自殺対策のための実用的な地域診断指標の開発

原著

自殺対策のための実用的な地域診断指標の開発：ソーシャル・キャピタルと自殺死亡率の関連における再現性検証
髙橋 聡＊1、近藤克則＊1,＊2、中村恒穂＊3,＊4、鄭 丞媛＊5、井手一茂＊6,＊4、香田将英＊7、尾島俊之＊8
要旨
自殺対策基本法によって市町村には地域自殺対策計画の策定が義務づけられた。根拠に基づく自殺対策には、行政が持つデータから入手容易、かつ妥当性のある地域診断指標が期待される。そこで本研究では、60 歳以上の健康指標および社会的要因について、自殺死亡率との相関に再現性があるものを抽出し、地域自殺対策計画策定のために有用な地域診断指標を得ることを目的とした。
対象は日本老年学評価研究（JAGES）2010・13・16 年調査に参加した市区町村のうち、人口 3 万人以上であった市区町とした。同調査は、厚生労働省が示す介護予防・日常生活圏域ニーズ調査の実施要項と調査票の必須項目とオプション項
目に独自調査項目を追加し、要介護認定を受けていない 65 歳以上の高齢者を対象としておこなわれたもので、2016 年には 15 万人を越える協力者を得ている。同調査から、健康関連指標として主観的健康感とうつの 2 指標、社会的要因として
ソーシャル・キャピタルなど 74 指標を作成した。またそれぞれの市区町における 60 歳以上自殺死亡率と平均標準化死亡比（SMR）を作成した。自殺死亡率指標間および自殺死亡率指標と健康関連指標・社会的要因指標との相関係数を求め、異なるデータセット間で有意な相関が再現したものを有用な地域診断指標と見なした。
その結果、うつ指標および社会的要因 17 指標で、60 歳以上自殺死亡率との有意な相関が異なるデータセット間で再現した。ソーシャル・キャピタルを含む社会的要因が、地域の自殺リスクを測定する指標となる可能性があることが示唆された。本報告で再現性が確認された社会的要因指標の一部は、介護予防・日常生活圏域ニーズ調査データからも作成可能であり、これらのデータは多くの市町村がすでに持っていることから、地域自殺対策計画策定に有用な地域診断指標となりうると考えられた。また SMR でも 60 歳以上自殺死亡率と同様の結果が再現されたため、市町村が同計画を立案するには年齢調整をおこなわない自殺死亡率で実用上問題ないと考えられた。

Keywords：自殺、健康、うつ、社会的要因、ソーシャル・キャピタル

1．背景と目的性については、うつ、社会参加、社会的ネットワーク、社会的サポートなどが報告されている。し自殺対策基本法によって市町村には地域自殺

かし、それら要因について異なるデータセット間対策計画の策定が義務づけられた。根拠に基づくにおける再現性を検討した研究は少ない。芦原ら

自殺対策を市町村が進めるには、地域毎の課題や

1) は 2010 年、中村ら 2) は 2013 年の一時点の横対策の進捗度評価に使える地域診断指標の開発

断データを用いて、市区町別のソーシャル・キャ

が望まれる。

ピタル関連指標と自殺死亡率との相関関係を分

自殺死亡率と健康指標や社会的要因との関連

析し一部で相関を認めたことを報告している。しかし、異なる年度、あるいは異なる市町村群にお＊1 国立長寿医療センター 老年学評価研究部＊2 千葉大学予防医学センター社会予防医学研究部門＊3 ちば県民保健予防財団＊4 千葉大学大学院医学樂学府
＊5 新見公立大学健康科学部地域福祉学科＊6 長谷川病院＊7 宮崎大学医学部臨床神経科学講座精神医学分野＊8 浜松医科大学医学部健康社会医学講座

いても同じような相関が見られるのか、外的な再現性の検討はされていない。
そこで、本研究では、60 歳以上の自殺死亡率について、健康指標や社会的要因指標のうち、自殺死亡率との相関を異時点の横断データにおいて

11

自殺総合政策研究 第 3 巻 第 2 号

自殺対策のための実用的な地域診断指標の開発

再現性を持って認められ、かつ入手が容易で、地から、10 歳ずつに区分され公表されている自殺者

域自殺対策計画策定などで実用に耐える簡便な数データを用いて 60 歳以上自殺死亡率（「60 歳以地域診断指標となる可能性があるものを抽出す

上自殺死亡率」）を作成した。

ることを目的とした。

また標準化死亡比（SMR）については、対象市区町の 60 歳以上 10 歳刻みの年齢階層別人口・全2．調査の対象と方法

国の 60 歳以上 10 歳刻みの自殺者数・全国の 60
歳以上 10 歳刻みの年齢階層別人口を用いて対象（1）対象
対象市区町は、日本老年学評価研究（Japan Ge
3)rontological Evaluation Study：JAGES）

