保健医療科学 2010 Vol.59 No.4 p.351−359

特集：子どもの健康と環境に関するエビデンス＜総説＞
喘息の環境要因藤原武男，大澤万伊子（独）国立成育医療研究センター研究所

成育社会医学研究部

Environmental Factors and Asthma
Takeo FUJIWARA, Maiko OSAWA
Department of Social Medicine, National Research Institute for Child Health and Development

抄録
これまでにわかっている研究によれば，喘息の環境要因と考えられたのは①喫煙（特に幼少期），②残留性有機汚染物質，③農薬（DDE），④幹線道路への近接，⑤オゾン，⑥フタル酸ジエチルヘキシル，⑦揮発性有機化合物，⑧可塑剤，⑨食物
アレルギー，⑩ストレス，⑪低い社会経済的地位，⑫カビ・湿害，そして⑬プールの塩素，であった．一方，関連がないと考えられる環境要因は鉛であった．これらは再現性のあるものもあればないものもあり，さらなる研究が必要である．その意味で，日本で実施される大規模な出生コホートであるエコチル調査に期待したい．
キーワード：

喘息，出生コホート，エコチル調査

Abstract
This paper reviewed the ef fects of environmental factors on asthma based on published ar ticles. Known risk
factors include (1) smoking, especially during early childhood, (2) persistent organic pollutants, (3) pesticides (e.g.,dichlorodiphenyldichloroethylene (DDE)), (4) proximity to main roads, (5) ozone, (6) phthalates, (7) volatile organic
compounds, (8) plasticizers, (9) food allergies, (10) stress, (11) socioeconomic status, (12) mold and moisture damage, and (13)chlorinated swimming pools. In contrast, a factor not known to be related is lead. However, since the associations between thesefactors and autism are not conclusive, further research is needed in order to elucidate the environmental risk factors on asthma,
especially by the Japan Environment and Children’s Study.
Keywords: asthma, birth cohort, Japan Environment and Children’s Study

Ⅰ．はじめに
これまで小児の中心的課題であった感染症がコントロー
ルされるようになり，新たに非感染症の疾患であるアレル
ギーの問題，例えば喘息の増加が注目されるようになってきた 1）．図で示すように，喘息はここ数年という単位で増加傾向にあり，こうした急激な増加を遺伝的要因のみで説明することは難しい．もちろん遺伝的要因が全く関与していないということはないだろう．遺伝子と環境要因は相互に関連しあっている．つまり，ある環境で疾患に関連するタンパク質を発現する遺伝子型（いわゆる genotype）があったとした場合に，この遺伝子の発現を促す環境要因が増加してくれば，表現型としての疾患（いわゆるphenotype）は増加傾向になる．ゆえに，ここ数年，ある連絡先：藤原武男〒 157-8535 東京都世田谷区大蔵 2-10-1
2-10-1, Okura, Setagaya-ku, Tokyo, 157-8535 Japan.
Te l : 03-5494-7120（内線 7414）
Fax: 03-3417-2663
Email: fujiwara@nch.go.jp[ 平成 22 年 11 月 25 日受理 ]J．Natl．Inst．Public Health，59（4）
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いは数十年において蓄積された環境要因が，小児のアレルギーの増加と関連している可能性がある．
もちろん，医師の喘息に関する診断基準の変化や，患者の受診行動の変化，例えばこれまでは受診もしなかった軽い症状で受診するようになり，結果として症状ありの診断率が高くなること等も考慮しなければならない．それでも
なお，環境要因の関与は否定できない．その理由は，増加率が極めて急であること，そして動物実験から推測されること，さらに事故事例による高濃度曝露例の結果から低濃度でも影響があることが示唆されること，が挙げられる．
本稿では，喘息の環境要因（一般的嗜好品，環境化学物質，
食事，社会的要因，その他の要因）について概観してみたい．

中の喫煙歴を出産後に質問紙で調査しており，思い出しバ
イアスにより実態を過少評価している可能性がある．また，これらの調査における喫煙の曝露評価は全て質問紙によるものであった．

Ⅲ．環境化学物質1.

残留性有機汚染物質
ニューヨーク州で行われた研究では有害廃棄物処理場の近くに住むだけで，喘息の原因となる物質に曝露されるリ
スクが高まるとしている 17）．これによると残留性有機汚
染物質（persistent organic pollutants, POPs）を排出する
有害廃棄物処理場と同じ郵便番号内に居住している場合に喘息の罹患率比は 1.09 倍と報告している．
2.

図１

増加する子どもの喘息者の割合

Ⅱ．一般的嗜好品：タバコ
海外の文献では，妊娠中の母親の喫煙と喘息との関連を示すものが多い 2−7）．例えば，フィンランドにおける大規
模コホートによれば，母親の妊娠中の喫煙は 7 歳における喘息のリスクを 35％高める，としている 2）．妊娠中に妊婦が喫煙することにより，児が低出生体重として生まれ，喘息を発症するのではないかと考えられている 8）．また，出生後の親の喫煙と喘息の発症との関連も多くの文献が指摘している 9−11）．つまり，幼少期のタバコの曝露は喘息を発症・悪化させるとの報告がある 12）．幼少期に親が喫煙をしている場合に喘鳴（wheezing）や咳などの症状を呈するリスクが増大し 13）, 喘息の発症リスクが高まるとのメタ分析による報告がある（両親が喫煙している場合のオッズ比：1.50（95％信頼区間：1.29-1.73）14）．つまり，出産後，両親が喫煙している時，子供が喘息になる確率は，両親が喫煙していない場合に比べて，1.5 倍ということになる．さらに，受動喫煙は喘息の予後に影響するとの報告もある 15）．
一方，我が国の大阪における母子コホート研究 16）によれば，母親の妊娠中の喫煙と喘鳴との関係はなく，出生後の受動喫煙と喘鳴との間には有意な関係があった．また，
妊娠中および出生後の母親の喫煙と喘息の発症との間には有意な関係はなかった．しかし，この研究では母親の妊娠352

