旧による Resuspension rate5)層を形成し，粒子同士の付着力が働くことで床への付着力が弱まり，より飛散しやすくなると考えられている。
既往の研究において湿度によっても粒子の再飛散しやすさが大きく異なることが報告されている。Tian ら 6)の研究では，フローリングにおいては相対湿度 70%の環境下において 40%の時に対して全粒径範囲において大きく
Resuspension fraction の値が小さくなり，ビニール床については 1~5 µm の粒径範囲においては Resuspension fraction の値が小さくなったものの，それより小さな粒径においては 40%時と 70%時で大きな違いが見られなかったとしている。また，ループパイルカーペットとパイル密度が低い
カーペットにおいては湿度による Resuspension fraction の値に大きな違いがなかったが，パイル密度が高いカーペットでは 3～10 µm の粒径において 70%時に 40%よりも大きな Resuspension fraction の値を得たと報告している（図

図3

2)

4）
。Rosati らの研究 では 20%の低湿環境と 80%の高湿環

67

堆積量別再飛散量 3)

4.環境アレルゲン対策技術と関連課題
4.6 室内環境におけるハウスダストの再飛散に関する挙動

P1：55kg，1.8 歩/s で速く歩行 P2：70kg，1 歩/s でゆっくり歩行

図6

歩行方法による Resuspension rate5)

おわりに粒子再飛散現象についての既往研究では様々な評価手法が用いられているが，いずれも本研究のように一回当たりの足裏と床面の接触における再飛散量の評価には適しておらず，一回当たりの足裏と床面の接触における粒子再飛散の評価方法を考える必要がある。また，粒子再飛散挙動は床材，表面濃度，湿度，歩行者等様々な要因
によって影響を受けるとされている。
参考文献
1．A. Hambraeus et al. (1978) “Bacterial contamination in a modern
operating suite. 3. Importance of floor contamination as a sourceof airborne bacteria”, Journal of Hygiene, 80, 169-174.

Carpet HD：パイル密度が大きいカットパイルカーペット
Carpet LD：パイル密度が小さいカットパイルカーペット

2．J. A. Rosati et al. (2008) “Resuspension of particulate matter from

SDL：表面濃度

carpet due to human activity”, Aerosol Science and Technology,

図4

表面濃度別 Resuspension fraction

42, 472-482.

6)

3．劉瑜ら (1996) 「床吹出しおよび天井吹出し空調方式における床面堆積粒子の再飛散特性」, 日本建築学会計画系論
文集, 483 号, 49-54.
4．A. R. Ferro et al. (2004) “Source Strength for Indoor Human
Activities that Resuspend Particulate Matter”, Environment
Science & Technology, 38(6), 1759-1764.
5 ． J. Qian et al. (2008) “Resuspension of Dust Particles in a
Chamber and Associated Environmental Factors”, Aerosol Scienceand Technology, 42, 566-578.
6．Y. Tian et al. (2014) “A comparative study of walking-induced

図5

湿度による Resuspension rate

dust resuspension using a consistent test mechanism”, Indoor Air,5)

24 (6), 592-603.
7．竹内健一郎ら (2008) 「床面に堆積する粉体粒子の再飛散に関する研究(その 1) 床面の被覆が粉体粒子の再飛散に与える影響」, 日本建築学会大会学術講演梗概集, 875-876.
8．入江建久ら (1967) 「室内再発塵について(その 1 歩行による場合)」, 日本建築学会論文報告集・号外 514
9．J. Qian et al. (2014) “Walking-induced particle resuspension inindoor environments”, Atmospheric Environment, 89, 464-481.

68

5.要約と総括

要約と総括
東北大学
アレルギー
建築環境

健康被害
対策技術

汚染実態
総括

１．委員会の設置目的と本報告書の内容
本分科会は、2018 年 9 月に設置が認められたものである。アレルギー疾患は、有症率が世界的に増加の一途を辿り、その傾向は子どもで顕著である。その背景として、
無菌室環境で育つことにより免疫応答が過剰に活性化すること（衛生仮説）の他に、環境中のアレルゲンの増加が指摘されている。そこで、室内環境におけるアレルギ
ー問題を整理し、測定法や環境改善によるアレルギーの防止対策を学際的に検討するために本分科会が設置された。
本報告書は、各委員が専門の立場から最新の知見を持ち寄ってとりまとめられたものである。
緒言では、分科会設置の経緯と環境アレルギー研究の学術的背景が述べられている。学術的背景の中では、ア

