Fund Information
販売用資料
2016年9月30日
日興アセットマネジメント株式会社

グローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）/（年２回決算型）

設定来のパフォーマンスとラザード社との一問一答
本資料では、設定来のパフォーマンスや基準価額変動の要因分解に加え、当ファンドのマザーファンドの投資顧問会社であるラザード・アセット・マネージメント・エルエルシー（以下、ラザード社）からのコメントをもとに、米国経済や米大統領選挙の動向、今後の運用方針などについて、ご紹介します。

設定来のパフォーマンスについて
当ファンドのパフォーマンスは、世界株式の下落や円高の進行の影響を受ける局面があったものの、ロボティクス関連業界への成長期待に加え、徹底したボトムアップリサーチに基づいて高い成長が期待される銘柄に投資したことなどから、相対的に良好なパフォーマンスとなっています。

当ファンドの基準価額は底堅く推移
基準価額と主要株式指数（配当込）の推移（2015年8月31日（設定日）～2016年9月23日）【左記期間における騰落率の比較】

11,50011,000日本株式

世界株式

年2回決算型

1年決算型

0%-1.1% -1.1%

10,500-5%

10,000
-10%

9,500
9,000
8,500
8,000

世界株式や
日本株式に比べて
底堅く推移

-15%

-20%

※グラフ起点を10,000として指数化

7,500
15年8月

15年11月

16年2月

16年5月

16年8月

軟調な -10.1%-10.3%
株式市場に
おいて
下落幅は
-16.7%
限定的
1年 年2回 世界決算型 決算型 株式

日本
株式

米ドル
対円
＜ご参考＞

※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の1万口当たりの値です。
世界株式：MSCI Worldインデックス（円換算ベース）
日本株式：TOPIX（東証株価指数）
信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
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設定来の基準価額変動の要因分解について
設定から2016年8月末までの基準価額変動の要因分解をみると、株式部分の上昇が基準価額を押し上げたものの、円高が重しとなり、基準価額はほぼ横ばいとなりました。
株式部分については、ボトムアップリサーチによる銘柄選択が奏功したことなどから、プラスに寄与しました。
国・地域別では、日本株式が、円高の進行を受けた企業業績の下振れリスクなどから寄与がなかったものの、米国や欧州株式はプラスに寄与しました。
為替部分については、中国の景気減速懸念や商品相場の下落などを受けて、世界的に投資家のリスク回
避姿勢が強まり、円高基調となったことからマイナスに寄与しました。特に、利上げのペースがより緩やかになるとの観測が拡がって下落した米ドルに関しては、組入れが多かったこともあり、マイナスが大きくなりました。

株式部分はパフォーマンスを押し上げるも、為替部分がマイナスに寄与
基準価額変動の要因分解（1年決算型）（2015年8月31日（設定日）～2016年8月31日）

（円）
1,500
1,200
900
600

株式部分

1,283

欧米株式が牽引し、株式部分はプラスに寄与

-300

300

34

0
-300

-199

-205

-600

621

629

為替部分

（円） 0

-900

-733 米ドルを中心に-1,200

為替部分はマイナスに寄与-1,136

-1
米国
株式

日本
株式

欧州
株式

その他
株式

-1,500

米ドル

合計

ユーロ

その他
通貨

合計

※この他に、信託報酬・その他にかかるマイナス要因（187円）があります。
※上記の要因分解は概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。傾向を知るための参考値としてご覧ください。また、四捨五入の関係で合計が一致しないことがあります。その他には計算誤差などを含みます。

米ドルとユーロの推移（対円）今後、円安・米ドル高が見込まれるも、
ユーロは方向感を欠く展開か

（円）
140

世界的な投資家のリスク回避姿勢の強まりなどから、円高基調となっています。

130

米国で追加利上げが見込まれる一方、日本では緩和的な金融政策の継続が予想されており、日米の金融政策の方向性の違いから、今後は円
安・米ドル高の圧力がかかると考えられます。
日本と同様にECB（欧州中央銀行）も緩和的な金融政策を継続するとみられており、ユーロは対円で方向感を欠いた展開になると考えられます。

（2015年8月31日～2016年8月31日）
円安
各通貨高

120
110
100
90
15年8月

米ドル
ユーロ
15年12月

円高
各通貨安

16年4月

16年8月

信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
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ラザード社との一問一答①