鉛
アメリカ・ミシガン州で行われたコホート研究では，1−
3 歳の子どもの血液中の鉛のレベル（Blood Lead Level,
BLL）と喘息の発症について，人種による違いが調査された18）．1995−1998 年にかけて鉛でスクリーニングした
4634 人の内，69.5％は黒人で，そのうち 50.5％は男児，平均年齢は 1.2 歳であった．黒人の内，BLL ≧ 5μg/dL と
BLL ≧ 10μg/dL は喘息と関連しなかった．BLL ≧ 5μg/
dL の場合，白人では，調整されたハザード比（adjusted
Hazard Ratio，aHR） は，1.4（95% 信頼区間：0.7-2.9；p＝ 0.40）であった．白人で高い BLL を示した例はあまり見られなかったが，喘息についてより厳しい基準を設けた
場合の aHR は 2.7（95% 信頼区間：0.9-8.1；p ＝ 0.09）に増加した．BLL ＜ 5μg/dL の白人と比較した場合，BLLに関係なく黒人のほうが喘息のリスクが高いことが分かった（aHR =1.4-3.0）．この研究では BLL による黒人の喘息のリスクは見られなかったとし，さらなる研究が必要であると結論付けている．
3.

農薬・殺虫剤スペインのメノルカ島で 1997 年から行われた縦断研究
では臍帯血清中の DDE 濃度と子ども（4 歳児）の喘息の関連が指摘されている 19）．この研究では，1997 年中ごろからメノルカ島で妊娠管理を受けるすべての女性に縦断研究への協力を呼びかけ，後に 482 人の新生児が登録された．
その中で 468 人から 4 年後までの完全なデータを得ることができた．出産前の DDE 曝露は臍帯血清から測定された．
ここでの喘息の定義は 4 歳の時点で喘鳴がある，喘鳴が続く，もしくは医師より喘息と診断される，のいずれかである．その結果，4 歳時点での喘鳴は DDE の濃度が高いほど多く現れる（下位 1/4 では 9％（＜ 0.57ng/mL）に対して上位 1/4 では 19％（1.90ng/mL）相対リスク（RR）＝ 2.63
（95％信頼区間：1.19-4.69））ことがわかった．このことより，出産前の DDE 残留物の曝露は喘息に関連していると考えられた．また，ドイツで 7−10 歳児のコホートを対象に行われた研究でも，喘息と DDE 曝露の関連が指摘されJ．Natl．Inst．Public Health，59（4）：2010喘息の環境要因ている 20）．DDE 曝露の結果は，喘息の高いオッズ比として表れている（オッズ比＝ 3.71 95％信頼区間：1.10-12.56）．
また DDE 曝露により血清中の免疫グロブリン E（IgE）
濃度が 200kU/I 以上になるオッズ比は 2.28
（95％信頼区間：
1.20 - 4.31）と報告されている．
子どもが母乳で育てられた場合，喘息になる可能性が下がるとする研究結果も出ているが，DDE が母乳に混入している場合どうだろうか．1994 年から 95 年にかけてドイツで 7−8 歳の児童を対象に行った調査では，母乳で育てた場合の喘息に対する保護的影響が見られた（13 週間
以上の母乳保育をした場合に喘息と診断されるオッズ比＝ 0.32 [95％信頼区間：0.11-0.87]，13 週間以上の母乳保育をした場合に自己申告による喘息が起こるオッズ比＝ 0.13
[95％信頼区間：0.02-0.68]）21）．この母乳保育の保護的効果
は子どもたちの血中 DDE 濃度が 0.29μg/L 未満であれば，より強くなっていた（13 週間以上の母乳保育をした場合
でなおかつ血中 DDE 濃度が 0.29μg/L 未満であるときに喘息と診断されるオッズ比＝ 0.24 [95％信頼区間：0.060.95]）．しかし，血中 DDE 濃度が 0.29μg/L 以上の場合は，母乳保育の保護的効果は見られなくなると報告している．
米国の Children s Health Study を用いたコホート内症例対照研究によれば，１歳までの殺虫剤曝露は，3 歳あるいは少なくとも 5 歳までの継続的喘息と関連がある（オッズ比 = 2.39; 95% 信頼区間：1.17-4.89）としている 22）．しかしながら，この研究では，幼少期における殺虫剤曝露を母親に後方視的に電話調査で質問したものであり，測定の妥当性に疑問が残る．
レバノンの公立学校で 5−16 歳の子どもを対象に行われた横断研究では，農薬（殺虫剤）の使用と喘息（呼吸器症状）の関連性が確認された 23）．この研究では，どの種類の農薬の曝露かは特定されていないが，一般にレバノンで普通に使われている農薬（殺虫剤）には有機 リ ン 酸 エ ス テ ル（organophosphates），ピレスロイド（pyrethroids，biperidyl derivatives,）ジチオカルバミン酸塩（dithiocarbamates）が含まれている． 研究は 2000
年の 3 月から 6 月の間に国内の都市部，農村部などを含む
5 地域から 18 校を選んで身近な農薬（殺虫剤）の使用状
況（屋外での使用・家庭内での使用・家族による仕事としての使用）と子どもの呼吸器症状を質問紙による生徒の両親への調査として行った（N ＝ 3,291）．いずれかの形で農薬（殺虫剤）の曝露がある場合の慢性的な呼吸器関連の病
気の報告はオッズ比：1.71（95％信頼区間：1.20-2.43）であり，その他の呼吸器症状でも，喘息（オッズ比：1.73
95％信頼区間：1.02-2.97），慢性的痰（オッズ比：1.90（95％信頼区間：1.26-2.87），再発性喘鳴（オッズ比：2.10 95％
信頼区間：1.39-3.18），一度でも喘鳴あり（オッズ比：1.99
95％信頼区間：1.43-2.78）となっていた．
小児喘息と妊娠中の両親の農場での農薬使用には関連性がないとの研究結果もある．The Ontario Farm Family
Health Study の結果を用いた研究では，妊娠中の母親と父親の農薬の曝露とその両親から生まれた子どもの喘息の関連性について調べている 24）．この調査結果では，妊娠中に農薬（種類は特定しない）に曝露のあった両親から生まれた子どもと喘息の関連性は認められなかった．（オッズ比：1.00 95％信 頼区間：0.71-1.40）
4.

