2感染症指定医療機関の取り組み

新型コロナウイルス感染症病棟設立と運営〇田中
地方独立行政法人優子・藤原

神戸市民病院機構

のり子

神戸市立医療センター中央市民病院

1. はじめに2020 年 3 月～2021 年 11 月末までに 1041 名

神戸市立医療センター中央市民病院(以下、の入院患者を受け入れた。そのうち軽快退院「当院」という)は、神戸市中央区に位置する患者は 915 名であった。入院患者のうち、人768 床の地域支援病院であるとともに、災害工呼吸器管理を必要とした患者数は 239 名で拠点病院としての役割も担っている。当院にあった。特に第 4 波は、神戸市内の重症患者おける COVID-19 との闘いは、2020 年 3 月 3が急増し、集中治療管理を必要とする患者の日、神戸市 1 例目の陽性患者受入れから本格病床が逼迫した。B 棟も看護体制を変更し、的に始まった。最初は、感染症病棟で受け入26 床の集中治療病床を準備した。

れを開始したが、重症者が増加し、救急集中治療室(以下、「EICU」という)も受け入れ病棟に運用を変更した。
入院受入れを行って約 1 か月後の 2020 年 4
月 9 日、院内クラスターが発生した。新規入院の停止・手術制限など医療機能がほぼ停止する状況になった。
このことがきっかけで、通常診療と COVID19 患者への医療提供を両立するために、診療場所を分離したほうがよいのではないかとい3. 臨時病棟の看護体制う議論が交わされるようになった。議論の結集中治療管理が必要な患者に対しては、患果、神戸市の補助を受け、敷地内駐車場に、

者 1～2 名に対し看護師 1 名の配置、重症～中集中治療管理を必要とする患者に対応する A等症の患者に対しては、患者 4 名に対し看護棟 14 床と重症～中等症患者に対応する B 棟師 1 名の配置を行った。
A 棟は、EICU と総合集中治療室（以下、22 床の臨時病棟が 11 月 8 日オープンした。

「GICU」という）の 2 部署の看護師を中心に配属し、B 棟は感染症病棟の看護師を中心に配属した。これらの体制を中心に考えながら、応援体制を整備した。
応援体制は、その時の患者数や重症度の状況により従来の考え方にとらわれず整えた。
例えば中等症の入院患者が多い場合は、一般
2. 入院患者の推移病棟に応援を要請し、集中管理を要する患者− 31 −

が増加した場合は、救急病棟に応援を要請し運営基準、運営マニュアル、新型コロナウイルた。

ス感染症看護基準、看護計画、業務手順の作成

2021 年 5 月は、集中治療管理を要する患者を行った。

が増加し、最大 200 名の看護師が新型コロナ

また、当院は PFI 事業を導入している。医療

ウイルス感染症専用病棟で勤務した。

職が、本来業務に集中できるように、PFI 事業

また、5 月 4 日から 6 月 30 日までの 2 か月として依頼している食事・物品・検体等の運搬間に、16 都道府県から 20 名の応援看護師に業務、滅菌洗浄業務、清掃業務、警備等の業務支援を頂いた。心から感謝している。慣れなを、臨時病棟でも同様に実施できるように整えい環境で、感染対策の技術から高度な看護実た。

践まで尽力していただいた。応援看護師ひとり一人の真剣に取り組む姿が、スタッフの心

5. 運営開始後の医療・看護へエールとなり、当院看護師のチーム力向上

重症 COVID-19 患者に対し、高流量鼻カニュに繋がる貴重な経験となった。

ラ酸素療法による治療や、人工呼吸器管理、腹臥位療法、V-VECMO を実施した。

4. 臨時病棟設立決定後からの準備
設立決定後、「臨時病棟の運営に関する検討
ワーキング」が開始になった。看護部からは、主幹看護師 1 名と主任看護師 1 名を臨時病棟の看護管理者に任命し、その 2 人がワーキングに参加した。
ワーキングでは、臨時病棟の図面・診療体制・病棟運営・環境整備について検討を行った。