チアーズ・ガイザー
ポートフォリオマネージャー/アナリスト

Q1

今後の米国経済の見通しについて教えてください。
個人消費主導で、今後3～5年程度、年率2％ほどの緩やかな成長が続くとみています。
米成長の原動力となるとみられる個人消費

足元の個人消費の伸びは高い水準で、消費者のセンチメントも良好

個人消費の増加を後押しする種々の好材料

今後3～5年の米国経済は、良好な雇用環境や所得の伸びに加え、原油安を受けたエネルギー支出減少の恩恵などを受け、個人消費がけん引する形で年率2%程度の緩やかな成長が続くとみています。
米国の雇用は着実に増加を続けています。さらに、いまだ多くの求人があることから一段の改善余地があります。また、労働市場が逼迫するにつれ、賃金も停滞状態から徐々に上昇しつつあります。加えて、家計の純資産は過去最高水準になっており、個人消費の増加を後押ししています。住宅投資については、大きく積み上がった繰越需要などを背景に、力強い成長軌道に戻ると予想しています。
これらの好材料を背景に、消費者のセンチメントも良好で、2016年4-6月期の個人消費の伸びは、2008年9月のリーマン・ショック以降2番目に高い水準です。
米国経済は個人消費に支えられ、今年前半の緩やかな回復から力強さを取り戻していくとみています。

良好な
雇用環境

住宅価格
の上昇

原油安

など

（%）
6

【個人消費と消費者信頼感指数の推移】（2007年6月～2016年8月＊）
130* 個人消費は2016年4-6月期まで

4

115

2

100

0

85

-2

足元の個人消費
の伸びは
高い水準に

-4
-6
07年

09年

11年

13年

70
55
40

15年

個人消費（前期比年率、四半期ベース）：左軸
ミシガン大学消費者信頼感指数：右軸
信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成

上記は、日興アセットマネジメントが「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」のマザーファンドの投資顧問会社であるラザード社からのコメントと、当社が入手したデータなどを基に作成したものです。当コメントは、資料作
成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見方あるいは考え方などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
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ラザード社との一問一答②
Q2

今後の米国の利上げについての見解を教えてください。
12月に利上げが実施される可能性はありますが、緩和的な金融政策が続くとみています。

国内外の経済や株式市場への影響を勘案し、ラザードでは12月の利上げの可能性はそれほど高くないとの見方
利上げサイクルは今後2～3回で終了か
雇用拡大が現在のペースで続き、賃金も上昇を続ければ、FRB（米連邦準備制度理事会）が12月の追加利上げを決定する可能性はあると考えられます。
しかし、利上げを検討する際にFRBが考慮する事柄は多岐に渡ります。利上げの実施が、米国の景気を冷やす可能性だけでなく、米国外にも影響を与えて外需を冷やし、米国企業や消費者に影響が跳ね返ってくる可能性などを勘案すると、12月利上げの可能性はそれほど高くないと考えています。
なお、ラザードでは、利上げが国内外の経済へ与える影響などに鑑みて、今回の利上げサイクルは、後2～3回で終了するとみています。

米国経済はいまだ多くの改善余地があり、回復を確実なものにするためには緩和的な金融政策が必要との見方
米国経済はいまだ多くの改善余地があることに加え、将来の経済成長についても不確実性があるため、回復を確実なものにするためには、景気を長く「加熱」する必要があるとみています。よって、緩やかな景気回復が続くなかで、それほどインフレ圧力も強くないことなどから、一層の経済成長を促す政策手段をとらないことは、
かえってリスクになると考えています。

上記は、日興アセットマネジメントが「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」のマザーファンドの投資顧問会社であるラザード社からのコメントと、当社が入手したデータなどを基に作成したものです。当コメントは、資料作
成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見方あるいは考え方などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
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ラザード社との一問一答③
Q3

11月に行なわれる米国の大統領・議会選挙は株式市場にどのような影響を与えるでしょうか。
一般的な選挙では、株式市場に対して中立的ですが、今回は選挙結果によってはネガティブに働くと考えています。

