JUNE

2020

VOLUME 45

NUMBER 1

投稿

1. 本誌には金沢医科大学医学会正会員の未発表の総説，原著，症例報告および短報を掲載するが，正会員以外でも編集委員会の承認があれば掲載することができる。そのほか学会抄録，雑報，本学学位論文の審査要旨を掲載することがある。
2. 倫理規定：投稿論文は基礎研究，臨床研究のいずれにおいても生命倫理に十分な配慮がなされたものであること。また，個人情報の保護のために必要な処置を講じたものでなければならない。
1) ヒトを対象とする研究はヘルシンキ宣言の理念を踏まえ，「臨床研究法」「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」および金沢医科大学等の人を対象とする医学系研究に関する規定を遵守し，金沢医科大学等の各倫理審査委員会の承認を得た上で実施した旨を明記すること。特に，「患者の権利，プライバシーの保護」に努め，論文作成に際して，下記の指針を遵守すること。
a. 患者個人の特定が可能となる氏名やイニシャル，住所，カルテ番号，
入院番号等は記載しない。
b. 患者の職業や紹介先施設名・診療科名などについても，患者個人が特定される可能性のある場合は記載しない。
c. 日付は，患者個人を特定できないと判断される場合でも，年月までの記載とする。
d. 顔写真を掲載する場合は，患者個人を特定できぬよう目隠しを付す。
e. 以上の配慮をしても患者個人が特定される場合は，論文内容を提示した
うえで，患者本人 ( または遺族か代理人，小児では保護者 ) から発表に関する同意を得ること ( 同意書のコピーは投稿時に添付すること )。
2) 動物実験は「研究機関等における動物実験等の実施に関する基本指針( 文部科学省 )」もしくは「厚生労働省の所管する実施機関における動物実験等の実施に関する基本指針」の規定を遵守し，金沢医科大学等の動物実験委員会の承認を得た上で実施した旨を明記すること。遺伝子組換
え動物実験においては，金沢医科大学等の組換え DNA 実験安全委員会の承認を得た上で実施した旨を明記すること。
3) 遺伝性疾患やヒトゲノム・遺伝子解析を伴う症例の報告では，「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針」および金沢医科大学等のヒト
ゲノム・遺伝子解析研究に関する規定を遵守し，金沢医科大学等の倫理審査委員会の承認を得た上で実施した旨を明記すること。
4) 遺伝子治療臨床研究に関しては，「遺伝子治療等臨床研究に関する指針」の規定を遵守すること。
5) その他，国が告示した倫理指針に該当する研究は，各指針にそれぞれ合致している旨を明記すること。
3. 原稿様式：原稿は英文または和文とし，標題，要約，キーワード，ランニ
ングタイトル，本文，図，表，文献および要旨 ( 本文が和文の場合のみ，
英文の要旨が必要 ) を基本とする。また原稿は，A4 版用紙に Microsoft
Word で作成した文書ファイルまたは PDF とし，図表は Microsoft Word，Microsoft Excel，Microsoft PowerPoint 等で作成したファイルとする。図・
写真は 300dpi 以上の解像度で作成された JPEG，TIFF および PNG 形式のファイルでも受け付ける。原稿は，文字サイズ 11 ポイント，英文は 1 ページ当たり 20 行で 2000 字程度，和文は 40 字 ×20 行を目安に作成すること。
また用紙の上下左右は十分にあけ，用紙の下余白にページ番号を付記すること。原稿の長さは原則として，本文，図，表を合わせて 25 枚 ( 全角
20,000 字，半角 40,000 字 ) とすること。本文が英文の場合は半角入力とし，和文の場合は横書き，ひらがな，現代かなづかいとし，原則として当用漢字を使用する。和文中の外国語 ( 薬物一般名等 ) はすべて英語綴りの小文
字とし，文頭・人名・固有名詞・動植物学名・ドイツ語名詞・商品名・製品名は大文字ではじめる。
4. 標題：原稿第 1 頁に標題，著者名，所属の順で記入し，掲載希望区分を左肩に記入する。連絡著者名の右肩にアスタリスク (＊) を付し，連絡先として，連絡著者の所属機関・氏名・住所および E-mail アドレス等を記載する。
5. 要約：本文が英文の場合は 300 語以内，和文の場合は 600 字以内の要約をつける。論文の概要が具体的にわかるように，目的・対象と方法・結果・
結論，または背景・症例・所見・結論などに分けて記載する。
6. キーワード：5 個以内のキーワードをつけること。
7. ランニングタイトル：本文が英文の場合は英文 ( 半角 80 字以内 )，和文の場合は和文 ( 全角 40 字以内 ) のランニングタイトルを記入すること。
8. 本文：実験研究は，緒言 ( はじめに )，実験方法，結果 ( 成績 )，考察 ( 考按 )に区分する。臨床報告は，緒言 ( はじめに )，症例，考察 ( 考按 ) に区分する。
金沢医科大学等の倫理審査委員会の承認を得た研究である場合は，本文中にその旨を明記すること。倫理規定を逸脱していると編集委員会が判断したものについては，査読の結果にかかわらず不採択とすることがある。和文の場合，外国の人名，地名，物質名などは原則として外国語そのままを用いる。ただし，慣用の和名がある場合はカタカナで書く。適当な日本語訳のない用語は原綴を用いる。動植物，微生物などの学名はイタリック体で記載する。薬品名は原則として日本語の一般名を用いる。特殊な，あるいは特定分野のみで用いられている単位，符号，略語ならびに表現には必ず簡単な説明を加える。数字は原則としてアラビア数字を使用するが，「十数回」，「百分率」などの場合は例外とする。度量衡の記載は原則としてメートル法による。本文中に見出し符号を付す場合は，1，1)，(1)，ｉ) の順に付すこと。ただし，緒言，実験方法等の論文構成の各項目には付けないこととする。しばしば繰り返される語は略語を用いてもよいが，初出の際は規程

完全な用語を用い，以下に略語を使用することを明記する。統計処理を行った際には統計学的検定法を明記する。
9. 利益相反 (conflict of interest) の開示：投稿論文の内容に関する利益相反の有無を筆頭著者，共著者全員について論文の末尾に明記すること。またすべての著者は本誌所定の利益相反自己申告書を別途添付すること。
10. 文献：本文中の文献引用は，引用順に一連番号を本文と同行に (1)，(1-3)，(1，3-5) などと記し，肩付とはしない。文献欄の記載は，下記の要領により番号順に配列する。
1) 雑誌の場合は著者名 ( 筆頭著者から 3 名までとし，3 名をこす場合は「ほか」または「et al」と記載する )，標題，掲載誌名 ( 略名 )，発行年 ( 西暦 )，巻数，頁数 ( 開始頁－終了頁 ) の順に記載する。
・ Johnstone BM, Taylor KJ, Boyle AJ: Mechanics of the Guinea pig cochlea.
J Acoust Soc Am 1970; 47: 504-8.
・ Ferguson B, Matyszak MK, Esiri MM et al: Axonal damage in acute multiple
sclerosis. Brain 1997; 120: 393-9.
・ 柴田整一 , 三村信英 , 木村二郎ほか : 進行しない所謂“慢性腎炎”. 日腎誌
1962; 4: 31-7.
2) 単行本の場合は著者名 , 標題 , 編集者名 , 書名 , 版数 , 発行所所在地 , 発行
所 , 発行年 , 頁数 ( 開始頁―終了頁 ) の順とする。
・ Mostofi FK: Benign hyperplasia of the prostate gland. In Campbell MF,
Harrison JH (Eds), Urology (3rd ed), Philadelphia, WB Saunders, 1970;
1065-129.
・ 丸野義和 : 体液平衡異常と腎臓 , 東京 , 南江堂 , 1970; 75-7.
・ 河野祐治 , 吉良潤一 : HIV-1 と免疫変化概説 . 杉田秀夫 , 田平武 ( 編 ),HIV-1 感染による神経障害の診療マニュアル , 東京 , 新興医学出版社 ,1997; 118-37.
3) インターネット上の資料や情報を引用する場合，URL とアクセスした年月日を記載する。
・ 厚生労働省：がん対策推進基本計画 , http://www.mhlw.go.jp/bunya/
kenkou/dl/gan_keikaku02.pdf (2016 年 7 月 1 日にアクセス )．
4) 著者名が人名でないときは次のようにする。
・ 日本病理学会編 : 日本病理剖検輯報 , 14 輯 , 東京 , 日本病理剖検輯報刊行
会 , 1972.
5) 引用雑誌の略名は，MEDLINE または Index Medicus および医学中央雑誌収載誌目録によること。
6) オンラインジャーナル (Epub のみ ) および早期公開 (Epub on ahead) の場合，電子出版 (Epub) 年月日や DOI があれば掲載する。
7) 原則として，特殊な報告書，投稿中原稿，私信などで一般的に入取不可
能な資料は文献としての引用を差し控えること。
11. 図：出来上がり寸法は横幅 8 ㎝にするか，17 ㎝にするかを指定のこと。
12. 表：原則として本文が英文の場合は英文，和文の場合は和文 ( ただし，和文で表現し難い語句および字句は例外とする ) にて作成する。
13. 図の説明：原則として本文が英文の場合は英文，和文の場合は和文にて別紙に一括する。
14. 要旨：本文が和文の場合は，英文の標題，氏名，所属，要約 ( 総説・原著の場合は 400 語以内，症例報告・短報の場合は 200 語以内 )，キーワード，
連絡先を記載する。
15. 原稿の採否および掲載の順序は編集委員会で決定する。
16. 原稿の校正は初校・再校とも著者校正とし，校正時の大幅な変更は許されない。また校正期日は厳守のこと。
17. 投稿論文内容は他誌に発表されていないものに限る。また投稿論文の二重投稿や同時投稿は認めない。ただし，本誌掲載和文論文の他誌への英文化再掲載 (secondary publication) 等については編集委員会が特に認めた場合はこの限りではない。
18. 掲載費のうち，総説では組上がり 10 頁まで，原著では 8 頁まで，症例報告・短報では 5 頁までを無料とする。超過分および別冊はすべて著者の負担とするが，依頼原稿の超過分は無料とする。なお，原稿にカラー写真等のある場合，版代は著者の負担とする。
19. 原稿提出：紙原稿 1 部，原稿の電子データ，投稿申込書，チェックリスト，
誓約書，利益相反自己申告書を下記あてに提出する。論文が受理されたときは，最終版の電子データ ( 図表，写真含む ) を提出すること。
20. 本誌に掲載された著作物の著作権は，本医学会に帰属する。
＜連絡先＞ 〒 920-0293 石川県河北郡内灘町大学 1 − 1
金沢医科大学内 金沢医科大学雑誌編集委員会
TEL．076-286-2211 ( 内線 7242)
FAX．076-286-2346
この規定は 1979 年 1 月一部改正した。 この規定は 1985 年 5 月一部改正した。
この規定は 1986 年 11 月一部改正した。 この規定は 1988 年 2 月一部改正した。
この規定は 1989 年 9 月一部改正した。 この規定は 1995 年 2 月一部改正した。
この規定は 1997 年 2 月一部改正した。 この規定は 2000 年 3 月一部改正した。
この規定は 2003 年 3 月一部改正した。 この規定は 2013 年 4 月一部改正した。
この規定は 2020 年 2 月一部改正した。
以上

