Fund Report ／ファンドレポート
追加型投信／内外／株式情報提供資料
2021年10月

グリーン・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジあり）／（為替ヘッジなし） 〈愛称：グリーン革命〉

当ファンドを取り巻く脱炭素動向に注目
グリーン・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジあり）を「為替ヘッジあり」、グリーン・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジなし）を「為替ヘッジなし」ということがあります。また、これらを総称して「当ファンド」、各々を「各ファンド」ということがあります。

温室効果ガスの増加などに伴う気候変動や地球温暖化が進行する中で、脱炭素（カーボンニュートラル*）社会への移行は喫緊の課題となっています。当ファンドが投資するグリー
ン・テクノロジー関連企業は、以下の３つの投資テーマに貢献する製品・サービスを提供、または恩恵を享受すると期待され、脱炭素社会への移行はこうした企業にとって追い風となると考えています。本資料では、当ファンドの実質的な運用を行うアリアンツ・グローバ
ル・インベスターズ・ゲーエムベーハー（以下、アリアンツ）のコメントを基に、当ファンドの設定来の運用状況をご説明するとともに、脱炭素に関するニュース・各国の取組みなど
脱炭素動向をご紹介いたします。
＊温室効果ガスの「排出量」から森林などによる「吸収量」を差し引き、合計を実質的にゼロにすること。

〈当ファンドが投資対象とするグリーン・テクノロジー関連企業の3つのテーマとトピックス〉※ 上記はイメージでありすべてを網羅するものではありません。
※ トピックスは2021年1月末現在のものであり、将来変更する場合があります。

■

当ファンドの設定来の運用状況

当ファンドの基準価額は、設定（2021年6月）から8月初旬頃まで、概ね上昇しました。
背景には、新型コロナウイルス（以下、新型コロナといいます。）のワクチン接種の進展や、各国政府、中央銀行の行った経済・金融政策などにより、景気停滞からの回復の追い風を受けたことがあげられます。一方で、新型コロナのデルタ株などの感染拡大による経済回復への不安感を一因として基準価額が下落する局面もありました。8月中旬からは、米国におけるテーパリング（金融緩和の縮小）の示唆などから国債利回りが上昇し、株式市場が下落する局面もありました。10月以降は、自動車・自動車部品の業種の銘柄が、好調な生産台数の伸びなどを評価されたことなどから、当ファンドの基準価額は上昇しました。
（出所）アリアンツのコメントを基に三菱UFJ国際投信作成 ※業種は、GICS（世界産業分類基準）で分類しています。

当ファンドの設定来の基準価額等の推移
為替ヘッジあり（円）

純資産総額【右軸】
基準価額【左軸】

為替ヘッジなし（億円）（円）

純資産総額【右軸】
基準価額【左軸】

（億円）

240

11,00010,500180

10,50090

10,000120

10,000

60

9,500

60

9,500

30

9,000

0

9,000

11,000'21/6'21/7'21/8'21/9'21/10'21/6

120

0'21/7'21/8'21/9'21/10（期間）2021年6月1日（設定日）〜2021年10月15日、日次・基準価額は1万口当たりであり、運用管理費用（信託報酬）控除後の値です。・信託報酬率は、後記の「ファンドの費用」に記載しています。・期間内においては分配金をお支払いしていません。■上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

※「本資料のご利用にあたっての注意事項等」の内容を必ずご確認ください。

1/8

PM21-00487

Fund Report ／ファンドレポート
当ファンドを取り巻く脱炭素動向
当ファンドを取り巻く脱炭素動向について、関連する３つの投資テーマを交えて、詳しくご紹介していきます。

１

注目の高まりが期待される脱炭素２

各国・地域の脱炭素政策

３

脱炭素政策はさらなる進展へ

１

注目の高まりが期待される脱炭素

気候学分野で初のノーベル物理学賞受賞
地球温暖化を予測する気候モデルを開発

ノーベル賞

クリーンエネルギー生成

2021年10月、米プリンストン大学上級研究員の真鍋淑郎氏が、地球温暖化を予測する地球気候モデルを開発した功績が認められ、ノーベル物理学賞を受賞しました。
真鍋氏は、高速コンピューターを用いたシミュレーションにより、1967年に「二酸化炭素が２倍に増えると地上気温が2.36度上昇する」との予測を明らかにしました。また、1989年には大気と海洋、陸地などで発生する現象を考慮した本格的な温暖化予測に成功し、地球温暖化のメカニズム解明を大きく前進させました。
地球温暖化に関連する研究におけるノーベル物理学賞受賞から、改めて脱炭素への注目が高まると期待しています。

