精神神経学雑誌

第 111 巻 第 4 号（2009 ) 367 頁

精神医学のフロンティア

秋田県における自殺の実態に関する調査結果の検討
伏見雅人

，清水徹男

Masahito Fushimi, Tetsuo Shimizu

秋田県の自殺率は全国一高く，年間の自殺者数は 400人を超える．こうした深刻な状況下において，自殺の実態を把握し，自殺予防対策を策定することは本県にとって急務である．そこで秋田県医師会
では，自殺企図者の多くに対して医師会員が何らかの形で関与しており，よって医師会が主体となって自殺の実態を把握することは意義深く，自殺予防対策を立てる上でも医師会の関与は重要であるとの考えに立って自殺の実態調査を行った．調査期間は 2001年 7月 1日から 2002年 6月 30日で対象となった自殺者は 138人（男性 102人，女性 36人）であった．調査の結果，年齢層では 50〜60歳代にピークがみられた．自殺の手段としては縊首が最も多く，場所は自宅敷地内の小屋などが多かった．
また家人が不在か就寝中と考えられる時間帯に実行した事例が多かった．悩んでいた事としては経済・生活問題が最も多く，次いで健康問題であった．精神疾患ではうつ病・うつ状態が多く，性格傾向については几帳面や真面目など，うつ病親和性の高い項目が多かった．以上より，昨今の自殺者数の増加に経済状況の悪化が関与していることは否めないが，経済的な問題への対策と同様にうつ病対策も重要であるといえる．
索引用語：秋田，医師会，うつ病，自殺は じ め に

高い自殺率の原因究明を試みること，ならびに自日本の自殺者数は 1998年に急増し，大きな社殺予防対策を立て，実施することは急務である．

会問題となったが，特に中高年男性の増加が際立自殺予防のためには自殺に至った経緯の調査は重っていたことから，経済状況の悪化との関連性を要であり，よって自殺者の生前の心理社会的状況指摘する意見が多くみられた ．警察庁発表によや背景を評価する心理学的剖検法による調査や自ると 2001年中における自殺者数は 31,042人，自殺未遂者を対象にした調査等

殺率は 24.4人（人口 10万人あたり）である ．

値はきわめて高いといえるが，本邦では遺族など

秋田県の自殺者数は秋田県警察の発表によるとからこの種の調査の同意を得るのは非常に難しい457人（2001年中）であり，厚生労働省の人口動のが実情である．心理学的剖検法による調査・研

態統計によると自殺率は全国で最も高い．こうし究は欧米を中心として報告されており，これによた状況の下，自殺の実態を調査し，本県におけるると自殺者の多くは，生前に何らかの精神疾患，の価著者所属：1）秋田県精神保健福祉センター，2）秋田県立リハビリテーション・精神医療センター，3）秋田大学医学部
神経運動器学講座精神科学分野
Suicide patterns and characteristics in Akita, Japan. Psychiatry and Clinical Neurosciences, Volume 59, Number
3, p.296‑302, 2005
M asahito Fushimi,MD, Junya Sugawara, MD, Tetsuo Shimizu, M D

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特にうつ病に罹患していたとされている．本邦の研究の方法および結果

自殺に関する統計としては警察庁発表によるもの

調査票は対象者のプライバシーに配慮して作成が代表的であり，自殺の実態をある程度は正確にし，各事例を経験した県医師会員に対して回答を把握しているとされているが，遺書のない不審死依頼した．調査期間は 2001年 7月 1日から 2002など自殺かどうか判断に窮する場合も多いようで

年 6月 30日までの 1年間とした．調査結果の分ある．また警察庁の統計では自殺の原因・動機に

析は秋田大学医学部精神科学講座の協力を得て行関してはすべて単一の原因・動機を特定して分類った．調査票の質問事項は性，年齢，職業，居住されているが，自殺の原因については多因子的で地域，家族背景（配偶者の有無，離婚歴の有無，あるとされており一人の自殺者に対して一つの原同居家族の人数等），自殺の手段，場所，時間帯，因・動機を特定することは合理性を欠くともいえ自殺未遂の既往，遺書の有無，身体疾患既往歴，る ．