ヒラリー・クリントン民主党大統領候補の当選の可能性が高いとみられてるものの、
3つのシナリオを想定一般的なケースでは、大統領・議会選挙が株式市場に与える影響はほとんどありませんが、ドナルド・トラン
プ共和党大統領候補の極端なコメントを勘案すると、今回は動向を注視する必要があるとみています。ただし、誰が大統領になったとしても、米国の政治システム上、法案を通すには議会の承認が必要であり、外交以外の多くの分野において大統領の直接の影響力は制限されています。
ラザードでは、以下の3つのシナリオを想定しています。

米大統領選挙において想定される3つのシナリオ
大統領
シナリオ
①

議会

ラザード社の見解

共和党

現状とほぼ変わらないとみられ、株式市場に大きな影響はないと考えられます。しかし、将来の生産性向上に向けての投資やインフラ整備などに関して、ほとんど決められない政治が続く可能性があり、中長期的にはややマイナスに働く可能性も考えられます。

クリントン氏
が多数

影響

中立的
シナリオ
②

クリントン氏

民主党
が多数

影響

ややプラス

シナリオ
③

影響

マイナス

トランプ氏

共和党
（or
民主党）
が多数

短期的には株式市場に大きな影響はないと考えられますが、中期的にはプラスに働く可能性があるとみられます。大統領と同じ民主党が議会の主流派になれば、経済政策も実行しやすいと考えています。

トランプ氏の政策に対しての警戒感から、当選直後から株式市場が下落する可能性があります。トランプ氏は法人税の大幅な引き下げなどを発表していますが、同氏のこれまでの財政政策に関する発言には具体策が欠けており、生産性の向上や投資増加に結びつかず、米国の負債を大きく拡大させる可能性があるとみられます。しかし、こうした政策を議会が承認しない可能性も考えられます。

上記は、日興アセットマネジメントが「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」のマザーファンドの投資顧問会社であるラザード社からのコメントと、当社が入手したデータなどを基に作成したものです。当コメントは、資料作
成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見方あるいは考え方などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
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ラザード社との一問一答④
Q4 今後の運用方針について教えてください。
ラザードの強みである銘柄選択を活かし、高い成長が見込まれる企業に注目していく方針です。
多くのイベントが待ち受けているものの、ロボティクス関連業界の成長性と株価
バリュエーションを考慮した銘柄選択に努める
足元の投資環境に目を向けると、米国の大統領選挙や12月の利上げの有無に加え、英国のEU離脱交渉
や欧州各国での選挙など、多くのイベントが待ち受けています。
これらのイベントの結果次第で、短期的に株式市場が上下する展開も想定されますが、ロボティクス関連
業界の成長性と株価バリュエーションを考慮した銘柄選択に努めます。

労働力不足の深刻化が見込まれ、ロボティクスの成長トレンドに変化はないとの見方

生産年齢人口（15～64才の人口）の推移

8.0

先進国

先進国や中国における生産年齢人口（15～64才）
7.5の減少という構造的な問題は、景気動向に関わらず、今後も継続すると予想されます。よって、労働力不7.0
足解決手段としてロボティクスを活用するという機運
6.5
は、技術革新やロボティクス導入コスト低減に促され12る形で益々盛り上がっていくとみられ、ロボティクス（億人）
関連業界の安定的な成長トレンドに変化はないと考10
えています。
引き続き当ファンドでは、ラザードの強みであるボト
ムアップリサーチによる銘柄選択を活かし、ロボティ
クス関連業界で高い成長が見込まれる企業に注目していく方針です。

（1980年～2050年（予想））

（億人）

8.5

中国

8
6
4

1980

1995

2010

2025

2040 （年）

出所： World Population Prospects: The 2015 Revision※2015年以降は予想値です。

上記は、日興アセットマネジメントが「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」のマザーファンドの投資顧問会社であるラザード社からのコメントと、当社が入手したデータなどを基に作成したものです。当コメントは、資料作
成時点における市場環境もしくは今後の運用方針等について、運用担当者の見方あるいは考え方などを記載したものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。また、運用方針は変更される場合があります。

※上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
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販売用資料～ご参考～ 足元で活況を呈するロボティクス関連業界のM&A高い成長期待からロボティクス関連業界への注目は日増しに高まっており、足元では、ロボティクス関連の
M&A（合併・買収）が活況を呈しています。足元で発表されたM&Aには多額のプレミアムが乗った例や、M&Aが好感され、その後の株価が堅調に推移した例などがみられます。