効率的なエネルギー貯蔵

持続可能なエネルギー消費

真鍋氏の気候モデル（イメージ図）大気と海洋、陸地などで発生する現象を考慮

太陽

赤外線

地表に太陽光が届く

地表から赤外線を放出
一部は地表に戻る

大気
熱が循環し、大気が動く

陸地

海洋（出所）米プリンストン大学のHP、各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成■上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
※「本資料のご利用にあたっての注意事項等」の内容を必ずご確認ください。

2/8

Fund Report ／ファンドレポート

２

各国・地域の脱炭素政策
天然ガス先物価格やリチウム需要の動向から脱炭素を考える
資源動向には各国・地域の脱炭素政策の影響も天然ガス

天然ガス先物価格推移クリーンエネルギー生成

今後の需給動向を反映するとされる天然ガスの先物価格は、2021年初め頃より高騰しています。背景には、欧州での天候不順による備蓄の減少や、新型コロナ感染拡大と経済停滞を経て経済活動が再開し始めたことによる燃料需要増大などがあるとみています。さらに、大きな要因として、各国・地域の脱炭素政策により、燃料の中でも温室効果ガスの排出量が少ない天然ガスの消費が増大したこともあると考えています。

7（米ドル/100万BTU）

6※BTU＝英国熱量単位

543210'18/1（出所）Bloomberg、経済産業省のHP、各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成

中国の停電と脱炭素政策

'19/1

'20/1

'21/1

（期間）2018年1月〜2021年9月、月次

クリーンエネルギー生成

中国では、停電の発生が問題となっています。中国政府が「2060年までのカーボンニュートラル目標」を2020年9月に表明するなど、脱炭素に向けた取組みを本格化する中で、目標の実現のために温室効果ガスの排出量が多い石炭の採掘抑制や、石炭火力発電所の操業停止などの規制強化に動いたことが停電の一因だと見ています。今後中国では、2022年冬に開催予定の北京五輪などで大量の電力消費が想定されていることもあり、脱炭素政策を考慮した中でいかに電力を確保していくのか、そのかじ取りに注目が集まります。
（出所）資源エネルギー庁のHP、各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成

リチウム

効率的なエネルギー貯蔵※写真はイメージです。

リチウム需要推移

リチウムは、電気自動車（以下、EVといいます。）などで使用されるリチウムイオン電池の原料です。そのリチウムの需要は29.2万メトリックトン（2020年時点）から250万メトリックトン（2030年時点（予想値））と、8倍超になると予想されています。各国・地域は今、脱炭素に向けた取組みの中で、ガソリン車から、EVなど温室効果ガスの排出量が少ない自動車への移行を推進しており、このような動きがリチウム需要増大の一つの背景だと考えています。

300（万メトリックトン）

250200100
29.20
2020年

2030年

（出所）statistaのデータ、資源エネルギー庁のHP、各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成※炭酸リチウム換算での数量。メトリックトンは重量換算単位の一つ。2030年の数値は2020年時点の予想値。
※表示桁未満を四捨五入しています。
■上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
※「本資料のご利用にあたっての注意事項等」の内容を必ずご確認ください。

3/8

Fund Report ／ファンドレポート

各国・地域のEV関連動向

持続可能なエネルギー消費

中国における近年、中国ではEVや外部充電機能が搭載された、電気とガソリンで走行するプラグインハイブリッ
EV・PHVの年間新車販売台数推移
ド車（以下、PHVといいます。）の販売台数が増加しています。世界におけるEV生産台数を見ると（万台）
2020年時点で中国が世界第１位。中国における■PHV
EVやPHVの合計新車販売台数は、2011年は1万 150台未満でしたが、2020年に約137万台となり、■EVその普及のスピードが感じられます。
100
また、米国では国内の新車販売に占めるEVなどの比率を2030年までに50%に引き上げる大統領50令が署名された他、EUでは、2035年にガソリン車などの実質的な販売を禁止する案が打ち出されました。このように各国・地域で、EVなど環境に0配慮した自動車の推進が図られています。
2011 2013 2015 2017 2019 （年）（出所）statista、IEAのデータ、各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成 （期間）2011年〜2020年、年次※上図のEVの販売台数はBEV（電気モーターのみを搭載した自動車）の値。