抗真菌薬への耐性獲得の問題をはらんでおり、暴露からの回避が重要であり、学際的な取り組みが重要としている。
２．２

喘息と環境因子

喘息の発症・増悪因子に関してレビューしたうえで、喘息の発症に関係する環境因子としては、アレルゲンのみならず、喫煙や大気汚染も重要であること、増悪因子
としては室内ダスト中のフタル酸エステル類が関係することを述べている。また、喘息の発症と増悪を防止する
上では屋内外の環境を正常に維持管理することが重要であるとし、寝具類、ソファ、ペット類、暖房器具などの使用に関する注意点を示した。
２．３

化学物質の健康影響

化学物質については、次の 5 つ、即ちホルムアルデヒド、

レルギー疾患の増加の原因として、先に述べた二つの要

揮発性有機化合物（VOCs）、環境たばこ煙、MVOC、皮因以外にも、ウイルス感染、栄養欠乏、貧困、粒子状物

膚ガスである。ホルムアルデヒドは建材の接着剤などに質、揮発性有機化合物等が影響し、更にはこれらのアレ使用されシックハウス症候群の原因物質の一つとして考

ルギー疾患増加の要因が臓器障害、感染症、がん、発達えられた。建築基準法の改正でその使用に関して規制さ

障害等、多くの疾病や障害と関連することが指摘されてれたため、ホルムアルデヒドによるシックハウス事例はいると述べ、環境アレルゲンやアレルギー疾患憎悪要因を減らすことは、単にアレルギー疾患の予防だけでなく、国民の健康全般の増進に役立つとしている。

減少しているが、家具などから高い放散量が検出されるので留意する必要があるとした。VOCs は、塗料やその溶剤に由来するトルエンやキシレン、防虫剤・殺虫剤の成２．環境アレルギー増加の背景と要因
２．１○ 吉野 博分である p-ジクロロベンゼン、クロルピリホス、ダイザ

環境アレルギーによる健康被害と治療

2 章では、まず最近の環境アレルギー疾患の動向と題し、花粉、カビ、ダニ、微小粒子状物質の 4 つのアレルギー疾患要因を取り上げ、健康被害の概要について述べている。
花粉についてはスギとハンノキの花粉感作により咳嗽をジノン、天然由来のリモネンやピネンなどに分類される。
個々の物質は室内濃度指針値以下であってもすべての
VOCs を足し合わせると高濃度になる場合があることから、
全揮発性有機化合物（TVOC）濃度を目安として利用することは有用であるとしている。また、香粧品（香料や化引き起こし、更には口腔アレルギー症候群を引き起こす粧品）の健康影響について議論されているが、その実態こともあると述べている。カビについてはアスペルギル

解明が必要であること、プラスチックの可塑剤として添ス（麹カビ）を取り上げ、喘息患者においては、それに加されるフタル酸ジ-2-エチルヘキサン（DEHP）は、経皮よる感作が呼吸機能低下と関連することが国際的に報告

暴露、経口暴露が問題であり、コンクリートに含まれるされているとした。ダニについては、気管支炎喘息、ア

塩基性物質との作用による二次生成物質の健康影響も重

トピー性皮膚炎等よく知られた健康被害の他に、ダニが要であり、基礎研究の蓄積が必要であることを述べてい開封したお好み焼き粉等に侵入増殖し、それを用いて調る。環境たばこ煙に関しては、最近の「電子たばこ」、

理し経口摂取することでアナフィラキシーが誘発された「加熱式たばこ」は、副流煙がないことから「望まない例を報告している。微小粒子状物質については、呼吸機

受動喫煙」の防止に寄与する可能性があるが、一部製品

能低下と相関することを述べている。治療について、花の主流煙中には有害化学物質の存在が認められており、粉症に関しては、経口免疫療法と皮下免疫療法があるこ

種類・量について検証する必要があると述べている。次と、真菌アレルギーに対しては、全身性ステロイドや抗に MVOC は、カビなどの微生物に由来する VOCs である