重症 COVID-19 患者は、まず高流量鼻カニュ

図面作成から稼働開始まで準備期間は約 3

ラ酸素療法で管理を開始している。COVID-19か月であった。図面作成段階では、限られた敷患者の特徴として呼吸困難感や呼吸促拍の増地・建物で、本館同様の医療が提供できる環境

強を伴わないことが多く、急激な呼吸状態の悪を整え、快適に過ごせる入院環境を検討した。

化をきたすことが多い。適切なタイミングを逃診療体制は、COVID-19 患者が、基礎疾患の増さず挿管できるように、アセスメントを行う必

悪や合併症により、侵襲的治療が必要となるこ要がある。しかし、通常は、呼吸音の聴取を行とを想定し、手術室、血管造影検査室、内視鏡

い痰の貯留など観察できるが、聴診器を用いる治療室等と話し合い、必要物品や手順、患者搬ことができない。視診、触診やモニターの値、送経路を確認し、マニュアルを作成し、シミュ検査データー値を総合して判断しチームで情レーションを実施した。

報を共有しケアに繋げた。

病棟運営は、チームづくりが鍵になると考え

また、重症 COVID-19 患者は、長期間の人工た。そのため準備期間中に、合同チームで働く呼吸器管理や副腎皮質ステロイド薬の投与、体EICU と GICU のスタッフからコアメンバーを選格の特徴などから人工呼吸器関連肺炎や皮膚定し、臨時病棟の管理者と一緒に話し合いを行トラブル・褥瘡を起こしやすい。それらを予防った。話し合いの中で、イメージを作り上げ、するために、体位の管理・口腔ケア・去痰援助・他のスタッフとも共有してもらうようにした。

全身の清潔ケアを積極的に行った。

そして、話し合い内容を反映させながら、病棟− 32 −COVID-19 患者だからできないのではなく、標準ケアをきちんと行う。それを意識して取り6. 運営上の課題組んだ。

神戸市内の患者発生数や重症患者数によっ不安へのケアも積極的に行った。特に挿管前、て病床運用が度々変更になるため、混乱が生じ死の不安を表出する患者も多い。そばに付き添ることがあった。変更内容の根拠等をスタッフい、話を傾聴し見守るケアを実施した。家族とに速やかに伝達し、方向性を共有し、混乱が起LINE 面会を行い、挿管までに話す場を設けるきないように今後も情報共有を速やかに行っなど不安の軽減に努めた。ていく必要がある。

さらに、家族ケアは、まず家族に患者の状況また、職種や部署が違う職員が、様々な手順を伝え、不安を軽減できるように努力した。家や経験、考え方、価値観を 1 つの部署に持ち寄族は重症化してしまった患者の病状や、様子がって働くため、コミュニケーションエラー、イわからず混乱しているうえに、自らも濃厚接触ンシデントが発生しやすい状況であった。さら者と認定されるなど、精神的に追い詰められてに、お互いの手順や考え方に疑問をもち、摩擦いることが多かった。医師から電話で病状説明が生じることがあった。慣れない環境で、一定を行うことに加え、看護師も電話面談を行った。

期間ごとに交代して働いているからこそ、お互闘病の様子を説明し、家族の疑問や不安を聴く

いの状況を知り、理解しようと努力することがなど定期的に電話面談を実施した。WEB 面会や大切である。それぞれの立場から、感じ、考え自宅からの LINE 面会も計画的に実施した。最たことが素直に言える、相手の話を聴けるなど後の看取りの時期には、患者との直接面会も実お互いを尊重したコミュニケーションがとれ施した。また、院内の重症患者家族支援チームるチームとなるように看護管理者として働きに家族支援の介入を依頼した。家族への心理的かける必要がある。そして、合同チームで働くな支援や意思決定支援、社会資源活用の支援なことは、スキルアップや成長につながると考えど家族を多職種が協力して支えた。