市区町毎の 60 歳以上期待自殺者数を算出し、対2010、2

象市区町の 60 歳以上自殺者数との除算により各013、2016 年調査に参加した市区町村のうち、人年の SMR を算出、3 か年の平均値を求め（「60 歳

口 3 万人以上であったそれぞれ 40、67、75 市区

以上平均 SMR」と表記）、中央年の SMR と解釈し町とした（村は人口が 3 万人以下のため除外されて分析を行った。

た）。同調査は介護保険事業計画策定のために介例：2015～2017 年の平均 SMR =護保険者（市町村・広域連合）が実施する「介護2015～2017 年の SMR 値の合計/3

予防・日常生活圏域ニーズ調査」（以下、ニーズ調※以降は「2016 年の平均 SMR」と表記

査）の拡張版として、研究者と保険者との共同調
査研究として実施した 4,5)。厚生労働省が示す実施2016 年の SMR =要項と調査票の必須項目とオプション項目に独(2016 年の 60 歳以上自殺者数)

自調査項目を追加し、要介護認定を受けていない/(2016 年の 60 歳以上期待自殺者数)

65 歳以上の高齢者を対象として行っており、201（3）健康関連指標

6 年の協力者数は 153,775 人を数える。

健康関連指標には、先行研究 1,2) で有意な相関（2）自殺死亡率
自殺死亡率については、警察庁発表資料 6)から、2009 年から 2017 年までの自殺者数データ（1～1が報告されていた主観的健康感とうつの 2 指標を用いた。主観的健康感については、4 件法のうち「とてもよい」「よい」を合わせた割合を作

2 月までのデータ、居住地別のものを採用）を分成した。うつについては、Geriatric Depression S

子に、「統計でみる市区町村のすがた」7)から得らcale（GDS）15 項目版を用い、5 点以上の GDS

れた人口データを分母に用いた。市区町村を分析

うつ割合を作成した（表 1）。また 2016 年につ単位とする自殺研究の場合、偶然誤差が強く影響を及ぼしてしまうことがある。そこで本報告では、
2 つの操作をおこない、こうした偶然誤差を抑制

いては、参考指標として、第 7 期ニーズ調査において用いられた Whooley（1997）の抑うつ・無関心の 2 項目質問指標を用い、それぞれの項目

した。
第一に、
人口 3 万人以上の市区町に限定し、の該当者割合、および 2 項目該当者割合を作成

第二に自殺死亡率については、3 年間の自殺死亡した。

率を用いることとし、中央年の自殺死亡率と解釈（4）社会的要因指標

して分析を行った。

市区町レベルの社会的要因変数の指標作成に

例：2015～2017 年の自殺死亡率 =は、2010 年、2013 年、2016 年におこなわれた JA{S(2015)+S(2016)+S(2017)}

GES の調査データを用いた。自殺死亡率との関連/{P(2015)+P(2016)+P(2017)} 5)

が報告 1,2) されているソーシャル・キャピタル関S(x) = x 年の自殺者数，P(x) = x 年の人口連指標に加えて、介護予防分野において関連性が※以降は「2016 年の自殺死亡率」と表記あると指摘されているその他の地域指標を作成した。

JAGES 調査が 65 歳以上を対象としていること

12

自殺総合政策研究 第 3 巻 第 2 号

自殺対策のための実用的な地域診断指標の開発

表 1 指標の内容
No.

質問

回答選択肢

本報告における名称

1. 現在のあなたの健康状態はいかがですか。

とてもよい、まあよい

主観的健康感2. GDS評価項目

15点法中、5点以上

うつ3. あなたは下記のような会・グループにどのくらいの頻度で参加していますか。

ボランティアのグループ-月1～2回以上ボランティア4.

スポーツ関係のグループやクラブ-月1～2回以上スポーツの会5.

趣味関係のグループ-月1～2回以上

趣味の会

6.

老人クラブ-月1～2回以上

老人クラブ

7.

町内会・自治会-月1～2回以上町内会・自治会

8.

学習・教養サークル-月1～2回以上学習・教養サークル9.

介護予防・健康づくりの活動-月1～2回以上

介護予防活動10.