精神疾患既往歴，性格傾向，悩んでいた事（金銭本邦の自殺研究に関する報告で比 的に多いも問題，健康問題等）などである．結果の概要を以のは医療機関の受療者を対象としたものである．

下に示す．対象となった自殺者は 138人（男性

これには 3次救急を行う病院を受診した自殺企図102人，女性 36人）であった．2001年中におけ例についての報告，精神科病院入院中の自殺者のる本県の自殺者数は県警の発表によると 457人

検討，外来治療を中心とする総合病院精神科外来（男性 299人，女性 158人）となっており，仮にや精神科診療所における自殺例の報告

これを母集団と す る と 本 調 査 は，そ の 30.2％等がある．ただし，これらの報告はそ（男性 34.1％，女性 22.8％）にあたる．また県の背景が特殊であり，ただちに自殺者一般に敷延警発表の自殺者群と本調査における自殺者群とのすることは難しい．一方，自殺企図者の多くは救間には性比・年齢構成に関して統計学的な有意差

急医療や検死など，何らかの形で医師が関与し，は認められなかった（χ 検定，SPSS 11.5J）．

その際に患者や家族などから自殺の背景や要因に性比に関しては男性 73.9％，女性 26.1％であっついての様々な情報を得る機会がある．従って県た．年 齢 分 布 は 16〜93歳 で，平 均 年 齢 57.0±

医師会員が自己の経験した自殺事例についての情17.4歳（男 性 55.1±16.9歳，女 性 62.5±20.8

報を取得することは，自殺の実態把握に有用であ歳）であった．年齢層別にみると 50〜60歳代にるといえる．

ピークがみられ，しかもその多くは男性であり，本論文は秋田県医師会が主体となり県内の全医女性は男性よりも高齢の 80歳以上で増加が目立師会員に協力を依頼して行われた自殺の実態に関っていた．50歳以上の人は全体の 67.4％，60歳する調査の結果に若干の考察を加えて報告したも以上の人は全体の 46.4％を占めていた．自殺ののであり，秋田県医師会ならびに会員の皆様の本

手段は，縊首が圧倒的に多く 105人（76.1％，調査へのご協力に対しては，この場をお借りして男性 78人，女性 27人）となっており，次いで入深く感謝を申し上げる次第である．なお，本研究

水 11人（8.0％，男 性 6人，女 性 5人），ガ ス

は平成 13年度厚生科学研究費補助金（障害保健（一酸化炭素中毒）11人（8.0％，男性 11人）
，福祉総合研究事業）「自殺と防止対策の実態に関投身 4人（2.9％，男性 2人，女性 2人），服薬 2する研究」の分担研究として行われた．

人（1.4％，男 性 1人，女 性 1人），切 創 1人＊：警察庁の自殺統計原票に関する見直しが行われ，平成 20年度以降に公表される自殺統計については，遺書等の資料から自殺の原因・動機が明らかに推定できる場合に限って該当する原因・動機を計上すること，原因・動機が複合すると認められる場合には原因・動機を三つまで計上できることとなり，また原因・動機の項目もより自殺対策に資するよう整理されている．

精神医学のフロンティア：秋田県における自殺の実態に関する調査結果の検討

369（0.7％，男 性 1人），焼 身 1人（0.7％，男 性 151人（38.6％）から回答が得られた．うつ病親人），絞 首 1人（0.7％，男 性 1人），不 明 2人

和性が高いと考えられる几帳面，真面目の 2項目（1.4％，男 性 1人，女 性 1人）で あ っ た．ま たが多く，几帳面 23人（男性 15人，女性 8人），場所に関しては，自宅およびその 周 辺 が 94人

