東海地区

教育システム情報学会 2019年度学生研究発表会

小学校環境教育教材としての外来植物の有用性
Usefulness of exotic plants as education materials for elementary
school environmental education.
島部日向子*1，今井亜湖*2
岐阜大学大学院教育学研究科，*2 岐阜大学教育学部*1
Graduate School of Education，Gifu University，*2 Faculty of Education，Gifu University.
Email: y1131020@edu.gifu-u.ac.jp*1

あらまし：本研究では，⼩学校段階での環境教育において，外来植物が教材として有⽤であるかを検討するために，岐⾩市内の⼩学校 45 校を対象に⼦どもたちの⾝近な環境である⼩学校の校庭およびその周辺で外来植物植⽣調査を⾏った．その結果，調査を⾏なった多くの学校では，確認した植物種の半数以上が外来植物であった．本調査から，外来植物の教材としての有⽤性が⽰唆された．
キーワード：環境教育，外来植物，植⽣調査，⼩学校

1. はじめに
国⽴教育政策研究所の環境教育指導資料によると，現在，地球規模で起きている主な環境問題
は，オゾン層の破壊，熱帯⾬林の減少，酸性⾬，窒素酸化合物の放出，⽔質・⼟壌汚染，⽣物多様性の喪失，地球温暖化，外来種問題が挙げられている(1)．その中で，本研究では外来種問題に注⽬する．外来種は，もともと⽣息していた他の地域から⼈間の活動によって持ち込まれたもののことを指す(２)．外来種問題は，健康や環境，更には産業と深く関わり始めており，それらは多⽅⾯から問題視されている．
⼩学校における学習指導要領解説や教科書を⾒てみると，外来種問題に関する事柄についてほとんど扱われていないのが現状である(3)．外来種問題を扱うことが適しているとされる理科では，外来種や外来種問題について教えることはほとんど⾏われていない．その⼀⽅で，外来種を実験や観察の材料や資料として扱われている事例が確認されている．⼟井・林（2015）によると，⽇本の侵略的外来種ワースト 100 に指定されている
セイヨウタンポポやハルジオンを⾝近な植物と位置付け，教科書で扱っている例や，植物のつくりを観察する際の教材として扱われている例がある(4)．⼩学校⽣活科では，国の要注意外来⽣物に指定されているアメリカザリガニを⾝近な⽣物として飼育や観察の教材として扱っている事例が確認されている(5)．すなわち，外来種は「⾝近な⽣き物」として学校教育では積極的に扱われていることが明らかになっている．
⼩学⽣を対象とした環境教育では，⾝近な⾃然や環境を⽤いた教育から始めるのがふさわしいとされ，⽬に⾒えるものを体験，観察することで，の後の学びに際して実感を伴った理解ができると⾔われている（6）．つまり，環境教育は，⾝近な題材を⽤いることで，環境問題を⾃分たちの⾝近71な問題として捉えることができると考えられている．
以上より，本研究では，外来種問題を環境教育で扱うために，⼦どもたちにとって⾝近なもので，なおかつ授業で扱いやすい題材を選ぶ必要があると考えた．⽔中⽣物や昆⾍などの動物は，植物に⽐べて⾒つけることが容易ではなく，採集，観察するには，時間的・⼈的・環境的制約がある．
⼀⽅，植物は国内に⽣息する外来種の数が他の⽣物に⽐べて多く，⾒つけやすい．また，動物のように動くことがないため，扱いや使⽤後の処理を容易に⾏うことができる．以上より，本研究では外来種問題を扱う環境教育の題材として植物が適切であると考えた．そこで，岐⾩市内において,⼦どもたちの⾝の回りに⽣育している外来植物の割合や分布について調査を⾏い，外来植物が環境教育の題材として有⽤であるかを検討した．

2. 各小学校に生育する外来植物の植生調査
岐⾩市内に⽣息している外来種の分布状況については，平成 8 年〜平成 11 年，平成 21 年〜平成 25 年の２度にわたって岐⾩市が「岐⾩市⾃然環境基礎調査」を⾏なっている（7）.この調査は岐⾩市全域を調べているため，⼦どもたちの⽣活圏内などの⾝近な所に⽣息する外来種について限定的に⾒ることはできない．本研究では，⼦どもたちにとって⾝近な外来種の植⽣を調べるために，岐⾩市内にある市⽴⼩学校 4６校を対象に，2019 年 4 ⽉下旬から 6 ⽉中旬にかけて調査を⾏った．調査対象は, 事前に承諾の得られた 45 校の⼩学校である．これらの⼩学校の校庭や校舎周りなどの敷地内および，⼦どもたちが登下校などで使うと考えられる学校周りの植物相について調査を⾏い，岐⾩市内の⼩学校における外来植物の分布特性について考察する．また，「岐⾩市⾃然環