大気汚染
大気汚染，特に交通に関係する大気汚染の喘息への関与に関する報告はすでにレビューとして報告されている 25）．
南カリフォルニアの 13 地域で行われた調査では，5-7 歳児の喘息・喘鳴症状と主要道路に近接する住宅環境との関連が指摘されている 26）．すなわち，主要道路（地域により高速道路，その他の幹線道路など）から 75 メートル以内の住宅に住んでいる場合に（同じ場所に 2 歳のときから継続して住んでいることを条件とする）喘息になるリスクが高くなる（オッズ比＝ 1.29; 95% 信頼区間：1.01-1.86）としている．
また同様の場合に喘鳴症状が現れるリスクも高くなる（オッズ比＝ 1.40; 95% 信頼区間：1.09-1.78）としている．
同様の調査が千葉県内の 8 地域でも実施されており 27），
主要道路に近接した住宅に居住する子供たち（6−9 歳児）
における呼吸器症状が報告されている．この研究では，主要道路から 50 メートル以内に住む女児に喘息になる確率が高いとしている（オッズ比＝ 4.03; 95% 信頼区間：0.9017.96）．また地方に住んでいる児童よりも都市部に住んでいる児童のほうに喘息の例が多く見られた（男児の場合
オッズ比＝ 3.75; 95% 信頼区間：1.00-14.06 女児の場合
オッズ比＝ 4.06; 95% 信頼区間：0.91-18.10）．
ド イ ツ の ミ ュ ン ヘ ン で 1999 年 に 行 わ れ た 研 究 では， 交 通 に 関 連 し た 大 気 汚 染 と 2 歳 ま で の 子 ど も の
呼吸器の健康状態について上記 2 例とは異なった方法
で 調 査 を 行 っ て い る 28）． こ の 調 査 で は German Infant
Nutrition Intervention Programme（GINI）と Inﬂuences ofLifestyle Related Factors on the Immune System andDevelopment of Allergies in Children（LISA）の コ ホ ー
ト研究に参加している 1756 人の 2 歳以下の子どものデー
タを使用し，交通に関係する大気汚染物質の計測は住居と道路の距離ではなく，Geographic information systems（GIS）を使用して行われた．調査対象地域から 40 カ所を選び，各季節に一回，年 4 回にわたり 14 日間，その場所
での NO2，PM2.5 , PM2.5 absorbance（吸収度）が計測された．
その結果，生まれてから 1 歳までの間のこのような物質に曝露した場合，咳のリスクを高めていた．つまり，感染によるものではない咳における PM2.5 のオッズ比は 1.34
（95% 信頼区間＝ 1.11-1.61），PM2.5 absorbance のオッズ比は 1.32;（95% 信頼区間 =1.10-1.59），NO2 のオッズ比は 1.40
（95% 信頼区間＝ 1.12-1.75）であり，夜間の乾いた咳における PM2.5 のオッズ比は 1.31;（95% 信頼区間＝ 1.07-1.60），
PM2.5 absorbance のオッズ比は 1.27（95% 信頼区間 =1.041.55），NO2 のオッズ比は 1.36（95% 信頼区間 =1.07-1.74）
であった．
またフランスで 1998−2000 年に行われた症例対照研究
では，5 都市（パリ，ニース，トゥールーズ，クレルモン・フェ

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ラン，グルノーブル）においていずれかの都市に生まれた
時から居住している 4−14 歳までの間の児童 400 人余りを対象に交通による大気汚染と喘息の関係について調べている 29）．この研究では交通による大気汚染曝露は交通密度(traﬃc density) によって計測されている（road distanceratio I/D :unit=(vehicle/day)/m）．その結果，4−14 歳までの間に現れる喘息は 3 歳までの交通排気の曝露と関連していると報告している．
オランダで行われたコホート研究 30）では，交通による大気汚染と喘息の発症や他の呼吸器症状の関連を調査したところ，2 歳以下の子どもでは，喘息の発症と大気中のPM と NO2 のレベルには強い関連性は見られなかったとしている．しかし，幼児の喘息についてはその見極めが難しいため，交通による大気汚染と喘息の発症の関連性を確認するには同コホートでの後年の研究が求められる．
大阪で行われたコホート研究では 756 組の母子を対象に幹線道路に近接した地域に住む妊娠中の女性の大気汚染への曝露と生まれた子供のアレルギー性疾患リスクとの関係性について調査している 31）．この研究によると，妊娠中に幹線道路の近くに住んでいたことと生まれた子どもの医師から診断された喘息のリスクの増加には有意な関連があった（主要道路から５０ｍ以内と２００ｍ以上を比較した場合 調整されたオッズ比＝ 4.01 95% 信頼区間：1.4411.24 ｐ=0.02）．しかし，ISAAC（International Study of
Asthma and Allergies in Childhood）に基づいた，親の記入した質問紙の報告による喘鳴とは明らかな関連は見られなかった．
アメリカのオハイオ州シンシナティのコホートで行われた研究では，交通排気ガスと反復性の夜間の咳（Recurrent
Night Cough）について 550 人の子どもを対象に 1，2，3
歳時に調査をしている 32）．この研究によると，交通排気ガスに曝露されている子どもはそれより曝露されていない
子どもより反復性の夜間の咳のリスクが 45% 高かった（調整されたオッズ比＝ 1.45 95% 信頼区間：1.09-1.94）．
ニューヨーク市で 1998 年から 2006 年にリクルートされたコホートで行った研究では，生後 24 カ月までの子どもの大気中の PM 2.5，ニッケル（Ni），バナジウム（V），亜
鉛（Zn）， 元 素 状 炭 素（Elemental Carbon） 曝 露 と 呼 吸器症状について調査している 33）．この研究によると，大気中のニッケルとバナジウムの濃度の上昇は喘鳴の確率の上昇と明らかに有意な関連があった．また元素状炭素（Elemental Carbon）の上昇は風邪・インフルエンザの時期における咳と明らかに有意な関連があったが大気中のPM2.5 に関しては喘鳴とも咳とも関連がなかったと報告し
ている．
5.