足元で発表されたM&Aの例
買収する側

ARMホールディングスの株価の推移

通信サービス大手（英ポンド）

ソフトバンクグループ（日本）1816

半導体設計大手
ARMホールディングス（英国）

買収
される側

スマートフォン向け半導体で圧倒的なシェアを有し、今後の拡大が期待されるIoT関連で活かせる
優れた技術を持つARMホールディングスを買収。

買収
する側

14

（2015年8月末～2016年8月末）

16年7月18日
買収発表（1株：17英ポンド）

16年8月末17.0
16年7月15日

+42.6
%

11.9

12
10
8
6
15年8月

15年12月（ユーロ）（2015年8月末～2016年8月末）

16年4月

16年8月

KUKAの株価の推移

家電メーカー大手120

美的集団（中国）

16年8月末102.0

産業用ロボットメーカー大手
KUKA（ドイツ）

100

買収
される側

産業用ロボットで世界トップクラスのシェアを誇るKUKAを傘下に収め、FA（工場自動化）技術を取り込むことを目指して買収。

合併

84.4
80
16年5月18日
買収発表（1株：115ユーロ）

60
40
15年8月

15年12月

16年4月

16年8月

タイコ・インターナショナルの株価の推移

住宅設備大手（米ドル）

ジョンソン・コントロールズ（米国）
総合セキュリティ製品メーカー

+20.8
%

16年5月17日

45

合併

タイコ・インターナショナル（アイルランド）
2社の強みを合わせてビル＆ホーム・オート
メーション分野などで最高クラスのサービスの提供を目指して合併。

（2015年8月末～2016年8月末）

50

16年8月末16年1月25日
合併発表

45.7

+42.8
%

40
35

16年1月22日

32.0
30
15年8月

15年12月

16年4月

16年8月

信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成※上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当社ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
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基準価額と純資産総額の推移
1年決算型
（円）

（2015年8月31日（設定日）～2016年9月23日）

11,0008,000

10,5007,000

2016年7月

10,000

6,000

0円

9,500

5,000
（億円）

9,000

4,000

8,500

3,000

＜分配金実績＞＜基準価額＞

9,893円＜純資産総額＞

8,000

純資産総額（右軸）

2,000

3,661億円

7,500

基準価額（左軸）

1,000（2016年9月23日現在）

7,000
15年8月

0
15年11月

16年2月

16年5月

16年8月

年2回決算型（円）
11,000（2015年8月31日（設定日）～2016年9月23日）
4,000＜分配金実績＞

10,5003,500

10,000

3,000

9,500
9,000

2,500
（億円）
2,000

8,500

1,500

9,894円

1,000＜純資産総額＞

8,000

純資産総額（右軸）

7,500
7,000
15年8月

基準価額（左軸）
16年2月

16年5月

2016年7月

0円

0円＜基準価額＞

1,489億円
500
0

15年11月2016年1月（2016年9月23日現在）

16年8月※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後、分配金は税引前の1万口当たりの値です。
※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
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ポートフォリオの概要（2016年8月末現在）
国別比率

業種別比率
エネル
一般消費
ギー
財・サービ 0.7%
ス
6.8%

その他
16.3%

フランス
5.8%

ヘルス
ケア
14.4%

アメリカ
35.1%

ドイツ
6.8%
アイル
ランド
8.0%

通貨別比率
スイス その他
フラン 4.7%
3.7%

スウェーデ
ンクローナ
5.1%

資本財・
サービス
43.7%

ユーロ
12.6%

情報技術
34.4%

日本
28.0%

アメリカ
ドル
45.9%
日本円
28.0%

組入上位10銘柄（組入銘柄数：43銘柄）
銘

柄

ROCKWELL AUTOMATION INC
ロックウェル・オートメーション
キーエンス
2
HONEYWELL INTERNATIONAL INC
3
ハネウェル・インターナショナル
ALPHABET INC-CL C
4
アルファベット
ファナック
5
INTUITIVE SURGICAL INC
6
インテューイティブ・サージカル
ABB LTD-REG
7
ＡＢＢ
TYCO INTERNATIONAL PLC
8
タイコ・インターナショナル
ASSA ABLOY AB-B
9
アッサ・アブロイ
VALEO SA
10
ヴァレオ
1