られる人の育成に管理者として今後も取り組

第 3 波以降、治療効果が得られず呼吸状態のみを行いたい。

改善が見込めない場合は、緩和医療を検討しなければならない事例も多く発生した。看護師は、

７．最後に呼吸状態が悪化する中、処置や検査が、患者の常に状況が変化する中、COVID-19 患者の看苦痛をさらに増加させているのではないかと護に直接携わる看護師だけでなく、すべてのいうジレンマを感じることがあった。週１～３職員が協力し乗り越えてきた。想定外のこと

回多職種カンファレンスの中で、そのジレンマが起きる中で、今何ができるか他の方法はなを多職種と共有し、ケア方法を再検討した。主いか、最善は何かなど考えに考え抜いて前に治医や救急科医師からは、患者の治療効果や今進んできた。まだしばらくこの戦いは続くと後の方向性、患者の予後について、理学療法士思われる。職員一丸となり乗り越えていきたからは筋力やリハビリの現状を伝える等多職いと考える。

種で議論しながら患者にとって最善の医療について話し合いを行った。

− 33 −

兵庫県新型コロナウイルス感染症拠点病院としての取組み―看護体制について―

○淺田

弘子

兵庫県立加古川医療センター

１．はじめにし 97 名体制とした。特に第 3 波では高齢患者

当院は第１種感染症指定病院であり、2020が多く、認知機能が低下した患者のケアや日年 4 月に兵庫県における新型コロナウイルス常生活援助へのケアなどで多くの人員が必要

感染症拠点病院の指定を受け、現在までにとなった。そのため全看護師を対象に感染症

COVID-19 患者の中軽症及び重症患者 1171 名

病棟での対応研修を実施し、一般病棟・手術の受入れを行ってきた。当初は開院以来、訓室・初療室からのリリーフ体制を確立させた。

練以外に感染症病棟での実践経験のないまま、体制を整備するにあたり、病棟の再編成を何感染症患者への対応を行うこと、未知のウイ度も繰り返すこととなった。その中で感染病ルスへの大きな不安に苦戦する日々であった。

棟を担当する病棟スタッフの負担は勿論であ感染者の増加に伴い受入れ病床を拡大し、中ったが、一般病棟は、閉鎖した病棟の診療科軽症病床では一般病棟 8 病棟のうち 4 病棟をを引き受け、新たな領域の看護を行うこと、閉鎖し最大 80 床の受入れ体制とした。また重感染症病棟に配置されていた新人看護師を一症病床は、3 次救急を受入れるための救命救般病棟へ再配置し育成を行うことなど、一般急センター（ICU・HCU）を閉鎖し、重症病床病棟のスタッフへも大きな負担があった。そを確保した。また 2021 年 4 月には敷地内にれらを軽減するために、新たな領域の経験者

12 床の重症コロナ病棟が供用開始され、院内のスキルリリーフを実施し、再配置した新人の病床を含め合計 20 床で受入れを行った。こ看護師への支援は、元の病棟看護師長・実地の受入れ体制を整えるためには多くの課題が指導者が定期的に面談や声かけ等を細やかに山積し、中でも看護師の人員配置は重要課題行った。

であった。当院で 100 床の受入れ体制を整備

重症患者は、第 1 波～3 波では重症病棟 2するには、院内の看護師の配置だけでは困難病棟（ICU・HCU）で受入れを行った。重症患であった。そのために拠点病院の指定を受け者対応は当初、患者 1 人に 1～1.5 人の看護師た当初より、他の兵庫県立病院から多くの応配置を必要とし、そのために、院内の人工呼援看護師の派遣が行われ、その役割を果たす吸器管理経験者の多くを（最大 18 名）重症病ことができた。

