FD

Kyoto University
Faculty Development

2021京都大学のFD−京都大学の教育を、語り合う−

2021 Mutual Faculty Development

京都大学教育制度委員会FD専門委員会

FD

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2021京都大学のFD−京都大学の教育を、語り合う−

2021 Mutual Faculty Development

01

I.

ごあいさつ

02

II.

全学レベルのFD

III.

各部局のFD12

1. 平島 崇男 理事インタビュー
2. 全学教育シンポジウム
3. オンライン／ハイブリッド型授業を支援するための学内講習会
4. Zoom利用状況
5. 教員調査
6. 京都大学FD共有システム

1. 小島 泰雄 人間・環境学研究科長インタビュー
2. 杉山 雅人 人間・環境学研究科教授インタビュー
3. 小西 靖彦 医学教育・国際化推進センター教授インタビュー

15

IV.

新任教員教育セミナー

17

V.

プレFD、TA研修

VI.

ICTの教育的利用

2029

1. プレFD
2. TA講習会

1. オープンコースウェア（OCW）
2. 大規模オープンオンライン講義（MOOC）
3. KoALA：学内向けオンライン講義（SPOC）
4. ICT活用教育のためのポータルサイト（CONNECT）
5. Teaching Online＠京大の開発と公開

教育制度委員会FD専門委員会（概要）2021 Mutual Faculty Development

I. ごあいさつ
FD専門委員会委員長

宇佐美 文理―開かれたFDをめざして本学における全学的FD体制として、2006年に研究科長「教育内容・方法」について教える側が工夫をし、向上を部会の特別委員会として設置されたFD研究検討委員会は、図ることについては、言うまでもないこととして太古の昔から

2019年に教育制度委員会のFD専門委員会として生まれ変人間の課題でありました。ただ、それを「組織的な研究・研

わり、引き続き高等教育研究開発推進センターの協力を得修」によって行おうとする動きは、長い人類の歴史を考えたて本学のFDの企画・実施を推進しています。

場合には、ごく最近のことということになります。従って、「組

本報告書は、本学のFD活動の概要を学内の皆さまに具体織として」何ができるのかは、まだまだこれから工夫・研究

的にご紹介するために、FD専門委員会が高等教育研究開発が必要であることはまちがいありません。京都大学でも、FD推進センターの協力のもとに毎年作成しているものです。

専門委員会をおいて、先述のような取り組みを組織的に進めておりますが、今後も色々な可能性を探っていかねばと思っ2021年度は、なかなか出口の見えないコロナ禍のなか、ています。

2020年度に様々に実施された全学のオンライン教育への支援を継続してまいりましたほか、高等教育研究開発推進セ

この報告書をご覧いただきました皆さまにおかれましてンターが全学経費「TA研修を含むFD活動の部局間共有・認は、京都大学のFDの様々な取り組みをご理解いただき、ある証・参加認定システムの開発」の助成を受けて行った「京都いはそれぞれの教育に活かしていただければこれにまさるよ

大学FD共有システム」の開発、さらには国際高等教育院に

ろこびはございません。なお、表題に「開かれたFD」と書きま

よって刷新された全学教育シンポジウムの開催など、FDに関したように、FDとは、各部局や、さらには京都大学だけにとわる様々な新しい取り組みが行われてきました。もちろん、

どまるものではありません。我々自身にも言えることですが、これまでと同様に、新任教員教育セミナー、プレFDやオンラ

世界における様々なFDを参考にしつつ、新たなFDのしくみ

イン講習会の開催をはじめ、ICTを活用した各種の教育研修を模索すると同時に、すべての「教育にたずさわる人々」にの提供などもあわせ進めてまいりました。それぞれの取り組

とって有用なFDのあり方を、様々な形で発信していければとみについては、本報告書に詳細な説明がありますので、是非思っております。

そちらをご覧いただければありがたく存じます。

I. ごあいさつ

2021 Mutual Faculty Development

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II. 全学レベルのＦＤ
1. 平島 崇男 理事インタビュー

本学の教育・情報・図書館担当の理事・副学長である平島崇男先生に、教育担当理事としての1年あまりを振り返っていただき、京都大学の教育の抱える問題や今後の抱負について伺いました。

大学院教育支援機構の設置

要卒単位の見直し―京都大学の教育として、現在、もっとも課題だとお考えになっているのはどのようなことでしょうか。

―要卒単位の見直しについては、今年度第25回全学教育
シンポジウムのトピックとされ、平島先生からも本学の教養教育実施体制の変遷や、卒業要件の現状などについてお話し
いただきました。要卒単位の見直しが必要なのはなぜでしょうか。