金沢医科大学雑誌
第 45 巻 第 1 号

2020 年 6 月

目

次

原

著
Impact on Ambulance Call of Differences in Living Environment After a Major Disaster ………………… 1
Tomoyuki Ushimoto, Kenshi Murasaka, Hideki Morita,
Masaru Sakurai, Masao Ishizaki, Yukihiro Wato

症

例 報 告
Use of Three-dimensional Printing of a Vascular Model in the Preoperative Planningfor the Surgery of a Lung Cancer Patient with Vascular Anomaly ……………………………………… 10
Atsushi Sekimura, Shun Iwai, Aika Yamagata, Nozomu Motono,
Katsuo Usuda, Hidetaka Uramoto

金沢医科大学総合医学研究所 2019 年度 研究セミナー 抄録 ……………………………………………… 12
第 36 回（2019 年度）精神神経科学教室懇話会抄録 ………………………………………………………… 16

編

集

金沢医科大学医学会

編集委員

西野 善一（委員長），清川 悦子（副委員長），岩脇 隆夫，古家 大祐，辻裕之，松井真，水野 史朗，山田 壮亮，米倉 秀人，
和藤 幸弘

J Kanazawa Med Univ 45：1 − 9, 2020

Impact on Ambulance Call of Differencesin Living Environment After a Major Disaster
Tomoyuki Ushimoto 1, 2)*, Kenshi Murasaka 2), Hideki Morita 2),
Masaru Sakurai 3), Masao Ishizaki 3), Yukihiro Wato 2)
1)

Department of Anesthesiology and Perioperative Medicine, Kanazawa Medical University Graduate School of Medical Science
Department of Emergency Medicine, Kanazawa Medical University
3)
Department of Social and Environmental Medicine, Kanazawa Medical University
2)

Abstract: [Purpose] After the Great East Japan Earthquake in 2011, many temporary housing complexes
with various living environment levels were built in Kamaishi City. This study focused on the changes inambulance calls before and after the earthquake and investigated the effects of living environment on
ambulance calls of residents.
[Methods] After the earthquake, residential facilities in Kamaishi City were classified into owners housing
and three temporary types of housing by living environment (i.e., with support center, without support
center, and community-care-type). For 3 years before and after the earthquake, data on each group’s
population and the profile of ambulance calls were collected, and statistical analysis was conducted.
[Results] After the earthquake, the ratio of age-adjusted ambulance calls decreased in the temporary
housing as a whole, and ambulance calls significantly increased in owners housing. No significant
difference was found between groups with and groups without a support center. The number of ambulancecalls has increased significantly at each severity and time zone. The decrease in each severity was lower
in the community-care-type than in other temporary housing. The rate of ambulance calls made outsidedaily medical service hours was unchanged compared with before the earthquake. It was suggested thatmeasures focusing on factors other than medical care are necessary and that a high level of medical
support is not necessarily required. In addition, whereas people in temporary housing have been provided
various interventions, focus on the lack of interventions for people in owners housing is needed.
[Conclusion] To improve the temporary housing environment, providing medical support, equipment andcommunity formation and considering comprehensively the geographical environment and other factors
are necessary. Providing support to residents of owners housing, which has less administrativeintervention than temporary housing and which allows an increase in ambulance call, is also important.
Key Words: The Great East Japan Earthquake, temporary housing, ambulance, emergency medical service, catastrophic
disasters

Introduction
At 2:46 p.m. of March 11, 2011, a massive earthquakeof magnitude 9.0 (Richter scale) occurred, with its
epicenter off the Sanriku coast (38.1 N, 142.9 E),
Japan, at a depth of 24 km. A massive tsunami along
the coast of the Tohoku region was triggered by theearthquake, which caused widespread human and
1)Kohzaburo Fujikawa-Yamamoto
Divisionof Cell
Medicine, ResearchInstituteof Medical
Science,
Departmentof Emergency
Medicine,
Kanazawa
MedicalKanazawa
Medical
University,
Uchinada,
Ishikawa
920-0293,
University, 1-1 Daigaku, Uchinada, Kahoku, Ishikawa 920-0293,
Japan
Japan
Corresponding
author:Kohzaburo Fujikawa-Yamamoto
E-mail: ushi@kanazawa-med.ac.jp
Accepted:
Accepted:November
December30,
25,20062019＊

physical damage. In the whole of Japan, the humandamage was extremely severe; 18,131 people diedand 2,829 people went missing. Severe damage tohouses also occurred; the tsunami caused complete
destruction to 129,000 houses, partial destruction on
approximately 743,000 houses and flooding (or wipeout) to about 36,000 houses (1). In Kamaishi City,
Iwate Prefecture, 968 people were killed, 153 people
went missing and 3,704 houses were affected (2). In
the disaster striken area of Iwate, Miyagi and
Fukushima Prefecture, 53,222 emergency temporary
housing units (temporary housing) were constructed,
including 3,164 units in Kamaishi City.
1

		

In accordance with national standards andadministrative procedures, the prefectural government
proceeded with the construction of temporary housing.
In this situation, the municipalities selected the sites
where the temporary housings are to be built, and theDisaster Relief Act in Japan specifies that temporary
housings are to be built on public land. Even before
the disaster, Iwate Prefecture had been provided a listof candidate sites for construction of emergency
temporary housing so that it can prepare to build
temporary housing in case of emergency. However,most of the provided public sites in Iwate Prefecture
were not available for construction because they werelocated in flooded urban areas affected by the tsunami.
Thus, the temporary housing was built on private land.
A large vacant lot in the suburbs became the locationof the large temporary housing complex (3), which isinconvenient for residents.
On the other hand, Kamaishi City and Tono City in
Iwate Prefecture were the locations for the constructionof the first community-care-type temporary housings,
which was the aim proposed by the University of Tokyoand Iwate Prefectural University for the community
formation of disaster victims (4). Some problems on
temporary housing were pointed out and consideredbased on past experiences with earthquake disasters.
For example, because only living space was provided
in temporary housing and because of a lack of barrierfree style and difficulty in accessing medical caresand daily-life services, forming a community amongresidents is difficult (5).
In Kamaishi City, the community-care-type
temporary housing complex was constructedfollowing the barrier-free style. For example, topromote community formation among residents, theentrances of the houses were strategically placedfacing each other. Some facilities were also provided
in the complex, such as an open place for residents tocommunicate, a support center, a clinic and stores.
In disaster-stricken areas in Iwate Prefecture,some people lived in classic temporary housings,
some lived in community-care temporary housingsand some stayed in their own houses. It has beenstated that the health status of the residents may beaffected by the differences in living environment in
the temporary housing. For example, compared withthe conventional temporary housing, a communitycare-type temporary housing complex had various
facilities for residents, which may have a positiveeffect on the health status of residents. However, inthe case of large-scale disasters such as the Great East
Japan Earthquake, providing an appropriate service
environment for all temporary homes is difficult
because many temporary homes need to be installed.
How differences in living environments affect2

Ushimoto/Murasaka/et al.

residents’ health is not yet clear. Clarifying what services
are suitable for temporary housing and considering theenvironment of temporary housing in the event of afuture disaster are important. In particular, whenassessing health, dependence on emergency medicalcare can be a good indicator of life and of mental andphysical health. Deterioration in self-management of
one’s health and changes in the living environment lead
to worsening of underlying diseases and new diseases,
leading to the spread of emergency medical care. Also,
the deterioration of mental status leads to easy access toambulance. These may lead to an increase in dependence
on emergency medical care. Therefore, in this study, theauthors focused on changes in ambulance call rates, as
an index of the dependence on emergency medical care,
between before and after the earthquake and investigated
how differences in residential environment affect therate of ambulance calls of residents.