特技や経験を他者に伝える活動-月1～2回以上

特技や経験を伝える活動

11.

いずれの団体にも参加していない

社会不参加

12. 友人・知人と会う頻度はどれくらいですか。

月1～2回以上

友人・知人（月1～2回以上）

13. この１か月間、何人の友人・知人と会いましたか。

1人以上

友人・知人（一ヶ月以内）

14. よく会う友人・知人はどんな関係の人ですか。

近所・同じ地域の人

友人・知人（近所の人）

15.

幼なじみ

友人・知人（幼なじみ）

16.

学生時代の友人

友人・知人（学生時代）

17.

仕事での同僚・元同僚

友人・知人（同僚・元同僚）

18.

趣味や関心が同じ友人

友人・知人（趣味や関心）

19.

ボランティアなどの活動での友人

友人・知人（ボランティア）

20.

その他

友人・知人（その他）

21.

いない

友人・知人（いない）

22. あなたの心配事や愚痴を聞いてくれる人はいますか。

配偶者

情緒的サポート受領（配偶者）

23.

同居の子ども情緒的サポート受領（同居の子ども）

24.

別居の子ども情緒的サポート受領（別居の子ども）

25.

近隣

情緒的サポート受領（近隣）

26.

友人

情緒的サポート受領（友人）

27.

その他

情緒的サポート受領（その他）

28.

そのような人はいない

情緒的サポート受領（いない）

29. 反対に、あなたが心配事や愚痴を聞いてあげる人はいますか。

配偶者

情緒的サポート提供（配偶者）

30.

同居の子ども情緒的サポート提供（同居の子ども）

31.

別居の子ども情緒的サポート提供（別居の子ども）

32.

近隣

情緒的サポート提供（近隣）

33.

友人

情緒的サポート提供（友人）

34.

その他

情緒的サポート提供（その他）

35.

そのような人はいない

情緒的サポート提供（いない）

36. あなたが病気で数日間寝込んだときに看病や世話をしてくれる人はいますか。

配偶者

手段的サポート受領（配偶者）

37.

同居の子ども手段的サポート受領（同居の子ども）

38.

別居の子ども手段的サポート受領（別居の子ども）

39.

近隣

手段的サポート受領（近隣）

40.

友人

手段的サポート受領（友人）

41.

その他

手段的サポート受領（その他）

42.

そのような人はいない

手段的サポート受領（いない）

43. 反対に、看病や世話をしてあげる人はいますか。

配偶者

手段的サポート提供（配偶者）

44.

同居の子ども手段的サポート提供（同居の子ども）

45.

別居の子ども手段的サポート提供（別居の子ども）

46.

近隣

手段的サポート提供（近隣）

47.

友人

手段的サポート提供（友人）

48.

その他

手段的サポート提供（その他）

49.

そのような人はいない

手段的サポート提供（いない）

50. あなたの地域の人々は、一般的に信用できると思いますか。

とても信用できる、まあ信用できる

一般的信頼

51. あなたの地域の人々は、多くの場合、他の人の役に立とうとすると思いますか。

とてもそう思う、まあそう思う

互酬性

52. あなたは現在住んでいる地域にどの程度愛着がありますか。

とても愛着がある、まあ愛着がある

愛着

53. あなたは、地域内のご近所の方とどのようなおつきあいをされていますか。

「立ち話をする程度のつきあい」以上

つきあい

54. あなたの家から徒歩圏内に、次のような場所はどのくらいありますか。

落書きやゴミの放置が目立つところ

落書きやゴミの放置が目立つところ

55.

運動や散歩に適した公園や歩道

運動や散歩に適した公園や歩道

56.

坂や段差など、歩くのが大変なところ

坂や段差など、歩くのが大変なところ

57.

交通事故の危険が多い道路や交差点

交通事故の危険が多い道路や交差点

58.

魅力的な景色や建物

魅力的な景色や建物

59.

新鮮な野菜や果物が手に入る商店・施設・移動販売

食料販売施設60.

夜の一人歩きが危ない場所

夜の一人歩きが危ない場所

61.

気軽に立ち寄ることができる家や施設

気軽に立ち寄ることができる家や施設

62. この３年間にあなたの住む地域で以下のような変化を感じましたか。

地域経済の活性化

地域経済の活性化

63.

地域経済の沈滞

地域経済の沈滞

64.

治安の悪化

治安の悪化

65.

転入者の増加転入者の増加

66.

祭りの衰退

祭りの衰退

67.