真面目 18人（男性 15人，女性 3人）であった．

（68.1％）と，自宅以外 43人（31.2％）や不 明次いで，静か 11人（男性 8人，女性 3人），親切1人（0.7％）に比べて圧倒的に多かった．また9人（男性 8人，女性 1人），社交的 9人（男性 6

自宅の内訳をみると小屋が 32人（34.0％）と最人，女 性 3人），神 経 質 9人（男 性 6人，女 性 3も多かった．自殺の時間帯では不明の 28人を除人）であった（複数回答可）．生前に悩んでいた

く 110人についてみると，深夜から早朝，あるい事項（複数回答可）に関する結果は，経済問題は正午から夕方にかけて多くなる傾向にあり，逆33人，健康問題 28人，健康以外の自分の問題 28に朝・夕の家族が在宅していることが多いと推定

人，家庭の問題 20人，仕事の問題 14人，事故 3される時間帯には少なくなる傾向がみられた．過人，対人関係の問題 1人，不明 11人であった．

去の自殺未遂歴については 62人（44.9％）に未また年齢層別に検討すると，39歳以下は健康以遂歴がなかった．これに対し，未遂歴が確認され外の自分の問題，40〜59歳は経済問題，60歳以たのは 12人（8.7％）で，そのうち 2回以上未上は健康問題に関する悩みが多い傾向がみられた．

遂 歴 が あ っ た の は 4人 で あ っ た．ま た 64人

なお，本調査結果の詳細については秋田県医師会（46.4％）については未遂歴の有無を確認できなから「自殺予防対策アンケート調査報告書，秋田かった．遺書の有無に関しては，遺書が確認され

県自殺予防対策プロジェクト委員会，平成 15年

た の は 36人（26.1％，男 性 32人，女 性 4人）12月」の一部として公表されている．

であった．家族構成に関して，同居家族がいたのは 106人で，同居家族がいなかったのは 12人で苦労・工夫したことあった．既往の身体疾患（複数回答可）が確認で自殺の実態把握のためには可能な限り詳細な情きたのは 35.5％（男性 40.2％，女 性 22.2％）

報を入手することが望ましい反面，詳細な情報をで，その内訳は高血圧 11人（男性 9人，女性 2

入手しようとすれば，プライバシーを侵害する危人），骨・関節疾患 9人（男性 6人，女性 3人），険性が高まり，調査に対する同意や協力を得るこ

消化器疾患 8人（男性 7人，女性 1人），脳血管とが難しくなる上，調査回答者の負担も増大する疾患 7人（男性 7人），糖尿病 6人（男性 6人），といったジレンマを抱える．自殺者の個人情報を悪性腫瘍 5人（男性 5人），心臓疾患 4人（男性

扱う本研究の性格上，調査対象者のプライバシー3人，女性 1人），呼吸器疾患 3人（男性 3人），への配慮及びデータの管理には最大限の注意を払

その他及び不明 14人（男性 10人，女性 4人）でったが，具体的には調査票の書式作成に際して県あった．既往の精神疾患（複数回答可）が確認で医師会に自殺予防対策に関する専門委員会を設置きたのは 28.3％（男性 24.5％，女 性 38.9％）し，その委員会と県医師会顧問弁護士との間で協で，その内訳はうつ病・うつ状態が 20人（男性議を行い，個人の特定ができないように配慮され12人，女性 8人）と最も 多 く，神 経 症 7人（男た調査票を作成した．さらに，調査票の回収及び性 4人，女性 3人），アルコ ー ル 症 2人（男 性 2