Participants and Methods
1. Target population
The population considered in this study was residentsof Kamaishi City, Iwate Prefecture, who were living in
temporary housing complexes. After the earthquake,there were 67 temporary housing complexes in
Kamaishi City, 2 of which were community-care-type
temporary housing complexes and 4 had support
centers inside or next to the facilities and 61 had nosupport centers. In a support center, public services,such as morning and evening monitoring activities,
community support, owners counseling, day services
and livelihood support services to support the safe
daily lives of elderly people requiring long-term careand households in temporary housing, are provided to
the residents (office communication of the Ministry of
Health, Labor and Welfare, April 19, 2011).
Information on the total population of Kamaishi
City for the 3 years before (2008-2010) and 3 years(2011-2013) after the disaster was obtained from theKamaishi City office. Information on population byliving environment after the disaster was also
obtained. On the basis of living environment after theGreat East Japan earthquake and tsunami, residents in
Kamaishi City were classified into four groups:
owners housing, temporary housing with support
centers, temporary housing without support centersand community-care-type temporary housing.
2. Evaluation of the number of ambulance calls
Information on annual ambulance call rates based on
emergency transportation records for 3 years before and3 years after the disaster in Kamaishi City was obtained
from the Kamaishi Otsuchi district administrative office
firefighting headquarters. Information obtained included
the following: the number of ambulance calls, the sex

Temporary housing and ambulance after disasterof the caller, patient age (<18, 18-64, ≥65 years old),
disease severity (death, severe [life-threatening],
moderate [hospital admission] and mild [outpatient
treatment]) and time of ambulance call (morning,
afternoon and outside of daily medical service hours).
3. Statistical analysis
The state of ambulance calls was compared by living
environment (four groups). The chi-square test wasused to compare the background of the residents inthe four groups and the characteristics of ambulancecalls. The rate of ambulance calls was calculated as
annual number of ambulance calls divided by the
population. The population and the rate of ambulancecalls 3 years before the disaster, as a standard, wereused to calculate age-adjusted the rate of ambulancecalls (95% confidence interval) for each group.
Similarly, age-adjusted rate ratios were calculated bysex, age group, severity and time of ambulance call
and were compared among the four groups.
Statistical analysis was carried out using SPSS
Statistics 24, and p < 0.05 was considered statisticallysignificant.
4. Research Ethics
The Mayor of Kamaishi City and the Chief of Fire
Department, Kamaishi Otsuchi District Administrative
Affairs Association, provided approval to conduct thisresearch project. Nonlinkable, anonymized statisticalinformation owned by the Kamaishi City and Kamaishi
Otsuchi District Administrative Affairs Union Fire
Headquarters were used in this study, and no individuallevel data were used. This study was approved by the
Research Ethics Committee of Kanazawa Medical
University (I-455) and conducted in accordance with
Helsinki declaration and the Ethical Guideline for
Medical and Health Research Involving Human
Subjects issued by Japanese Ministry of Health, Labourand Welfare.

Results
1. Population formation of each group
The population composition of Kamaishi City before(2010) and after (2012) the disaster is shown in Table
1. There was no significant difference in the sex ratio
before and after the earthquake. Regarding age,
50.7% of the residents were 19 to 64 years old, 34.8%
were 65 years or older and 14.4% were 18 years or
younger before the disaster. Significant differences inage distribution among the four living environment
groups after the earthquake were found; that is, thesupport center group and community-care group had ahigher proportion of residents 19 to 64 years old and alower proportion of residents 65 years or older.
2. Features of ambulance call before and after theearthquake
The total number of ambulance calls during the 3 years
before and 3 years after the disaster is shown in Table
2. There were no changes in sex ratio before and after
the disaster. By age group, both before and after theearthquake, those 65 years or older accounted for thelargest proportion of calls (about 63%). In addition,
after the earthquake, ambulance calls among those 1964 years old increased slightly and ambulance calls
among those whose age was unknown decreased.
Regarding the time of ambulance call, before theearthquake, most of the calls (65%) were made outsideof medical service hours, which did not change after
the disaster. With regard to severity, the percentage of
people with moderate symptoms increased, from 29%
before the earthquake to 34% after the earthquake.
There were no differences before and after theearthquake in the proportion of mild and serious
disease and death. The rate of untransported cases was
4.9% before the disaster and it significantly decreased
after the disaster.

Table1. Characteristics of residents in Kamaishi City before (2010) and after (2012) the earthquake according to living environment.
After the earthquake（2012）
Beforethe earthquake(2010)

Owners Housing

With aSupport Center

Without a
Support Center

Community-Care
type

39,574

37,639

592

4,968

565

Male

18,543 (46.9%)

17,814 (47.3%)

297 (50.2%)

2,374 (47.8%)

268 (47.4%)

Female21,031 (53.1%)

19,825 (52.7%)295 (49.8%)

2,594 (52.2%)

297 (52.6%)

Total
Sex
Age (yr)Temporary housing

p＊

≤18

5,713 (14.4%)

5,405 (14.4%)

92 (15.5%)

679 (13.7%)

72 (12.7%)

19-64

20,082 (50.7%)

19,511 (51.8%)348 (58.8%)

2,657 (53.5%)344 (60.9%)≥65

13,772 (34.8%)

12,723 (33.8%)

152 (25.7%)

1,632 (32.9%)

149 (26.4%)

0.535<0.001＊ p for chi-square test.

3

		

Ushimoto/Murasaka/et al.

Table2. Characteristics of ambulance calls before and after the earthquake
in Kamaishi City.

N
Sex

Beforethe earthquake（2008-2010）After
the earthquake（2011-2013）

4,058

4,241

p＊

Male
FemaleUnknown

2,050 (50.5%)
1,874 (46.2%)
134 (3.3%)

2,241 (52.8%)
1,987 (46.9%)
13 (0.3%)

0.253

Age (yr)
≤18
19-64
≥65
Unknown

196 (4.8%)
1,180 (29.1%)
2,543 (62.7%)
139 (3.4%)

169 (4.0%)
1,336 (31.5%)
2,710 (63.9%)
26 (0.6%)

0.045Time category at ambulance call
AM9-AM12676 (16.7%)
PM1-PM5685 (16.9%)
Outside of daily
medical service hours 2,697 (66.5%)

2,724 (64.2%)

Severity
Mild
Moderate
SevereDethUnknown

1,814 (44.7%)
1,176 (29.0%)823 (20.3%)
128 (3.2%)
117 (2.9%)

1,875 (44.2%)
1,430 (33.7%)
833 (19.6%)
103 (2.4%)
0 (0%)<0.001

Untransported

199 (4.9%)

166 (3.9%)

0.028

726 (17.1%)
791 (18.7%)

0.064＊ p for chi-square test.

3. Ambulance calls in the 3 years after the earthquakeby living environment
The number and contents of ambulance calls for the 3
years after the earthquake by living environment are
shown in Table 3. No significant differences were foundin sex or age distribution among the four groups. With
regard to time of ambulance call, residents in temporary
housing made significantly more calls outside of daily
medical service hours than did those in owners housing.
In particular, the rate of ambulance calls made outsideof daily medical service hours was significantly higher
in the temporary housing without support centers andthe community-care type temporary housing. With
regard to severity, there was a significantly higher
number of patients with mild symptoms in temporary
housing than in owners housing, especially in thetemporary housing without support centers and thecommunity-care-type temporary housing. These results
were statistically significant.
4. Changes in age-adjusted ambulance call rates
after the earthquake
Changes in age-adjusted ambulance call rates after theearthquake are shown in Figure 1. Compared with
Kamaishi City’s total ambulance call rate before theearthquake, the age-adjusted ambulance call rate
ratios (95% CI) for the owners housing group was
1.14 (1.06-1.24) in 2012 and 1.15 (1.06-1.25) in 2013.

Table3. Ambulance calls for the 3 years after the earthquake, compared with living environments.
Owners Housing

With a Support Center

Without a Support Center

Community-Care type

3,946

27

230

38

Male
FemaleUnknown

2088 (52.9%)
1,843 (46.7%)
15 (0.4%)

18 (66.7%)
9 (33.3%)
0 (0.0%)112 (48.7%)
118 (51.3%)
0 (0.0%)22 (57.9%)
16 (42.1%)
0 (0.0%)

0.249

≤18
19-64
≥65
Unknown

156 (4.0%)
1,236 (31.3%)
2,529 (64.1%)
25 (0.6%)

3 (11.1%)
7 (25.9%)
17 (63.0%)
0 (0.0%)9 (3.9%)73 (31.7%)
147 (63.9%)
1 (0.4%)1 (2.6%)20 (52.6%)
17 (44.7%)
0 (0.0%)0.075

Time category at ambulance call
AM9-AM12
PM1-PM5
Outside of daily
medical service hours

678 (17.2%)
758 (19.2%)
2,510 (63.6%)

7 (25.9%)2 (7.4%)18 (66.7%)

37 (16.1%)
27 (11.7%)
166 (72.2%)

4 (10.5%)
4 (10.5%)
30 (78.9%)

0.014

1,720 (43.6%)
1,336 (33.9%)793 (20.1%)
97 (2.5%)
0 (0.0%)13 (48.1%)
7 (25.9%)
5 (18.5%)
2 (7.4%)0 (0.0%)121 (52.6%)
76 (33.0%)
31 (13.5%)
2 (0.9%)0 (0.0%)21 (55.3%)
11 (28.9%)
4 (10.5%)2 (5.3%)0 (0.0%)154 (3.9%)

0 (0.0%)12 (5.2%)

0 (0.0%)N
Sex

Age (yr)

Severity

Mild
Moderate
SevereDethUnknown

Untransported＊ p for chi-square test.

4

p＊

0.027

0.297

Temporary housing and ambulance after disasterIn contrast, the age-adjusted rate ratios for temporary
housing was 0.38 (0.35-0.41), 0.63 (0.58-0.68) and
0.56 (0.52-0.61) in 2011, 2012 and 2013, respectively,
and were significantly decreased after the earthquake.
5. Changes in the ratio of age-adjusted ambulancecall rates by severity during the 3 years after
the earthquake
After the disaster, in the whole city, the number of
ambulance calls involving patients with moderate
illnesses became 1.12 times higher (95% CI, 1.05-1.20),
whereas rates involving patients with severities of mildand serious illnesses and deaths didn’t change (Figure2).In owners housing group, the rate of ambulance calls

Figure 1. Age-adjusted rate ratios for ambulance call (RRs) after the 2011
Great East Japan Earthquake at Kamaishi, Iwate, Japan. Rate ratios
were adjusted for the age using the population and the rate ofambulance calls before the disaster as a standard.
● = owners housing; 〇 = temporary housing. *p < 0.05.