真菌薬での治療を行うが、全身性ステロイドの副作用や69

5.要約と総括

が、最近では浸水被害を受けた住宅でも発生し、シック

３．１

カビ（真菌）

ハウス用症状の原因となっている。MVOC はカビを視認（１）カビ（真菌）できる以前の成長期に増加することから、濃度監視が健

まず、真菌に関しては、真菌アレルゲンの種類につい

康被害の予防に役立つ可能性があるとしている。最後のて解説し、建築環境における真菌汚染の実態について触皮膚ガスについてであるが、嗅覚に到達したときに「体れ、例えば住宅では浮遊真菌濃度が 30～2000cfu/m3 であ臭」として知覚され、そのガスによって周囲の人たちがること、一つ以上のアレルギー症状がある子供のいる住アレルギー様症状を起こす現象を PATM（People Allergic

宅では、1,000cfu/m3 を超える例が少なくなかったことを

To Me）症候群と呼ぶ。発生メカニズムの解明、拡散濃度示した。また、メタゲノム解析手法が実用化され、真菌の推定により PATM 現象の実態の解明が期待されるとした。 アレルゲンについても新たな知見が得られることが期待
２．４

衛生仮説とエンドトキシンされることを述べている。真菌アレルゲンの対策として児童のアレルギー疾患が近年、増加している原因としは、温湿度制御による増殖の抑制、換気と捕集による希て衛生仮説が議論されている。衛生仮説は、乳幼児期の釈と除去が重要であることを示した。

汚染因子への暴露により、成長期にアレルギー疾患にか（２）カビと住まいかりにくくなるという説であるが、その原因物質として住まいにおける主要なカビと特徴について示し、空中エンドトキシンが注目されている。エンドトキシンは、のカビ数は、梅雨時と秋雨時に高くなる二峰性を示すこ

微生物（陰性グラム群生物）の細胞壁成分であり、細胞と、カビ種は乾湿の影響を受けること、カビ分布とカビ壁の破壊により放出される物質である。報告では環境中

数は住まい方や構造に依存することを述べた。また、アのエンドトキシン濃度について述べられているが、暴露

レルギーと関わるカビの特徴として、カビ種、カビ形態、量と免疫調整能力との関係などは今後の課題としている。 カビ量、生死細胞などがあるが、これらのアレルギーへ
２．５

ウレタン樹脂の健康影響の影響に関しては今後の研究が必要であることを指摘し身の回りの様々な生活用品には、ポリウレタンが使わた。

れているが、その樹脂が切断、摩擦、静電気、汗等によ

３．２って分解しイソシアネートが発生する。アレルギー疾患

住宅のダンプネスと浮遊真菌濃度並びに温湿度を有する患者のイソシアネート IgE を調べたところ、陽性

湿度が高く結露・カビが発生していることをダンプネ

者数（0.34 以上）が 10.9%、0.1 以上は 17.4%であった。まスと呼ぶが、そのダンプネスの程度と居住者の健康とのた、アトピー性皮膚炎例で上昇する傾向にあり、重症例関連に関する調査報告である。

で値が高くなったことから、イソシアネートがアトピー

児童にアレルギー症状がみられる世帯（ケース群）と性皮膚炎の悪化に関与していることを示唆しているとし症状が見られない世帯（コントロール群）それぞれ 5 世帯た。

を対象として浮遊真菌濃度を 1 年間測定した結果、ケース

２．６

新型ウイルス感染症について

群では絶対湿度が高く、浮遊真菌濃度も高いことを明ら

新型コロナウイルスは、飛沫によりヒトの鼻粘膜など

かにしている。また、119 件を対象とした室内温湿度の測に付着し感染する。この飛沫感染以外にも、飛沫から水定からは、ダンプネスのランクが高いほど団らん時の居分が蒸発し一部は飛沫核となって空気中を浮遊し、空気間と寝室の相対湿度が高いことを述べている。
３．３東日本の住宅 60 軒の室内における MVOC 類濃度感染する。これを避けるためには適度な換気が重要である。