集計は前述の専門委員会が行い，データは県医師人），統合失調症 1人（男性 1人），人格障害 1人

会内部でのみ管理され外部に漏洩することのない（男性 1人），その他及び不明 8人（男性 5人，女ように配慮した．また秋田大学医学部精神科学講

性 3人）となっており，精神的疾患全体の約 50

座では既に集計済みのデータの分析や解釈におい％をうつ病・うつ状態が占めていた．性格傾向にて関与することのみにその役割を限定した．なお，関する項目（複数回答可）については 138人中の本研究に関しては秋田大学倫理委員会からも倫理精神経誌（2009 ）111 巻 4 号

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上問題はないとの判断を得ている．調査回答者の活問題となっており，また 1998年には第 2位で負担に関しては，レトロスペクティブに既存のデある経済・生活問題の増加が顕著であったータを用いるこの種の調査においては比 的回答

県警の発表によると，本県においても全国と概ね者の負担は少ないといえるが，それでも日常診療同様の傾向にあったが，経済・生活問題によるとを行いながらこうした調査に協力する医師会員のされる自殺者の増加によって 2002年には，前年負担は決して無視できるものではない．従って診まで原因・動機の第 1位であった健康問題にかわ

療録等の記載からわかる範囲内で回答していただ

り経済・生活問題が第 1位となった．本調査におく，既往の精神疾患についても DSM 等の操作的いても生前に悩んでいた事としては経済問題の占診断基準や構造化面接等を統一的に用いることはめる割合が最も高く，次いで健康問題であった．

要求しないなどとし，できるだけ多くの会員からまた，今回の結果を本県と同様に自殺率の比 的回答が得られるよう心掛けた．

高い県である新潟県の一地域を対象とした調査結果．と比 すると多くの類似点がある．新潟

本論文の意義県東頸城郡は豪雪，過疎，高齢化を特徴とする地

従来の本邦における自殺研究は，特定の医療機域であるが，この地域を対象とした調査結果では，関受療者を対象としたものが比 的に多い．これ

自殺の時期・時間帯では冬期間よりも農繁期で家らの研究が自殺の実態把握に資する所は大きいが，族が農作業に出ている時間帯に多く，逆に家族の結果をただちに自殺者一般に敷延することは難しいる時間帯には少なかった．自殺の手段は縊首がいともいえる．今回の調査は，自殺企図者の多く最も多く，場所は大部分が自宅敷地内であり，家には，医師会員が何らかの形で関わっており，そ庭状況では二・三世代同居で配偶者のいない人がのために自殺の背景にある様々な要因に関連する多かった等の特徴があげられている．我々の調査

情報を取得しやすく，その後に策定されるべき自が都市部を含む秋田県全体を対象とした調査であ殺予防対策にも医師会員の協力が不可欠であるとるのに対し，前述の調査は新潟県内の一農村地帯の考えにもとづいて行った．先に述べたように心を対象としているという違いはあるが，興味深い理学的剖検法は有益な情報が得られるが，本邦に結果といえる．今回の調査を行うにあたっては，おいては調査への協力を得るのが難しく事例がな

何故本県の自殺率が全国一高いのか，他の地域にかなか集まらないという難点がある．本調査は心比べて本県に特異的な自殺率を引き上げる要因が理学的剖検法に比べてより現実に即した調査であ存在するのか，を解明したいという意図もあった

るといえよう．

が調査結果からは本県に特異的な要因を見出すこ

今回，性比に関しては男性が優位（男性 73.9とはできなかった．

％，女性 26.1％）であったが，警察庁の発表す今回，身体疾患についてみると，多くが慢性疾る全国的な統計（2001年中）においても自殺者患（生活習慣病）であり，生命予後に直接かかわ全体の 71.3％を男性が占めており ，結果は概るような疾患は比 的に少なかった．こうした疾ね一致していた．年齢層別にみると 50〜60歳代

患が自殺に及ぼす影響として考えられるのは，身の男性が多く，また女性は男性よりも高齢層で増体疾患が高齢者の家庭内での役割や生き甲斐の喪加がみられていた．一般に自殺者は女性よりも男失をもたらし，これが「迷惑をかけている」，「役性に多いが，わが国においては高齢になるに立たない人間は死ぬことが美徳である」といっと女性の割合が増加し男女の 差が縮まるといわた考え方を生じせしめた，身体疾患がうつ病やうれている．今回も概ね同様の結果であった