失業者の増加

失業者の増加68.

貧困者の増加貧困者の増加

69.

行政サービスの向上

行政サービスの向上

70.

行政サービスの低下

行政サービスの低下

71.

所得の格差の拡大

所得の格差の拡大

72.

地域住民の活動や交流の活発化

地域住民の活動や交流の活発化

73.

地域住民の活動や交流の衰退

地域住民の活動や交流の衰退

74.

特になし

地域変化：なし

75. ご自身を含めて何人で暮らしていますか。

1人

独居割合

76. 世帯全体の合計収入額

税引き前で）

平均所得13

自殺総合政策研究 第 3 巻 第 2 号

自殺対策のための実用的な地域診断指標の開発

表 2 相関分析結果（Spearman のρ）
60歳以上自殺死亡率

60歳以上平均SMR

2010

2013

2016

主観的健康感-.289-.418**-.212-.295 -.423** -.206

うつ（GDS15の5点以上）.425**.483**.267*.424** .482**.266*

ボランティアスポーツの会
趣味の会
老人クラブ
町内会・自治会
学習・教養サークル
介護予防活動
特技や経験を伝える活動
いずれの団体にも参加なし
友人・知人（月1～2回以上）
友人・知人（一ヶ月以内）
友人・知人（近所の人）
友人・知人（幼なじみ）
友人・知人（学生時代）
友人・知人（同僚・元同僚）
友人・知人（趣味や関心）
友人・知人（ボランティア）
友人・知人（その他）
友人・知人（いない）
情緒的サポート受領（配偶者）
情緒的サポート受領（同居の子ども）
情緒的サポート受領（別居の子ども）
情緒的サポート受領（近隣）
情緒的サポート受領（友人）
情緒的サポート受領（その他）
情緒的サポート受領（いない）
情緒的サポート提供（配偶者）
情緒的サポート提供（同居の子ども）
情緒的サポート提供（別居の子ども）
情緒的サポート提供（近隣）
情緒的サポート提供（友人）
情緒的サポート提供（その他）
情緒的サポート提供（いない）
手段的サポート受領（配偶者）
手段的サポート受領（同居の子ども）
手段的サポート受領（別居の子ども）
手段的サポート受領（近隣）
手段的サポート受領（友人）
手段的サポート受領（その他）
手段的サポート受領（いない）
手段的サポート提供（配偶者）
手段的サポート提供（同居の子ども）
手段的サポート提供（別居の子ども）
手段的サポート提供（近隣）手段的サポート提供（友人）
手段的サポート提供（その他）
手段的サポート提供（いない）
一般的信頼
互酬性
愛着
つきあい
落書きやゴミの放置が目立つところ
運動や散歩に適した公園や歩道
坂や段差など、歩くのが大変なところ
交通事故の危険が多い道路や交差点
魅力的な景色や建物
食料販売施設夜の一人歩きが危ない場所
気軽に立ち寄ることができる家や施設
地域経済の活性化
地域経済の沈滞
治安の悪化
転入者の増加
祭りの衰退
失業者の増加貧困者の増加行政サービスの向上
行政サービスの低下
所得の格差の拡大
地域住民の活動や交流の活発化
地域住民の活動や交流の衰退
地域変化：なし
独居割合
平均所得