国名

業

種

比率

アメリカ

資本財・サービス

5.2%

日本

情報技術

5.0%

アメリカ

資本財・サービス

4.9%

アメリカ

情報技術

4.6%

日本

資本財・サービス

4.5%

アメリカ

ヘルスケア

3.9%

スイス

資本財・サービス

3.7%

アイルランド

資本財・サービス

3.5%

スウェーデン

資本財・サービス

3.5%

フランス

一般消費財・サービス

3.2%※上記の各数値はグローバル・ロボティクス株式マザーファンドの状況で、組入株式時価総額比です。各比率は四捨五入しており合計が100％とならない場合があります。
※「組入上位10銘柄」は、個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。
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お申込みに際しての留意事項■リスク情報投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】【有価証券の貸付などにおけるリスク】※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
■その他の留意事項•当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）／（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
•当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
•投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
•分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当
分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
•投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確
認の上、お客様ご自身でご判断ください。
ファンドの特色
1． 世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行ないます。
2． 銘柄選定は、株式のアクティブ運用に注力するラザード社が、徹底した調査に基づき行ないます。
年１回、決算を行ないます。
3． （１年決算型）
年１回、決算を行ないます。
（年２回決算型） 年２回、決算を行ないます。
年２回、決算を行ないます。
基準価額水準が1万円（1万口当たり）を超えている場合には、基準価額水準が1万円（1万口当たり）を超えている場合には、分配対象額の範囲内で積極的に分配を行ないます。
分配対象額の範囲内で積極的に分配を行ないます。
※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。

市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。 10/14

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販売用資料

お申込メモ
商品分類

追加型投信／内外／株式

ご購入単位

購入単位につきましては、販売会社または委託会社の照会先にお問い合わせください。

ご購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入申込日がニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入のお申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社に
お問い合わせください。
2025年7月22日まで（2015年8月31日設定）【1年決算型】毎年7月20日（休業日の場合は翌営業日）【年2回決算型】毎年1月20日、7月20日（休業日の場合は翌営業日）
換金請求日がニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に当たる場合は、換金請求の受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

ご購入不可日
信託期間
決算日
ご換金不可日
ご換金代金のお支払い

原則として、換金請求受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

手数料等の概要
お客様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜お申込時、ご換金時にご負担いただく費用＞
購入時
手数料

購入時手数料率（スイッチングの際の購入時手数料率を含みます。）は、
3.78％（税抜3.5％）を上限として販売会社が定める率とします。
※分配金再投資コースの場合、収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。

換金手数料 ありません。
信託財産
留保額

ありません。

※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
信託報酬

純資産総額に対して年率1.9008％（税抜1.76％）を乗じて得た額目論見書などの作成・交付および計理等の業務にかかる費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
その他費用 組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息、立替金の利息および貸付有価証券関連
報酬（有価証券の貸付を行なった場合は、信託財産の収益となる品貸料に0.54（税抜0.5）を乗じて得た額）などについては、その都度、信託財産から支払われます。
※組入有価証券の売買委託手数料などは、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことはできません。
※当ファンドの手数料などの合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間などに応じて異なりますので、表示することはできません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
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販売用資料

委託会社、その他関係法人

委託会社

日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、
日本証券業協会

投資顧問会社 ラザード・アセット・マネージメント・エルエルシー
受託会社

三井住友信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社）

販売会社

販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕http://www.nikkoam.com/〔コールセンター〕0120-25-1404（午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）

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販売用資料

グローバル・ロボティクス株式ファンド（１年決算型）
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会
一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物
取引業協会

