JAPANESE LANGUAGE EDUCATION METHODS

第 54 回 日本語教育方法研究会
東京大学本郷地区キャンパス(東京都文京区)2020 年 3 月 14 日(土)2 月 25 日にお知らせしたように、3 月 14 日に東京大学本郷地区キャンパスで予定されていた第 54 回研究会
は、新型コロナウイルス感染症の情勢を鑑みて中止いたしましたが、記録のため、同研究会のプログラムを研究会ウェブサイトに掲載いたします。
会長 河野俊之

日 時 ：
会 場 ：
開催委員：

TABLE 1 第 54 回研究会開催について2020 年 3 月 14 日(土)東京大学本郷地区キャンパス
向井留実子（東京大学）
中川健司（事務局：横浜国立大学）
TABLE 2

開催スケジュール

午前
9:15
10:00
10:05
10:10
10:40
11:55
12:00

午後
1:25
1:50
3:05
3:20
4:35
4:40

受付（発表者・一般）
ポスター貼付
開会の挨拶
会の進め方の説明
口頭発表開始ポスターセッション 1 開始
ポスターセッション 1 終了
午後のポスター貼付
昼休み（～1:25）

口頭発表開始ポスターセッション 2 開始
ポスターセッション 2 終了
ポスターセッション 3 開始
ポスターセッション 3 終了
講評・JLEM 賞発表
次回開催委員挨拶
閉会の挨拶
参加者全員で片付け【参加方法】
事前申し込みは必要ありません。直接会場においでください。非会員の方でも、会場で手続きをして参加することができます。皆様、お誘い合わせの上、ご参加ください。なお、会場での現金の授受はできるだけ避けたいと思いますので、会員の方、会員になるご予定の方は、事前の会費納入（p.17 参照）にご協力ください。
新規入会：3,000 円（年会費）
当日のみ参加：2,000 円

1【プログラム】【ポスターセッション 1】●口頭発表（2 件）
1.トルコ語を母語とする日本語学習者による撥音の前の/e/の発音の傾向
石山友之（国際交流基金日本語国際センター）
トルコ語を母語とする日本語学習者（TL）の発話ではしばしば撥音の前の/e/が/a/に近い発音になる。本研究では、この現象が TL に特有の現象なのか、習熟度によってこの現象の生起頻度がどのように変化するのかという 2 点について、『多言語母語の日本語学習者横断コーパス』をもとに分析した。その結果、この現象は他の言語を母語とする学習者には殆ど見られないこと、そして、習熟度が上がるにつれて生起頻度は減るものの上級レベルであっても生起することがわかった。この現象は、/l, m, n, r/で終わる閉音節の中の/e/は開口度が広くなることがあるというトルコ語音声の特徴が原因であると考えられる。
2.学習意欲に影響する要因の分析 -日本語学校の学習者を対象として池田咲月（愛知淑徳大学大学院生）
日本語学校で指導する 5 クラスのうち中上級クラスには学習者の学習意欲が感じ取れないことが多い。そこ
で、学習者の動機づけの高低に関係する要因を探るため、質問紙調査を行った。調査により中上級クラスの学習者は他の 4 クラスの学習者に比べ、統合的志向を持つ学習者の割合が少なく、外発的動機を持つ学習者の割合が他の 4 クラスに比べ多かった。この結果から統合的志向、内発的動機の少なさが中上級クラスの意欲が感じ取れない要因であると考えられる。また、動機づけの高い学習者の特徴は道具的志向だけでなく統合的志向を併せ持っていることに加え、内発的に学習に取り組んでいることであるということが分かった。
●ポスター発表（上記 2 件を含む 24 件）
3.日本語レベル差がある留学生クラスにおける授業のユニバーサルデザイン化の試み
横山りえこ（名古屋経済大学）
障害有無問わず、誰もが学びやすい環境を整える『授業のユニバーサルデザイン(以下、UD)化』は、特別な支援を必要としない者に対する学習指導にも効果的で学力向上につながるとされている。近年日本語学習者の多様化が進む日本語教育において教師はこれまで以上に授業の工夫が求められているが、この授業の UD 化は日本
語レベルに差があるクラスにおいても有効に作用するのだろうか。そこで筆者は JLPT の N4 から N1 合格者が混在する日本語レベルに差がある留学生クラスにおいて、授業の UD 化を試みた。本稿では授業の UD 化具体策と気づきを授業記録を基にまとめ、学びやすさを含む授業の感想を留学生アンケートから報告する。
4.読解学習を論理的な文章作成につなぐための一考察
中村かおり（拓殖大学）
・近藤裕子（山梨学院大学）
・向井留実子（東京大学）
読解力と文章作成力には相関があるとされ、文章構成の構想に関しては、読解を通して論理的思考を促すといった試みが、日本人、留学生を問わず行われている。一方で、学生の作文で論理的に繋がらない文連結の事例も多く報告されており、より小さい単位での論理性の指導も求められている。発表者らは、読解したことを文章作
成の文連結の論理性にまで生かせる指導法を検討する前準備として、高い読解力を備える留学生に対し、どのよ
うにエッセイや論文を読み、論理性についてどのように捉えているかを調査した。本発表では、その結果から読解を文章作成における細部の書き方につなぐにあたっての課題やその解決方法について検討する。
5.地域とのつながりを生かした日本語教育実践とその課題-留学生の小学校訪問上田美紀・渡辺民江（中部大学）
日本語教育と地域の小学校の国際理解教育を連携させる実践として、留学生の小学校訪問を行ってきた。留学
生は各自の国、地域を紹介するスピーチと関連する教室活動を行う。小学生は、日本の伝統的な遊びの紹介や、留学生への質問を行う。このような交流活動により地域とのつながりを深め、双方向学習の成果を上げてきた。
2020 年度の小学校英語教育必修化に向け、本実践にも影響が出てきている。留学生との交流を、英語学習の機会と捉えた活動に偏りがちになるという新たな課題が生じてきている。今後の実践にあたっては、より広い意味
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での国際理解および外国人との共生という視点を意識できる機会となるよう配慮が求められている。
6.「他者への評価」から見る若者の会話スタイル
添田真里衣（拓殖大学大学院生）
日本で生活する留学生にとって若者との交流は不可欠であり、円滑な関係を築くためには彼らの会話スタイルを理解する必要がある。会話スタイルの傾向は「他者への評価」から判断できるが、それは表し方を誤ると相手との間に衝突を生む可能性があるためである。そこで本研究では、若者の出演するテレビ番組で使われている「他者への評価」の表現を抽出し、ブラウン&レビンソンが挙げている親近方略と不可侵方略を基準に分析を行った。その結果、現代の若者は「共感」や、比喩的なつっこみ、直接的な批判を「冗談」として言う傾向が見ら
れ、相手を理解し親しく接しようとする親近方略を多く用いていることが明らかになった。
7.wechat を用いた合同授業型遠隔授業の試み―日本語文法を題材として―
植松容子（昭和女子大学）
近年、教育機関におけるＩＣＴ機器の普及にともない、日本語教育においても遠隔授業の実践が増えてきている。しかし、その多くは日本語指導や語学学習を目的とした交流、異文化間交流であり、海外の大学と同期双方
向で内容重視の合同授業を実践した例は多くない。そこで本研究では、昭和女子大学の日本語教師養成課程における日本語文法の授業と、北京郵電大学大学院で日本語学を学ぶクラスを wechat を用いてつなぎ、合同授業を試みた。アンケートの結果、日本語母語話者にとっては「予想外の質問によって考えさせられる」という点において、海外の日本語学習者にとっては「批判的思考力が鍛えられる」という点において教育的効果があることが示唆された。
8.母語の異なる学習者が混在する日本語クラスにおける通訳練習の導入
渡邊知釈（群馬大学）
学習途上の言語使用者によるインフォーマルな通訳は、例えば CEFR 補遺版においてはそれに該当する Cando 記述が「仲介」能力の一部として定義されているように、一定の学習ニーズがあるものと思われる。一方、国内の日本語教育においては、母語の異なる学習者が１つのクラスに混在する等の事情により、学習対象である
日本語のみがタスクやプラクティスにおいて使用されることが一般的で、通訳が扱われることは稀である。本研
究では、大学中上級レベル日本語クラスにおいて、母語の異なる参加者を対象に、それぞれの母語によるスピー
チを日本語に訳出する練習を導入した実践と、その参加者による評価について考察する。
9.日本人ボランティアとともに学ぶ会話授業の取り組み―学習者主体の活動を通して―
田代 桜子（愛媛大学）
本発表は、日本人ボランティアが参加するピア・ラーニングを試みた中上級日本語口頭表現クラスの実践報告である。クラスの主な活動は少人数グループごとのディスカッションであるが、各回のテーマの提案やそれについてのプレゼン、予習課題の作成、またそのための授業外活動などは学習者が主体となって行う。活動を通して、各回を担当した学習者は、テーマへのクラスの反応や意見の内容に注目し、達成感や反省を得ていた。今回は学習者へのインタビューから、どのような学びが得られたかを示す。
10.非漢字圏初級漢字学習者が漢字学習に求めるもの
宮原温子（早稲田大学）
・藤森景子（早稲田大学）
情報機器が普及する現代において、非漢字圏初級漢字学習者が漢字の読み・意味・使い方・表記について、どの程度求めているのかを調査・考察するため、非漢字圏学習者対象初級漢字科目を履修する学習者に対し、アンケートと半構造化フォローアップインタビューを行った。その結果、ほぼ全員が漢字のことばの読みの習得と文中に漢字を使用することの習得を求めており、表記に関しては、多くが手書きの習得を、全員がタイピングでの漢字変換の習得を求めていることが判明した。この表記に関する結果は、漢字の二種類の表記手段の習得を求めていることを示している。よって今後は、現代の学習者のニーズを考慮した漢字学習のあり方の検討が必要だと
思われる。