とダンプネス指標

新型コロナウイルス感染が重症化する因子は年齢であインターネットアンケート調査対象者から東日本で子る。その理由は不明な点が多い。それ以外には、基礎疾

供のいる世帯 60 軒を選び調査した結果、ダンプネス指標

患として、がん、慢性腎疾患、慢性閉塞性肺疾患、心臓がランク１から４へと重篤になるほど、MVOC の多くの疾患、等である。気管支喘息は含まれていない。また、物質で濃度が高くなっていたこと、カビが目視された居遺伝子が関与しており、重症化したヒトとの比較により間では、酢酸イソブチル、2-メチル-1-ブタノール、3-メチ

ABO 血液型を決める遺伝子が異なることが明らかとなっル-1-ブタノールの濃度が、カビが目視されなかった居間

た。

よりも有意に高かったことなどを報告している。

最後に、新型コロナウイルスの流行は、多くの人が罹

３．４

患、もしくはワクチン等による免疫を獲得することによ

よる防除ってのみ、終了すると思われると述べている。

室内環境ダニアレルゲンの実態と環境整備にダニに関しては、まず、ダニアレルゲンに対する特異３．環境アレルゲン（カビ、ダニ、スギ花粉）の現状と的抗体を用いることによって、ダニ主要アレルゲン量を介入調査

免疫学的に測定することが可能になったことを述べてい70

5.要約と総括る。この方法を用いて、住宅における様々な状況においアスペルギルス特異性 IgE 抗体価を測定した。その結果、て測定を行った結果、Der 1 と Der 2 のアレルゲン量は、6 年間の喘息有病率は 21.6～28.0%、喘息と診断した住民

床よりも布団に多いこと、布団の上げ下ろし時におけるのダニ特異的 IgE 抗体の陽性率は 2014 年 36.0%、2019 年

空気中のアレルゲン量は、居間よりも 1,000 倍であったこ

48.3%であり、仮設住宅の入居期間と正の相関が認められと、新しい布団を使用すると睡眠中の空気中アレルゲン

たことを示した。また、3 年間以上の経過を追跡できたは顕著に減少したことなどを示した。また、携帯用個人

202 名を対象として IgE 抗体価とダニアレルゲン Der1 を測

サンプラーを用いて 5 日間測定したところ、新しい布団に定した結果、一度は喘息と診断された 72 名のうち、最終

変えることにより空気中のアレルゲン量の大幅な減少が診断が非喘息と分類された群では、発症後に環境整備を再確認されたことを述べている。次に毛布のダニアレル

励行することにより、寝具 Der1 量が減少し、IgE 抗体価がゲン防除に関しては、大型家庭用洗濯機による丸洗いの低下する症例が見られたことを報告している。

方が、ドライクリーニングよりも効果的であること、抗３．７

ダニ布団は、普通の布団に比べて空気中アレルゲン量や小児アレルギー患者宅における環境整備によるダニ回避と症状改善効果

布団中のダニ数が大幅に少ないことなどを示した。最後

埼玉県内に居住する小児アレルギー患者家庭 16 家屋をに対策を検討する上で空気中アレルゲンの粒子径やその対象に、ダニ回避のための 4 つの寝具対策をそれぞれ 4 家減衰を知ることが重要であることから、その測定結果を庭で実施し、介入前、介入 4 か月後、介入役 1 年後に、ダ示した。

ニアレルゲン等の調査と改善状況のアンケート調査を実３．５ ネコ飼育住居の壁面付着ネコアレルゲン調査

施した。その結果、介入後では採集塵、ダニ数、ダニア

ペットアレルギー防除の観点から、ペットアレルゲン

レルゲン量（Der1）が減少していること、4 つの寝具対策の発生源である飼育ペットに対する対策と共に、室内ので比較すると、「炭入りスノコマット＋新布団」（A グルー

アレルゲン量とその分布を把握することは重要である。

プ）と「高密度繊維防ダニ布団カバー」（B グループ）のネコアレルゲンは粒径が小さく沈降しにくいことから、家庭では、集塵量とダニアレルゲン量が介入後に著しく

築後 9 年、ネコ飼育歴 9 年の 2 階建て戸建て住宅において減少し、「布団のクリーニング丸洗い」（C グループ）と床面と同時に壁面に付着したネコアレルゲンを測定した。 「寝具専用掃除機で週一回除塵」（D グループ）の家庭でその結果、リビングルーム、ダイニングルームを含む壁は、その傾向は見られなかったことを報告している。