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境基礎調査」の結果が報告されている『岐⾩市版ブルーリスト 2015』と⽐較し，岐⾩市の外来種問題の特徴を明らかにする．最後に，以上の結果から外来植物が環境教育の題材として適しているかを検討する．

で当該地域に⽣息していることが報告されていない外来種が多数⾒られたことは，岐⾩市において外来植物が繁殖し続けていることを裏付けている．本研究で⾏なった植⽣調査の結果，⼦どもたちの⾝近な環境においても外来種の繁殖が確認できることが明らかとなった．
以上より, (1)外来植物は調査を⾏った全ての学校で⽣育していること, (2)⽣育している外来種の種数が増えていること, (3)⾃分の住んでいる地域だけでなく, 岐⾩市全域で外来植物が繁殖していること，が明らかになった．
環境教育で有⽤とされている教材は,上述したとおり，⼦どもたちにとって⾝近であると感じられるものや, 授業で⽤いることが容易であるものであり，本調査の結果より外来植物はこれらの事項を満たしていることが明らかになった．よって, 外来植物は環境教育の題材として有⽤であることが分かった.
なお，2019 年 10 ⽉に同様の調査を実施したところ，(1)視覚的に⾒分けにくい種が多い傾向にあり、⼦どもにとって同定が容易ではないこと、(2) 秋期に咲いている植物の数が春期と⽐べると少ないことが明らかとなり，秋期の外来植物は授業で扱いにくいため，教材としては適さないことが明らかになった。

3. 結果と考察
⼩学校ごとの全記録種に対する外来植物の記録割合を図１に⽰す.

参考文献

図 1. 小学校別の外来植物の記録割合

図１より，外来植物の割合が全記録種の半分以下の学校は 4 校のみであり，その他の学校に関しては，⽣育している植物の半分以上が外来種であることが明らかになった．特に，８割以上が外来植物である⼩学校は 3 校あった．このことから，岐⾩市内の⼩学校に通う⼦どもたちが，学校やその周辺で⾒たり触ったりしている植物の多くは外来種であることが明らかになった．
次に, 本研究の植⽣調査の結果と, 『岐⾩市版ブルーリスト 2015』に記載されている外来植物の分布について⽐較した．本調査で記録された種ごとに，確認された学校数を算出した結果，複数の⼩学校で⾒られた外来植物の中には，⽇本⽣態学会が定めた「⽇本の侵略的外来種ワースト 100」（8）に記載されているものがあった．例えば，要注意外来⽣物のハルジオンが 18 校，ヒメジョオンが 31 校，外国産タンポポ（セイヨウタンポポ）が 32 校で⾒られ，この５年間で特定の外来植物が広範囲の地域で⾒られるようになったことが明らかになった．また，『岐⾩市版ブルーリスト2015』で「侵⼊ランク C（市内への侵⼊は初期段階もしくは未定着のもの）」に分類されているコ
メツブツメクサが 24 校で記録されたこと，その他の侵⼊ランク C に分類される植物が多くの学校で⾒られたこと，『岐⾩市版ブルーリスト 2015』

72(1)国⽴教育政策研究所：“環境教育指導資料［⼩学校編」”.（2007）http://www.neir.go.jp/kaihatsu/shido/siryo
01/kankyo02.pdf,（参照⽇，2019 年 6 ⽉ 20 ⽇）(2)環境省：“⽇本の外来種対策”．http://www.env.go.jp/nat
ure/intro/22outline/invasive.html#sec1（参照⽇，2020 年
2 ⽉ 7 ⽇）(3)⽂部科学省：“⼩学校学習指導要領解説理科編（平成２９年度告⽰）”. （2017）http://www.mext.go.jp/comp
onent/a_menu/education/micro_detail/__icsFiles/afieldfil
e/2019/03/18/1（参照⽇ 2019 年 7 ⽉ 5 ⽇）
(4)⼟井徹・林武広：“外来種の取り扱いに関する教科書分析と授業実践による児童の認識の変容―⼩ 学校における環境教育の新たな展開に向けて―”. 科学教育研究，第 39 巻，第 3 号，pp.212-214（2015）(5)飯沼慶⼀：“⽣活科・理科における外来種の問題―⼩学校教科書の中のアメリカザリガニを中⼼として―”，⽇本理科教育学会全国⼤会要項，第 63 巻，p.360（2013）(6)布⾕知夫：⾝近な課題から始める環境教育. ⽇本⽣態学会，第 56 巻，pp.158-165（2006）(7)岐⾩市：“岐⾩市版ブルーリスト 2015”.（2015）
https://www.city.gifu.lg.jp/23450.htm （参照⽇，2019
年 4 ⽉ 23 ⽇）(8)村上興正・鶯⾕いづみ：“⽇本の侵略的外来種ワースト 100”,⽇本⽣態学会，『外来種ハンドブック』，地⼈書館，東京，pp.362-363（2002）