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11.留学生と日本語教員養成課程の学生との協働による多読読み物づくり
作田奈苗・古川敦子（津田塾大学）
本発表は、多読授業の一環として行ったプロジェクトワークの実践報告である。多読の目的は学習言語のイン
プットであり、多読授業の中心は本を読むことであるが、多読から受けた刺激をもとにアウトプットにつなぐ活動を行うことも多く、中でも読み物づくりは国内外の多読授業でよく知られている。本実践では、この読み物づ
くりを、多読を続けてきた学習者だけではなく、日本語教員養成課程で学ぶ日本語母語の学生との協働で行った。
学習者にとって日本語母語話者との協働は総合的な言語学習の活動となるが、教員養成課程の学生にとっても、学習者との協働は、日本語について、また日本語学習について、気づき、学ぶ機会になった。
12.直感的文脈における「いい人そうだ」の選択率―日本語母語話者と上級学習者を比較して―
宮口徹也（中部学院大学）
様態のソウダには「あの人はいい人そうだ」のように名詞に接続する用例も確認される。これは誤用とされることがあるが、証拠性判断を表す他のモダリティ形式（ヨウダ、ミタイダ、ラシイ）にはソウダのような直感的意味合いがなく、「いい人そうだ」を他の形式で言い換えるのは不可能である。そこで本研究では、直感的に「いい人だろう」と判断する文脈において、実際にどの形式が選択されるのか、日本語母語話者・上級学習者を対象にアンケート調査を行った。その結果、母語話者ではソウダの選択率が圧倒的に高く、「いい人そうだ」が確立した表現であることが確認された。一方で学習者ではソウダの選択がほとんどなく、同表現が学習者には認知されていない可能性が示唆された。
13.シリアにおける日本語学習者のモチベーション―転機に関わる要因としての「教師の役割」―
ラマダン ヘバ（大阪大学大学院生）
本研究は 2011 年のシリア危機以降の難しい学習環境のもと、日本語学習を始めてから、モチベーションが常に上下を繰り返しながらも、学習を続けているシリア人学習者 A さんについて、どのような要因がモチベーシ
ョンの上下と関わっているかを明らかにしようとするものである。2 回にわたる半構造化インタビューを行い、ライフストーリー研究による分析を行ったところ、「教師の言葉」が対象者のモチベーションの変化の転機となった大きな要因の一つということが分かった。
14.レポートの書き方の授業（初年次教育）における見本レポート活用の効果―焦点の異なる２つの「ちょいダメレポート」を使用して―菅野真紀子・梶川千文・築地伸美・林智子（松山大学）
初年次教育のレポートの書き方の授業を担当しているが、学生はこの時点でほとんどレポートを書いたことがない。そこで、目指すレポートの具体例として「モデルレポート」を作成した。さらに、学生の気づきを促すた
め、2018 年度は引用や構成など学生のさまざまな問題点を入れ込んだ「ちょいダメレポート」を作成した。問題点の明確化を図るため、2019 年度は、構成に焦点をあてた「ちょいダメレポート１」と、引用に焦点を当てた「ちょいダメレポート２」を作成した。本発表は、これら複数の見本レポートを使用した授業の実践報告をするものである。
15.初級から文章を読む―効果的・効率的な読解学習を促すための取り組み―
久野かおる・中林律子・三宅祐司・波村慎太郎・小出寿彦・津坂朋宏（東京福祉大学）
日本語学習者の中には、文章読解を苦手としている学習者が多いのではないか。文型や語彙の学習に比べ、学習の成果を実感しにくいからであろう。しかし、文型や語彙の使い方を身につけるためには、まとまった文章を読むことは欠かせない。また、文章を読むことによって、自分自身の意見や感想をめぐらすこともできる。そこで、本学名古屋キャンパス留学生日本語別科では、初級から文章を読む授業を実践している。具体的には、①読解の教科書を使用した音読、速読、精読、視写練習、②日本語能力試験の読解問題の解き方練習、③文型の授業の学習文型を取り入れた 200 字程度の文章を読む練習である。本発表では、これらの取り組みを報告する。