金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業
協会

藍澤證券株式会社
金融商品取引業者
株式会社愛知銀行
登録金融機関登録金融機関株式会社足利銀行
株式会社イオン銀行
登録金融機関金融商品取引業者
岩井コスモ証券株式会社
株式会社岩手銀行
登録金融機関金融商品取引業者
エイチ・エス証券株式会社
金融商品取引業者
エース証券株式会社
金融商品取引業者
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
ＳＭＢＣフレンド証券株式会社
金融商品取引業者
金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券
岡地証券株式会社
金融商品取引業者
おかやま信用金庫
登録金融機関登録金融機関株式会社沖縄銀行
株式会社香川銀行
登録金融機関香川証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社鹿児島銀行
登録金融機関金融商品取引業者
カブドットコム証券株式会社
株式会社群馬銀行
登録金融機関登録金融機関株式会社西京銀行
三条信用金庫
登録金融機関株式会社四国銀行
登録金融機関静銀ティーエム証券株式会社
金融商品取引業者
登録金融機関株式会社島根銀行
株式会社証券ジャパン
金融商品取引業者
登録金融機関
城北信用金庫株式会社常陽銀行
登録金融機関株式会社常陽銀行
登録金融機関（委託金融商品取引業者 常陽証券株式会社）
常陽証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社新生銀行
登録金融機関登録金融機関株式会社第三銀行
第四証券株式会社
金融商品取引業者
金融商品取引業者
髙木証券株式会社
登録金融機関高松信用金庫株式会社千葉銀行
登録金融機関株式会社東邦銀行
登録金融機関とうほう証券株式会社
金融商品取引業者
東洋証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社徳島銀行
登録金融機関株式会社トマト銀行
登録金融機関株式会社富山銀行
登録金融機関株式会社富山第一銀行
登録金融機関内藤証券株式会社
金融商品取引業者
登録金融機関株式会社名古屋銀行
奈良信用金庫
登録金融機関登録金融機関株式会社南都銀行
株式会社西日本シティ銀行
登録金融機関金融商品取引業者
西日本シティＴＴ証券株式会社
金融商品取引業者
野村證券株式会社
登録金融機関株式会社八十二銀行
八十二証券株式会社
金融商品取引業者
浜銀ＴＴ証券株式会社
金融商品取引業者
播州信用金庫
登録金融機関ＰＷＭ日本証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社肥後銀行
登録金融機関百五証券株式会社
金融商品取引業者
ひろぎんウツミ屋証券株式会社
金融商品取引業者
フィデリティ証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社北越銀行
登録金融機関マネックス証券株式会社
金融商品取引業者
金融商品取引業者
丸三証券株式会社
金融商品取引業者
丸八証券株式会社
株式会社三重銀行
登録金融機関三井住友信託銀行株式会社
登録金融機関株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
登録金融機関三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社宮崎太陽銀行
登録金融機関明和證券株式会社
金融商品取引業者
株式会社八千代銀行
登録金融機関大和信用金庫
登録金融機関株式会社山梨中央銀行
登録金融機関楽天証券株式会社
金融商品取引業者
ワイエム証券株式会社
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第6号
東海財務局長（登金）第12号
関東財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第633号
近畿財務局長（金商）第15号
東北財務局長（登金）第3号
関東財務局長（金商）第35号
近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第40号
関東財務局長（金商）第44号
東海財務局長（金商）第5号
中国財務局長（登金）第19号
沖縄総合事務局長（登金）第1号
四国財務局長（登金）第7号
四国財務局長（金商）第3号
九州財務局長（登金）第2号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（登金）第46号
中国財務局長（登金）第7号
関東財務局長（登金）第244号
四国財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第10号
中国財務局長（登金）第8号
関東財務局長（金商）第170号
関東財務局長（登金）第147号
関東財務局長（登金）第45号

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関東財務局長（登金）第45号○○

関東財務局長（金商）第1771号
関東財務局長（登金）第10号
東海財務局長（登金）第16号
関東財務局長（金商）第128号
近畿財務局長（金商）第20号
四国財務局長（登金）第20号
関東財務局長（登金）第39号
東北財務局長（登金）第7号
東北財務局長（金商）第36号
関東財務局長（金商）第121号
四国財務局長（登金）第10号
中国財務局長（登金）第11号
北陸財務局長（登金）第1号
北陸財務局長（登金）第7号
近畿財務局長（金商）第24号
東海財務局長（登金）第19号
近畿財務局長（登金）第71号
近畿財務局長（登金）第15号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（登金）第49号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号
近畿財務局長（登金）第76号
関東財務局長（金商）第50号
九州財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第134号
中国財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第152号
関東財務局長（登金）第48号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
東海財務局長（金商）第20号
東海財務局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第649号