オゾン
千葉県・市川市で行われたケース・クロスオーバー研究（症例群のみの曝露の仕方で比較する症例対照研究の特殊例）では，2002 年 9 月から 2003 年 8 月までの市川市でのPM2.5，NO2 ，オゾン（O3）の時間ごとの濃度を調べ，日354

中の PM2.5・NO2 ・O3 曝露と 0-14 歳の子ども 308 人と 15−64 歳の若者〜成人 95 人の喘息の発作による夜間の 1 次
医療機関への受診状況から，化学物質の曝露と喘息の発作の関連性について調査している 34）．これによると，子どもの間では，4−9 月の暖かい月の間には，オゾン濃度の 24
時間平均が 10ppb 増加するにしたがって，受診のオッズ
比は OR=1.16（95% 信頼区間：1.00-1.33），PM2.5・NO2 と調整した場合では OR=1.29（95% 信頼区間：1.08-1.55）という結果が出た．年齢別では 0-1 歳 OR=1.06（95% 信頼区
間：0.63-1.78），2−5 歳 OR=1.37（95% 信頼区間：1.05-1.71），
6−14 歳 OR=1.25（95% 信頼区間：0.87-1.82）となり，2−5 歳の就学前の児童で一番関連が見られた．
また，カリフォルニアで1983 年から 2000 年にわたり 0 − 19
歳までを対象に行われた研究では，O3・NO2 ・SO2・CO・
PM2.5 ・PM10 曝露と喘息による入院の関係について調査をしている 35）．この研究でも，研究対象地域における O3 濃度は研究期間を通して減少しているにも関わらず，暖かい季節（4−6 月，7−9 月）では O3 は喘息による子どもの入院リスクと正の関係にある化学物質であることが報告されている．
夏季のオゾン（O3）上昇は小児の喘息の悪化を促す．
これは肺機能の低下によるものであり，医療的な治療が必要とされる場合もあることがレビューによって報告されている 36） ．南カリフォルニアで 1993 年から 1998 年に行われた研究では，12 地域から募集されたそれまでに喘息と診断されたことのない 3,535 人の 9 −16 歳の子どもを対象に，日中のオゾン濃度が高い地域，低い地域でそれぞれに
屋外でのチームスポーツを行った場合に新たに喘息と診断される確率を調査した 37）．これによると，日中のオゾン濃度が高い地域で 3 種目以上のスポーツを行った場合，何もスポーツをしていない場合と比較したし相対リスク（RR）は 3.3（95％信頼区間：1.9-5.8）であった．日中のオゾン濃度が低い地域でスポーツを行った場合の相対リスク（RR）は 0.8（95％信頼区間：0.4-1.6）で影響がみられなかった．調査期間中に新たに喘息と診断された子どもは 265 人であった．すなわち，大気汚染と屋外での運動は喘息に関連があるといえる．
6.

フタル酸ジエチルヘキシル
スウェーデンで行われた症例対照研究では，通常の室内環境に存在するフタル酸類の量は小児アレルギー症状と関連があると報告している 38）．1−6 歳までの子ども 10,852
人の中から症例群（アレルギー症状のある子ども）198 名，
対照群（アレルギー症状のない子ども）202 名を選び，各児童とその環境について調査が行われた．症例群の子どもたちを症状ごとに分析した結果，フタル酸ジエチルヘキ
シル（DEHP）は喘息と関連があることが分かった（p ＝0.022）．またトレンド分析（trend analyses）により，喘息とハウスダスト内のフタル酸ジエチルヘキシル濃度は用
量反応関係にあることが分かった．

J．Natl．Inst．Public Health，59（4）：2010喘息の環境要因
7.

揮発性有機化合物
オーストラリアのパースで 1997 年から 99 年まで行われた症例対照研究では，6 ヶ月から 3 歳までの児童を対象に家庭内での揮発性有機化合物の曝露と喘息の関係について調査している 39）．この調査では子どもたちを喘息と診断された子ども（症例群，88 名）と今までに一度も医療機関において喘息と診断されたことがない子ども（対照群，104 名）の二つのグループに分け，それぞれの家庭での揮
発性有機化合物の曝露と喘息について，健康状態に関して
は質問紙，家庭内の揮発性有機化合物については冬と夏の2 回に渡り各参加者の家の居間で実際に測定をして，その関係を調べた．その結果，症例群の子どもたちの方が，対照群の子どもたちに比べ，家庭内でより高レベルの揮発性
有機化合物に曝露されていることがわかった（p ＜ 0.01）．
個々の揮発性有機化合物については，ほとんどの物質が喘
息のリスクファクターとなりえるが，特にベンゼン（オッズ比＝ 2.9 [95％信頼区間：2.3-3.8]），次いでエチルベンゼ
ン（オッズ比＝ 2.5 [95％信頼区間：1.2-5.6]），次いでトルエン（オッズ比＝ 1.8 [95％信頼区間：1.4-2.4]）が高いオッズ比を表していた．トルエンとベンゼンの濃度が 10 ユニッ
ト高くなるにつれ（μg/㎥），喘息になるリスクはそれぞれほぼ 2 倍，3 倍になった．
8.