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16.マルチモーダルなコミュニケーションに重きを置いた Web サイト”ACTION TUAT”の評価分析
本郷智子・山崎真弓（東京農工大学）
本発表では、大学キャンパスでのマルチモーダルなコミュニケーション活動に重きをおいた Web サイト“ACTION TUAT”を評価分析した結果を報告する。１）Google アナリティクスによる使用状況の分析、２）
留学生に対するアンケート結果の質的分析の 2 点から評価を行った。その結果、留学生のキャンパス生活に役立つサイトを持続可能に運営していくには、利用者に気づきを促すインタラクションを効果的に抽出し、それを反映したリソースを充実させていくことが重要であることが示された。
17.日本語教員が担う管理運営業務のロードマップ作成の試み
中川健司（横浜国立大学）
・平山允子（日本学生支援機構）
・浦由実（アン・ランゲージ・スクール）
日本語教員は、所属機関で、授業以外にも、学生対応や時間割作成等の様々な管理運営業務を担っている。管理運営業務については、養成段階で学ぶ機会はほとんどないため、新任教員は、知識や経験がほぼない状態でそれらの業務を担当することになり試行錯誤を繰り返すことが多いのではないだろうか。機関の目的や規模により、教員が担う管理運営業務にも違いがあるが、日本語教員のキャリア形成の上で、自分が今後どのように管理運営
業務に関わっていくのかという見通しは必要不可欠である。本研究では、先行研究で行った調査の結果を基に、日本語教員がどの段階でどのような管理運営業務に関わり始めるべきかというロードマップの試案を作成した。
18.一人一人の「ことばの力を伸ばす」ということ―先人の実践から学ぶ―
中尾桂子（大妻女子大学短期大学部）
・鈴木綾乃（横浜市立大学）
・小笠恵美子（昭和音楽大学）
・江原美恵子（早稲田大学）・伊藤奈津美（早稲田大学）
本発表では、東井義雄、大村はま、ナンシー・アトウェルといった、言葉の教育の先人の実践例から、ことばの力を伸ばすとはどのようなことか、教師として何をすべきかを問題提起する。東井、大村、アトウェルは、生徒が社会に出た時、どのような力（ことばの力）が必要かを見据えた上で、その力を伸ばすために周到に準備し、綿密な計画の下、授業さほどを行っていた。一方、日本語教育では長期的な視点をもって日々の授業をすることは多くない。当日はこの 3 人の緻密な実践を紹介し、日本語教育の「教える」ということについて参加者と共に考えたい。
19.探究型グループプロジェクト授業の実践報告と今後の課題―学生へのインタビュー調査から―加藤みゆき・八木真生（東京外国語大学）
筆者らは、上・超級日本語学習者を対象に、自律・協働的態度、アカデミックな調査方法の養成及び日本語表
現の習得を目標とし、探究型グループプロジェクト授業を実践した。終了後の振り返りシートから、学習者は概ね目標とした学びを得たが、グループでの協働に違和感や、学びの量・質に疑問を感じた者もいることがわかった。そこで、学習者にインタビューを行い、授業デザインの見直しを行った。その結果、学習者は皆、自律・協働的活動の意義は感じていた。しかし、アカデミックな調査の経験が多様であったにもかかわらず、それに配慮した授業デザインが不十分であったため、学びに負の影響を与えており、改善の必要性があることがわかった。
20.写真型オリエーテーリングを取り入れた学外活動の取り組み―自律学習、アクティブラーニングに配慮した活動を目指して―
奥村由実・久保一美（日本大学）
初級・中級学習者と日本人学生との自律的な教室外活動への試みについて報告する。教室外活動では、学生同士の自律的学習活動や協働性、自己決定力が発揮されず、交流が進まないということが課題となっていた。 また、自律学習での課題は学習を相互行為として実践する環境的側面の欠如と、相互行為実践が心理的、意識的な遮断があるという。
（衣川 2009） そこで、活動に「写真型オリエーテーリング」というゲーム要素を持ち込み、下位課題を設定実施したところ、学生の主体性・協働性を促すことが可能となった。事後コメントを自律学習の観点（衣川 2009）、「アクティブラーニングのフレームワーク」（小林 2016）と比較し、その有効性の是非を提示する。