床へ配置した。第 3 波の中、重症コロナ病棟

２．受入れ病棟における人員配置についての開設が決まり患者受入れと並行し、看護師

１）院内体制長・看護師長補佐が中心となり運用・備品整中軽症の病床は感染症病棟と同フロアの 2

備・オリエンテーション計画など準備を進め病棟を閉鎖し、72 名の体制で開始した。そのた。第 4 波の慌ただしい中、4 月 15 日には県後、最大時は前述の病棟以外の 2 病棟を閉鎖

立病院からの応援派遣のスタッフを含め 96 名

− 34 −

体制で重症コロナ病棟 12 床の運用が開始され３．まとめた。

この経験したことのない状況下で、看護体

２）県立病院からの応援派遣制を整えるにあたり「情報を共有する」こと

第 1 波より現在に至るまで、表 2 に示すとの重要性を実感した。第 1 波～3 波までは前おり多くの志高いスタッフの応援派遣があり、任の看護管理者の指揮のもと、看護部が一丸困難な状況に対応ができた。他の県立病院でとなり取組んだ土台があり、特に病棟編成等も COVID-19 患者の受入れが行われていたが、はある程度予測や準備はできていると感じた。

拠点病院としての役割発揮ができるよう、「全しかし、病棟の閉鎖及び再開など体制の変更県立病院で対応する」と力添えをいただいた。にはスタッフの不安を拭い去ることはできな

派遣応援の調整は、兵庫県病院局と兵庫県立いと考える。その事を踏まえ、組織で決定さ病院看護部長会で協議が重ねられた。特に派れたこと（されること）を可能な限り早期に、遣スタッフ支援については、派遣元病院と連そして自身の言葉で直接伝えることを心がけ携し、定期的な派遣元病院での面談が行われ、た。

モチベーションを保ちながら従事できたと考える。

拠点病院として役割を果たすため、当院のスタッフ及び全県立病院の使命感のもと、また多くの方の励ましや支援により、幾度の難局を乗り越えられた。そのことに心から感謝すると共に、今後も兵庫県の最後の砦として万全の受入れができるよう取組んでいきたい。

表 1 感染病棟（重症・中軽症）の看護師配置状況（人）＊受入れ患者数は新規患者数であり院内で重症化した患者数は含まない

表 2 県立病院からの応援派遣看護師の状況（人）− 35 −COVID-19 重症・中等症患者の受入れと看護マネジメント―兵庫県立尼崎総合医療センターの取組み―○宮原明美・大西美樹・三浦智恵

兵庫県立尼崎総合医療センター【当院の概要】＜表１＞

当院は、阪神地域の中核病院として、高度専門・救急医療を中心とした医療を提供している。

【組織の方針と情報共有】
当院の方針として、コロナ患者の受入れと、地域の中核病院として高度専門・救急医療を【新型コロナウイルス感染症患者の対応】

継続して提供することの 2 つを柱とした。こ令和 2 年 3 月 1 日、兵庫県初の新型コロナれまで経験のないコロナ患者の受入れを安全ウイルス感染症患者(以下コロナ患者)を受入かつ効率的に行うため、毎日、院長を筆頭とれ、兵庫県において、重症者等を対応する「新し、診療部、看護部、事務部門をメンバーと型コロナウイルス感染症重症等特定病院」にする「定例コロナ会議」を開催し、情報共有、指定となる。令和 3 年 9 月末時点での受入れ

病床調整、人員配置、感染防止対策、備品調

患者数は 1098 人となった。確保病床数は、最達・調整等を検討した。これらの決定事項は、

大時 46 床、内訳は重症病床 10 床、中等症 36

タイムリーに看護師長を中心に共有し、ケア床（小児 3 床含む）であり、特に第 3 波からに必要な機器等、現場の声に可能な限り迅速は患者数の増加と同時に呼吸管理を要する患に対応した。また全職員へは、新たな情報や者と高齢患者の増加、第 4 波ではさらに重症取り組みについて、主に電子カルテ掲示板を度が高く ICU 入室患者が最も多く、フル稼働活用し、情報提供した。