16 面のすべてで Fel d 1 が検出され、リビングルームではまた、アレルギー症状については、1 年後に全体の 50%

86.8～914.8ng/filter の値であったこと、床面のネコアレル

以上で改善されたこと、グループ別では、A グループではゲン量が多い部屋では、壁面拭取ネコアレルゲン量も多４患者すべてが顕著な改善を示したが、その他のグルーい傾向であったことを明らかにした。従って、壁面のアプでは改善を示したものが１名、ほぼ改善されたものが 1

レルゲン量に関しても対策の上で注意する必要があるこ名であったことを報告している。

とを述べている。
３．６

３．８

東日本大震災被害者の環境アレルギーの実態

各種の住宅におけるダニ・カビ等の調査（１）仮設住宅における真菌と温熱環境
福島県南相馬市の応急仮設住宅 34 軒の室内において、と対策

冬季（2012 年 1 月）
、夏季（2012 年 7 月下旬、2014 年 9 月（１）小児アレルギー疾患に対する環境整備介入効果の検証上旬）に、浮遊真菌濃度などを測定した結果、室内浮遊

石巻市の小学校 2 年生 1109 名を対象とした調査では、真菌の平均濃度は、2012 年冬・2012 年夏・2014 年夏に寝具の Der1 量が神奈川県の成人喘息患者のそれよりも 81200・1700・2100 CFU/m3 で、1,000 CFU/m3（日本建築学

倍高い値を示しており、震災後の住環境変化が間接的に会規準）を超過した住宅の割合は、47%、71%、63%とな影響を及ぼしていることを述べた。また、防ダニシーツっていた。19 軒の室内における温熱環境に関するアンケを使用し、保護者を対象として環境整備指導を行った 17

ート調査によれば、室温に問題がないという回答だった

名の寝具の Der1 の値が指導前後で有意に減少し、アレル

住宅は、冬は 50%、夏は 80%だったのに対し、室内の湿度

ギー疾患の症状も改善したが、指導しなかった 17 名の寝に問題がないという回答だった住宅は、冬は 20%、夏は具 Der1 には有意差が無かったことを示し、環境整備介入

90%であった。室温測定からも裏づけられた。

の効果を検証している。

（２）震災後避難していた住宅における室内真菌濃度
居住制限区域内にあった福島県南相馬市の住宅 6 軒にお（２）住環境変化と高齢者のダニアレルゲン感作
石巻市の応急仮設住宅に在住歴のある高齢者（166 からいて浮遊真菌濃度とハウスダスト中の真菌濃度を測定し371 名で検査年によって異なる）を対象に 2014 年 6 月からた結果、夏季・冬季共に、震災後の帰宅頻度が多い住宅

2019 年 7 月まで検診を実施し、血清中コナヒョウヒダニ・

ほど室内の真菌濃度が低かったこと、数軒で発がん性の71

5.要約と総括

オクラトキシンを産生する Aspergillus section Circumdati

準法では常時機械換気が規定されたことを述べている。

(Aspergillus ochraceus)が検出されたことを報告している。

機械換気設備の運転時には隙間通気性状が空気質に及（３）福島の帰宅困難地域における住宅室内のハウスぼす影響が大きいことから、詳細な実験や数値計算を実ダスト中のダニ・カビ・エンドトキシンに関する研究

施し、例えば、内外差圧によって壁体内から居室への侵

24 軒 の 住 宅 の ほ と ん ど で 、 Aspergillus penicillioides,

入量は左右されるが、在来木造軸組構法では、縦の経路

Aspergillus section Restricti, Cladosporium spp., Penicilliumが顕著で、第３種換気の場合には、床下から外壁及び天spp., Wallemia sebi が検出され、濃度は低いものの、68%の井裏を介して２階の居室に侵入する経路が顕著であり、住宅で発がん性のオクラトキシンを産生する可能性のあ

壁体内のホルムアルデヒドなどの汚染物質が入り込むこる Aspergillus ochraceus も検出されたこと、ダニアレルゲとを明らかにした。

ンは排泄物由来（Der 1）・虫体由来（Der 2）共に 20-63 μ

また、化学物質の使用抑制に伴うカビ数の増加を念頭

m の粒子で最も高かったこと、エンドトキシンはダスト粒に置き、バスユニットを含む構造模型の床下空間でカビ径が大きくなるほど濃度も高くなっており、大きなダス胞子を発生させ、第 3 種換気時のカビの室内への侵入率をト粒子には植物・動物など有機物の欠片が多く、付着す