-.295
-.378*-.382*-.293.111-.311*-.667**-.579**-.049-.082-.477**-.006-.411**
.096
.284*
.165
.273*
.350**-.375**-.277*-.548**-.383**.016-.132-.446**-.028-.314**.203-.298*.012.196-.458**-.070-.438**.279*-.264*.115.306*-.358**
-.007
-.116
-.051
-.056
.224
.168
-.286*-.091-.386**
-.240
-.083
.196
.052
-.270*-.295*-.247*.179.092-.261*-.485**.263*-.273*-.246*
-.194
.011
.043
.402**-.001-.351**.227.367**.373**-.450**.362**.259*-.279*.376**-.058.096-.516**-.235*-.464**-.475**-.281*-.220-.350**-.252*-.415**
.215
.122
.053
.087
.395**-.228*-.338**-.468**
-.169
.136
.142
-.346**.013-.292*
.045
-.118
-.036
.205
-.388**-.101-.397**
.048
-.097
-.020
.281*
-.352**.015-.035-.289*
-.048
-.021
.220
-.291*-.099-.336**-.229*
-.068
.126
.189
-.501**-.467**-.324**-.148-.304*-.666**-.579**-.045-.077-.475**-.008-.407**
-.005
.098
.010
.277*
-.250
.161
-.059 .279*-.096 .348**-.075 -.370**-.212 -.284*-.426** -.553**-.381* -.377**
.207
.016
.447** -.131**-.527 -.445**-.183 -.026-.032 -.316**
.212
.208
.035 -.307*
.241
.010
.194
.403*
**
-.487 -.456**-.252 -.069-.421** -.438**
.122
.282*
.021 -.272*
.269
.115
.312
.304*
**
-.511 -.358**-.191 -.007
.138
-.118
.102
-.050
.217
-.054
.293
.232
*
.167
.397
**
-.522 -.284*-.211 -.090-.216 -.387**
.077
-.238
.170
-.080
*
.188
.338
**
.051
.492
**
-.458 -.269***-.410 -.292*-.327* -.242*
-.141
.183
.190
.094
-.055 -.264*-.297 -.480**-.103 .259*-.019 -.270*-.023 -.246*-.044 -.196
-.302
.012
-.162
.042
.261
.403**-.248 -.004-.144 -.356**
.231
.228
.241
.370**.576** .371**-.484** -.447**-.002 .364**
.079
.267*
-.414** -.277*.354* .372**
.200
-.055
.437** .095-.273 -.519**-.228*-.458**-.470**-.269*-.211-.344**-.239*-.411**
.224
.118
.053
.089
.393**-.230*-.327**-.463**
-.161
.132
.138
-.342**.023-.284*
.050
-.120
-.040
.202
-.384**-.090-.390**
.050
-.096
-.030
.281*
-.350**.022-.039-.284*
-.046
-.020
.219
-.288*-.093-.334**-.231*
-.067
.128
.186
-.502**-.454**-.324**
-.146

-.006
.001
-.260
-.072
-.097
-.072
-.195
-.414**-.383*.212.456**-.515**
-.189
-.040
.195
.046
.243
.404*
-.474**-.254-.417**
.111
.028
.269
.310
-.498**
-.197
.132
.097
.222
.290
.397*
-.513**
-.214
-.223
.069
.175
.339*
.490**-.466**-.425**-.341*
-.154
.207
-.042
-.295
-.085
-.022
-.010
-.023
-.310
-.169
.250
-.240
-.134
.221
.240
.569**-.480**-.010.067-.420**.343*.212.435**-.261

2010-.245*-.027.190-.301**-.281-.392*-.395*
-.286
.122

2013

2016

再現性
自殺

平均

死亡率

SMR

*

*

*
*

*
*

**

**

**

**

**

**

**

**

**

**

**

**

**

**

*

*

*
*
*

*
*
*

**
**

**
**

*
*

*
*

-.244*-.028.188-.297****全時点でpが0.05未満**全時点でpが0.01未満

ソーシャル・キャピタル関連指標としては、構造的ネットワーク、社会的サポート）と、認知的な的ソーシャル・キャピタル指標（社会参加、社会ソーシャル・キャピタル（一般的信頼感、互酬性、

14

自殺総合政策研究 第 3 巻 第 2 号

自殺対策のための実用的な地域診断指標の開発

地域への愛着）あわせて 51 指標を作成した（表3．結果3）。その他の地域変数としては、建造環境 8 指標、（1）60 歳以上自殺死亡率と健康指標および社

地域の変化に関する 13 指標について「あり」とし

会的要因指標との相関

た者の割合を算出、加えて独居割合および平均所

60 歳以上自殺死亡率について、健康指標からは得の値を算出した（表 1）。

GDS うつ割合が、社会的要因からソーシャル・キ（5）分析の方法ャピタル 13 指標・その他地域変数 4 指標が、有まず 2 つの自殺死亡率間の Spearman 相関係数

意な相関を再現した（表 2）。特に地域診断指標のを求めた。次に、2 つの自殺死亡率と健康関連指候補として考えられるものの散布図を図 2～10 に標および社会的要因指標との Spearman 相関係数示す。

を求めた。2010、2013、2016 の 3 時点の全てで有（2）うつ指標間の相関

意な相関（p＜0.05）が得られた指標を、再現性が2016 年の JAGES データ中における GDS うつ割

あった指標として抽出した。ただし社会参加のう

合と、抑うつ割合・無関心割合・2 項目該当者割ち、3 指標（学習・教養サークル、介護予防・健康づくりの活動、特技や経験を他者に伝える活動）、
地域変化指標、建造環境指標の一部については 2合については、両者の間に高い相関が見られた（ρ=0.670～0.727，p＜0.01）。しかし抑うつ割合・無関心割合・2 項目該当者割合と自殺死亡率との013、2016 年しかデータが存在しないため、2 時点

