履
第 １ 条

修

細則

本細則は学則を補完し、履修にあたっての細部について定めることを目的とする。
第 ２ 条 本学院の修業年限は学則第４条のとおりであり、在学期間は修業年限の２倍の年数を超えることはできない。
第 ３ 条 学生は学則第７条に基づき、必要単位を取得しなければならない。（別表）第 ４ 条 授業科目は必修、選択及び選択必修の３種とし、各年次に分けて履修させる。
第 ５ 条 各授業科目の単位数は次の通りとする。
（１）講義及び演習は１５時間をもって１単位とする。
（２）実験、実習、実技は３０時間をもって１単位とする。
第 ６ 条 履修は「授業時間割表」により各年次、学期毎に履修するものとし、次の制限に従わねばならない。
（１）上級年次に開講された科目を履修することはできない。
（２）同一時限に重複して２科目以上履修することはできない。
（３）既に履修し、単位を付与された科目について再履修することはできない。
（４）特に許可された場合を除き、他学科での履修は認めない。
第 ７ 条 選択科目は状況によっては開講しないことがある。又、開講した科目でも受講人数によって開講を中止することがある。
第 ８ 条 科目の単位を取得するためには、その科目を履修し、かつ試験等に合格しなければならない。
２．不合格となった科目の単位を取得するためには、再度試験等を受験しなければならない。又、許可を得てその科目を聴講することができる。
３．出席時間数不足は、履修を放棄したものと見なす。
第 ９ 条 必修科目を予定の年次に取得できなかった場合は、その科目を他に優先して履修しなければならない。
第 10 条 大学または短期大学を卒業または中途退学し、本学院の１年次に入学した学生の既修単位については、一般教育科目においてのみ当該単位を本学院において履修、取得したものとして認定することができる。
第 11 条 授業に欠席又は欠席しようとする場合は、欠席届を担任に提出しなければならない。病気等により、欠席が１週間以上に及ぶ場合は医師の診断書等の証明書を提出しなければならない。
尚、次の各号に該当する場合は届出により出席扱いとする。
（１）忌引
父母、配偶者、子 （一親等）
・・・・・・７日間
祖父母、兄弟、姉妹（二親等）
・・・・・・３日間
伯父母、叔父母（三親等）
・・・・・・１日間＊その他、学院長が認めたもの（２）対外試合等に学院の代表として出場する場合。
（３）天災等による交通機関の運行停止。
（４）その他、学院が公欠と認めたもの。
第 12 条 学生が疾病、その他やむを得ない事由により、１ヵ月以上休学する場合は、その事由を証する書類を添え、保証人連署をもって学院長に願い出、その許可を得て休学することができる。
２．休学期間は１年以内とする。ただし、特別の事情があるときは更に１年以内の延長ができる。
３. 休学期間は修業年数に算入しない。
４．休学の期間は通算して修業年限と同じ年数を超えることはできない。
第 13 条 休学中の者が、復学しようとする場合は、前条に準じて願い出、学院長の許可を受けなければならない。

第 14 条休学期間中は学費及びその他納付金の半額を免除する。但し、学期開始後、休学を許可されたときは、その学期の学費及びその他納付金は納入しなければならない。
第 15 条 病気その他やむを得ない事由により退学しようとする者はその事由を証する書類を添え、保証人連署をもって学院長に願い出、その許可を受けなければならない。
第 16 条 次の各号に該当する者に対しては退学を命ずることができる。
（１）素行不良で改善の見込みがない者。
（２）勉学意欲に乏しく修学の見込みがない者。
（３）正当な理由がなくて出席が甚だ不良の者。
（４）学校の秩序を乱し、その他学生としての本分に反する者。
（５）その他、学院長が処分が必要と認めた者。
第 17 条 留年に関しては、次のとおり定義する。
（１）留年は学院長の許可を必要とする。
（２）留年は修業年限を超えることはできない。
（３）留年者は該当学年の全ての科目を再履修しなければならない。
（４）留年者は該当学年の学費及びその他納付金を納入しなければならない。
第 18 条 次の各号に該当する者に対しては除籍を行なうことができる。
（１）学費の納入を怠り、督促を受けたのち２週間を経過しても必要な手続きを行なわない者。
（２）第２条に規定する期間を超えた者。
（３）最終面談実施後、１ヵ月以内に退学届を提出しない者。
第 19 条 退学または除籍の場合における学費及びその他納付金は、その納期の属する学期分までを徴収する。
第 20 条 次の各号に該当する者に対しては停学を命ずることができる。
（１）学内規則を繰り返し違反した者。
（２）校内の器物損壊をした者。
（３）病気その他やむ得ない事由により修学が困難と思われる者。
（４）社会的規範に違反し、著しく学校の信頼を損なった者。
（５）その他、学院長が処分を必要と認めた者。
第 21 条 停学者は停学期間中であっても学費及びその他納付金をその納期の属する学期分まで納入しなければならない。
第 22 条 履修申請を行った科目は全て出席し、遅刻、欠席等のないよう努力しなければならない。試験を受ける時点で３分の２以上の出席時間数がなければ、定期試験等の受験は認めない。従って、単位の付与も認められないものとする。
前項に該当する学生において、本人の過失によらない事故や病気などで特に学院長が必要と認めた場合、補講を行なうことができる。但し、２分の１以上の出席時間数があり、事故証明や診断書の提出があるものに限る。
補講を受講しようとする者は補講前日までに補講手数料を添えて申告しなければならない。
（１科目 6,000 円 ）第 23 条 試験は、定期試験、臨時試験、追試験及び再試験とする。
（１）定期試験は各期末に期間を定めて行う試験を言う。通年の科目においても、半期ごとに定期試験を実施し、評価を行うこととする。
（２）臨時試験は授業の中で臨時に行う試験を言う。
（３）追試験は病気、忌引、交通事故等やむを得ない理由により定期試験を受験できなかった者に対して行う試験を言う。追試験を受験しようとする者は、定期試験を受験できなかった理由について証明書（診断書等）を添えて申告し、試験前日までに許可を得なければならない。

第 24 条

第 25 条
第 26 条

第 27 条（４）再試験は定期試験の不合格者に対し行なわれる試験を言う。再試験を受験しようとする者は、試験前日までに再試験料を添えて申告しなければならない。
（１科目 3,000 円）（５）追試験及び再試験は、その学期の成績発表までに通常１回行うものとする。
（６）再試験に合格した場合の成績は原則として「Ｃ」評価とする。
次の各号に該当する者は、試験の受験を認めない。
（１）履修申請を行っていない者。
（２）学費及びその他納付金或いは再試験料を未納の者。
（３）出席が基準（３分の２以上の出席）に満たない者。
（４）学生証を携行していない者。
（５）試験開始後 20 分以上遅刻した者。
受験に際し不正行為があると認められたときは、その試験期間における全ての単位の取得を認めない。
再試験は評価科目数の４割以内を受験可とする。評価科目とは試験を実施しなくとも成績評価を出す科目を指す。但し、実習は除く。尚、４割を超える再試
験科目を有する者は上級学年への進級あるいは卒業をすることができない。
留学生に対する規則は別途定める。

付

１．
２．
３．
４．
５．

則

この規定は、２０１２年４月１日から施行する。
この規定は、２０１６年４月１日から施行する。
この規定は、２０１７年４月１日から施行する。
この規程は、２０２０年４月１日から施行する。
この規程は、２０２１年４月１日から施行する。