３

脱炭素政策はさらなる進展へ
COP26では「パリ協定」の実施に必要なルール等を協議
今後の脱炭素政策の進展に影響か

各国・地域の2030年の温室効果ガス排出削減目標

日本

46%削減（2013年度比）

米国

50〜52%削減（2005年比）

約200ヵ国・地域が参加するCOP26とは国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議のことで、今回は英国が議長国を務め、2021年10月31日から約2週間にわたって行われます。2015年のCOP21は、温暖化対策の新しい国際枠組みである「パリ協定」が採択されるなど、環境問題に対して各国・地域が連帯する姿勢を見せる場所となりました。

カナダ 40〜45%削減（2005年比）
EU55%削減（1990年比）

COP26の注目点

クリーンエネルギー生成

2021年は、上記の「パリ協定」の実施に必要なルールについて、各国・地域が合意に至れるかが注目点の一
英国 68%削減（1990年比）
つです。例えば、他国での温室効果ガス削減量を「クレジット」などの形で購入し、自国の削減目標の達成に使
中国 2030年までに排出を減少に転換 うルールについては、過去のクレジットの利用可否などが争点となっています。
（出所）資源エネルギー庁の資料を基に三菱UFJ国際投信作成
各国のエネルギー政策の立案や協調に向けての機関で（時点）2021年10月9日時点の各国・地域の目標※日本は2030年度目標。
ある、国際エネルギー機関（IEA）は脱炭素に向けて年間4兆米ドルの投資が必要との見解を示した上で、各国のクリーンエネルギーの導入ペースの遅さを指摘しました。また、COP26において各国政府はクリーンエネルギー拡大へのシグナルを出すべきだと促すなど、COP26を契機としたさらなる脱炭素政策の進展が期待されます。
（出所）IEAのHP、各種資料を基に三菱UFJ国際投信作成■上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
※「本資料のご利用にあたっての注意事項等」の内容を必ずご確認ください。

4/8

Fund Report ／ファンドレポート
グリーン・テクノロジー株式ファンド

当ファンドの運用状況（2021年9月末時点） （為替ヘッジあり）／（為替ヘッジなし）〈愛称：グリーン革命〉
為替ヘッジあり■組入上位10ヵ国・地域
国・地域
1 アメリカ2 中国
3 日本
4 イギリス
5 韓国
6 チリ
7 ドイツ
8 フランス
9 スペイン
10 デンマーク■組入上位10業種
比率
22.8%
12.0%
12.0%
8.5%
5.9%
5.8%
4.4%
4.3%
3.4%
3.4%

■テーマ・トピックス別構成比

業種
1 資本財
2 素材
3 自動車・自動車部品4 公益事業
5 半導体・半導体製造装置
6 テクノロジ・ハードウェア・機器
7 耐久消費財・アパレル
8 エネルギー
9 －
10 －

比率
23.3%
19.5%
16.7%
13.6%
9.6%
5.3%
2.7%
1.6%
－－

クリーンエネルギー生成
再生可能エネルギー
バックアップエネルギー
効率的なエネルギー貯蔵
リチウムイオン
水素技術
エネルギー貯蔵システム
持続可能なエネルギー消費
輸送手段の電動化
スマートグリッド(次世代送電網)

次世代ビルディング■組入上位10銘柄
銘柄
1 SSE
2 オン･セミコンダクター
3 トヨタ自動車
4 EDPレノバベイス
5 アルベマール
6 ソシエダード･キミカ･イ･ミネラ･デ･チリ
7 ユミコア
8 シュナイダーエレクトリック
9 サムスンSDI
10 パナソニック