大学院の定員充足率ですね。優秀な京大生がもっと大学院に残るようにならなければなりません。
その上で、優秀な留学生を増やし、学生同士が交流し、触れ合い、お互いの能力をアップするといったことが目指されなければならないでしょう。留学生を増やすということは、当然 、留 学 生がしっかり学んでいける環 境をどう作っていくかということが重要になります。加えて、教員への負担をどう軽減していくのかといったことも課題です。現状では、指導にとどまらず、ホストとなる教員がアパートの契約から何からすべて面倒をみるようなことが起こっています。
こうした問題を解決するために、本学では昨年10月に大学院教育支援機構が設置されました。
―大学院教育支援機構ではどんなことが行われるのでしょうか。
大学院への留学生の受け入れを促進するための方策等の企
画や実施のほか、大学院における共通・横断科目や大学院生に対する経済支援方策の企画や実施といったことが行われます。
また、修了後の出口として、留学生を含めて、企業・官公庁・国際機関などが採用してくれなければなりません。
これは社会の側の問題ですが、大学院教育支援機構では、大学院生のキャリア形成に係る支援方策の企画や実施も行われます。
―学部教育についてはいかがでしょうか。
学部については、充足率は問題ないと思っています。
ある程度の倍率が維持されており、優秀な学生を選抜することができているといえます。
もっとも、受験勉強の弊害で、「 京大まで」で止まってしまう学生がいることは問題です。京都大学は、目的をもっていれば、何でもできる環境が整っています。
ただ、目的なく、偏差値という観点だけでなんとなく来てしまうと、何をしたいのかがみえなくなってしまう、ということがありますね。
もちろん、高校生の段階で必ずしも何をしたいのかが明確にわかっている学生ばかりともいえません
し、入学後、変わるということもあるでしょう。
そうした際に、転学部がもう少し柔軟にできるようになれば良いと考えています。
また、教養教育というのは、受験勉強から、自分の専門の学びへの過渡期にあたる重要な時期ですが、本学ではその議論が十分とはいえず、学生にとっても単位をそろえることが目的化してしまっているのではないかと思います。卒業に必要な単位数についても、現状では多すぎるのではないかと思っています。
02

2021 Mutual Faculty Development

Ⅱ. 全学レベルの FD

単位の実質化のためです。やはり多く単位が必要ということになると、それだけ1科目の学びの密度は下がってしまいます。一つの授業を授業外学習もしっかりと入れた上で、じっくり学ぶようにしなければならないと思います。単位の実質化の手段として、本学でもCAP制を導入しましたが、学生からは好きに学べないという不満も出ています。
これについては、特に優秀な学生については、上限を超えて履修を認めるなどの措置をとっています。

学部の枠組みを超えるユニークな教育―効果的な教育法は具体的にありますでしょうか。
落ちこぼれかけた学生にどう対応するか、また、優れた学生をどうやって伸ばすか、それぞれに様々な手を打っていかないといけません。例えば本学の理学部には、数理思考に適した学生がかなりいます。そうした学 生を1回生からうまく鍛えようということで、スーパーグローバル 大 学 創 成 支 援 事 業 の 数 学 系ユニットで
KTGU学部セミナーという面白い取り組みが行われています。
そこでは大学院生が主体になって学部生を教えています。大学院生
は教えるという経験を通してより深く学ぶことができるので、双方にとって良い取り組みだと思います。

オンラインの活用について―コロナ禍で教育においてもオンラインがずいぶんと活用されました。今後の見通しについてはいかがでしょうか。
2022年度は今年度の方針（原則対面）を踏襲する予定です。
コロナ禍の悪影響として特に現在の2回生のメンタル面は問題が大きいですね。カウンセリングルームと並んで各部局でもいろいろな取り組みをしてくださっています。
コロナ後のオンラインの活用の検討についてはこれからですが、対面とオンライン双方の良さを活かしていくことになるでしょう。
（インタビュー：高等教育研究開発推進センター）

2021 Mutual Faculty Development

2. 全学教育シンポジウム（第25回）「自学自習の精神を掛け声で終わらせないために―カリキュラムと要卒単位のあり方について―」9月8日に、第25回全学教育シンポジウム「自学自習の精神を掛け声で終わらせないために―カリキュラムと要卒単位のあり方について―」がオンラインで開催されました。参加者は424名でした。

開催趣旨

本学が創立125周年を迎える2022年度から国立大学法人の第4期中期目標期間がスタートします。教育に関しては、
自ら課題を見いだ

し解決策を探求する自学自習の精神をより確実に修得させるため、より効果的な教育方法の開発に取り組むことが計画されています。
本学は、対話を根幹とする自学自習を教育の基本として掲げてきましたが、生活様式や社会が大きく変化する昨今、単に自学自習を促す
だけでは戸惑ってしまう学生が少なくありません。
自学自習の精神を涵養するために何をどのように学んでもらうか。仕掛けをもう少し工夫する必要がありそうです。
このような観点から、今年度の全学教育シンポジウムは、学部の「要卒単位」に焦点を当て、教育実施主体部局のそれぞれが自ら課題を把握し、改善の方向性を考える契機にすることを意図して開催されました。要卒単位の見直しは、湊総長任期中の基本方針の中でも提言されており、中期計画で目指すより効果的な教育方法の開発の第一歩となります。
シンポジウムでは、
まず、学士課程における卒業要件の変遷と学部ごとに定めている要卒単位の現状の概観が示されました。次いで、教養・共通教育科目の履修動向や開講科目運営上の諸課題、経済学部のカリキュラム改革についての紹介がありました。最後のパネルディス
カッションでは、要卒単位の見直しを学部での対応に繋げるために何が必要かが議論されました。
これまで1日で開催していた本シンポジウムが今年度は午後のみに短縮されましたが、密度の濃い内容でした。