間に関連性は見られなかった（表 3）。

の両方で有意な相関が得られたものを、再現性が（3）自殺死亡率 2 指標間の相関関係高かったものとした。

60 歳以上平均 SMR と 60 歳以上自殺死亡率と分析に用いたソフトウェアは、「SPSS ver.25」の間の相関係数は 0.998〜0.999 と極めて高かった。

である。

また図 1 に示すとおり、健康指標および社会的決（6）倫理面への配慮

定要因との関連再現性において、2 指標間に大き

本研究は、厚生労働省「人を対象とする医学系な異同は見られなかった。

研究に関する倫理指針」等を遵守し、個人情報（氏名や住所など個人が特定できるもの）を削除した
匿名化されたデータおよび厚生労働省・総務省統計局が公開しているオープンデータを用いた。国立研究開発法人国立長寿医療研究センター（992）
・千葉大学（2493）
・日本福祉大学（10-05，1314）の倫理・利益相反委員会で承認された JAGESの一環として行った。

表 3 うつ指標間における関連性
2項目

GDS

抑うつ

無関心

うつ割合

割合

割合

60歳以上自殺死亡率

.267*

.127

-.023

60歳以上平均SMR

.266*

.128

-.020

.188

.670 * *.518 * *.727 * *.791 * *.926 * *GDSうつ割合
抑うつ割合

該当者
割合
.193

.665 * *無関心割合
p<0.05

図 1 2016 年における自殺死亡率同士の関連性

p<0.01

15

自殺総合政策研究 第 3 巻 第 2 号

自殺対策のための実用的な地域診断指標の開発

図2

図3

スポーツの会参加割合と自殺死亡率

趣味の会参加割合と自殺死亡率

図4

学習・教養サークル参加割合と自殺死亡率

図5

友人・知人（趣味や関心）あり割合と自殺死亡率

図6

情緒的サポート受領（配偶者）と自殺死亡率

図7

情緒的サポート提供（配偶者）と自殺死亡率16

自殺総合政策研究 第 3 巻 第 2 号

自殺対策のための実用的な地域診断指標の開発

図8

情緒的サポート提供（別居の子ども）と自殺死亡率

図 10

図9

手段的サポート受領（配偶者）と自殺死亡率

手段的サポート提供（配偶者）と自殺死亡率

おいて、60 歳以上自殺死亡率と 60 歳以上平均 S

4．考察

MR との間に結果の異同が見られなかったことで本研究の主な知見は、1）60 歳以上自殺死亡率ある。

に対して、ソーシャル・キャピタル関連 51 指標か（1）自殺死亡率と社会的要因指標との相関らは 13 指標が、その他の地域変数 21 指標のうち60 歳以上自殺死亡率および 60 歳以上平均 SMR

4 指標が、有意な相関を異なる 3 データセット間との間に再現性のある相関が認められた指標はで示したこと、2）60 歳以上自殺率に対して GDS

表 2 に示すとおりである。

指標が有意な相関を異なる 3 データセット間で示

これらの指標の多くは、井手らや鄭らが介護予防したこと、また 2016 年においては、GDS 指標と関連指標と有意な相関を認めた指標 8-12)と重なっ

うつ指標との間に高い相関が見られたものの、うており、地域高齢者の健康のみならず自殺死亡率つ指標と自殺死亡率との間に関連性が認められに対しても関連性を持つことが示唆された。市区

なかったこと、3）60 歳以上平均 SMR との間の相

町レベルにおいてこれらの指標を改善するよう

関がρ＝0.998〜0.999 と極めて高かったこと、まな取組は、認知症予防や介護予防の推進のみならた健康指標および社会的要因との関連再現性にず、自殺対策にも有用となる可能性がある。

17

自殺総合政策研究 第 3 巻 第 2 号

自殺対策のための実用的な地域診断指標の開発（2）自殺死亡率とうつ指標との相関

目から作成可能な指標は、今回抽出した指標の一部に限られる（表 4）。

臨床・精神医学的にみて、うつが自殺のリスクであることが知られており、うつ指標は地域の自またニーズ調査データの利用にあたっては、市殺リスクを推し量る可能性を持つと考えられた 13町村によって、厚生労働省が示した実施要項を遵

-16)