Figure 2. Changes in the ratio of age-adjusted ambulance call rates by
severity in the 3 years after the earthquake. Age-adjusted rate ratios
were calculated using the population and the rate of ambulance calls
before the disaster as a standard.
□ = mild; ■ = moderate; ■ = severe and death. *p < 0.05

involving mild and moderate cases increased after thedisaster; the rate ratios for mild and moderate cases
were 1.09 (1.02-1.17) and 1.21 (1.14-1.30), respectively.
Meanwhile, the number of ambulance calls foralmost all severity groups in the temporary housing
decreased after the disaster. Rate ratios were as
follows: in the group with a support center, 0.59
(0.54-0.64) for mild emergency cases, 0.48 (0.450.52) for moderate to severe cases and 0.61 (0.550.70) for severe to death cases; in the group without asupport center, 0.60 (0.56-0.65) for mild to moderatecases, 0.54 (0.51-0.58) for moderate to severe cases
and 0.29 (0.26-0.33) for severe to death cases; in thegroup with community-care system, 0.79 (0.74-0.86)
for moderate to severe cases and 0.55 (0.43-0.78) for
severe to death cases. There were no significant
changes in the rate of ambulance calls of mild severity
for the community-care system group.
6. Changes in age-adjusted ambulance call rate bytime of ambulance call in the 3 years after thedisasterIn the whole Kamaishi City, after the disaster, the rateof ambulance calls made within the daily medical
service hours increased, with age-adjusted rate ratiosof 1.06 (1.01-1.12). In contrast, there were no changes
in rates of ambulance calls made outside of medical
service hours.
In terms of living environment, for the owners
housing group, the ratio of ambulance calls madeinside of medical service hours was 1.16 (1.10-1.23)
times higher after the disaster. For the temporary
housing groups, the ratio of ambulance call rates madewithin daily medical service hours was 0.41-0.51 andsignificantly decreased in all temporary housing groups.

Figure 3. Changes in the ratio of age-adjusted ambulance call rates bytime zone of ambulance call in the 3 years after the disaster. Ageadjusted rate ratios were calculated using the population and the rate ofambulance calls before the disaster as a standard.
□ = inside of medical service hours; ■ = outside of medical service hours.
*p < 0.05

5		On the other hand, the ratios of ambulance calls
made outside of medical service hours were 0.53 (0.490.59) and 0.57 (0.52-0.63) for the groups without andwith a support center, respectively, showing asignificant decrease compared with before the disaster.
There were no changes after the disaster for thecommunity-care group in the rate ratio of ambulancecalls made outside medical service hours.

Discussion
In Kamaishi City, 34.8% of the population is 65 years
or older, which is higher than the percentage in the
total Japanese population. Both before and after thedisaster, in Kamaishi City, the percentage of
ambulance calls from the older population wasapproximately 63%, which is higher compared withthe rate in the total Japanese population, 55% (6). In
terms of severity, the number of ambulance calls for
mild and moderate disease was lower and the numberof ambulance calls for severe disease and death was
higher, in comparison with the national average.
The survey didn’t include the number of ambulancecalls immediately after the disaster and didn’t include
injuries and illnesses directly caused by the disaster.
Therefore, the change in the number of ambulance calls
after the earthquake may be a result of chronic changes,
such as changes in the living environment after theearthquake. Many studies have shown that victims ofdisasters such as great earthquakes were mentally andphysically unhealthy (7-14). Ambulance call rates may
be affected by these changes in health status.
In this study, there were no changes in ambulancecall rates and time of ambulance call before and after
the disaster. Of the 26 hospitals and clinics in the
Kamaishi area, 21 were affected by the disaster. Eightof these had resumed providing medical care at their
original facilities and nine had resumed providing
medical care at temporary facilities as of March 2012.
After the disaster, patients needing continued
hospitalization were transferred to facilities in nondisaster-affected areas, and patients who needed
continuous medical care were also transferred to clinics
outside the affected area. Moreover, it might be difficultfor patients with chronic diseases and who are at highrisk for emergency medical care to live in the disasterarea. Therefore, a number of people were moved out of
the city, and evacuation from the city continued evenafter the earthquake. This is one of the reasons there wasno change in the ambulance call rate after the disaster.
With regard to severity, there was no significant
difference in terms of lower severity and death
between before and after the earthquake. The
percentage of people with moderate severity increased
from 29% before the earthquake to 34% after theearthquake. The increase in the number of patients
6

Ushimoto/Murasaka/et al.

requiring hospitalization due to aggravation ofunderlying diseases as a result of the disaster may be
the reason for the increase in moderate disease. Also,
there is a possibility that patients with unknown
severity before the earthquake may have been actually
been moderate severity. The rates of untransported
cases before and after the disaster were 4.9% and3.9%, respectively. Although the differences were
statistically significant, these values were similar.
The increase ambulance calls by the residents in thetemporary housing was expected in this survey, as there
have been many reports on health impairment among
victims, especially residents in the temporary housing(14-20). However, age-adjusted ambulance call rate
ratios after the earthquake increased for the residents
in their own housing, in contrast with the decrease forthose living in temporary housing. The decrease inambulance calls from residents in temporary housing
may be the effect of social factors. The living
environment of evacuees differed according to the typeof housing, such as evacuation centers, temporary
housing, public housing and reconstructed housing fordisaster victims, evacuation to areas other than disasterstricken areas and owners housing. For example, somesocial support was provided to evacuees at evacuation
centers and temporary housing. Public health nurses
and city officials regularly visited temporary housing
and listened to the residents living in the temporary
housing stating the issues regarding living conditions
and health status. Health monitoring for the residents
was also conducted, and advice to receive medical care
was given to those who need medical care. There havebeen reports that the outcome of care of lifestylerelated diseases after the earthquake has been greatly
improved as a result of the government’s intervention
in temporary housing (21). However, those who stayedin their own homes had to go to a consultation desk for
consultation. It has been reported that because victims
living in their own house were not fully provided social
support, these evacuees tended to be isolated if, after
the disaster, they could not receive social services that
met their actual demand (22, 23).
The living environment and condition of medical
services may have also affected the results. It might
be difficult for old people or individuals with chronic
disease to live in unfamiliar and inconvenientenvironment of temporary housing, and they might
move outside of the disaster areas (24-26). Therefore,
the low rate of ambulance call may have been due tothese high-risk people who need medical care tending
to move away from temporary housing.
The results may have also been affected by accessto medical services. In the rural areas of Japan, private
vehicles play an important role in transportation. Evenin Kamaishi, residents had been depending on private

Temporary housing and ambulance after disastervehicles in their daily life. However, the earthquake
and tsunami caused damage to many private vehicles.
The precise number of damaged private vehicles in
Kamaishi City is unknown, while it was reported
that in Iwate Prefecture at least over 17,700 vehicles
were wiped out (27). After the disaster public
transportations took a role of private vehicles
completely in affected areas. Public bus transport
service after the disaster was operated by the city, andsome bases for the residents, such as the temporary
housing, medical institutions and public facilities, wereconnected. It has been reported that many people who
needed medical care were linked to medical institutions
by using public buses (28). This easy accessencourages residents to visit medical institutions on
their own, and this has led to a decrease in ambulancecalls during the daytime from temporary housing.
Based on experience with earthquake disasters,
there have been recommendations that residents moveinto temporary housing, with an emphasis on local
communities. In fact, residents were placed in
temporary housing by local communities. As a result,community reformation was relatively easy, and social
participation, including events in temporary housing,
was also good. In the environment of evacuating torental housing and temporary housing after a disaster,it has been reported that those residing in temporary
housing had better social participation and goodmental health and self-health assessment (28, 29).
Some measures were taken based on experience withprevious earthquake disasters, such as enhancing theenvironment and constructing a local community
within the temporary housing (30). These may haveaffected the decrease in the rate of ambulance calls forthe residents in the temporary housing. On the other
hand, it is possible that victims staying in their own
houses may have been left behind in terms of social
services. In the future, it is necessary to take measures
to provide the same services to both evacuees in
temporary housing and those who are staying at home.
When comparing ambulance call rates among the
temporary housings, residents in temporary housingwith and without a support center had decreased
ambulance call rates. On the other hand, the decreasein ambulance call rates after the disaster was less forthe residents in the community-care temporary
housing than for those in other temporary housing. In
particular, after the earthquake, there was no change
in the ratio of ambulance calls made outside daily
medical service hours.
The community-care-type temporary housing is thefirst temporary housing in Japan, and it was the largest
temporary housing complex in Kamaishi City. The
University of Tokyo and Iwate Prefectural University
proposed this temporary housing complex as a newmodel of temporary housing where individuals
considered being socially vulnerable, such as people
with disabilities, the elderly and the child-rearing
generation, can live safely until the postdisaster period.
The goals are to create a living space where each andevery resident can live in the community without being
isolated and to facilitate smooth life support from theoutside. This is the ideal temporary housing to reduce
the health damage among the victims of disaster in the
aging population who live in temporary housing,which will advance further in the future (31-33).
However, some shortcomings of the community-caretype temporary housing have been pointed out. At first,
compared with classic temporary housing, it took along time to complete the facilities in the communitycare-type temporary housing. Also, before the disaster,
local social communities were not considered in theselection of the residents, in contrast to the othertemporary housings. Secondary, the complex was
located on a hill away from the urban area, which
provided inconveniences in transportation and supplies,
and to visit a medical institution, people must use thepublic bus or a private vehicle. During the day, public
buses were in operation, but outside of daily medical
service hours, there is no public bus service. In cases
where residents needed to see a doctor outside of
medical service hours and they did not have a private
vehicle, they must rely on an ambulance (3, 28).
Ideally, facilities offering social, medical anddaily-life support, like those in a community-caretype temporary housing complex, should be offered in
all types of temporary housing. However, installing allthese at a high level in temporary housings will bedifficult in cases of a disaster like the Great East
Japan Earthquake, as well as earthquakes directly
under the Tokyo metropolitan area or the Nankai
Trough, which are expected to occur in the future.
It has been reported that the health behaviors ofvictims may be affected by worsening changes in
economic status after a disaster, for example, notreceiving medical examination or deteriorating health(14, 34-37). Therefore, it is necessary to establish asystem to support residents from an economic
perspective, and a comprehensive response that
includes various factors such as improvement of thegeographical environment of temporary housing andrespect for local communities is needed.
Limitation
In this study, The authors were not able to collectinformation on the medical background of eachresidents, such as households with long-term care needs
and underlying diseases, which might affect the results.
Further investigation and consideration will reveal thelevel of medical support required for the victims.
7		

Ushimoto/Murasaka/et al.