状況が続いた。コロナ陽性患者の状況等につ【組織としての感染防止対策】

いては表１にまとめた。また、コロナ病床運主な取り組みとして、手指消毒の徹底と営のため、一般病床、救急病床、集中系病床

PPE の装着を義務付けた。感染管理認定看護の一部を含め最大 93 床を休床とした。

師による現場での直接指導や、コロナ患者以外の患者対応時にもマスクとアイシールド装− 36 −

着とした。次に、3 密回避として、マスクを【メンタルサポート】

はずす食事環境を重視し、黙食、換気、配席

当初、いつ自分が感染するかわからない恐状況等をラウンドで注意喚起した。さらに水怖、家族への配慮、慣れない職場環境は想像際対策として、外来患者の有熱者の有無、入以上のストレスが予測された。コロナ病棟へ

院患者には、入院当日に医事課窓口にて当院異動のスタッフへは看護部長より動機づけや規定に基づいた感染徴候の有無を確認した。

感謝の言葉がけの機会をつくり、管理室メン【病床再編と看護体制】

バーによる個人面談の実施、病床運用変更時

日々刻々とコロナ患者の増加、さらに重症は看護部長が部署へ行き説明と感謝を伝えた。

患者が増加し、病棟再編とそれに伴う人員配また、看護師長や感染管理認定看護師には、置を繰り返し行った。コロナ病床を安全に効リエゾン看護師からの支援の場を設けた。

率的に運用するには、通常より 2～3 倍の人員【対応を通しての学びと今後の課題】

を要し、重症系のみならず一般病棟からも数

国内初、未曾有の感染症対応は、危機のマ名ずつ協力してもらい、組織として患者の受ネジメントが課題となった。正確な情報からけ入れに努めた。最大 100 名を超える看護師組織として方向づけ、迅速な意思決定と職員がコロナ病棟・ICU へ異動した。そこで新たとの情報共有に加え、制約された中でも看護なチームビルディングを行った。

を工夫し実践することが、何度も繰返す波を各看護師長は、スタッフへ動機づけしなが乗り越えることに繋がった。

ら個々の能力発揮を支援し、事例をリフレク

今回、当院は重症・中等症患者を受入れ、ションする機会を作り実践を承認した。また、呼吸管理を中心とした全身管理及び医療機器初めて面会全面禁止という環境となり、患者、管理を要した。高度急性期病院として、クリ家族の状況に合わせ ipad や電話の活用、また、ティカル領域における計画的な人材育成と、集中ケア認定看護師、家族支援看護専門看護何時も「しなやかに、そして力強く」実践で師と共に、患者と家族を繋ぐ看護を実践した。

きる看護部組織を創っていきたい。

− 37 −

制限された環境で看護師としてできること○平一世

兵庫県立加古川医療センター＜はじめに＞

謗中傷を受けたり、感染の恐怖や不安を抱え当院は、2020 年 4 月新型コロナウイルス感たりしながらも、責任や使命感で看護を続け染症拠点病院の指定を受け、一般病棟で新型た。また、中等症以上の患者の中には死に至コロナウイルスの中軽症患者、救命センターる場合もあり、看護師は何もできないジレン(ICU・HCU)で重症患者の受け入れを行った。

マを感じていた。家族ケアについてもできる患者層や重症度、指針や基準が変化する中で、限りの支援について話し合い、入院中は家族柔軟に対応したプロセスについて振り返る。の面会ができなかったが、亡くなった後に面＜第 1 波＞会ができるよう、感染管理認定看護師と調整