真菌由来揮発性有機化合物 (MVOC)
2000 年にスウェーデンの学校で行われた研究では，学校における真菌由来揮発性有機化合物（MVOC）曝露は児童の喘息症状の発病要因となる可能性があるとしている 40）．
この研究ではウプサラ市の 8 つの小学校で生徒を対象とした質問紙による調査を行い，68％にあたる 1,014 人から回答を得た．その中で，医師から喘息と診断されていると報告したのは 7.7％，過去 12 ヶ月に喘息症状があったり薬を飲んだりしたと報告したのは 5.9％，喘鳴があると報告したのが 7.8％，その他，日中の息苦しさ 4.5％，夜間の息苦
しさ 2.0％が報告された．また調査対象の学校の 23 の教室
で MVOC の濃度が測定された．その結果，MVOC の濃度の平均は屋内で 423ng/㎥であった．MVOC の濃度が高い
所では夜間の息苦しさ（P ＜ 0.01）医師から診断された喘息（P<0.05）が最も共通に見られた．
9.

可塑剤
上記の研究では，学校における可塑剤曝露と児童の喘息症状の関連についても調査をしている 40）．調査対象の生徒は上記と同様である．調査対象の学校の 23 の教室で測定された，二つの一般的な可塑剤である TMPD-MIB と
TMPD-DIB の屋内での平均濃度はそれぞれ 0.89 μg/㎥，
1.64μg/㎥であった．TMPD-DIB は喘鳴（P<0.05），日中の息苦しさ（P<0.05），医師から診断された喘息（P<0.05），
過去 12 ヶ月の喘息症状（P<0.05）と正の関連があった．

Ⅳ．食事
ギリシャで行われた症例対照研究では，1995 年 1 月から 1998 年の年末までに 0 〜 3 歳で，卵と魚，もしくは卵か魚いずれかによるアレルギー症状でアレルギーの外来診
療所を訪れた子どもを対象に，後年（学齢期）に喘息の症状が現れる危険性について調査している 41）．調査が行われたのは 2003 年 2 月〜 2005 年 9 月の間で，この間に 7.2
歳〜 13.3 歳の子どもを対象として行った．症例群 69 人（0〜 3 歳までに，卵と魚，もしくは卵か魚いずれかによるア
レルギー症状でアレルギーの外来診療所を訪れた子ども），対照群 154 人（0 〜 3 歳までに，食物によるアレルギー症状が無かった子ども）は 2 つのグループ（①吸入アレルゲ
ンに感作されている子ども：70 人 ②どのようなアレル
ギーも無い子ども：84 人）に分けられ，この 3 グループの比較がなされた．その結果，進行中の喘息症状は症例群の方から多く報告された．また，メタコリン負荷試験の結果，症例群の子どもたちにおいて明らかに陽性反応の頻度が高かった（オッズ比＝ 0.26 95％信頼区間：0.13-0.49
p<0.001）．この研究では幼児期に卵や魚にアレルギーがあった場合に，学齢期において喘息の症状が現れたり，気道過敏症（hyperreactive airways）になるリスクが高いと結論付けている．
また，アメリカ合衆国のオハイオ州で行われた研究では，子どもの食物アレルギー（自己申告）が死に至る喘息と明らかな関係にあるかどうかを調査するため，1992 年〜 2002 年の間に喘息の悪化により小児集中治療室（PICU）
を訪れた子ども 72 人の医療記録を確かめ，この 72 人を症例群として，一般病棟に喘息として受け入れられた 108 人と喘息の救急患者 108 人の 2 つのグループを対照群として，症例対照研究が行われた 42）．この中で全 288 人の子どものうち 38 人（13％）に少なくとも 1 種類の食物に対するアレルギーが見られた．そのうち 78.6％は卵・ピーナ
ツ・魚・貝・牛乳・木の実（ナッツ）のアレルギーであった．この内 PICU を訪れた子どもは顕著に食物アレルギーを報告していた（p=0.004）．普通病棟に喘息として受け入れられた子どもたちと比べると 3.3 倍少なくとも 1 種類の食物に対するアレルギーがあると報告しており，また明らかに食物アレルギーを報告する傾向が見られた（p<0.001）．
少なくとも 1 種類の食物に対するアレルギーがある割合を
喘息の救急患者の子どもと比べると 7.4 倍の報告があった．
PICU，もしくは一般病棟に受け入れられた子どもは喘息の救急患者の子どもと比べると明らかに黒人である割合が高く（p<0.001），より若い確率が高かった（p<0.01）．これにより，自己申告された食物アレルギーは子どもの死に至る喘息の独立危険因子であると結論している．

Ⅴ.
1.

社会的要因

ストレス
アメリカのシカゴでは思春期における，ストレスを感J．Natl．Inst．Public Health，59（4）
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じる出来事と喘息罹患率の関連性を調べた研究がある 43）．
こ の 研 究 で は，1994 年 か ら 95 年 に か け て 行 わ れ たInternational Study of Allergies and Asthma の一部としてシカゴのカトリック系学校 34 校の生徒（7−8 年生，12−14 歳）2,026 名から得られた喘息の自己申告，症状，15の出来事についての質問表の回答をもとに喘息とストレスを感じる出来事の関連性について調査された（ストレスを感じる出来事の例：家族の誰かが仕事を失った・両親の離婚・家族の誰かが重病にかかった・転校・停学／退学などの処分を受けた・性的暴行を受けた・警察に逮捕された，等）．調査人口の 77％が何らかのストレスを感じる出来事を報告しており，喘息の有病率は 15.5％であった．この調査の結果，2〜3 つのストレスを感じる出来事を報告している場合の喘息罹患率のオッズ比＝ 1.44（95％信頼区間：
1.07-1.95）であり，4 つ以上のストレスを感じる出来事を報告している場合はオッズ比＝ 1.92（95％信頼区間：1.41-2.62）であった．また，喘息を持っている生徒において，ストレスを感じる出来事の経験がひとつ増えるごとに喘息の症状の数はオッズ比＝ 1.16（95％信頼区間：1.07-1.27），喘息に関連する学校の長期欠席はオッズ比＝ 1.17（95％信頼区間：
1.04-1.32），喘息での医師への受診はオッズ比＝ 1.16（95％信頼区間：1.04-1.29），喘息での入院はオッズ比＝ 1.20（95％信頼区間：1.001-1.44）となり，ストレスを感じる出来事の数によりに増加することが顕著に表れていた，としている．
また，暴力の曝露と喘息との関連も指摘されている 44）．
2.