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21.日本語教員養成課程における教育実習のための教材開発
向山陽子・藤浦五月（武蔵野大学）
非母語話者に対する日本語教育が社会的課題になっているが、日本語教員の絶対数は不足している。一方、今後の日本語教員養成は教育実習を重視する方向で検討が進められている。教育実習は各教育機関で様々な工夫をして行われていると思われるが、実践の詳細はあまり開示されていない。教員養成に当たっては、個々の文型の導入方法ではなく、どのような項目に対しても転移可能な考え方を教えることが重要だと考える。学習者のコミュニケーション能力を養成するためにどのように指導すべきかを、第二言語習得プロセスを踏まえて自ら考えられる教員の養成を目指して教材を開発した。本発表では教材のコンセプトと具体例を報告する。
22.「話し合ってよかった！」を育むためのディスカッション教材開発―データと振り返りをもとにしたアイデ
ア積み上げタスクの提示
藤浦五月・宇野聖子・桑野幸子（武蔵野大学）
発表者らはこれまで話し合いにおける意見の述べ方、反論の仕方など、様々な表現を学ぶテキストを開発してきた。またそれらの効果を検証するためディスカッション動画を分析しまとめてきた。その結果、議論を深めた
りアイデアを積み上げたりするには、メンバー間で賛否の確認をしながら議論を進めるなど全員が議論の流れについて理解することが必要であり、そのためにはメタ的な指示や表現練習のみではなく議論の結論とプロセス双方を提示し考えさせることが重要であるという結論に至った。本発表では、これまでの実践・分析を踏まえ、議論を深める・アイデアを積み上げるための具体的なディスカッションタスクを提示する。
23.留学生と日本人ボランティアによる動画作成プロジェクトを通した自律的な学び―日本大学日本語講座「Creation」クラスにおける実践―
田川恭識（日本大学）
日本大学日本語講座（JLP）の日本語教育プログラムでは交換留学生を対象とし、総合型日本語クラスと選択
日本語クラスが開講されている。JLP の大きな特徴として、日本人の大学生がボランティアとして授業に参加することが挙げられる。発表者が担当する選択科目の「Creation」（以下、CR）という授業では、毎回ボランテ
ィアが参加し、留学生と協働して動画作成を行う。CR クラスでは留学生の日本語レベルは関係なく、初級から上級まで様々なレベルの留学生が履修可能である。また参加するボランティアの属性も様々である。本発表では、多様な背景を持つ授業参加者の、プロジェクトを通した学びの一端を報告する。
24.Microsoft「小学校で学習する文字の PowerPoint スライド」を活用した初級総合クラスの漢字導入
河内彩香・前田真紀（東京外国語大学）
本発表では、Microsoft「小学校で学習する文字の PowerPoint スライド」を活用して、ひらがな・カタカナ・漢字導入を行った初級総合クラスの授業について報告する。初級学習者が漢字学習につまずいた原因を分析した
結果、漢字を①書く②読む③意味を全て覚えるのが難しく、学習方法がわからなかったことによるものと推察された。また、学習者から Microsoft の PPT が好評であった。そこで、総合クラスで Microsoft の PPT を使用し、①書く②読む③意味の定着を目指したところ、人数の多い総合クラスにおいても Microsoft の PPT が有用であることが明らかになった。
【ポスターセッション 2】●口頭発表（2 件）
25.観光日本語シラバス作成のためのガイドライン提案―ホテルスタッフの例―
菊本恵子（福岡女子大学大学院生）
観光業界で働く人のための日本語である観光日本語教育は、海外の様々な教育機関で実施されている必要不可
欠な日本語教育の分野でありながら、研究の蓄積が少なく、教育の実践が難しい。そこで発表者は、教師がシラバス作成や教材作成の際に参照することができたり、学習者が日本語で自分のできることを知り、学習のモチベーションを保ったりできる観光日本語専用のガイドラインを提案したいと考えた。今回の発表では、様々な観光業に関する職種の中からホテルスタッフに焦点を当て、CEFR や JFS を基に作成した、観光日本語 Can-doStatements や、さらにそれを基に作成したロールカードを紹介する。
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26.日本語学習停滞者の言語学習ビリーフについて―日本語学習停滞者と上級者の比較を通じて―朱炫姝（目白大学）
・金瑜眞（東京大学）
本研究では、2 年以上日本語を学習したにも関わらず、学習時間に相応した学習レベルに達していない日本語
学習停滞者に対して、学習ビリーフ調査を行い、学習に対する心的態度を探った。調査は BALLI を用い、「学
習に対する適性」「学習動機」「学習の性質」「学習に影響する要素」「望ましい教授法・教室活動」の 5 つのカテ
ゴリーにわたり、上級者の調査結果と比較した。調査結果、学習停滞者は日本人と人間関係を構築しサブカルチ
ャーを楽しむという学習動機の面、文法や漢字が母語の体系と異なるため学習が困難であるという学習意識の面、教師主導型で受動的な教授法を好むという学習活動の面が、上級者より有意に高いことが確認できた。
●ポスター発表（上記 2 件を含む 24 件）
27.自然会話の特徴への気づきにおける日本語学習者のレベルによる異同―文法に注意を向けて得られる気づきの質的な分析の結果から―
関崎博紀（筑波大学）
本研究では、自然会話の日本語教育での効果的利用方法を確立する一環として、日本語母語話者同士による自然会話のビデオを日本語学習者に提示し、どのような気づき(noticing)を与えるか調査した。初級前半から上級までの４つの各段階の学習者による気づきのうち、特に、文法に注意(attention)を向けさせた場合のものを質的な観点から分類した。その結果、会話における文法の構造的側面への気づきは、種類が初級前半で最も少なく、初級後半で最も多いこと、一方、語用論的側面への気づきは、初級ではほとんどないのに対し、中級、及び上級
で種類が多いことが分かった。この結果を踏まえ、発表ではその原因、及び、自然会話の妥当な提示方法について議論したい。
28.中国人理工系留学生の数学講義動画視聴における困難点－数学的要因を中心に―
滝口浩由（フリーランス）
日本の大学（学部）での教育の中心は講義であり、外国人留学生にはそれを理解するだけの日本語能力が求められる。理工系留学生の場合、必須である数学講義に慣れておくことが有効であろう。しかし、入学前にそれを身に付けられる環境にある留学生は限られている。そこで筆者は数学講義動画作成を前提とし、学部入学前の理工系留学生が日本人学生向けの数学講義動画を視聴した際に生じる困難点を調査した。その結果、数学的要因による困難点として (Ⅰ)「講師の説明による困難点」(Ⅱ)「講師の板書による困難点」(Ⅲ)「協力者の数学的観
点・思考パターンによる困難点」(Ⅳ)「協力者の数学的知識による困難点」(Ⅴ)「観察者の数式口頭表現による困難点」の 5 点があることが明らかになった。
29.自己モニターにおいて、同じ母語話者が苦手な発音を知ることの効果
河野俊之（横浜国立大学）
発音の改善には、気づきが重要である。しかし、ただ単に学習者自身の音声を聞かせ、問題点を問うだけではなかなか気づきが起きないと考えられる。そこで、本研究では、まず、留守番電話を想定した文章を読ませ、録音した。次に、それを学習者自身に聞かせ、気づいた点について記述させた。しかし、実際の誤用に比べ、気づいた点は非常に少なかった。そこで、学習者と母語が同じ話者が読み上げたものを聞かせ、その誤用について、指摘させたり、指摘したりした。その後、再度、録音させた。その結果、誤用が減少していることが分かった。
このことから、自己モニター力養成のためには教師が適度に介入することが有効であると考えられる。
30.ビジネス日本語クラスの「質問づくり」による協働の実践
深田絵里（愛媛大学）
筆者が担当するビジネス日本語クラスでは、「質問づくり」の手法を取り入れた活動を行っている。それは、ビジネス日本語教育で特に重要とされるコミュニケーション能力、問題解決能力の育成、また、多様化する社会に適応してくための自律学習に、この方法が役に立つのではないかと考えたからである。活動の目標は、「質問づくり」をとおして他者と対話、協働することの楽しさやメリットを経験しながら、それぞれの課題について解7

決の方法を見出すこと、新しい気づきを得ることである。本発表では「質問づくり」の活動による成果物、受講生の振り返りのコメントから考察する。
31.ベトナム人日本語学習者の授業中のスマートフォン使用の実態調査
辻本桜子（愛知淑徳大学）
スマートフォン（以下、スマホ）の普及に伴い、日本語教育機関での授業中に、スマホを使用する学習者が見られるようになってきた。授業中のスマホ使用については、これまでのところ辞書の利用等、学習の補助になると容認される向きもある。しかし実際には、学習者は授業中どのような目的でスマホを使用しているのか。これまでに日本語学習者を対象にしたスマホ使用の実態調査はなされていない。本研究では、ベトナム人日本語学習者を対象に、授業中のスマホ使用の目的や使用理由について調査を行った。また、授業中を含む一日のスマホの平均使用時間等、日常生活の使用に関する調査も併せて行った。発表では、これらの調査結果について述べる。
32.日本人と中国人の依頼場面における負担度に関する意識調査
呉彦妍（拓殖大学大学院生）
日常生活で、他人に依頼したり、されたりすることが多い。また、その時に、依頼の場面や関係によって、感じる負担度も違う。日本と中国は文化背景や習慣などが違うため、同じ場面や関係であっても、負担度に関しての意識が異なる可能性があり、さらに、これによって誤解が生ずることもある。これまでの依頼に関しての先行研究は多く、負担度に触れたものも少なくない。しかし、これら先行研究では、調査者が負担度を決定した後、依頼における言語表現に注目して研究を行っている。しかし、調査協力者自身が、負担度をどのように捉えているかを研究したものはほとんど見られない。そこで、本研究では、日本人と中国人が感じる負担度を差異についてアンケート調査を行い、その結果を報告する。
33.日本語教師養成課程における対象を意識した誤用訂正活動の実践
斉藤紀子（横浜国立大学）
発表者は 2016 年度より日本語教師養成課程において現場につながる「日本語文法論」の指導を目標とし実践を行っている。本発表は、誤用の訂正活動において、想定学習者を大学留学生などの成人と年少者の場合に分けて行った実践の報告である。誤用文は授業で取り上げた文法項目に関連するものを選定し、対象とする想定学習者を示した上で、その訂正を課した。活動は録画し、振り返りを行った。 その結果、成人対象では説明の簡潔さにおいて改善が見られたが、授業で学んだ文法知識をそのまま説明に使う傾向が見られ、年少者対象では文法用語を使わずに易しく説明するための工夫が見られたものの、説明の際の例や構文の選定には課題が観察された。
34.はじめてレポートを書く日本語学習者の困難点―卓立性・結束性・論理性・一貫性の観点から―
小森万里（大阪大学）
本研究は、はじめて日本語で大学のレポートを書いた短期交換留学生の文章を分析し、どのような点が読み手にわかりにくさを感じさせるのかを調査したものである。卓立性、結束性、一貫性、論理性（小森・内藤
2015、内藤・小森 2016）の観点から分析したところ、結束性に関する問題点が最も多く、特に接続や語彙的手段の使用が困難であることがわかった。次に多かったのは卓立性、論理性に関する問題点である。卓立性は新情報の示し方が、論理性は主張と根拠との関係の示し方が難しいことがわかった。また、一貫性については、序論・本論・結論の各内部あるいは部分間での内容の齟齬についての問題点が多く見られた。
35.中国国内の日本語教科書『総合日本語』におけるスピーチレベルとスピーチレベル・シフトの考察馮荷菁（九州大学大学院生）
本研究は、中国国内の大学生向けの日本語教科書である『総合日本語』全 4 冊におけるスピーチレベルとス
ピーチレベル・シフトの扱いに焦点を当てて教育的な課題を取り扱いてみた。その結果、教科書全体の方針や構成では、スピーチレベルとシフトがきちんと位置付けられていないことがわかった。また、教科書の文法説明では、スピーチレベルとシフトに関する明示的な知識がみられず、中国人学習者に習得の困難を招きやすい。さら8