1 月末：COVID-19 の患者を受け入れるため、した。患者と家族との対面時には、家族の悲感染症病棟の整備を始めた。2 月上旬：近隣

しみを癒す看護ケアを大切にした。家族はの病院からの疑似症患者の受け入れを開始し「最期は、こんな穏やかな顔で良かった」とた。3 月 11 日：初めての陽性患者を 2 名感染スタッフへ伝えていた。

症病棟で受け入れた。

看護師長として最も尽力したのは、スタッ

当初は患者の年齢も比較的若く、軽症であフやスタッフ家族への感染予防である。感染ったため、対症療法が中心であった。PCR 陰予防については、感染対策チーム（以下 ICT）

性を連続 2 回認めることが退院の要件となっで検討を重ねた。①PPE 着脱の動画を電子カており、症状が軽快しても退院できず、患者ルテに揭載②清潔エリアの安全確保③手指衛数が増加した。対策として①個人防護具（以生の徹底について、正しく実施することが、下 PPE）使用数の削減②PPE の脱衣による感染自分達を守ることになるとスタッフへの啓蒙

リスクの軽減③対応するスタッフ確保を行っに努めた。そして、最新の情報を毎日提供し、た。

感染予防行動が実践できるよう周知を強化しまず、病棟を患者エリア（レッドエリア）た。とそれ以外の医療エリア（グリーンエリア）

感染拡大期は、4 病棟のスタッフを合併し、にゾーニングした。患者エリア内は、患者と感染病棟として 3 病棟で患者を受け入れた。

PPE 着用した医療従事者が自由に行動可能な4 病棟各看護師長の協力を得て、さらに感染場と位置づけたことから“居住エリア”と称予防行動を徹底した。スタッフのチームワーした。

クは徐々に向上したが、看護師長として感染

第 1 波の患者の特徴は、自分が罹患したこや周囲からスタッフを守れているか、厳重なとへの後悔や風評などによる不安が大きかっ

感染予防行動を強いているスタッフのメンタた。心のケアが必要と感じ、臨床心理士のサルケアができているか、不安は続いた。そのポートを導入した。医療従事者も同様に、誹際、看護部や先輩看護師長の助言や協力はと− 38 −

ても励みになり、活力となった。

師数の 75％、新人看護師や妊娠者等を除く対象看護師の 94％が受講を修了した。効果として、中軽症病棟でのリリーフの増員につながった。
＜第 3 波～第 4 波＞
第 3 波では治療法や対処法が確立されてきた。病院や高齢者施設等でのクラスターによ

写真 1

居住エリア風景り、中等症や重症患者が増加し、認知症や 2＜第 1 波～第 2 波までに整備したこと＞

次的なせん妄等、日常生活援助が必要な患者

第 1 波の患者が減少してきた頃、隔離下でが急増した。その際、実施した実務研修が有の療養環境や通常の入院とは異なる対応にジ効となり、感染拡大期にリリーフ体制が発揮レンマを感じていたスタッフが、ナースコーされた。

ルの疑似体験など、患者の立場に立った療養＜第 5 波＞

環境を考えた。第 1 波の患者の意見を参考に高齢者のワクチン接種も進み、感染者の年よりよい環境への調整を始めた。①居住エリ

齢が 40～50 代へと移行した。新たに、中和抗アでのリハビリ②Ｗｉ-Ｆｉ環境の整備③売店

体療法が開始となり、168 名の患者に投与さ商品の代行購入④患者の衣類を業者依頼⑤患れ、患者の重症化リスクは低減した。中和抗者の荷物の配送と受け取り⑥患者自身で行う

体療法は新薬でありアレルギー症状の出現に掃除道具の設置である。看護師の業務量は増備え、モニタリングを行い、投与終了まで看加したが、他職種の協力を得ながら、患者中護師で観察し、患者の不安軽減に努めた。