測定した結果、室内減圧によって室内に侵入することをる細菌が多いことが原因の可能性があることなどを報告明らかにした。

している。
３．９

４．２
スギ花粉の実態と対処法

アレルギー対策のための全空調館住宅の評価

アレルギー対策を目的として開発された空気清浄機能

スギ花粉に関しては、まず花粉の計測方法として、花を搭載した全館空調住宅を対象に、詳細な測定を 2017 年

粉の捕集方法、定量法について述べた後、室内の花粉量

5 月～6 月に実施したところ、空気清浄機の通過後の場所の測定結果が紹介され、床面の落下量は、多い順に①常における浮遊微粒子濃度が、清掃後はゼロであることを時開放している場所、②窓際、③それ以外の室内内部、確認している。また、同様の住宅 33 世帯を対象として、の三つの場所に分けられること、窓際での落下量は、屋アレルギー症状との関連を調査したところ、転居後７か

外の 1/10、室内内部は約 1/100 であることを示した。次に月以上経過した時点では、浮遊微粒子濃度、浮遊真菌濃室内で干した寝具の表面の付着量は、採取した粉塵のア

度、ダニアレルゲン量がいずれも転居前に比べて有意にレルゲン量を花粉粒子に換算した結果、1cm2 当たり平均低下したこと、アレルギー症状を示す活性化 CD4+T 細胞

0.6 個、最大 1.6 個であったこと、寝具を 5 回叩いて花粉比率も有意に低下し、改善されたことを報告している。

を落した場合には、4 割から 5 割に減少したこと、寝具の４．３

空気清浄機の除去性能

付着量は屋外濃度との相関係数が 0.7 と高いことを述べた。 （１） 超微小粒子（UFPs）
更に、布製品の洗濯物を干した場合、屋内で干した場合

市販の HEPA 又は準 HEPA フィルターを搭載した空気清には屋外よりも 1/10 程度減少できること、表面がツルツ

浄機３台を対象として、大型ステンレスチャンバーを用ルした化学繊維の衣類であれば、1/5 に抑えることが可能

いて塩化カリウムを試験粒子により性能評価を行ったとであることを示した。

ころ、どの機種においても 20 分間の運転で 95%以上、濃次に家庭用空気清浄機の除去性能に関する実験の概要

度が減衰したことを示し、50nm 程度の超微粒子を高効率が紹介され、結果として、ある機種は 30 分後に初期濃度で除去する能力があることを明らかにしている。

に比べて花粉濃度が 6%以下まで低下し、微小粒子（0.3～（２） 真菌0.5μm）に対して有効な機種も確認されたが、機種によ

市販の準 HEPA フィルターを搭載した空気清浄機を対象る差が大きいことが明らかになったことを述べている。

とし、アオカビを使って、大型ステンレスチャンバーの最後に掃除機による清掃の効果について実験結果を示し、 中で除去性能を試験している。その結果、空気清浄機のカーペットに掃除機をかけた場合、1 回目の集塵量率は約

運転開始から 9 分後には、チャンバー内の真菌濃度は初期60%であり、5 回吸引後も約 25～30%、粉塵が残留するこから約 94 ％減衰し、本空気清浄機が真菌汚染対策としてと、畳の場合には 1 回目で集塵量率が約 90%、三回目で有効なことが認められた。同時に測定した粒子濃度とは96%であったことを示した。

強い相関のあることも判明した。

４．環境アレルゲン対策技術と関連課題
４．１

４．４

市販マスクろ材の花粉捕集効果

住宅の空気質維持のための換気対策

不織布、布、PP(ポリプロピレン)を材料とする３種類のまずシックハウスに関する研究の経緯について触れて市販マスクの花粉対策としての有効性について、暮らし

おり、シックハウス対策の基本は、化学物質の発生量抑の化学研究所の試験装置も用い、石松子（30～40μm）を制と換気希釈であり、省エネルギーと室内環境の快適性

試験対象粒子として使い試験した。その結果、3 回の試験の向上のために気密化が進められたこと等から、建築基の平均捕集効率は、99.3%、90.8%、97.6%であることを明72