に、教科書における会話例やドリル練習では、スピーチレベル・シフトの出現が少なく、現れたとしてもその説明が見当たらないことが観察された。この点については現場の日本語教師の説明が必要であると考えられる。
36.中国人日本語学習者は意見文をどのようにとらえているか―中国の大学での質問紙調査から―
前川孝子（筑波大学大学院生）
アカデミックジャパニーズにおいて、意見文は論理的な文章を書くための基礎として扱われている。しかし、中国の母語教育では、意見文という文章の種類は存在しない。そこで、2018 年 6 月、中国の大学に在籍する日
本語学習者に対し意見文に関する質問紙調査を行った。質問内容は、①日本語で書かれた意見文を提示して、中国での文章の種類に判別するとどれに当てはまるか、②その理由は何か、③意見文をどのようなものと考えるか、の三つである。これら調査の結果により、日本語教育において意見文を指導する際の留意点について検討したい。
37.タスクシートを利用した教室活動―導入項目の定着と復習を目標として―
森井 あずさ（東京工業大学）
本研究では、文法導入の後の練習の仕上げとして、また、前回導入された文法の復習として、「タスクシート」を利用した授業の有用性を考察するものである。タスクシートの定義を明確にし、その利点、欠点を考察し、教室活動における有用性を検証すると同時に、学生にアンケートを取り、学生がタスクシートをどのように評価しているかを調査した。その結果、多くの学生がタスクシートを使った練習を効果的だと考えていることがわかった。この結果を通して、より有効な導入方法、練習方法を考察する。
38.日本語学習者の ICT 使用実態に見る自律学習
長沢治子（関東学院大学）
日本語学校の学習者が教室外で、ICT を活用した自律学習の実態は知られていない。しかし、日本語学校の教師が学習を効率的に支援していく上で、自律学習の実態を把握することは非常に重要なことである。そこで、日本語学校の学習者にアンケート調査を実施した。それを元に因子分析を行い、その結果、3 つの因子、
「目標
設定」
、
「リソース活用」、「自己評価」が抽出された。さらに、クラスター分析を行い、学習者は、4 つのグルー
プに分けられ、特徴的な自律学習の実態があることが明らかになった。
39.「社会とつながろうプロジェクト」の実践報告―外国人学生の意識を探る
市村佳子（テンプル大学ジャパンキャンパス）
語学学習の中で社会との関わりが重要視されてきている。本発表は、上級日本語コースにおける「社会とつながろうプロジェクト」の実践報告である。上級後半の日本語コースにおいて、社会問題について自分たちができることは何かを考え、メッセージを発信し、問題について他の人と意見交換をする「社会とつながろうプロジェ
クト」を実施し、学生がどう感じたかアンケート調査を行った。農業、男女平等、ロボットなど幅広いテーマが取り上げられ、プロジェクトを通して学生同士フィードバックを行った。
40.ライフプランに日本語学習プランを位置づけて行う自己紹介―中上級学習者の目標の意識化を目的として―
衣川隆生（日本女子大学）
学習者が自身のライフプランの中に日本語学習プランを位置づけ、それに基づいて到達目標の意識化が促進されることを目的として、中上級レベルの会話クラスのオリエンテーションにおいて「ライフプランと日本語学習」というテーマによる自己紹介活動を実施した。授業ではそれぞれのライフステージで日本語学習がどう位置づけられるかを図解化し、その図を示しながら自己紹介を行った。紹介された内容をカテゴリーに分け分析した
結果、ライフプランの中に日本語学習プランを明確に位置づけている学習者も存在するが、多くの学習者は抽象的、あるいはライフプランとは関連性が少ない日本語学習プランを述べていることがわかった。

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41.漢字学習者の学習法と授業内における活動の役割
川瀬愛（立命館大学）
漢字学習は、特に非漢字圏の学習者にとっては困難な学習項目の一つであることは周知の事実である。漢字学習の難しさの特徴は、「字形、意味、読み」であるとされている。これらの困難点を学習者はどのような方法で学習しているのだろうか。大学の読解・ライティングクラスにおいて、様々な活動（漢字パズル、ディクテーシ
ョン、漢字読みカルタなど）を実施した。これらの授業内での漢字学習はどのような役割を担っているのだろうか。そして、学習者の自習学習と授業内における活動についてアンケート調査を実施した。
42.学習者が場面把握できる日本語教育を目指して―「テイル」に関する日本語教員の意識調査をもとに―
佐藤明子・林千賀（城西国際大学）
本研究では、継続動詞の「～ている」を日本語教員が導入時にどのような指導を行っているのか、意識調査を行った。その結果、導入時には、文法・文型の提示が中心で、機能やストラテジーまで提示するとした回答は8.1％で、佐藤・林（2019）で行った教科書分析とほぼ同様の結果を示した。さらに、いつ・どこで・誰が誰に・何のために発話するかの場面把握に必要な 4 項目に全て回答したのは、22.9％で、特に「何のために」の目的と「誰が誰に」の人間関係は、提示されにくいことがわかった。本研究では、コミュニケーション能力を高めるために、教師の機能面に対する指導が不可欠であることについて言及する。
43.日本語学習者の食に関する学びを深める試み―食生活の報告と伝える活動を通じて―
菅陽子（東北大学）
2019 年７月の東京都の調査によれば、都民は 9 割以上が食品の安全性に関心を持ち、食品購入時にも食品表示も確認している。他方、同じく東京都に在住する東北大学国際会計政策大学院の日本語学習者は、日本の食品を安全だと思い、おいしさと安さを第一の選択基準にし、食品表示や食材の原産地を気にすることはなかった。
2019 年秋学期の日本語クラス受講生を対象に、まず、一定期間の食事の報告してもらい、気づきや疑問点を出し合う活動を行った。次に、それを踏まえて、海外在住の日本人に対して、自身が知ってもらいたいことを伝える活動を行った。こういった活動を通じ、学習者は食品表示、食材の原産地等を見て選ぶようになることが分かった。
44.エンゲージメントを意識した教室活動作り
根岸慎（テンプル大学ジャパンキャンパス）外国語の授業で使われる教室活動は、学習目標となっている文法や単語を学習者に使わせることに重点を置いているものが多く、学習者のエンゲージメントの度合いを高め、その効果を得ることを重視した活動は少ない。
学習者の教室活動中のエンゲージメントを高めることにより、学習内容の定着率の増加、明確な目的意識を持った学習、学習に対する自律性の促進が期待できる（Philp & Duchesne, 2016）。本発表では、エンゲージメントの度合いを高める工夫をした「協働と内省を伴う 1 分スピーチ」や「音楽的要素を取り入れた動詞活用ゲー
ム」といった教室活動の例、活動中に教師が観察した学習者の態度、また、学習者から挙がった声を共有する。
45.学習者からみた交流型短期プログラムの影響―全授業日に渡る自由記述コメントを基に―井口祐子（韓信大学校）
短期プログラムに関して、島崎(2018)は日本語学習意欲の向上が課題であると述べ、堀井ら(2019)は学習者の自由記述から体験を発表することで教室内外のつながりの言及が見られたと報告している。しかし、全授業日の学習者の自由記述を分析した報告は管見にしてしらない。本発表では、学習者の自由記述からみた日本人学生ボ
ランティアとの交流型短期プログラムの影響について報告する。2018 年全 7 日間の交流型短期プログラムゼロ
初級授業で、学習者から全授業日に渡り自由記述を得た。内 3 名を選出し日本語翻訳した内容を分析した。その結果、学生ボランティアの助力の実感、日本語学習意欲・学習継続意欲がみられ、情緒的にも良い経験になっていたことがわかった。