つ状態の誘因として働き，そのため些細な身体的といえる．警察庁の統計によると，自殺者の原不調を心気的に捉えてしまい大きな苦悩をもたら因・動機では健康問題が第 1位，次いで経済・生した，などの可能性が考えられる．一方，精神疾精神医学のフロンティア：秋田県における自殺の実態に関する調査結果の検討

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患ではうつ病・うつ状態が最も多く，自殺の要因発的な報告によるものであるという性格上，あるになっていると推察される．従来から指摘されて程度はやむを得ないかもしれないが，今後の調査いる通りにおける課題であろう．また同様の理由から，例，うつ病の早期発見・早期治療は自殺予防対策において重要であるといえる．また，えば疾患に関しても統一的な診断基準や構造化面性格傾向についてはうつ病親和性の高い項目が多接を用いることはしなかった．従って，回答にはかったが，精神疾患でうつ病・うつ状態が多かっある程度記載した医師会員の主観的要素が入ってた事実を考え合わせると意義深い結果といえる．

いたことは否めない．レトロスペクティブに情報

以上の検討を踏まえると，自殺には医学的な介を収集する本研究においては診療録等の記載から入が比的に容易であると推定される事例と逆にわかる範囲内での回答であるため不明の項目が多介入が困難と推定される事例との大きく 2つに分くなりがちであり，やむを得ない面もあるが今後けて考えることができよう．前者にはうつ病などはより客観的な情報収集を目指すべきと考える．

精神疾患を背景とする自殺などがあるが，その対本調査では悩んでいた事に関して多重回答形式を策としては精神疾患に対する偏見の解消，かかり採用した．警察庁統計のように単一の原因・動機つけ医のうつ病など精神疾患に対する診療技術のを特定するよりも悩みが複雑多岐にわたるという向上，精神科救急と一般救急との連携の強化，医実態を反映し，現実に即しているといえる反面，療機関以外の相談窓口等の充実などがあげられる．

複数の項目の中でより大きな影響を及ぼしていた

後者には不況による経済的な問題を背景とする自項目はどれであったのかがわかり難くなったのは殺などがあるが，その対策としては経済的な問題事実である．本論文の発表後も，自殺の実態に関に関する相談窓口の充実，産業保健と地域保健とする様々な報告が国内においてなされている．自の連携の強化などがあげられる．特に中高年男性殺予防対策は正確な実態の把握のもとに推進されの自殺に関しては社会情勢を反映した経済問題をることが理想である．従って難しい面は多々ある背景とする自殺が多く，医療モデルのみでは防ぐが，今後は本邦においても欧米の心理学的剖検研ことが難しい事例が多いのではないかと思われる究に匹敵するような報告が数多くなされ，本邦の（ただし，このようにみえても実はその背景にう自殺研究が量・質ともに充実していくことが期待つ病が存在しているといった事例は相当数あるとされる．

推測されるが）．今後，さらに検討を加え，このような点について解明してゆくことは本県の自殺文献1）Alexopoulos, G.S.: Psychological autopsy of予防対策を策定するにあたり極めて重要であると

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1990

今後の課題および方向性
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齢分布に関して有意差を認めなかった．これは本Retrospective psychiatric assessment of 200 suicides in

調査が自殺の実態を把握する手段としてある程度

Budapest. Acta Psychiatr Scand, 77; 454‑456, 1988の妥当性を有していたものといえる．しかし調査の対象者数は 138人であり，本県の自殺者数が年間 400人超であることを考えると対象者数は十分であるとはいえない．この点に関しては本調査が県医師会員の全員に協力を依頼し，会員からの自4）Asukai, N.: Suicide and mental disorders.
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