Conclusion
The living environment in Kamaishi City, Iwate
Prefecture, after the Great East Japan earthquake was
evaluated from the viewpoint of ambulance calls. Afterthe disaster, the rate of ambulance calls increased forthe residents in owners housing and decreased forresidents in temporary housing. This decrease in therate of ambulance calls among those living in temporary
housing was not noteworthy for the community-caretype temporary housing. Developing a temporary
housing environment requires not only medical
support, equipment and community formation but also
comprehensive consideration of the geographicalenvironment and support for owners housing.
Acknowledgments
The authors would like to express my heartfelt
gratitude to the staff of the Kamaishi City Office andthe Kamaishi-Otsuchi District Administrative Office
Union Fire Department, Dr. Toshiro Ueda of Ueda
Clinic, Dr. Masakatsu Takahashi of Kamaishi Nozomi
Hospital, and Yoshikatsu Yamazaki of the Sanriku
Coastal Reconstruction Office of Pacific Consultants
Inc. for data collection and for their efforts after thedisaster, and Clinical Research Support Office ofMedical Research Institute, Kanazawa Medical
University, for carefully proofreading the manuscript.
Conflict of Interest
The authors have no conflicts of interest directly
relevant to the content of this article.
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J Kanazawa Med Univ

45：10 − 11, 2020

Use of Three-dimensional Printing of a Vascular Model in the Preoperative
Planning for the Surgery of a Lung Cancer Patient with Vascular Anomaly
Atsushi Sekimura*, Shun Iwai, Aika Yamagata, Nozomu Motono, Katsuo Usuda, Hidetaka Uramoto
Department of Thoracic Surgery, Kanazawa Medical University

Abstract: For corrective surgery of lung cancer with a vascular abnormality, three-dimensional (3D)reconstructive computed tomography images are useful. Although abnormal vascular branching can berecognized on a flat monitor, it is difficult to maneuver the abnormal branching during the surgery in thereal-world setting. In the recent era, some studies have indicated that the 3D-printed models made by 3D
printers for professional use are helpful for surgical simulation. In this study, we generated a 3D vascularmodel of abnormal pulmonary venous branching using a 3D printer for a private user. Even with a 3D
printer of a consumer model, the printed 3D model was useful for simulation and recognition of a vascularabnormality.
Key Words: 3D print, vascular anomaly, lung cancer, surgery, single pulmonary vein

A 48-year-old man underwent planned anatomicalresection by thoracoscopic surgery for lung cancer inthe left upper lobe. Chest computed tomography (CT)showed the left single pulmonary vein to besuspicious of alteration (Figure 1, a white triangle).
Therefore, to clarify the vascular anomaly, astereolithography (STL) file was produced from CT
data. A three-dimensional (3D) printer for private use
was used to create the patient’s pulmonary vein
vascular model; the material used was polylactic acidfilament. The vascular model clarified a single routeof the pulmonary vein (Figure 2, a black triangle) andbranching of the superior pulmonary vein (Figure 2, awhite triangle). Using this pulmonary vein model, theoperator could visually confirm the branching point of
the left superior pulmonary vein. Surgery revealed asingle route of the pulmonary vein (Figure 3, a black
triangle). Thus, we were able to avoid misrecognitionof the left superior pulmonary vein (Figure 3, a white
triangle).
A single pulmonary vein is reported in 14% of
patients (1). Pulmonary vascular abnormalities
1)Kohzaburo Fujikawa-Yamamoto
Divisionof Cell
Medicine,Surgery,Research
Institute Medicalof Medical
Science,
Departmentof Thoracic
Kanazawa
University,
Kanazawa
Medical
University,
1-1
Daigaku,
Uchinada,
1-1 Daigaku, Uchinada, Kahoku, Ishikawa 920-0293, Japan
Ishikawa
920-0293, Japan
Tel: +81-76-286-2211,
Fax: +81-76-286-1207,
Corresponding
author: Kohzaburo Fujikawa-Yamamoto
E-mail: a2seki4@yahoo.co.jp
Accepted:
Accepted:November
February 30,
21, 2006
2020

increase a risk of injury during thoracoscopic surgery
and transition to the open approach. Furthermore, it
may lead to perioperative mortality risk fromhemorrhage. Thus, preoperative detection of vascularanomalies is of utmost importance for the safety of
pulmonary surgeries. The 3D CT reconstruction of the＊10

Figure 1. A CT chest axial image.
A white triangle indicating left single pulmonary vein.

3D printed abnormal pulmonary vein

Figure 2. A 3D printed model of the single pulmonary vein.
A white triangle indicates the left superior pulmonary vein. A black
triangle indicates a single route of the left pulmonary vein.

pulmonary vasculature greatly aids in the detection of
anomalies (2); however, for the operator, thebranching angles are not easily identifiable on a twodimensional screen. Currently, the ease of access to
3D printers has enabled us to creaté a pulmonary
vascular model with little effort and cost. The vascularmodel created by the 3D printer may be seen in detail(3). Thus, it allowed an easier understanding of the
branching angle, yielding safer surgeries in patientswith vascular anomalies.

Figure 3. A photo of the pulmonary vein during surgery.
A white triangle indicates the staple line of the left superior pulmonary
vein. A black triangle indicates a single route of the left pulmonary vein.

Conflict of Interest
The authors have no conflicts of interest directly
relevant to the content of this article.
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11

金医大誌（J Kanazawa Med Univ）45：12 − 15, 2020
2. 動物個体レベルで生じる細胞ストレスとその応答機構の実

金沢医科大学総合医学研究所

2019 年度 研究セミナー 抄録
2020 年 3 月 5 日 ( 木 ) に開催予定であった総合医学研究所研究
セミナーは，新型コロナウイルス感染予防対策の観点から中止となった。当初発表予定であった所員の抄録集を総合医学研究所ホームページ ( 学内 ) 上で公開した。

態解明～小胞体ストレス応答分子により制御される過食

行動の分子メカニズム～
細胞医学研究分野

岩脇隆夫

私を含めて本研究分野のメンバーは哺乳動物の生体防御機構に興味を持ち，この十数年にわたって細胞レベルで感知されるストレスの応答機構を研究してきた。その中でも特に「小胞体ストレス」，「統合ストレス」，「酸化ストレス」，および「炎症」へ焦点をあてた問題に今日まで取り組んでいる。その過程では，これら 4 種の細胞ストレスを生体レベルで視覚化できるモデルマ

研究発表

ウスなどの開発に成功しており，国内外の共同研究者と連携し【生命科学研究領域】て様々な疾患との関連性を報告してきた。最近では，上記の細1. メチル化 RNA 結合タンパク質によるスプライシング制御

自に見出している。将来的には「老化」や「睡眠」にまで研究の範

機構の解析
細胞機能研究分野

胞ストレスが「疲労」や「摂食行動異常」とも結び付く可能性を独辰野貴則

囲を広げたいと考えている。

RNA 上の一部の塩基は，転写後にメチル化や脱アミノ化など

以上のように本分野での研究は細胞ストレスを中心に多岐にの化学的修飾を受けることが知られている。その化学修飾は多渡って進められているが，その全てを話せるほどの時間はない

岐にわたり，真核生物では 100 種類以上が同定されており，主にので，このセミナーでは 2019 年度に大きく解析が進んだ摂食行

tRNA に見受けられるがそれ以外にもrRNA やmRNA，ncRNA に動制御に関する研究を中心的に紹介する。

おいても修飾塩基の存在が知られている。中でも，特に注目さこれまで私たちは哺乳動物の小胞体ストレスについて研究をれている化学修飾として，真核生物のmRNA 上で高頻度に見ら行ってきた。そのためにマウス個体レベルで小胞体ストレスをれるN6- メチルアデノシン (m6A) があり，スプライシングや解析する実験の機会は少なくない。ツニカマイシンとよばれる

RNA 分解，翻訳と遺伝子発現制御に関わることが報告されてい薬剤は，培養細胞や酵母菌ではもちろん，マウスに小胞体ストる。m6A 修飾はMETTL3 やMETTL14 からなる複合体により行

レスを加える際にも頻繁に使われる。また意外なことにツニカ

われ，また，FTO やALKBH5 によって脱メチル化されて元のアマイシンはマウスに過食行動も引き起こす。このことから私た

デノシンへと戻る可逆的修飾である。近年，m6A 修飾と疾患やちは小胞体ストレス応答分子が摂食行動の制御に関与するかも

概日リズム，脳形成異常，発育遅延などが関係していることがしれないと考えた。

示唆されており，RNAのメチル化の重要性が認識されつつある。

そこで摂食中枢特異的に小胞体ストレス応答分子である

YTH タンパク質ファミリーはm6A に結合し，RNA の輸送・翻IRE1，ATF6，およびPERK を欠損させたマウスを用いて過食誘訳等を制御するタンパク質である。その中でも核内に局在する導実験を行い，摂食量と飲水量を測定した。興味深いことにことが知られるYTHDC1 は様々なRNA 結合タンパク質と協調

PERK を欠損させたマウスでは摂食量の増え方が他に比べて小してスプライシングや核外への輸送を行っていることが報告ささかった。また視床下部の摂食中枢に由来する細胞株を用いたれている。