国・地域
イギリス
アメリカ
日本
スペイン
アメリカ
チリ
ベルギー
アメリカ
韓国
日本

組入銘柄数: 50銘柄
通貨
業種
トピックス
比率
4.0%
英ポンド
公益事業
再生可能エネルギー
半導体・半導体製造装置 スマートグリッド(次世代送電網)
3.7%
米ドル
3.7%
日本円
自動車・自動車部品 輸送手段の電動化
3.4%
ユーロ
公益事業
再生可能エネルギー
米ドル
素材
リチウムイオン
3.3%
米ドル
素材
リチウムイオン
3.2%
ユーロ
素材
リチウムイオン
3.1%
スマートグリッド(次世代送電網)
2.9%
ユーロ
資本財
2.8%
韓国ウォン テクノロ ジ・ハードウェ ア・機器 リチウムイオン
耐久消費財・アパレル スマートグリッド(次世代送電網)
2.7%
日本円

比率
26.3%
23.3%
3.0%
24.6%
14.7%
7.7%
2.2%
41.4%
23.2%
14.4%
3.8%

■組入通貨
通貨
1 日本円
その他

比率
97.8%
2.2%

・為替予約等を含めた実質的な比率です。
・為替ヘッジ相当分は日本円で表示されます。

為替ヘッジなし■組入上位10ヵ国・地域
国・地域
1 アメリカ2 中国
3 日本
4 イギリス
5 韓国
6 チリ
7 ドイツ
8 フランス
9 スペイン
10 デンマーク■組入上位10業種
比率
23.3%
12.3%
12.3%
8.7%
6.1%
5.9%
4.5%
4.4%
3.5%
3.5%

■テーマ・トピックス別構成比

業種
1 資本財
2 素材
3 自動車・自動車部品
4 公益事業
5 半導体・半導体製造装置
6 テクノロジ・ハードウェア・機器
7 耐久消費財・アパレル
8 エネルギー
9 －
10 －

比率
23.8%
19.9%
17.0%
13.9%
9.8%
5.5%
2.8%
1.7%
－－

クリーンエネルギー生成
再生可能エネルギー
バックアップエネルギー
効率的なエネルギー貯蔵
リチウムイオン
水素技術
エネルギー貯蔵システム
持続可能なエネルギー消費
輸送手段の電動化
スマートグリッド(次世代送電網)

次世代ビルディング■組入上位10銘柄
銘柄
1 SSE
2 オン･セミコンダクター
3 トヨタ自動車
4 EDPレノバベイス
5 アルベマール
6 ソシエダード･キミカ･イ･ミネラ･デ･チリ
7 ユミコア
8 シュナイダーエレクトリック
9 サムスンSDI
10 パナソニック

国・地域
イギリス
アメリカ
日本
スペイン
アメリカ
チリ
ベルギー
アメリカ
韓国
日本

組入銘柄数: 50銘柄通貨
業種
トピックス
比率
4.1%
英ポンド
公益事業
再生可能エネルギー
半導体・半導体製造装置 スマートグリッド(次世代送電網)
3.8%
米ドル
3.7%
日本円
自動車・自動車部品 輸送手段の電動化
3.5%
ユーロ
公益事業
再生可能エネルギー
米ドル
素材
リチウムイオン
3.4%
米ドル
素材
リチウムイオン
3.3%
ユーロ
素材
リチウムイオン
3.2%
スマートグリッド(次世代送電網)
3.0%
ユーロ
資本財
2.9%
韓国ウォン テクノロ ジ・ハードウェ ア・機器 リチウムイオン
耐久消費財・アパレル スマートグリッド(次世代送電網)
2.8%
日本円

比率
26.9%
23.8%
3.1%
25.2%
15.1%
7.9%
2.2%
42.3%
23.8%
14.7%
3.9%

■組入上位10通貨
通貨
1 米ドル
2 ユーロ
3 日本円
4 英ポンド
5 香港ドル
6 韓国ウォン
7 デンマーククローネ
8 カナダドル
9 豪ドル
10 ノルウェ ークローネ

比率
33.5%
23.6%
14.7%
9.8%
6.4%
6.1%
3.5%
1.1%
0.9%
0.4%

・為替予約等を含めた実質的な比率です。

※表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。※原則として、比率は純資産総額に対する割合です。 ※業種は、GICS（世界産業分類基準）で分類しています。 ※テーマ・トピックスはアリアンツの定義に基づいています。また、トピックスは2021年1月末現在のものであり、将来変更する場合があります。 ※国・地域は、BloombergのCountry of Riskの分類を採用しています。■上記は、過去の実績・状況であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