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46.理系英語コースの留学生を日本で就職させるために
草刈明美（会津大学）
2019 年 10 月現在、会津大学に在籍の留学生は 125 名、日本語教師は筆者１名のみである。同年４月の着任
当初、直面した問題は以下のとおりであった。①英語による環境整備が十分で、日本語学習の必要性を感じにくい。②日本語教師が多くの留学生と知り合うしくみがない。③留学生の日本語レベルや日本での就職希望の有無のデータがない。④カリキュラム上、日本語学習を始めるタイミングは年１回のみ。⑤在学中に受講可能な学習時間合計は 175 時間で、N5 の学習時間にも届いていない。⑥英語による就活支援をしていた者が退職後、支援の方法が確立していない。以上の点について、筆者が日本語教育およびキャリア教育・就活支援の方法について模索した 10 か月間の実践を報告する。
47.ネット環境を利用した母語話者との音声インタラクションの拡充 ― 相互シャドーイングと相互チュータリ
ングを例にとって ―井上雄介（東京大学大学院生）
・峯松信明（東京大学）
・金村久美（名古屋経済大学）
昨今、外国人労働者の受け入れについて頻繁に議論されている。音声教育が不十分なまま来日することも多く、就労後、意思疎通に苦労することが多い。本発表ではネット環境を利用した二つの例を通して、母語話者との音声インタラクションの拡充について述べる。一つ目は学習者音声を（例えば就労先企業の）日本人にシャドーさせ、また、その日本人の方言音声を学習者にシャドーさせる相互シャドーイングである。シャドー音声の崩れを計量することで、互いにどのような発声が聞き取れないのかを明らかにできる。二つ目はスマホアプリ上での会話を通して母語を教え合う相互チュータリングである。具体的な事例を交えつつ、その有効性を検討する。
48.運動感覚学習 (Kinesthetics learning) を使った助詞の教え方
田島寛（ブラウン大学）
運動感覚学習(Kinesthetics learning)は、ペアでもクラス全体でも可能な、体の動きを使った、短時間で行える学習方法である (Begel 以下)。この教授法を採用することで、学習者が体の動きを通じて言葉の意味を再確認したり、学ぶ方法が多様化されることにより、学生の集中力が高められたりするなどのメリットも指摘されている。また、普段あまり話さない学生でもこの活動には参加しやすく、クラスメートとの協力関係やコミュニケー
ションの能力を高められるなどの利点も確認されている(Kuczala,2015; Mobley,2014; BenZion,1999)。本発表
では初級レベルの助詞の練習に、手と指の動きを使った運動感覚学習をどのように活用することができるかについて具体的な例を交えながら述べてみたい【ポスターセッション 3】23 件
49.「笑い」に関する擬態語の習得についての考察─中国語話者におけるアンケート調査から─
夏逸慧（東北大学大学院生）
日中両言語におけるオノマトは発音やパターンなどの差異が非常に大きく、中国人日本語学習者にとってオノ
マトペの学習・習得が難しいといわれている(陳、1984；徐など、2010)。
「笑い」に関する日本語の擬態語をよりよく理解させられるために、本研究では「ニコニコ」や「クスクス」など笑う様子を表す擬態語の習得状況について検討し、中国人日本語学習者（N1、58 人、N2、13 人；N3、 14 人；N3 以下、17 人）を対象にしたア
ンケート調査が行われた。その結果、漫画に使われる笑いの擬態語は具象的なイメージを与えても、中国人学習者がオノマトペの意味や用法を正しく理解できず、直感的経験に頼り、誤用を生み出すことが示唆される。
50.調査時期に着目した学習者の葛藤の原因帰属と改善策
水野瑛子（名古屋大学大学院生）
本研究では、ある民間日本語学校の学習者の葛藤場面の原因とその改善策を、質問紙調査によって時期別に調査した。調査時期は「学期開始 3 か月後」と「進学時期直前」である。調査の結果、葛藤場面の原因帰属も改善
策も、両時期で共通した傾向が見られた。原因帰属は、両時期において、各葛藤場面で 3 因子に分類され、共通因子にも、高い得点を示した因子にも同様の傾向が見られた。改善策は、両時期において、全ての葛藤場面で、「自身や将来のために学習することを促す項目」が有意に高く評価され、調査時期との関連は見られなかった。
今後は、学習者が一番効果的だと考えた改善策を実施し、実際に効果があるのかを調査していきたい。
1151.教科書例文ランキングと文脈再構築の試み─共感から理解へ─
森川尚子（早稲田大学）
文法項目の指導では、教科書に提示されている例文を使用している。例文の正確な理解は、その例文を取り巻く上位の環境である文脈と切り離すことができない。例文の理解を促すための指導において、文脈とのつながりとともに文意味の正確な理解へは、どのように到達させればよいのか。ここでは上級クラスの学習者を対象に、
JLPT の N1 レベルに対応した教科書内の例文に着目し、好きな例文ランキングと例文からの文脈再構築を試みた。その結果、学習者にとって受け入れやすい例文には、学習者個人との高い共感性が含まれており、文意味の理解と文脈の想起との強い即時性が窺えた。
52.日中母語場面における「ほめ」に関する一考察
胡怡芹（横浜国立大学大学院生）
本稿は日本語母語話者 63 名、中国語母語話者 59 名を対象にアンケート調査を行い、それぞれの母語場面において自分の親しい先生と友人の①外見②専門③性格・行動④才能・趣味を肯定的にとらえる場合、どのような言い方でほめるかを検討した。その結果、日中間の相違点としては、相手をほめる場合、中国人は日本人よりプラスの評価語を使う傾向や自分の感情を伝える傾向にあることが明らかになった。また先生の授業の感想に対して中国人は日本人に比べて先生の教え方を評価する傾向にあることが分かった。日中間の共通点としては、先生より友人に対してプラスの評価語や自分の感情を表す言葉を使う傾向にあることが分かった。
53.中上級日本語学習者による作文の推敲―教師フィードバックとピア・レスポンスの実施順に着目して―吉岡恵（筑波大学大学院生）
日本語の作文教育において、教師フィードバック（教師 FB）とピア・レスポンス（PR）を組み合わせた先行研究では、管見の限り、PR を先に実施してその結果について検討している。本研究では、教師 FB と PR を実施するにあたり、教師 FB を先行した場合と、PR を先行した場合、各々のケースを試み、それらの推敲結果の差異について明らかにする。調査対象者は、欧州の異なる国の出身の留学生 2 名で、日本語の学習期間は共に約5 年であった。具体的には、教師 FB 及び PR を受けて、2 回書き直しする過程においてどの様な推敲をしたのか、推敲数の増減傾向と併せて、各々のケースに関して比較分析した。
54.「日本語ドレミ」「日本語ジャンプ」の教科書比較
クーン ソチア・鬼一二三（国際日本文化学園)
本発表では、初級教科書「日本語ドレミ」及びこれを 1 年半で終了した後に使用している「日本語ジャンプ」の授業の実践報告をする。担当のクラスには小中学生が多いため、「日本語ドレミ」の使用を決めた。これは子ども向けに制作されており、毎日の学校や家庭での日常生活に使える言葉が多く、文法に分かりやすい説明があり、簡単な漢字も入っており、子どもを飽きさせずに授業を続けることができる教科書である。一方、続編の「日本語ジャンプ」は文法説明や例文が少ないせいか、学習項目の定着が遅い学習者が増え、学習者は次第に減少している。教え方の問題か、教科書の問題か、二つの教科書による授業を比較検討する。
55.「話題別日本語教科書読み物リスト」の作成・分析・活用
橋本直幸（福岡女子大学）
発表者が作成した「話題別日本語教科書読み物リスト」について、その作成の経緯、それを用いた日本語教科
書の読み物の話題別分析、リストを用いた活用事例の紹介を行う。リストは、これまでに出版されている日本語教科書 185 冊に掲載されている 3250 の読み物を 100 の話題で分類したものである。リストを分析すると、これまでの日本語教育でどのような話題が扱われてきたかを概観することができる。レベルを問わず広く扱われている話題は「言葉」「食」「環境問題」「労働」で、その他、各レベルに特徴的な話題についても報告する。また、リストの活用法として、体系的な語彙習得を促す「話題別多読」と、内容重視型の教育としての「日本語教科書
で学ぶ SDGs」を紹介する。