社会経済的地位
オーストラリアの研究（N=2,868）では，
出生時か らずっと貧困であった場合に 14 歳で喘息を発症するリスクは，
ずっと非貧困層にいた場合と比べて 2.21 倍（95％信頼区間：
1.17-4.17）であることが報告されている 45）．その関係性は女児において強かった．この研究ではさらに，14 歳までの間に年収が上昇した場合に，ずっと貧困層にいる場合と比べて，喘息を発症する割合が 60％低かったと報告している．
さらに，カナダの研究（N=8,499）では，出産時の社会経済的地位を 4 つ（とても高い，高い，低い，とても低い）に分けた場合に医師の診断による未就学時（2−5 歳時）の喘息の発症率を比較したところ，他の要因を調整しても，SES が「とても高い」に比べて「とても低い」場合のハザー
ド比は 1.35（95％信頼区間：1.01-1.82）で有意であった 46）．
これらの結果から，社会経済的地位は喘息の独立したリス
クであると考えられた．

Ⅵ.
1.

その他の要因カビ，湿害
2002 年にイタリアで行われた調査では，幼少期における家庭での菌，湿気曝露は喘息や喘鳴などの呼吸器官障害の原因となるとの報告がされた 47）．これによると喘息は最近の菌や湿気の曝露よりも，子ども時代のより早い時期

356の家庭での曝露が強く関係している（平均年齢 7 歳の場合のオッズ比＝ 1.80 95％信頼区間：1.41-2.30 平均年齢 13歳の場合のオッズ比＝ 1.89 95％信頼区間：1.38-2.59）．
ヨーロッパで 2002 年 9 月から 2005 年 5 月までに生まれた子ども396 人を対象に行われたコホート研究では，家庭訪問と質問紙調査を用いて住環境における湿害と子どもの呼吸器症状およびアレルギーの関係について調べている 48）．
その結果，医師から診断された喘鳴はキッチンの湿害の重度と主たる生活圏（寝室，リビングルームとそれらをつなぐ廊下部分），特に子どもの寝室の目に見えるカビと関係があることが分かった．例えば，キッチンの湿害における調整されたオッズ比は 3.85（95% 信頼区間：1.16-12.76），
主たる生活圏のカビの調整されたオッズ比は 3.92（95% 信
頼区間：1.54 -10.00），子どもの寝室のカビの調整されたオッズ比は 5.22（95% 信頼区間：1.48-18.35）であった．親からの報告による，風邪とは無関係の喘鳴のリスクもキッチ
ンの湿害の重度とともに上がっていることが分かった ( 調
整されたオッズ比＝ 5.43 95% 信頼区間：2.08-14.15）．浴室やその他の内部空間の湿害は喘鳴との有意な関連はな
かった．
2.

プール
ヨーロッパでは，殺菌消毒された屋内スイミングプールと子どもの喘息との関係についての研究がされている．ベ
ルギーで行われた研究では，屋内スイミングプールでの三塩化窒素（NCl3）曝露が子どもが喘息になるリスクを高めていると報告している 49）．この研究では，ブリュッセルの15 の学校から 7-14 歳までの子ども 1881 人を対象に 19961999 年にその子どもたちの両親が回答する質問紙による健康状態・呼吸器症状・生活環境に関する調査を行い，喘息については EIB（exercise induced bronchoconstriction
test）を使って行われた．その結果，喘息の有病率と屋内プールへの累積出席数は相関関係にあることが分かった．
また，ヨーロッパの 21 カ国 69 都市で行われた，各都市の住民一人当たりの屋内プールの数と子どもの喘息有病率に関わる研究 50）でも，13-14 歳の子どもを対象にした調査
では人口十万人当たり１つ屋内プールが増えるたびに，各地域の高度，気候，国内総生産（GDP）などに関わらず，一度でも喘息になったことがある子どもの数には正の相関関係にあり（回帰係数：2.73（95％信頼区間：1.94-3.52）），
同様の調査を 33 都市で 6-7 歳の子どもを対象に行った結果でも，一度でも喘息になったことがある子どもの数の回
帰係数は 1.47（95％信頼区間：0.21-2.74）となったことが報告されている．
2001年から2003 年にベルギーのブリュッセルで行われた，屋内プール出席と子どもの喘息に関する研究では，市内 の 10 の 公 立 学 校 で プ ー ル に 出 席 し た 10−13 歳 の 生
徒 341 人 を 対 象 に， 質 問 紙，EIB（exercise induced
bronchoconstriction）test， 呼 気 の 一 酸 化 窒 素（exhalednitric oxide，eNO）の測定，total and aeroallergen-speciﬁc
serum IgE を通して調査を行った 51）．これによると屋内

J．Natl．Inst．Public Health，59（4）：2010喘息の環境要因
プールへの累積出席時間（0-1818 時間）は喘息と高濃度のeNO の最も安定した予測判断材料となっていた．eNO が高濃度になるリスクは IgE に関係なく屋内プールへの累積出席時間によって増加する ( オッズ比＝ 1.30％ ;95％信
頼区間：1.10-1.43）が，屋内プールへの累積出席時間に起因する喘息になる可能性の増加は，血清 IgE ＞ 100kIU/
L の子どもにだけ見られる（屋内プールへの累積出席時間
100 時間ごとのオッズ比＝ 1.79％ ;95％信頼区間：1.07-2.72）．
これらはすべて用量反応関係にあり，6−7 歳以前のプールへの出席と最も強く関わっている．小さな子どもの殺菌消毒された屋内プール使用は小児喘息の進行と相互作用していると考えられる．
3.