心の看護に視点をおき継続することができた。
＜第 2 波＞

大切にしてきた家族看護

COVID-19 は、呼吸困難の自覚症状は現れに

COVID-19 は、家庭内感染も多く、家族で入くく、現れた時には急速に病状が悪化してい院となるケースもあった。家族が一緒に入院ることも多々あった。早期に患者の変化に気できるように健康福祉事務所と連携し、面会づくため、体動に合わせた経皮的酸素飽和度や看取りが行えるよう調整した。また、リモの測定方法を見直した。腹臥位療法や安静、ート面会を導入し家族との時間を大切にした。

酸素療法なども海外の文献を参考に医師と協看取り期の患者にはリモート面会を推奨し、働し積極的に取り組んだ。

可能な限り家族の意向に沿った。家族が他のまた、日頃から取り組んでいた看護師のリ病院に入院している時には、その病院の協力リーフ体制を活用して、感染症病棟への応援を得ながらリモートでの看取りを実施できた。

体制を試みた。しかし、感染症病棟以外から家族の看取りが叶わなくても、死亡後の最期のリリーフは、スタッフの不安が強かった。の面会時に、最期の状況を家族に伝えた。

そこで、感染への不安の軽減や感染症病棟で医師の協力を得ながら、家族と連絡をとり、の看護の理解を深めるよう、全看護師対象の家族の思いに寄り添い、看護師と共通認識が実務研修を行った。研修の内容は、中軽症病できるよう毎日カンファレンスで話し合った。

棟での適切な PPE の選択および着脱手順、看＜おわりに＞護業務、PCR 検査介助などとし、病棟でも活COVID-19 の受け入れを始めてから約 2 年が用できるスキルの獲得ができるプログラムと経過した。第 1 波から第 5 波まで 1171 名の患した。研修は、9 月～3 月の半年間で、全看護者を受け入れた。感染拡大期には病棟編成や− 39 −

リリーフ体制の確立、全診療科医師の応援体制など、病院全体で取り組めた。また、病院外でも健康福祉事務所、保健所、兵庫県新型コロナ入院コーディネートセンター、隔離解除基準を満たした患者の受け入れ先の近隣病院や施設など、様々な協力を得たことにより乗り越えることができた。今後も兵庫県最後
写真 2の砦として、変化に応じて柔軟に対応し「やさしさとぬくもりのある看護」を継続していきたい。

− 40 −

看取りの場面EICU における COVID-19 への取り組み―腹臥位療法と褥瘡予防―○宮本真奈美・林隆史・川﨑敬太・三方

兵庫県立尼崎総合医療センター【はじめに】
当院の EICU では 2020 年 3 月から重症の真貴子

EICU

ンファレンスでの口腔ケア方法の検討を行った。また歯科衛生士からの助言により重曹水

COVID-19 患者を受け入れている。

を使用しての口腔ケアを実施した。第 2 波後、当初、有効な治療薬がない、病状の回復が遅デスカンファレンスを通じて、自分たちの看く、長期化することに看護師として無力感を護ケアについて振り返る場面を設けた。それ覚えることが多かった。改めて一人一人の患によりスタッフ間での思いを共有する場とな者に真摯に向き合い、チームで患者ケアにつり、自分たちの看護に自信を持つことができいて話し合いを重ね、重症 COVID-19 患者のケた。

アに取り組んだ。今回、その実践したことを第 3 波では、EICU 以外の病棟から多くのス報告する。

タッフの応援がありともに看護にあたった。

【経過】

ICU 経験のないスタッフもおり、重症呼吸器

第 1 波では、未知の感染症に対し、院内感疾患患者のケアを具体的なマニュアルや、視染・自己の感染防御を念頭にケアを行い、マ覚的にもわかりやすい画像や動画を用いて支ニュアルの作成に取り組んだ。また、家族は援を行った。また、COVID-19 患者の挿管介助