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56.「日本事情」教育におけるワールド・カフェを用いたディスカッションの試み
深山道助（立命館アジア太平洋大学）
筆者は前任校で担当した「日本事情入門」の授業において、ワールド・カフェを用いたディスカッションを取り入れた。ワールド・カフェによるディスカッションの効果として、「話しやすさを生み出す、発言の機会が増える、参加者全員の意見が集まる、参加意識が高まり満足感が得られる、人がつながる」などがあげられる。このような効果が実際に「日本事情」教育の中でみられるのかを参加者の振り返りアンケートなどによって検証した。その結果、特に、授業への積極的な参加、自身の考えの幅の広がり、説明能力の向上などにおいて効果がみられ、参加者の能動的な「日本事情の獲得」につながることがわかった。
57.ビジネス日本語における付箋を使った業界研究活動
永井涼子（山口大学）
ビジネスの場面ではアイデア整理などにおいて付箋を利用することが多い。しかし、付箋にどのように情報を書き込むのか、また付箋を使ってどのように話し合いを進めるのか等、付箋の使い方は意外と難しく、日本語非母語話者に対しては日本語教育の見地からの指導が必要ではないかと考えられる。そこで、ビジネス日本語の授業の中で就職活動準備として行った業界研究において、付箋を使った活動を取り入れた。本発表ではこの授業実践を取り上げ、付箋を使った学習活動について指導上の課題や応用の可能性を含めた検討を行う。
58.反転授業におけるグループワークのあり方についての検討―話し合いで学習者はどのようなふるまいをしているか―
手塚まゆ子（関西学院大学大学院生）
本研究は、文法の反転授業の教室活動でグループワークを行い、そこで学習者たちはどのようなふるまいをしているのかを観察し、考察したものである。反転授業では学習者主体となるため、従来の教師対学習者のインタラクションより学習者同士のインタラクションが主となる。グループワークでは話し合いが活発になるグループとそうではないグループとに分かれるが、その相違点は何か。活発なグループでは、主に発話者に対しての評価や質問、コメントが行われている点が見られた。そのほか、学習者同士で話し合いを進めるためにどのようなふるまいをしているかについて、会話分析の手法を取り入れ、分析を試みた。
59.学習者と似通った境遇に視点を置いた日本語学習―新聞記事「日本に移り暮らす」を題材に―
山﨑智子（東京福祉大学・大学院）
本発表では、教育学部の専門教育科目「比較文化学演習」の授業に於いて、日本で生活している外国人達の実状を報じる新聞記事を読んだ活動を報告し、その結果を考察する。当該授業は 3 年次以降を対象としているが、登録者全員が JLPT で N1 の取得を目指す留学生であったため、CLIL の指針とピア・ラーニングの手法を導入
し、「グループ内で協力し、日本語運用能力を高め合い、学習内容の理解を深め合っていく」という目標を立てた。手順としては、記事本文の音読練習を重ねた後、自分達の言葉で要約させ、内容に関する発表に進んだ。発表に際して必ず聞き手から 1 つ以上の質疑を出すように促し、記事の内容についての理解を確認した。
60.演劇的手法を取り入れた授業の試み
杉山ますよ（早稲田大学）
本授業では演劇的手法を使い、学生主体の活動でインプット、アウトプットが可能な場を提供し、学生自らが気付き学ぶことを目的としている。テーマは日常生活や異文化体験、環境問題などを取り上げる。リサーチや観察を行い、それをディスカッションし、毎回一つのドラマを作成することにより、協働で問題解決にあたる。学生の振り返りからはその過程でお互いの多様性に気付き、ソーシャルスキルも磨かれ、チームワークの重要さにも気づいたというコメントがあげられている。またこの授業で重要なのは始めのウォーミングアップ（インプロ、ゲームなど）であり、この活動で恥ずかしさや失敗の恐れが和らぎ、ディスカッションや表現活動もしやすくなったと述べている。