そば殻枕
韓国では，子どもによるそば殻枕の使用と夜間の喘息症状についての調査報告がある 52）．この調査では，夜間に喘息症状を示していた非アトピー性喘息の 3 人の子ども（5歳・7 歳・8 歳）についての報告がなされている．この 3人はいずれもそば殻枕を 2 〜 6 年使用していた．この子どもたちに対して皮膚プリックテスト（SPT），特定の IgE の放射免疫測定（RIA），そば殻枕除去試験，そば粉の気管支誘発試験，IgE ウエスタンブロット分析を行った．その結果 3 人すべてにそば粉に対する皮膚の陽性反応が認められたが，イエダニへの陽性反応は認められなかった．夜間の喘息症状は 7 日間のそば殻枕除去により納まった．自家製のそば粉の抽出物を使った気管支誘発試験では喘息の反応が見られた．血清中のそば粉の IgE 抗体が放射免疫測定（RIA）により検出され，いくつかの IgE の結合したタンパク質が IgE ウエスタンブロット分析によって検出された．結論としては，そば殻枕に付着した少量のそば粉がそば粉の感作を誘発し，このような枕を使用している子どもの夜間の喘息症状の原因になっていると考えられるとしている．

Ⅶ . 結論
これまでにわかっている研究によれば，喘息の環境要因と考えられたのは①喫煙（特に幼少期），②残留性有機汚
染物質，③農薬（DDE），④幹線道路への近接，⑤オゾン，⑥フタル酸ジエチルヘキシル，⑦揮発性有機化合物，⑧可塑剤，⑨食物アレルギー，⑩ストレス，⑪低い社会経済的地位，⑫カビ・湿害，そして⑬プールの塩素，であった．
一方，関連がないと考えられる環境要因は鉛であった．これらは再現性のあるものもあればないものもあり，さらなる研究が必要である．その意味で，日本で実施される大規模な出生コホートであるエコチル調査に期待したい．

参考文献
1） Landrigan PJ, et al. Children s health and theenvironment: public health issues and challenges

for risk assessment. Environ Health Perspect
2004;112(2):257-65.
2） Jaakkola JJ, Gissler M. Maternal smoking in
pregnancy, fetal development, and childhood asthma.
Am J Public Health 2004;94(1):136-40.
3） Arshad SH, et al. Early life risk factors for current
wheeze, asthma, and bronchial hyperresponsivenessat 10 years of age. Chest 2005;127(2):502-8.
4） Murray CS, et al. Tobacco smoke exposure, wheeze,
and atopy. Pediatr Pulmonol 2004; 37(6):492-8.
5） Henderson AJ, et al. Pre- and postnatal parental
smoking and wheeze in infancy: cross culturaldifferences. Avon Study of Parents and Children(ALSPAC) Study Team, European Longitudinal
Study of Pregnancy and Childhood (ELSPAC) Coordinating Centre. Eur Respir J 2001;18(2):323-9.
6） L a n n e r o E , e t a l . M a t e r n a l s m o k i n g d u r i n g
pregnancy increases the risk of recurrent wheezing
during the first years of life (BAMSE). Respir Res
2006;7:3.
7） Lux AL, Henderson AJ, Pocock SJ. Wheeze
associated with prenatal tobacco smoke exposure:a prospective, longitudinal study. ALSPAC Study
Team. Arch Dis Child 2000; 83(4):307-12.
8） Steﬀensen FH, et al. Low birth weight and preterm
delivery as risk factors for asthma and atopic
dermatitis in young adult males. Epidemiology
2000;11(2):185-8.
9） California Environmental Protection Agency.
Proposed identication of environmental tobaccosmoke as a toxic air contaminant. 2005.
10） U.S. Department of Health and Human Services.
The health consequences of involuntary exposure
to tobacco smoke: a report of the Surgeon General.
2006.
11） W o r l d H e a l t h O r g a n i z a t i o n . I n t e r n a t i o n a lconsultation on environmental tobacco smoke(ETS)
and child health.1999.
12） Jaakkola JJ, Jaakkola MS. Effects of environmental
tobacco smoke on the respiratory health of children.
Scand J Work Environ Health 2002;28(Suppl 2):71-83.
13） Cook DG, Strachan DP. Health effects of passive
smoking. 3. Parental smoking and prevalence of
respiratory symptoms and asthma in school age
children. Thorax 1997; 52(12):1081-94.
14） California Environmental Protection Agency Officeof Environmental Helth Hazard Assessment. Heltheﬀects of exposure to environmental tobacco smoke.
San Francisco (CA): California Environmental
Protection Agency; 1997.
15） Strachan DP, Cook DG. Health effects of passive