。

守していない場合が少なくないこと、要支援・要

一方で、うつにはその背景にある社会的要因も介護認定を受けている者の一部まで調査対象に重要である。中村は、市区町ごとのうつ割合につ含むか否かなど対象者が異なっている保険者がいて、地域のソーシャル・キャピタルが関連してあること等に留意が必要である。市町村間比較を(2)いることを論証している 。このことから、うつする際には、実施要項を遵守した自治体の要支症状に対するケアだけでなく、地域のソーシャ

援・要介護認定を受けていない者から得た指標だ

ル・キャピタルに対する政策的なかかわりが重要

けを比較すべきである。それらに留意した上であではないかと考えられる。

れば、条件を満たす多くの市町村間比較による地域診断や進捗管理に利用可能と考えられる 8) 。

また 2016 年の GDS うつ割合とニーズ調査に用いられた 2 質問法による指標との間には高い相関（5）本論の新規性がみられたが、後者については自殺死亡率との関芦原ら 1) は、JAGES データを用いて本論と同様連性が低く、代替可能性については検討の余地がの分析をおこない、一部のソーシャル・キャピタ

残された。

ル指標について、自殺死亡率との関連性を報告し（3）自殺死亡率と SMR との関連性ている。この先行研究に比して、本論の新規性は60 歳以上自殺死亡率と 60 歳以上平均 SMR と

以下のとおりである。1）人口 30000 人以上の市区の間には極めて高い相関があり、また社会的要因

町に限定することで偶然誤差の可能性を抑制しとの関連性にも両者で大きな差異は見られなかた。2）3 時点の異なるデータセット間での比較をった。年齢は重要な交絡要因であり、学術研究上おこない、再現性のある指標を抽出した。3）社会は SMR を用いることが望まれる。しかし SMR は的サポートについて、どのような相手とのサポー算出に専門知識が必要で手間がかかるのに対し、60 歳以上自殺死亡率は公表されておりデータ入

表 4 ニーズ調査と同一の項目
項目

指標

ニーズ調査

手や平均の算出も容易であり、地域自殺対策計画

健康指標

GDSうつ指標の策定に 60 歳以上自殺死亡率を用いても実用上

ソーシャル

スポーツの会○の問題はないと考えられた。60 歳以上自殺死亡

キャピタル

趣味の会

○

学習・教養サークル○率は、その内部における年齢依存性が他の主要

特技や経験を伝える活動

因などに比べて低いことが原因として考えられる。
（4）ニーズ調査データの活用可能性
自殺死亡率とうつ割合指標、多くの社会的要因
指標との間に再現性のある有意な相関が認められた。このようなデータを、入手することは容易

友人・知人（趣味や関心）○

情緒的サポート受領（配偶者）○

情緒的サポート提供（配偶者）○

情緒的サポート提供（別居の子ども）○

手段的サポート受領（配偶者）○

手段的サポート提供（配偶者）

○

一般的信頼

でないように思われるが、実は多くの市町村はす互酬性

でに持っている。ニーズ調査は、厚生労働省が介

愛着
地域変数

護保険者である市町村に実施を推奨しており、全貧困者の増加行政サービスの向上

国の多くの市町村がすでにニーズ調査を実施し地域住民の活動や交流の活発化ているからである。

地域住民の活動や交流の衰退

ただし、厚生労働省が示すニーズ調査の必須項

18

自殺総合政策研究 第 3 巻 第 2 号

自殺対策のための実用的な地域診断指標の開発

ト授受が関連を持つのかについて詳細に分析し友人・知人関連 1 指標、社会的サポート 5 指標）

た。4）ソーシャル・キャピタル以外の地域指標にが、地域自殺対策計画策定のために有用な、ハイついても分析をおこなった。

リスク地域の特定に役立つ地域診断指標となる

また分析的な異同は以下のとおりである。1）先可能性が示唆された。

行研究では指摘があったが、本論では再現性の確また 60 歳以上自殺死亡率と 60 歳以上平均 SM

認に至らなかった指標として、ボランティア参加

R とは極めて高い相関を示しており、健康指標や割合、老人クラブ参加割合、友人・知人と会って社会的要因指標との関連性分析においても異同いる者の割合がある。2）本論では再現性が確認さが見られなかったことから、市町村が用いる自殺れたが、先行研究では関連性が得られなかった指死亡率指標としては自殺死亡率で実用上は問題標として、GDS うつ指標、スポーツの会参加割合、がないと考えられた。