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関東財務局長（登金）第5号○

関東財務局長（金商）第2336号
九州財務局長（登金）第10号
関東財務局長（金商）第185号
関東財務局長（登金）第53号
近畿財務局長（登金）第88号
関東財務局長（登金）第41号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（50音順、当資料作成日現在）

当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。 13/14

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販売用資料

グローバル・ロボティクス株式ファンド（年２回決算型）
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称
藍澤證券株式会社
金融商品取引業者
株式会社足利銀行
登録金融機関株式会社イオン銀行
登録金融機関株式会社池田泉州銀行
登録金融機関いよぎん証券株式会社
金融商品取引業者
岩井コスモ証券株式会社
金融商品取引業者
エイチ・エス証券株式会社
金融商品取引業者
エース証券株式会社
金融商品取引業者
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券
金融商品取引業者
株式会社大分銀行
登録金融機関株式会社大垣共立銀行
登録金融機関岡地証券株式会社
金融商品取引業者
カブドットコム証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社滋賀銀行
登録金融機関株式会社四国銀行
登録金融機関静銀ティーエム証券株式会社
金融商品取引業者
金融商品取引業者
株式会社証券ジャパン
株式会社常陽銀行
登録金融機関株式会社常陽銀行
登録金融機関（委託金融商品取引業者 常陽証券株式会社）
金融商品取引業者
常陽証券株式会社
株式会社新生銀行
登録金融機関株式会社第三銀行
登録金融機関金融商品取引業者
第四証券株式会社
株式会社大正銀行
登録金融機関髙木証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社千葉銀行
登録金融機関株式会社東京都民銀行
登録金融機関東洋証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社トマト銀行
登録金融機関株式会社富山銀行
登録金融機関内藤証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社南都銀行
登録金融機関株式会社西日本シティ銀行
登録金融機関西日本シティＴＴ証券株式会社
金融商品取引業者
野村證券株式会社
金融商品取引業者
株式会社八十二銀行
登録金融機関八十二証券株式会社
金融商品取引業者
浜銀ＴＴ証券株式会社
金融商品取引業者
ＰＷＭ日本証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社肥後銀行
登録金融機関百五証券株式会社
金融商品取引業者
ひろぎんウツミ屋証券株式会社
金融商品取引業者
フィデリティ証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社北越銀行
登録金融機関マネックス証券株式会社
金融商品取引業者
丸三証券株式会社
金融商品取引業者
丸八証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社三重銀行
登録金融機関株式会社みちのく銀行
登録金融機関株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
登録金融機関三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社みなと銀行
登録金融機関明和證券株式会社
金融商品取引業者
株式会社八千代銀行
登録金融機関楽天証券株式会社
金融商品取引業者
ワイエム証券株式会社
金融商品取引業者

登録番号

日本証券業
協会

関東財務局長（金商）第6号
関東財務局長（登金）第43号
関東財務局長（登金）第633号
近畿財務局長（登金）第6号
四国財務局長（金商）第21号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
近畿財務局長（金商）第6号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
九州財務局長（登金）第1号
東海財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第5号
関東財務局長（金商）第61号
近畿財務局長（登金）第11号
四国財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第10号
関東財務局長（金商）第170号
関東財務局長（登金）第45号

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関東財務局長（登金）第45号○

関東財務局長（金商）第1771号
関東財務局長（登金）第10号
東海財務局長（登金）第16号
関東財務局長（金商）第128号
近畿財務局長（登金）第19号
近畿財務局長（金商）第20号
関東財務局長（登金）第39号
関東財務局長（登金）第37号
関東財務局長（金商）第121号
中国財務局長（登金）第11号
北陸財務局長（登金）第1号
近畿財務局長（金商）第24号
近畿財務局長（登金）第15号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（登金）第49号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号
関東財務局長（金商）第50号
九州財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第134号
中国財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第152号
関東財務局長（登金）第48号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第167号
東海財務局長（金商）第20号
東海財務局長（登金）第11号
東北財務局長（登金）第11号

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関東財務局長（登金）第5号○

関東財務局長（金商）第2336号
近畿財務局長（登金）第22号
関東財務局長（金商）第185号
関東財務局長（登金）第53号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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当資料は、投資者の皆様に「グローバル・ロボティクス株式ファンド（1年決算型）/（年2回決算型）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲載されている見解は、
当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。 14/14