【GICS（世界産業分類基準）について】
Global Industry Classification Standard（“GICS”）は、MSCI Inc.とS＆P（Standard ＆ Poorʼs）が開発した業種分類です。GICSに関する知的財産所有権はMSCI Inc.およびS＆Pに帰属します。

※「本資料のご利用にあたっての注意事項等」の内容を必ずご確認ください。

5/8

Fund Report ／ファンドレポート
グリーン・テクノロジー株式ファンド

ファンドの目的・特色（為替ヘッジあり）／（為替ヘッジなし）〈愛称：グリーン革命〉■ファンドの目的
日本を含む世界各国（新興国を含みます。以下同じ。）のグリーン・テクノロジ ー関連企業の株式等を実質的な主要投資対象とし、 主として値上がり益の獲得をめざしま す。
■ファンドの特色
特色１ 日本を含む世界各国のグリーン・テクノロジー関連企業の株式等（ＤＲ（預託証書）を含みます。以下同じ。）を主要投資対象とします。
・当ファンドにおいて、グリーン・テクノロジ ー関連企業とは、ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）における持続可能なエネルギ ーや気候変動に関連する目標の達成に貢献することが期待され、かつクリーンエネルギ ー生成、効率的なエネルギ ー貯蔵、持続可能なエネルギー消費の3 つのテーマに積極的に貢献する製品・サービスを提供、またはその恩恵を享受することが期待される企業をいいま す。
・株式等への投資にあたっては、グリ ーン・テクノロジ ー関連企業の中から、3つのテーマへの貢献度や事業の収益機会を考慮した投資候補銘柄を選定し、その銘柄群の中から、企業の成長見通し、事業構造の質、競争優位性および株価のバリュエーシ ョン等を考慮して組入銘柄を選定します。
・株式等の組入比率は高位を維持することを基本としま す。
※実際の運用はグリーン・テクノロジー株式マザーファンドを通じて行います。
＊ＤＲ（預託証書）とは、ある国の企業の株式を当該国外の市場で流通させるため、現地法に従い発行した代替証券です。株式と同様に金融商品取引所等で取引 されます。

〈グリーン・テクノロジー関連企業の3つのテーマとトピックス〉※ 上記はイメージでありすべてを網羅するものではありません。
※ トピックスは2021年1月末現在のものであり、将来変更する場合があります。

特色２ 株式等の運用にあたっては、アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ゲーエムベーハー ※に運用指図に関する権限を委託します。
※同社は運用指図に関する権限の一部をアリアンツ・グローバル・ インベスターズ・アジア・パシフィック・リミテッドに更に委託しま す。
運用の指図に関する権限の委託を受ける者、委託の内容、委託の有無等については、変更する場合があります。
特色３ 為替ヘッ ジ の有無により、為替ヘッ ジあり、為替ヘッジ なしが選択できます。
・為替ヘッジありは、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジ を行い、為替変動リス クの低減をはかります。なお、為替ヘッジが困難な一部の通貨については、当該通貨との相関等を勘案し、他の通貨による代替ヘッジ を行う場合があります。
・為替ヘッジなしは、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジ を行いま せんので、為替相場の変動による影響を受けます。
特色４ 年1 回の決算時（5月27日（休業日の場合は翌営業日））に分配金額を決定します。

・分配金額は委託会社が基準価額水準、 市況動向等を勘案して決定しま す。ただし、 分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針としま す。（基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。）

将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。（初回決算日は、2022年5月27日です。）■ファンドのしくみ・ファミリーファンド方式により運用を行います。
＜投資対象ファンド＞
グリーン・テクノロジー株式マザーファンド

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

※「本資料のご利用にあたっての注意事項等」の内容を必ずご確認ください。

6/8

Fund Report ／ファンドレポート
グリーン・テクノロジー株式ファンド

ファンドのリスク（為替ヘッジあり）／（為替ヘッジなし）〈愛称：グリーン革命〉■基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。
ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。
価格変動
リスク

株式の価格は、株式市場全体の動向のほか、発行企業の業績や業績に対する市場の見通しなどの影響を受けて変動します。組入株式の価格の下落は、基準価額の下落要因となります。