実験からはGADD34 が摂食制御ホルモンのシグナル経路に影響

これまでに我々の研究室では，RNA 結合複合体 Exon Junction

するデータも得られた。これらの結果はPERK 経路が少なくとComplex の構成因子 Y14 を始めとしたセリン・アルギニン繰りも部分的に摂食中枢で過食行動を制御する機能を持つ可能性を返し配列をもつタンパク質のリン酸化とその機能に関して研究示唆しており，小胞体ストレス応答に関する新たな機能の発見を行ってきた。SR タンパク質 SRSF3 もセリン・アルギニン繰りに繋がる。

返し配列をもつタンパク質であり，YTHDC1 と結合して，その機能に関して重要な役割を担うことがこれまでに報告されていたが，そのメカニズムに関して詳細には明らかとなっていなかった。本発表では，YTHDC1 とSRSF3 の結合時におけるリン酸化状態及び結合に関わるドメインが明らかとなったことについて報告を行う。

3. Nuclear ceramide induces ATM-mediated apoptosis in
human lymphoblastoids treated with neocarzinostatin
ゲノム損傷応答研究分野

谷口真

スフィンゴミエリン (Sphingomyelin, SM) やセラミドは細胞膜脂質二重層を構成するスフィンゴ脂質である。SM はセラミドからSM 合成酵素 (SMS) により合成され，また，スフィンゴミ
エリナーゼ (SMase) によりセラミドへと加水分解されること
で，セラミド /SM サイクルとして代謝経路を構成している。セラミドは生体膜構成分子としてだけではなく，細胞内シグナル12伝達分子としても働いており，アポトーシスやネクロプトーシスなどの細胞死，オートファジーを誘導することが知られている。これらのセラミドの機能から，セラミドとその合成経路は

5. ユビキチンリガーゼ UBR4 のDSS 誘導大腸炎モデルにおける役割
蛋白質制御研究分野

田崎隆史

がん抑制の標的ともなっており，現在，臨床試験に進んでいる

UBR box N-recognin 4 (UBR4) は，N-degron に結合する 570

ものも存在する ( セラミド研究の新展開『第 35 章 がんとセラミ

kDa のタンパク質であり，Arg/N-degron pathway の最適なタンド関連物質』，2019 年 ) 。しかしながら，そのセラミド産生経路

パク質分解に必要である。UBR4 は，オートファジー，エンドの分子メカニズムにはまだまだ不明な点が多く，多くの研究がソーム分解，神経発生，発癌など，他のさまざまな生理学的機能

進められつつある。

にも関与している。Ubr4 遺伝子はマウス発生に必須であり，遺本研究では，非常に強力なDNA 損傷剤として利用されている

伝子欠損マウスは卵黄嚢の血管欠損を伴う胎生致死を示す。こneocarzinostatin の細胞死誘導におけるセラミド代謝の役割につの研究では，Floxed Ubr4 マウスとVillin-Cre ER T2 マウスを交配

いて解析を行った。

させることにより，腸上皮特異的で誘導可能なUBR4 ノックア
ウトマウスを作製した。DSS 誘導大腸炎におけるUbr4 の役割

4. ウイルスベクターを用いた遺伝子導入によるラット肺傷害
病態モデルへの介入
遺伝子機能研究分野

長内和弘を評価するために，タモキシフェン (Tm) によって腸上皮特異的 にUbr4 遺 伝 子 を 枯 渇 さ せ，3 ％ DSS 水 を 5 日 間 投 与 し た。
Tm/DSS (Ubr4 KO) グループは，DSS (WT) グループと比較し肺サーファクタント主成分であるフォスファチジルコリンて，軟便と血便を伴い有意な体重減少を示した。また，Ubr4 KO(PC) は炎症時に増加するフォスフォリパーゼ A2 の作用によりリ大腸上皮では間質の過形成，炎症，および腸陰窩の喪失が観察

ソフォスファチジルコリン (LPC) へ分解され，LPCはLPCアシル

された。一方で，WT 群は体重減少と軟便を示したが，血便と組基転移酵素 (LPCAT1) によりPC へ再合成される。LPC は多くの織学的異常は認められなかった。次に，2 日間 DSS 投与したUbr4

組織傷害において細胞傷害性メディエーターであることが知ら

KO マウスの腸上皮におけるmRNA 発現変化をRNA-seq 法によれており，いくつかの肺傷害モデルにおいてLPC の増加が観察り解析した。 DE 分析により，少なくとも 29 個の遺伝子がDSSされている。われわれはLPCAT1 を強制的に発現させることに処理 Ubr4 KO マウスで特異的に変化したことが示され，これら

よって肺胞Ⅱ型細胞傷害を抑制し，ひいては肺傷害そのものを抑の遺伝子の内，14 の減少遺伝子が炎症と自然免疫応答に関係し制できないかを検討する目的で以下の実験を行った。まず初期ていた。以上の結果から，腸上皮特異的なUbr4 遺伝子欠損は，遺伝子 (E1) を除き自己複製能力を欠失させたアデノベクターに

インフラマソームの低下により，DSS 誘導大腸炎が悪化するこ

LPCAT1-cDNAを挿入してリコンビナントウイルス (Ad-LPCAT1)とが示唆された。

を作成した。ラットよりⅡ型細胞を単離培養しアデノウイルスを感染させ，さらに 2 日間培養後に過酸化水素を濃度 0 〜 1mM で【先端医療研究領域】

1 時間添加し細胞傷害を誘導した。過酸化水素添加によりLPC が6．抗がん剤耐性機序と細胞外小胞の動態変化の関係

増加し，トリパンブルー染色でカウントした死細胞の増加がみら

アンチエイジング研究分野

島崎猛夫

れたが，Ad-LPCAT1 感染細胞ではいずれも抑制がみられた。つ

抗がん剤は，何故完全に効かないのであろうか？実験系ではぎにラットに経気道的にウイルスを注入した。1 週間後にオレイ

有効な抗がん剤も，実際の臨床場面では，十分な効果を発揮しン酸を股静脈より注入し肺傷害を誘導し，4 時間後に種々の解析ないことも多い。この問題に対して，我々はこれまでに，低濃度を行った。Ad-LPCAT1 投与ラット群では肺乾湿重量比，気管支になった抗がん剤が，がん細胞に対して，がん細胞自体の生存

肺胞洗浄液中の総タンパク量や好中球数が優意に低下しており，や転移に影響している可能性を見出し，それらについて，細胞肺傷害の改善が示された。以上よりLPCAT1 の強制発現はⅡ型細外分泌小胞の一つであるエクソソームが関与している可能性を

胞傷害を抑制し，肺傷害を抑制することが示唆された。

報告してきた。さらに近年，正常細胞である間質細胞などが癌

アデノベクターは感染能，遺伝子発現能ともに優れていたが細胞の生存を助け，増殖を助長するという 共犯 的な振る舞い

肺炎を引き起こす短所がみられたため，催炎症性の低いと言わをすることも知られている。これらの現象は，がん細胞の微小れているアデノ随伴ウイルス (AAV) ベクターにLPCAT1 を組み

環境制御機構として考慮されるようになり，がん細胞単独の研込んでリポポリサッカライド (LPC) による肺傷害を抑制できな究では明らかにできない事象である。我々は，微小環境を模擬

いか実験した。AAV ベクターは気道投与でも肺炎はほとんど観する共培養系を開発し，相互作用を含めて観察することにより，察されなかったが，遺伝子発現能が低く必要とするベクターの抗がん剤は 2 つの意味で諸刃の剣であることを明らかにしつつ調整が大掛かりになるという短所がみられ，急性肺傷害のようある。抗がん剤は，がん細胞自身にEMT を誘導し，転移のきっな高い遺伝子発現を必要とする病態には向いていないと考えらかけとなる細胞乖離を誘導することと，ダメージを受けた細胞れた。

が細胞修復因子放出を介して癌細胞の生存にとって有利に働いてしまうことである。本セミナーでは，共培養研究による微小13		
環境での相互作用や，抗がん剤がエクソソーム産生・分泌を誘8. 次世代シーケンサーの臨床応用とピットフォール：Long-

導し，エクソソームを介して相互に影響しあうことについて報range PCR アンプリコンシーケンスと体細胞モザイク変異
の検出限界

告する。

ゲノム疾患研究分野

新井田要

核酸塩基配列解析のスタンダードは，いまやサンガーシーケン
ス法から次世代シーケンサー (NGS) へ完全にシフトしたと言っても過言ではない。だが，NGS には一度の実験で膨大な量の塩
基配列を決定できるという大きなメリットがある一方で，ランニ
ングコストは高く，実はシークエンス精度が低いためにリード数を増やすことで補っているという側面がある。エクソーム解析
やパネル検査のみならず，サイズの大きな遺伝子を検査する際にもNGS は有用であるが，新たにキャプチャープローブを設計す
るのは割高となるため，エクソームやパネル検査が流用されるこ
Fig 1．仮説「低濃度抗がん剤領域の細胞が残存し，腫瘍耐性に関与している．」とが多く，その結果，単一遺伝子の検査としては不十分なものとなっている。我々は，この問題をLong-range PCR をベースとした
NGS 解析 (DNA & RNA-Seq) で解決した。様々なタイプの遺伝子

7. ブドウ糖・果糖及びグリコーゲン代謝中間体由来 AGEs

変異に対し，単一のプラットフォームで対応でき，現在金沢医科(GA- AGEs 及びAF-AGEs) がもたらす細胞障害について

大学病院ゲノム医療センターにおける希少遺伝性疾患や家族性糖化制御研究分野

逆井 ( 坂井 ) 亜紀子

腫瘍症候群の患者の遺伝子診断に利用している。NGS のもう一

私達が健康に暮らしていくためには，五大栄養素をバランス

つの問題点は，低頻度 (10％以下 ) 体細胞変異の検出に際し，しば

よく摂取しなければならない。特に糖質であるブドウ糖は空腹

しばDry 解析では，それが実際の変異なのかartifact なのかの区別

状態においてもある一定量存在しないと生体は正常な機能を営がつかない事態に陥ることである。このことは遺伝性疾患におむことができない。一方，その弊害として体内では常に蛋白質