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61.数学語彙の定着を図るための教材「数学カルタ」作成経過報告
佐々木良造（静岡大学）
・長谷川貴之（足利大学）
日本の理工系大学入学のための予備教育では、数学・物理・化学で使われる語彙の学習が喫緊の課題となっている。これまでの研究でどの科目でどんな語彙が必要かが明らかになってきている。しかし、これらの語彙を学習するための教材はまだ十分とは言えない。こうした状況を鑑み、発表者らは繰り返し利用することによって、専門日本語の定着を図るための教材を企画した。まず、理工系の基幹科目である数学の専門日本語を学習するた
めに「数学カルタ」を企画・作成した。本発表では、試作品を提示し、「数学カルタ」の利用方法、期待される効果について議論したい。
62.聴解授業における聴解ストラテジーの指導とディクトグロスの効果
藤田裕子（桜美林大学）
日本語中級レベルの学習者対象の聴解授業において聴解ストラテジーを導入し、ディクトグロスを行った。また、授業内外での聴解学習について聴解ダイアリーの記入を求めた。さらに、学期前後に聴解ストラテジーに関する質問紙、学期終了時に授業に対するインタビューを行った。その結果、聴解ストラテジーの使用頻度が高まったこと、学習者が予測や推測、モニターのストラテジーの有用性を感じていることが分かった。また、学習者
はディクトグロスによってメモを取る力や文法力がつき、聴解力が高まったと感じて聴解学習に肯定的になっていた。実際、テキストの難易度が上がっても再生率が漸進しており、聴解力の向上が見られた。
63.アウトプット活動につなげる多読授業─多読専用教室での試みから─
大越貴子・浅井尚子・中村かおり（拓殖大学）
多読とは、読みによるインプット学習と考えられがちであり、学習者の評価も「読みの速度変化」「語彙の増加」などインプット面に注目したものが多い。しかし、実際には読みの後のアウトプットがあってこそ、授業として総合的な学習効果が高まると考えられるため、どのようにアウトプットにつなげるかを考えなければならない。そこで、本研究では多読授業のカリキュラムデザインおよびワークブックの開発に向けて、アウトプットを取り入れた多読授業の実践および結果の検証を行った。その結果、複数のアウトプット活動とその振り返りを通し、学習者がメタ認知ストラテジーを働かせて学ぶ様子が観察され、高い学習効果が得られることが示唆された。
64.日中色彩語を使う感情表現についての考察
郭麗（東北大学大学院生）
Berlin＆Kay が色彩語体系の類型と進化を説明する言語学的色彩モデルを提案してから、色彩語の研究が盛んになってきた。本研究は現代日本語書き言葉均衡コーパスと北京言語大学 BCC コーパスから例文を分析し、日中色彩語を使う感情表現を考察した。その結果は次のように纏めた。まず、色彩語は感情を表す際に、よく身体表現と共起する。特に顔の部分で感情を表すのが多い。また、認知言語学の観点から、色彩語は感情を表す際、ほとんどは結果で原因を表すメトニミーの用法である。ある感情の変化が原因となって、身体の状態が変わるという結果を引き起こすパターンが多い。最後に、色彩はマイナスの感情を表す時によく使う。
65.日本語複合動詞「～出す」の習得―ベトナム人日本語学習者を調査対象に―
ファム ティ タイン タオ（東京外国語大学大学院生）
日本語の複合動詞のうち、アスペクトを表す複合動詞は、ベトナム語のみならず中国語、英語、韓国語などの多くの言語にも対応表現がなく、日本語学習者において、産出性が極めて低い。しかし、産出性の低さと理解とは異なるという視点から、本研究では、「～出す」を例として、「複合動詞文の受容テスト」を分析し、ベトナム
人日本語学習者の複合動詞の理解実態を考察し、日本語母語話者と比較しながらより効果的な教授法を提案する。
66.交換留学生に留学のベネフィットを実感させる授業実践 ―「交換留学生の満足度を高める」ために―
萩原幸司（名城大学）
発表者の大学では、「交換留学生の満足度を高める」ことを合言葉に交換留学の拡充が進められており、発表者の教育実践も彼等の満足度に基づいて評価される状況となっている。そこで発表者は、上級の日本語授業に於いて、日本に於ける大学進学について論じた経済学の入門記事を精読した上で、実際の授業料や生活費等のデー
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67.中級・上級レベル向け実用的テンス・アスペクト教材開発
堀恵子（東洋大学）
発表者らは、中級・上級レベルの学習者と日本語教育関係者を対象に、テンス・アスペクトに関する知識を整理できる教材を開発中である。テンス・アスペクトについて取り上げた項目は、「テイル」が表す動作継続、結果状態、習慣・繰り返し、単純状態、効力持続など文法現象に焦点を当てたものだけでなく、配慮表現としての「テイル」なども取り上げている。これは、学習者が日本語を使用して円滑な人間関係を築くことができるようになることを目的とするからである。また、文法用語などは最低限に抑え学びやすくし、用例や問題文はコーパスからヒントを得て作成するなど、学習者が実際に使用する話題，場面などに配慮している。
68.学習指導要領から見た中国の日本語作文教育の問題点
趙超超（東北大学大学院生）
本研究は、中国の大学における日本語専攻の学生への作文教育の実情とその問題点を明らかにすることを目的とする。そのために、教育部が出している『基礎段階教育要綱』と『高学年段階教育要綱』を分析し、学習指導
要領ではどのような理念・目標・内容・方法を規定しているかを検討する。また、学習者 2 名にインタビューを行い、学習者の事例分析から実際の作文指導の状況はどうか、そして学習指導要領の理念に合致しているのかを明確にすることで、実際の作文指導が抱える問題を探った。
69.『学び合い』の日本語教育への導入と工夫―中級クラスにおける試み―
元田静・本田綾子（東海大学）『学び合い』は、西川（2010）によって提唱され、日本の学校教育を中心に実践されている授業法である。
『学び合い』では、「一人も見捨てない」「全員課題達成」を目標とするが、一般に教師が教えず、学習者たちが自由に教え合う形式をとるため、日本語教育のように新しい言語を学ぶ学習者に対しては適用しづらい印象がある。しかしながら、『学び合い』を行うことで、クラスの共同体感覚を高め、学習者の自律性を高めるという効果が期待できる。また、多様なレベルの学習者が同じクラスで学習する際に適用しやすいという利点もある。今回の発表では、筆者らの実践をもとに、日本語教育に『学び合い』を取り入れる際の工夫について述べる。
70.日本語ゼロレベル留学生対象会話動画教材作成から見えた受け入れ日本人側の現状と課題
髙橋志野（愛媛大学）
日本に在住する外国人の急増とともに、受け入れ側の日本人のコミュニケーションのあり方についても議論されるようになったが、実際に外国人との接触場面に浸透しているとは言い難い。日本語ゼロレベル留学生対象会
話動画教材を作成した際も、参加した日本人ボランティアの中に提示された会話表現が受け入れられず、その結果、会話表現の修正にいたったものもあった。本発表では、教材作成に参加した日本人へのインタビューから、
日本語ゼロレベルの留学生と接触する際の受け入れ日本人側の現状と課題について考察する。
71.中上級日本語学習者のための作文ガイドブックの開発と授業での使用─作文に頻出する学習者の誤用を踏まえて―
木戸光子（筑波大学）
・加藤あさぎ（筑波大学）
・小池康（大阪大学）
・平形（高橋）裕紀子（筑波大学）
・石川
早苗（筑波大学）
・君村千尋（筑波大学）
本発表では、中上級学習者のアカデミック・ライティングのための学習を支援する教材の開発、および試作教
材の作文授業における使用について報告する。大学の中上級学習者の作文分析を行った結果を踏まえ、各レベルに共通する誤用が多い表現のうち、文体、引用、接続詞・接続助詞、疑問文、文末表現、ル・タ・テイル（テンス・アスペクト）の６項目を取り上げ、教材と練習問題をパワーポイントで作成した。この教材を中上級全レベ
ルで共有し、授業内で用いることで、上記の項目に関して学習者の理解を促進できた。また、授業準備の効率化が図れた。共有できる学習資源を教師や学習者が利用しやすい形で公開することを目指す。
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