患者に会えないというジレンマを抱え、面会や腹臥位への体位変換などのシミュレーショ

制限下でも家族にできるケアはないか模索しン（写真 2）を行う事により、すぐに実践でた。その中、スタッフより ICU 日記（写真 1）使える技術の習得を目指した。ICU 経験のなを用いて患者・家族ケアを実践したいと声がいスタッフへの技術習得については時間を要あり、ICU 日記を開始した。実際家族からはしたが、動画等を有効活用することで、空いネガティブな発言はなく、「見えない所で患者た時間に自己学習を進めてもらうことができが頑張っていることを知る機会になった」とた。

いう言葉が多く聞かれた。また、スタッフは

第 4 波から第 5 波では、個別性のある腹臥家族からの言葉で何もしてあげられなかった位が継続できるようカンファレンスで共有し、という無力感から少し解放されたという意見

実際の体位を写真に残し、記録方法を統一しがあった。

た。また、非挿管患者にも腹臥位療法が有効

第 2 波では、挿管患者に対し腹臥位療法がという論文があり、当院でも非挿管患者に対導入できるよう、腹臥位のプロトコールの作しても腹臥位療法の導入を行った。治療に対成、導入、評価を行った。また人工呼吸器関する理解や患者との関係構築が重要となり、連肺炎（VAP）を合併する患者が増え、口腔ケ医師と共に腹臥位のリーフレットを作成し、アの見直しを行い、詳細な口腔内の観察、カリーフレットを使用した。リーフレット導入− 41 −

の結果、統一した腹臥位の説明が可能になっ非挿管患者の腹臥位療法は可能な範囲で極た。患者自身でリーフレットを見ながら積極力腹臥位療法を実践してもらうよう指導した。

的に腹臥位に取り組む姿勢が見られた。

普段からうつ伏せで過ごさない患者に関して【腹臥位の取り組み及び褥瘡発生率】

は、腰背部痛を訴えることが多く湿布や鎮痛

重症 COVID-19 患者の管理として、各国のガ剤を適宜使用し腹臥位療法を継続してもらっイドラインでも腹臥位療法が推奨され、多くのた。

施設で重症 COVID-19 患者に腹臥位療法が提供【おわりに】

されている。そのため当院での重症 COVID-19

今回、未曾有の経験をもとに自分たちの看患者の腹臥位療法についての取り組み、及び護を研鑽し、どのような環境下においてもチ褥瘡発生率について報告する。

ームで患者ケアについて話し合うことの重要

第 2 波より PROSEVA trial を基準とした 12～性を学んだ。今後も継続して、チームで患者16 時間腹臥位療法プロトコールを作成し導のアウトカムを優先し、個別性のある看護が入・実践した。また、毎日医師と体位管理に提供できるよう日々取り組んで行きたい。

ついてカンファレンスを行い、腹臥位療法継続の可否を検討した。EICU 独自の体位管理マニュアルを適宜修正し、それを用いてリリーフスタッフとともに繰り返し腹臥位への体位変換シミュレーションを行い、医師 1 名・看護師 4 名での腹臥位への体位変換・固定を実践した。
腹臥位療法の有害事象として様々な項目が挙げられるが、特に長時間腹臥位療法においては褥瘡の発生頻度が 50％以上とする報告もある。そのため、皮膚・排泄ケア認定看護師

写真 1 ICU 日記と協働し褥瘡好発部位にアレビンライフを貼付、頭部保持にはアネプロンを使用し適宜除圧・2～3 時間毎の頭部の向き変更を行い、褥瘡予防を図った。
当院では気管内挿管・人工呼吸器装着
COVID-19 患者 124 名のうち 35 名の腹臥位を実施し、生命に直結する有害事象の発生はなく、43%の患者に褥瘡発生を認めた。そのうち
褥瘡ステージⅠは 27%、ステージⅡは 73％という結果となった。部位別発生率は口、頬、胸部、腹部の順に多くなった。しかし、デブリードマンのような処置が必要な褥瘡発生はなかった。

写真 2 腹臥位のシミュレーションの様子− 42 −