けるモザイク変異の診断や，がんゲノムにおける体細胞変異の診糖化反応が進行し，様々な終末糖化産物 (AGEs) が生成される断に際し極めて重要となるが，これまで検出精度が検証されたこことが明らかになってきている。中でも，ブドウ糖や果糖代謝とはなかった。今回我々は，germline バリアントが確定している中間体のglyceraldehyde (GA) に由来するAGEs (GA-AGEs) は他

結節性硬化症患者 100 名のDNA サンプルを混合し ( すなわち正の経路から生成されるAGEs と異なって強い細胞障害性を示す解が分かっている系で)，NGS のモザイク変異検出の感度，特異ことから，toxic AGEs (TAGE) という概念を提唱している。実際

度を実験的に検証した。その結果，サンプルを重複調整する事でにヒトの血液中のTAGE 量を測定すると，高血糖やインスリン

共通変異を抽出し，さらに遺伝子配列依存性に生じる共通エラー

抵抗性と関連する疾患 ( 非アルコール性脂肪肝炎 (NASH) や不を除去する positive negative selection が低頻度変異検出に極めて

妊症等 ) との相関がみられている。つまりTAGE が様々な疾患有用である事を見出した。

を引き起こす共通原因の一つと予想されるが，細胞への障害機
構はまだ不明な点が多い。
一方で食後において余剰のブドウ糖は肝臓等においてグリコーゲンとして貯蔵され，必要に応じてグルコース -1- リン酸や【プロジェクト研究センター】
9. 東電福島第一原発緊急作業従事者に対する白内障調査
特別研究部 環境原性視覚病態研究部，眼科学

初坂奈津子

ブドウ糖にまで代謝されてエネルギー産生や血糖調節に用いら水晶体は放射線感受性が最も高い臓器であり，放射線が増殖れていることが知られている。また，近年グリコーゲンの第 3帯の水晶体上皮細胞を傷害し，増殖・分化異常を引き起こすこの代謝経路として 1,5-anhydro-D-fructose (1,5-AF) が産生されるとが放射線白内障の原因であるとされている。国際放射線防護

ことが明らかにされた。1,5-AF は分子内にカルボニル基を有す委員会 (ICRP) は放射線業務従事者の線量限度を 100mSv/5 年かるため，細胞内蛋白質と反応して 1,5-AF 由来 AGEs (AF-AGEs)

つ≦ 50mSv/ 年，緊急事態における作業に対しての線量限度はを生成すると予想されるが，生体内でのAF-AGEs の生成及びそ100mSv と勧告しているが，東京電力福島第一原子力発電所の事の生理作用等に関しては未だ謎のままである。

故対応作業においては，特例の対応として 2011 年 3 月 14 日から

本セミナーでは，特にブドウ糖・果糖及びグリコーゲン代謝
中間体由来のAGEs (GA-AGEs 及びAF-AGEs) がもたらす細胞障
害等について最近の成果を紹介する。

同年 12 月 16 日まで，線量限度が 100mSv から 250mSv に引き上げられ，この間約 2 万人が作業に従事した。
金沢医科大学眼科学教室および総合医学研究所環境原性視覚病態研究部では，2013 年から緊急作業従事者に対する白内障調査を開始した。被ばく線量 50mSv 以上の東電社員 ( 約 700 名 ) に

14

関しては，福島，柏崎，東電本社の 3 カ所で毎年白内障検診を施た。腎線維化・尿細管細胞障害・炎症性変異もまたCont に比べ行している。調査には水晶体撮影 (EAS-1000 ( ニデック )，簡易DM にて有意に増加し，DM+LPD にて低下も，DM+LPD+Met に型徹照カメラ (LOVEOX) ) を取り入れ，白内障の画像診断をてそれらの効果は消失した。さらにLPD によるDM 腎における行っている。事故後3-6年目までの調査結果では，被ばく線量 (水mTORC1 の活性化抑制及びオートファジー低下の回復・SAM 免晶体等価線量 ) と各種水晶体混濁には有意な相関は認められて疫染色強度の低下に対する効果もMet 負荷にて打ち消された。

いない。また昨年度からは緊急作業に従事した被ばく線量【結論】2 型糖尿病 / 肥満ラットでは，腎尿細管細胞における20mSv 以上の約 3700 名に対象を拡大し，全国 71 施設 ( 眼科クリ

Gnmt 低下に起因するSAM 代謝の低下とSAM 蓄積がmTORC1

ニック ) で調査を開始した。結果は調査本部を通して金沢医大の活性化及びオートファジーの低下を誘導し，DKD の病態形成に届き，白内障の最終判定を行っている。昨年度は 217 名，今年に関与している可能性が考えられた。

度は 266 名の調査が終了した。低線量の放射線被ばくの水晶体への影響は，被ばく後20年以上の追跡調査が必要とされており，
今回はこれまでの調査結果および今後の調査の進め方，課題に11. 好酸球およびエフェクター記憶 Th2 細胞の活性化によるMycobacterium lipomannan の抗腫瘍効果

ついても言及する。

寄附研究部 産婦人科微生物・がん免疫研究部

伊藤俊広

10. 2 型糖尿病 / 肥満ラットにおける腎尿細管 Gnmt 低下とメチ(BCG) は，様々な動物モデルにおいて強力な抗腫瘍活性を有す

オニン代謝産物 SAM の蓄積は糖尿病性腎臓病の病態形成にることが報告されている。しかし，その活性の基礎となる細胞

関与している

システムおよび分子メカニズムは十分に解明されていない。本

【背景・目的】Mycobacterium bovis Bacille Calmett-Guerin

寄附研究部 先制分子食料科学研究部，糖尿病・内分泌内科学
北田宗弘

研究では，マイコバクテリア細胞壁の構成成分を分離精製し其々の抗腫瘍効果を検討すると共に，腫瘍微小環境内における【目的】低蛋白質食 (LPD) は，2 型糖尿病 / 肥満 Wistar fatty (fa/

抗腫瘍メカニズムを明らかにした。

fa) ラット (WFRs; DM) の腎におけるmTORC1 の活性化の抑制【方法・結果】B 細胞リンパ腫細胞株 A20 およびOVA 発現 A20-とオートファジーの改善を介して腎保護効果を発揮することをOVA 細胞をマウスに皮内投与し，リポマンナン (BCG-LM)，リ

我々はこれまでに報告してきた。それらラットにおける血漿メ

ポアラビノマンナン (BCG-LAM)，マイコバクテリウム・ボビス

タボローム解析の結果，DM にてメチオニン (Met) 代謝産物 S-

BCG (BCG-CW) 及び此の分子で刺激した樹状細胞を腫瘍内投

アデノシルメチオニン (SAM) が非糖尿病 (Cont) に比べ著明に与し，腫瘍微小環境内の解析を行った。その結果，BCG-LM が腫

増 加 し，LPD に て 低 下 を 認 め た こ と か ら，糖 尿 病 性 腎 臓 病

瘍微小環境内において好酸球の浸潤を誘導し腫瘍増殖を抗原特(DKD) の進展にMet/SAM 代謝の変異が関与しているとの仮説

異的に抑制する事を見出した。一方，BCG-LAM，CW は抗腫瘍を立てた。本研究ではMet/SAM 代謝の変異及び腎障害の進展活性を示さなかった。BCG-LM は，記憶 Th2 細胞や好酸球の浸機序をmTORC1 とオートファジー制御の観点から解明すること

潤，活性化を誘導し，好酸球のスーパーオキシドの産生を誘導を目的とした。

して好酸球の細胞傷害活性を増強した。また，BCG-LM 刺激樹【方法】24 週齢雄ラットを，1) Cont，2) DM ( 標準食 ; 蛋白質状細胞のRNA-Seq 解析は，CCL5 がBCG-LM によって誘導された

23.84%, Met 0.64%)，3) DM+LPD ( 蛋白質 5.77%, Met 0.15%)，4)

抗腫瘍免疫の重要なケモカインであることを同定し，CCL5 が腫

DM+LPD ＋ Met 添加食 ( 標準食と同等 ; 0.64%) に分別し, 20 週

瘍微小環境における好酸球の集積にとって重要な役割を果たす

間介入した。腎組織 ( マッソントリクローム及びPAS 染色 )，腎ことを示した。さらに，BCG-LM および記憶 Th2 細胞は，好酸球

SAM 免疫染色，尿中アルブミン /Cr 比 (UACR) 及びL-FABP/Cr

機能を協調的に増強することによって腫瘍の縮小に対して相乗比 (ULFAB)，腎皮質 SAM 代謝酵素グリシン N- メチルトランス

効果を発揮した。

フェラーゼ (Gnmt) 発現 ( ウエスタンブロット：WB)，mTORC1【結語】本研究は，腫瘍微小環境中の浸潤した好酸球によって活性化 (p-S6RP：WB)，オートファジー (p62：WB)，3 型コラー

産生されたスーパーオキシドによる新たなBCG-LM 媒介抗腫瘍

ゲン・Kim-1・TNF-α・CD68 mRNA 発現 (RT-PCR) を評価した。

機構を明らかにした。BCG-LM はこのユニークな経路を活性化【結果】腎皮質 Gnmt 発現はCont に比べDM では有意に低下しするため，癌患者に対する免疫細胞療法として有望である可能ていた。またSAM 免疫組織染色にても，Cont に比べDM でその性が示唆された。現在，当研究室に於いてHPV18E6 遺伝子から染色強度は増強していた。一方 DM+LPD では腎 Gnmt 発現は単離したペプチドを用いて，細胞傷害性 T 細胞の活性化を増強