趣味の会参加割合、信頼があった。これらの異同については、両者とも、有意ではないものの相関付記 本研究は、革新的自殺研究推進プログラム

値ρの値は概ね 0.25 以上となっており、人口下限（精神保健研究所自殺総合対策推進センター, 令を設けたことによるものではないかと考えられ

和元年度 1-4，平成 30 年度 3-2，平成 29 年度 3-る。

2）、2019 年度社会福祉推進事業（厚生労働省，地（6）今後の課題

域福祉関係 24）
、平成 30 年度長寿医療研究開発費

今後の課題としては、第一に、縦断的な分析や、（国立研究開発法人国立長寿医療研究センター，
30-22）などの助成を受けた成果である。

多変量解析・合成変数の分析により、結果の妥当性の更なる検証および介入・進捗管理に有用な指また本研究は，私立大学戦略的研究基盤形成支標の絞り込みをしていく必要がある。また更に異援事業（2009-2013）、JSPS 科研（JP18390200）、なるデータ、異なるデータセット間での比較検討

厚生労働科学研究費補助金（H22-長寿-指定-008,

もしていくことも重要である。

H25-長寿-一般-003, H28-長寿-一般 002）の一環で今後は自殺総合対策推進センターがニーズ調行なわれた成果の一部である。使用した調査デー

査データを収集し、継続的な研究による検証を重タは，私立大学戦略的研究基盤形成支援事業（20ねつつ、妥当性が検証された指標を市町村のプロ

09-2013）, JSPS 科研費（JP15H01972, JP1839020

ファイルに追加すること、それらの「見える化」

0, JP22330172, JP22390400,JP23243070, JP235907

システムの開発を提案したい。

86, JP23790710, JP24390469, JP24530698, JP2468
3018, JP25253052,JP25870573, JP25870881,JP2628

5．結論

5138, JP26882010）、
厚生労働科学研究費補助金（H

市町村が根拠に基づく自殺対策を進めるため

22-長寿指定-008, H24-循環器等［生習］-一般-007,に有用な地域診断指標を得ることを目的とし、年H24-地球規模-一般-009, H24-長寿-若手-009, H2

齢調整の実用上の必要性を検討し、異なるデータ

5-健危-若手-015, H26-医療-指定-003［復興］, H2セット間で再現性をもって統計学的に有意な相5-長寿-一般-003, H26-長寿-一般-006,H27-認知症-関が認められる指標を抽出した。

一般-001, H28-長寿-一般-002, H28-認知症-一般-0

異時点データにおいて再現性のある相関が認

02, H30-健危-一般-006, H30-循環器等-一般 004,

められた GDS うつ割合、ソーシャル・キャピタル

18H04071, 19FA1012, 19FA2001）、国立研究開発

関連 13 指標、その他の地域変数 4 指標のうち、法人日本医療開発機構（AMED）（JP17dk0110017,

多くの市町村がすでに持っている介護予防・日常

JP18dk0110027, JP18ls0110002, JP18le0110009, J

生活圏域ニーズ調査データから作成可能な 65 歳

P19dk0110034,JP19dk0110037）長寿科学研究開発

以上の高齢者のソーシャル・キャピタル関連 9 指事業, 国立研究開発法人国立長寿医療研究センタ

標（スポーツ、趣味、学習の会への参加 3 指標、ー長寿医療研究開発費（24-17, 24-23, 29-42, 30-2

19

自殺総合政策研究 第 3 巻 第 2 号

自殺対策のための実用的な地域診断指標の開発

2）、国立研究開発法人科学技術振興機構（JPMJO

8）井手一茂, 鄭丞媛, 村山洋史, 宮國康弘, 中村

P1831）、公益財団法人長寿科学振興財団長寿科学

恒穂, 尾島俊之, 近藤克則. 介護予防のための研究者支援事業（他、必要時 JAGES 以外の研究

地域診断指標：文献レビューと 6 基準を用いた費も追加）などの助成を受けて JAGES プロジェ

量的指標の評価. 総合リハビリテーション. 201

クトによって実施・整備されたものである。記し8; 46: 1205-1216.
9）井手一茂, 宮國康弘, 中村恒穂, 近藤克則. 個て深謝したい。
本研究に、開示すべき COI などはない。
受付

2019.12.02

受理

2020.03.16

人および地域レベルにおける要介護リスク指標とソーシャルキャピタル指標の関連の違い：JA
GES2010 横断研究. 厚生の指標. 2018; 65(4): 3
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10）Jeong S, Inoue Y, Kondo K, Ide K, Miyagun

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自殺総合政策研究 第 3 巻 第 2 号