5.要約と総括らかにした。

ついて言及している。

石油ストーブからの VOC 発生

４．５

ダニについては、防ダニ布団、シーツ・カバー、炭入

家庭用暖房器具である反射式石油ストーブ 2 台、石油ファりスノコマット等の有効性が綿密な調査によって明らか

ンヒーター2 台を対象として、実験用大型チャンバーを用にされている。関連してハウスダストの再飛散について

い実居住状態を想定した条件のもとに室内 VOC 濃度を測は、精度の高い予測法の開発が必要であると指摘された。

定した。その結果、1 時間の使用時間の範囲では、トルエ

花粉については、寝具の叩きの効果や表面がツルツル

ン、キシレン、エチルベンゼンの濃度は、室内濃度指針

した化学繊維の衣類では付着が少ないこと、家庭用空気よりも小さな値を示した。しかしながら、TVC 濃度につ清浄機や掃除機による清掃の効果について明らかにされいては、2 台の石油ファンヒーター共に、指針値を大幅にている。

超過した。その中でノナン、デカン、ウンデカン濃度の喘息を防止する上では、アレルゲンのみならず、喫煙上昇がみられた。
４．６

や大気汚染も重要であり、室内ダスト中のフタル酸エス

室内環境におけるハウスダストの再飛散に関

テル類も関係すること、寝具類、ソファ、ペット類、暖する挙動

房器具などの使用に関する注意点が示された。関連して、
石油ファンヒーターは燃焼時に室内の TVOC が指針値を

ハウスダストの再飛散に関する評価方法に関する報告

大幅に上回ることが報告されている。

である。ハウスダストは床に堆積した状態から、歩行なアレルギー対策用の空気清浄機能を設置した全館空調

どの刺激によって舞い上がり、健康被害につながること

住宅での調査では、アレルギー症状が有意に低下したこが懸念される。再飛散は、床材、表面濃度、湿度、歩行とが報告されている。また、HEPA フィルターを搭載した

速度などによって影響を受けることから、いくつかの予

空気清浄機の試験結果から、超微小粒子やカビの除去に測式が提案されているが、まだ十分ではない。今後は、効果のあることが報告されている。

一回当たりの足裏と床面の接触による再飛散の精度の高

その他、東日本大震災に関連して、応急仮設住宅、居い予測法の開発が必要であるとしている。

住制限区域の住宅、帰宅困難地域における住宅の室内で

５．総括のカビ・ダニ等の詳細な調査結果も報告されている。

本報告書は、環境との関わりにおけるアレルギー疾患

以上、課題はまだまだあるものの、実証的な研究からの実態、その原因、対策等に関して、これまでの研究には多くの貴重な知見が得られてきており、それらの知見基づいて、それぞれの専門の立場から論述したものであに関しては、学会の提言としてとりまとめ、アレルギーる。

疾患の環境的な対策として一般に公開することが望まれアレルギーの原因となる環境的要因として、ここでは、 る。また、今後の課題についても明確にして、分科会内
カビ、ダニ、花粉、揮発性有機化合物、環境タバコ煙な

部でプロジェクトチームを作って対応することなどが期

どが取り上げられ、実態や健康被害に関して解説されて待される。

いる。カビに関連して、カビ種、カビ形態、カビ量、生死細胞などとアレルギーに関しては今後の研究が必要であるとされた。また、香粧品の健康への実態解明、フタル酸ジ-2-エチルヘキサンのコンクリートに含まれる塩基性物質との作用による二次生成物質の健康影響についての基礎研究が必要である。
近年、注目すべき物質としては、皮膚ガス、衛生仮説に関連するといわれているエンドトキシン、ポリウレタ
ンに含まれるイソシアネートが取り上げられ、その現状や健康影響が議論された。皮膚ガスについては、発生のメカニズム、エンドトキシンについては暴露量と免疫調整能力との関係が今後の課題であると述べられている。
アレルギー疾患を防除する方策については具体例が示され、カビについては、温湿度制御による増殖の制御、換気と捕集による希釈と除去が重要であることが述べられた。換気については、壁体内のホルムアルデヒドや床下のカビが壁体の隙間を経由し室内に侵入する可能性に73