DM と同等であるもSAM 染色強度は低下していた。UACR・させ子宮頸部のHPV に感染した細胞を排除するとともに抗腫瘍

ULFAB は，Cont と比べDM にて有意に増加し，DM+LPD で低下

活性を高める研究を行なっている。

も，DM+LPD+Met にてLPD によるそれら改善効果は打ち消され15

金医大誌（J Kanazawa Med Univ）45：16 − 17, 2020
2. Impaired social functions in patients with schizophrenia
and their first-degree relatives

第 36 回 (2019 年度 )精神神経科学教室懇話会抄録
日時：2019 年 11 月 9 日( 土 ) 午後 3 時より

嶋田貴充 1, 2)，大井一高 3, 4)，片岡譲 1)，小出蓉子 1)，

大久保裕章 1)，長澤達也 1)，上原隆 1)，川﨑康弘 1)

会場：金沢ニューグランドホテル 3階 パラッツオ
特別講演
発達障害者の臨床症状と脳画像研究1)

金沢医科大学 精神神経科学

2)

医療法人社団積仁会 岡部病院

3)

岐阜大学大学院医学系研究科 精神病理学

4)金沢医科大学 総合内科学

本研究は，SNARP (Schizophrenia Non-Affected Relative research

福井大学医学部病態制御医学講座 精神医学

Project) にてリクルートした，統合失調症患者 208 名，統合失教授 小坂浩隆

調症非罹患第 1 度近親者 77 名，健常者 161 名を対象に，社会機能障害が統合失調症の中間表現型となり得るかを検討するた

教育講演

め，Social Functioning Scale (Japanese Version) を用いて 3 群間

酸化ストレスをターゲットにした新規化合物における社会機能の差異を評価した。本研究の結果から，統合－統合失調症治療薬としての可能性－
金沢医科大学 精神神経科学 准教授

上原隆

失調症非罹患第 1 度近親者は社会機能全般の他，下位項目では対人関係と社会参加において 3 群間で有意に中間の障害を受けることが分かった。また，サブ解析の結果，対人関係と社会参

一般演題

加の項目は臨床症状や抗精神病薬の影響を受けないことも分

1. 統合失調症患者，非罹患第 1 度近親者および健常者間の遂かった。結論として，社会機能障害 ( 特に対人関係と社会参加 )行機能の差異について

は統合失調症における有望な中間表現型となり得る可能性が示

片岡譲 1)，大井一高 2, 3)，嶋田貴充 1, 4)，大久保裕章 1)，

唆された。

上原

隆 1)，川﨑康弘 1)1)

金沢医科大学 精神神経科学2)

岐阜大学大学院医学系研究科 精神病理学

疾患のポリジェニックリスクスコア

3)

金沢医科大学 総合内科学

大井一高 1, 2)

4)

医療法人社団積仁会 岡部病院

【目的】Wisconsin Card Sorting Test を統合失調症患者，非罹患
第 1 度近親者，健常者の 3 群に施行し，有用な中間表現型を見

3. 統合失調症患者，非罹患近親者，健常者間における各精神

1)

岐阜大学大学院医学系研究科 精神病理学

2)

金沢医科大学 総合内科学

統合失調症 (SCZ) と他の主要精神疾患の遺伝要因の重複が欧出していく。

米人において知られている。本研究では，日本人 SCZ および非【方法】4 種類の色と 1 〜 4 個の図形からなるカードを使用する。

罹患近親者と欧米人主要精神疾患間の民族差を超えた遺伝要因

検者は，被験者に対して 3 つの分類カテゴリーのいずれかにの共通性をポリジェニックリスクスコア (PRS) 解析にて検討し従って，1 枚ずつカードを示し，被験者は，検者の正否の返答た。欧米人精神疾患 [SCZ，双極性障害 (BIP)，うつ病，自閉ス

のみを手がかりとして，分類カテゴリーを類推する。被験者のペクトラム症 (ASD)，注意欠如多動症 ] および SCZ vs BIP の全連続正答が一定の回数に達成したら，分類カテゴリーを変更し，ゲノム関連解析データを，PRS を算出するため Discover y サン

これを一定回数続ける。その結果，得られた達成数，総誤答数，

プルとして利用した。日本人 Target サンプル 335 例 (SCZ 患者，

保続誤答率を解析する。

非罹患近親者，健常者 ) から PRS を算出した。欧米人 SCZ や【結果】統合失調症患者と健常者では，いずれの項目においてBIP と関連する PRS は，日本人健常者よりも SCZ 患者で高値をも有意差があり，統合失調症患者の成績が不良であった。保続示した。さらに，
欧米人 BIPから SCZを分離できる PRSも同様に，誤答率においては 3 群間それぞれで有意差が認められた。罹病

日本人健常者より SCZ 患者で高値を示した。欧米人 ASD に関連期間は達成数と負の相関があり，総誤答数と正の相関が認めらする PRSは，
日本人健常者や SCZと比べて非罹患近親者で低かっれた。いずれの項目においても，ビペリデン，発症年齢，精神た。発症年齢が若い SCZ 患者では欧米人 ASD と関連する PRS が症状との間に有意な相関は認められなかった。(p>0.017)。

高かった。本研究結果は，欧米人 SCZ や BIP に起因する遺伝要【まとめ】保続誤答率が中間表現型として有用である可能性が因や BIP から SCZ を分離できる遺伝要因は，日本人 SCZ の病態示唆された。

においても寄与していることを示唆している。さらに，非罹患
近親者において ASD に関連する遺伝素因が低いことが，SCZ 発症の予防や予測に有用かもしれないことを示唆している。

16

4. 統合失調症患者における生活習慣病予防への意識づけ「減少」が 34% と 41%，目標体重の達成度では「達成できた」が－体重測定および生活習慣改善動機づけ啓蒙チャレンジ調

18.4% と 38.4% に留まった。また，代表症例 (BNS を主剤として

査 (BMCT) の試み－

BMCT を実施し，3 ヵ月では目標体重の達成は出来なかったも

岩﨑真三のの明らかな体重減少が認められた 1 例 ) も提示した。
医療法人社団浅ノ川 桜ヶ丘病院

世界的にも一般集団においては男女ともに年々寿命が延びているのに対し，統合失調症患者では短命のままである。その死

3-6 ヵ月の期間での達成度は十分とは言えないが，生活習慣改善への意識づけができたことが有意義であり，チャレンジし続けることが重要であると思われた。

因においては心血管疾患が特に高かったとの報告があり，生活習慣病 ( メタボリックシンドローム：Mets) 予防への関心が高

5. ゾニサミドで ADL が改善した DLB の症例

まっている。一方，現在の統合失調症治療の第一選択は薬物療－特に嚥下障害を中心に－法であり，患者は再発再燃防止の観点からも服薬継続は避けら

田口真源

れない。近年，EPS ( 錐体外路症状 ) を惹起しやすい FGA ( 第一大垣病院

世代抗精神病薬 ) から置き換わり SGA ( 第二世代抗精神病薬 )DLB と診断された 2 症例においてレボドパだけでは効果がほの使用が主流になっているが，逆に SGA では代謝系への影響

とんどなかった嚥下障害や筋の可動制限，筋固縮などの改善し(Mets のリスク ) が問題視されているのが現状である。

た症例を紹介する。元来，ATD，FTD は嚥下障害が少ないとさ今回は，体重測定および生活習慣改善動機づけ啓蒙チャレン

れ，嚥下障害はパーキンソン症状が主体となった DLB と VD，ジ調査 (BMCT) の試みについて報告する。BMCT の手順は，仮性球麻痺が主体となった嚥下障害が中心であるとされる。しまず現在の体重測定をし，目標体重と生活習慣改善のために頑かし，もともと，認知症は複合病理であり，また，VD の一部張っていること ( チャレンジしたいこと ) を調査用紙に記入，にパーキンソニズムの発症があるのでパーキンソニズムの治療

観察期間 6 ヵ月で実際にチャレンジを実行して施行後 1 ヵ月，は重要であると考える。

3 ヵ月，6 ヵ月の体重測定をし，結果判定をする。

嚥下障害は摂食障害と関連し，身体的虚弱 ( フレイル ) を惹

BMCT に参加した統合失調症患者は 76 例で，その内訳は開起するだけでなく，最も頻度の高い死因である肺炎の原因とな

放病棟：53%，外来 ( デイケアを含む )：35%，精神一般 ( 閉鎖病

りうる。誤嚥の治療は PT や ST のリハビリテーションが中心で

棟 )：12% であった。
「患者さんがチャレンジしたいこと」の上あるが，認知症が重度になったり，精神症状が顕著では困難で位は，①毎日の散歩や軽い運動 (21.1%)，②食べ過ぎない，間ある。ゾニサミドがこのような症例に効果があった理由は解明

食を減らす (15.8%) で，「生活習慣改善のために頑張っているこ

できていないが，誤嚥性肺炎の防止の有力な手段となりうる可と」の上位は，① (30.3%) と② (46.1%) が逆転したものの同様の能性がある。

内容であった。BMCT 施行 3 ヵ月後と 6 ヵ月後の体重変化では

17JOURNAL OF KANAZAWA MEDICAL UNIVERSITYCONTENTS

金医大誌
J Kanazawa
Med Univ

Original Article
Impact on Ambulance Call of Differences in Living Environment Aftera Major Disaster ………………………………………………………… 1
Tomoyuki Ushimoto, Kenshi Murasaka, Hideki Morita,
Masaru Sakurai, Masao Ishizaki, Yukihiro Wato

Case Report
Use of Three-dimensional Printing of a Vascular Modelin the Preoperative Planning for the Surgery
of a Lung Cancer Patient with Vascular Anomaly ……………………… 10

ISSN0385-5759

JUNE
2020
Volume 45
Number 1

Atsushi Sekimura, Shun Iwai, Aika Yamagata, Nozomu Motono,
Katsuo Usuda, Hidetaka Uramoto

Published by Kanazawa Medical University Press 3 times a year
1-1 Daigaku Uchinada, Ishikawa, 920-0293 Japan発行

金 沢 医 科 大 学 出 版 局

920-0293 石川県河北郡内灘町大学1-1

年3回発行