J．Natl．Inst．Public Health，59（4）
：2010

357

藤原武男，大澤万伊子
smoking. 6. Parental smoking and childhood asthma:longitudinal and case-control studies. Thorax
1998;53(3):204-12.
16） Tanaka K, et al. Maternal smoking and environmental
tobacco smoke exposure and the risk of allergic
diseases in Japanese infants: the Osaka Maternaland Child Health Study. J Asthma 2008;45(9):833-8.
17） Carpenter DO, Ma J, Lessner L. Asthma andinfectious respiratory disease in relation to residence
near hazardous waste sites. Ann N Y Acad Sci
2008;1140:201-8.
18） Joseph CL, et al. Blood lead level and risk of asthma.
Environ Health Perspect 2005; 113(7):900-4.
19） Sunyer J, et al. Prenatal dichlorodiphenyldichloroeth
ylene (DDE) and asthma in children. Environ Health
Perspect 2005;113(12):1787-90.
20） Karmaus W, Kuehr J, Kruse H. Infections and atopic
disorders in childhood and organochlorine exposure.
Arch Environ Health 2001;56(6):485-92.
21) Karmaus W et al. Atopic manifestations, breastfeeding protection and the adverse effect of DDE.
Paediatr Perinat Epidemiol 2003;17(2):212-20.
22） Salam MT, et al. Early-life environmental risk factors
for asthma: findings from the Children s HealthStudy. Environ Health Perspect 2004;112(6):760-5.
23） Salameh PR, et al. Respiratory symptoms inchildren and exposure to pesticides. Eur Respir J
2003;22(3):507-12.
24） Weselak M, et al. In utero pesticide exposure andchildhood morbidity. Environ Res 2007;103(1):79-86.
25） Schwartz J. Air pollution and children s health.
Pediatrics 2004;113(4 Suppl):1037-43.
26） McConnell R, et al. Traffic, susceptibility, andchildhood asthma. Environ Health Perspect
2006;114(5):766-72.
27） Shima M, Nitta Y, Adachi M. Traffic-related air
pollution and respiratory symptoms in children
living along trunk roads in Chiba Prefecture, Japan.
J Epidemiol 2003;13(2): 108-19.
28） Gehring U, et al. Traffic-related air pollution andrespiratory health during the ﬁrst 2 yrs of life. Eur
Respir J 2002;19(4):690-8.
29） Zmirou D, et al. Traffic related air pollution andincidence of childhood asthma: results of the Vesta
case-control study. J Epidemiol Community Health2004;58(1):18-23.
30） Brauer M, et al. Air pollution from traffic and thedevelopment of respiratory infections and asthmaticand allergic symptoms in children. Am J Respir Crit
Care Med 2002; 166(8):1092-8.
31） Miyake Y, et al. Residential proximity to main roads

358

during pregnancy and the risk of allergic disorders
in Japanese infants: the Osaka Maternal and Child
Health Study. Pediatr Allergy Immunol 2010;21(1 Pt
1):22-8.
32） Sucharew H, et al. Exposure to traﬃc exhaust andnight cough during early childhood: the CCAAPS
birth cohort. Pediatr Allergy Immunol 2010;21(2 Pt
1):253-9.
33） Patel MM, et al. Ambient metals, elemental carbon,
and wheeze and cough in New York City children
through 24 months of age. Am J Respir Crit Care
Med 2009;180(11): 1107-13.
34） Yamazaki S, et al. Modifying effect of age on theassociation between ambient ozone and nighttime
primary care visits due to asthma attack. J
Epidemiol 2009;19(3):143-51.
35） Moore K, et al. Ambient ozone concentrations cause
increased hospitalizations for asthma in children: an
18-year study in Southern California. Environ Health
Perspect 2008;116(8):1063-70.
36） Suh HH, et al. Criteria air pollutants and toxic air
pollutants. Environ Health Perspect 2000;108(Suppl4):625-33.
37） M c C o n n e l l R , e t a l . A s t h m a i n e x e r c i s i n gchildren exposed to ozone: a cohort study. Lancet
2002;359(9304):386-91.
38） Bornehag CG, et al. The association between asthma
and allergic symptoms in children and phthalates
in house dust: a nested case-control study. Environ
Health Perspect 2004;112(14):1393-7.
39） Rumchev K., et al. Association of domestic exposure
to volatile organic compounds with asthma in young
children. Thorax 2004;59(9):746-51.
40） Kim JL, et al.,Indoor molds, bacteria, microbial
volatile organic compounds and plasticizers inschools--associations with asthma and respiratory
symptoms in pupils. Indoor Air 2007;17(2):153-63.
41） Priftis KN, et al. Asthma symptoms and bronchial
reactivity in school children sensitized to foodallergens in infancy. J Asthma 2008;45(7):590-5.
42） Vogel N.M, et al. Food allergy is associated withpotentially fatal childhood asthma. J Asthma
2008;45(10):862-6.
43） Turyk ME, et al. Stressful life events and asthma inadolescents. Pediatr Allergy Immunol 2008;19(3):25563.
44） Fujiwara T. Violence and asthma: A review.
Environmentl Health insights 2008;2:45-54.
45） K o z y r s k y j A L , e t a l . A s s o c i a t i o n b e t w e e nsocioeconomic status and the development ofasthma: analyses of income trajectories. Am J Public

J．Natl．Inst．Public Health，59（4）：2010喘息の環境要因
Health 2010;100(3):540-6.
46） Midodzi WK, et al. Early life factors associated withincidence of physician-diagnosed asthma in preschool
children: results from the Canadian Early Childhood
Development cohort study. J Asthma 2010;47(1):7-13.
47） Simoni M, et al. Mould/dampness exposure at home
is associated with respiratory disorders in Italianchildren and adolescents: the SIDRIA-2 Study.
Occup Environ Med 2005;62(9):616-22.
48） Karvonen AM, et al. Conﬁrmed moisture damage athome, respiratory symptoms and atopy in early life:
a birth-cohort study. Pediatrics 2009;124(2):e329-38.
49） Bernard A, et al. Lung hyperpermeability andasthma prevalence in schoolchildren: unexpectedassociations with the attendance at indoor
chlorinated swimming pools. Occup Environ Med
2003;60(6):385-94.
50） Nickmilder M, Bernard A. Ecological association
between childhood asthma and availability of indoor
chlorinated swimming pools in Europe. Occup
Environ Med 2007; 64(1):37-46.
51） Bernard A, et al. Chlorinated pool attendance, atopy,
and the risk of asthma during childhood. Environ
Health Perspect 2006;114(10):1567-73.
52） Lee SY, et al. Three cases of childhood nocturnal
asthma due to buckwheat allergy. Allergy
2001;56(8):763-6.

J．Natl．Inst．Public Health，59（4）：2010359