特定のテ ーファンドは、特定のテーマ（グリーン・テクノロジー関連企業）に沿った銘柄に投資するため、 株式市場全体の動きとファンドマに沿ったの基準価額の動きが大きく異なる場合があります。また、より幅広い銘柄に分散投資する場合と比べてファンドの基準価銘柄に投資額が大きく変動する場合があります。
するリ スク

為替変動リスク■為替ヘッジあり
組入外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図りますが、 為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。なお、為替ヘッジが困難な一部の通貨については、当該通貨との相関等を勘案し、他の通貨による代替ヘッジを行う場合があります。その場合、為替ヘッジ効果が得られない可能性や、円と当該通貨との為替変動の影響を受ける可能性があります。為替ヘッジを行う場合で円金利がヘッジ対象通貨の金利より 低いときには、これらの金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。ただし、為替市場の状況によっては、金利差相当分以上のヘッ ジコストとなる場合があります。
■為替ヘッジなし
組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を受けます。

信用リスク

株式の発行企業の経営、財務状況が悪化したり、市場においてその懸念が高まった場合には、株式の価格が下落すること、配当金が減額あるいは支払いが停止されること、倒産等によりその価値がなくなること等があります。

流動性
リスク

株式を売買しようとする際に、その株式の取引量が十分でない場合や規制等により取引が制限されている場合には、売買が成立しなかったり、十分な数量の売買が出来なかったり、ファンドの売買自体によって市場価格が動き、結果として不利な価格での取引となる場合があります。

ファンドは、新興国の株式に投資することがあります。新興国への投資は、 投資対象国におけるクーデターや重大な政治
カ ントリ ー・体制の変更、資産凍結を含む重大な規制の導入、政府のデフォルト等の発生による影響などを受けることにより、先進国
リスクへの投資を行う場合に比べて、価格変動・為替変動・信用・流動性のリスクが大きくなる可能性があります。
上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。
■その他の留意点
・ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリ ングオフ）の適用はありません。
・収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部ま たは全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合がありま す。 ファンド
購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配金の支払いは、信託財産から行われま す。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、 ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、 ファンドの基準価額に影響する場合があります。

ファンドの費用

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

お客さま が直接的に負担す る費用
購入時手数料

購入価額に対して、上限3.30％（税抜 3.00％）（販売会社が定めます）（購入される販売会社により異なります。くわしくは、販売会社にご確認ください。）

信託財産留保額 ありません。
お客さま が信託財産で 間接的に負担す る費用
運用管理費用（信託報酬）

日々の純資産総額に対して、年率1.925％（税抜 年率1.750％）をかけた額

その他の費用・手数料

監査法人に支払われるファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用・その他信託事務の処理にかかる諸費用等についてもファンドが負担します。
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※運用管理費用（信託報酬）および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
なお、ファンドが負担する費用（手数料等）の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。
※「本資料のご利用にあたっての注意事項等」の内容を必ずご確認ください。

7/8

Fund Report ／ファンドレポート
2 0 2 1 年1 0 月2 5 日現在

販売会社情報一覧表
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は下記の販売会社まで

ファンド名称：グリーン・テクノロジー株式ファンド（為替ヘッジあり）／（為替ヘッジなし）
登録番号等

商号
エース証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券
金融商品取引業者
株式会社滋賀銀行（為替ヘッジなしのみ取扱）
登録金融機関株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 めぶき証 登録金融機関
券株式会社）新大垣証券株式会社
金融商品取引業者
東武証券株式会社
金融商品取引業者
とうほう証券株式会社（為替ヘッジありのみ取扱）
金融商品取引業者
丸八証券株式会社
金融商品取引業者
めぶき証券株式会社
金融商品取引業者
楽天証券株式会社
金融商品取引業者

日本証券業
協会

近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第44号
近畿財務局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第45号

○
○
○
○

東海財務局長（金商）第11号
関東財務局長（金商）第120号
東北財務局長（金商）第36号
東海財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第1771号
関東財務局長（金商）第195号

○
○
○
○
○
○

一般社団法人
日本投資顧問業協会○

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○
○
○

○

○

○

本資料のご利用にあたっての注意事項等
 本資料は三菱ＵＦＪ国際投信が作成した情報提供資料です。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
 本資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
 本資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
 投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。
 投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。

8/8