プログラム ［全体司会：佐藤 亨 国際高等教育院副教育院長・教育部長］
13:00~

開会

13:05~

開会挨拶・基調講演 「京都大学が直面する教育課題−要卒単位の見直し−」 ＊任期中の基本方針の真意など

13:35~

講演1 「教育制度の変遷と現状」 ＊大学設置基準、本学の教養教育実施体制の変遷、卒業要件の現状など

14:05~

講演2 「要卒単位の見直し−現状を踏まえた必要性等について−」

14:35~

講演3 「経済学部のカリキュラム改革−データ科学分野選択制度と文理融合教育−」

湊 長博

平島 崇男 理事（教育・情報・図書館担当）、副学長

宮川 恒

副学長（共通教育担当）、国際高等教育院長

依田 高典（15:05~15:15
15:15~

総長

経済学研究科長、経済学部長

休憩）

パネルディスカッション

テーマ：「要卒単位の見直し−学部の議論に繋げるために−」《報告者・パネリスト》
湊 長博
平島 崇男
村中 孝史
宮川 恒
依田 高典
宇佐美 文理総長
理事（教育・情報・図書館担当）、副学長
プロボスト、
理事（戦略調整・企画・学生・環境安全保健担当）、副学長
副学長（共通教育担当）、
国際高等教育院長
経済学研究科長、経済学部長
副学長（教育推進（人文学）担当）《モデレーター》
杉野目 道紀副学長（大学院横断教育（大学院横断教育プログラム推進センター）担当）

16:45~

閉会挨拶

16:50~

閉会

平島 崇男

理事（教育・情報・図書館担当）、副学長

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10

Ⅱ. 全学レベルの FD

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03

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3. オンライン／ハイブリッド型授業を支援するための学内講習会
ンラインでの対応」が求められることになりました。そういう学生がいる授業では、「ハイブリッド型授業」が必要になります。ハイブ
リッド型授業には、以下のような3つの方法がありますが、特に実施が難しく、支援が求められたのは、「ハイフレックス型授業」でした。

◇ ハイブリッド型授業の3つの方法①ハイフレックス型：同じ内容の授業を、対面とオンラインで同時に行う授業方法②ブレンド型：対面とオンラインを、教育効果を考えて組み合わせる授業方法

コロナ禍への対応とその支援
昨年度に引き続き、今年度も、高等教育研究開発推進センター（以下、「高等教育センター」）の主催のもと、オンラ
イン／ハイブリッド型授業を支援するための学内講習会が実施されました。高等教育センターの授業支援で大きな役割を果たしているのが、サポートサイト「Teaching Online＠京大」と学内講習会です。すべての講習会は録画され、資料とともにTeaching Online＠京大の「学内講習会」のページ（https://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/connect/teachingonli
ne/guidances.php）にアップされています。

③分散型：同じ回に異なる内容の授業を対面とオンラインで行い、学生は分散して受講する授業方法（出典）「ハイブリッド型授業とは」（Teaching Online@京大）（https://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/connect/teachingonline/hybrid.php）

しかし、その後、第4波の影響により、4月22日からはオンライ
ン授業となり、第4波が下火になった6月21日より再び対面授業となりました。第5波はすさまじいものでしたが、ほぼ夏休みと重なったため、大学授業はそれほど大きな影響は受けずにすみました。後期は、最初はオンライン授業でしたが、10月22日から、「原則、対面授業」になり、現在に至っています。

今年度は、新型コロナウイルス感染状況（図1）と本学の方針を踏まえつつ、そのつど必要な知識や情報を扱う講習会が実施されました。授業方針が決定された2021年2月頃は、第3波が終わって感染状況がやや落ち着いていたこともあり、新年度の授業

今年度の講習会の特徴

昨年度はニーズに応じて講習会が開催されるなかで、以下の6つのシリーズが生まれました。

は、「 原則、対面授業」ということで始まりました。例えば、大規模
授業で、対面ではソーシャルディスタンスを確保できない場合は・ハイブリッド型／オンライン授業に関する講習会・相談会（15回）

オンライン授業となりました。
また、「 来日できない留学生、基礎疾

・私のハイブリッド型／オンライン授業＠京大（12回）

患等によりキャンパスでの対面授業を受講できない学生には、オ・ミニディスカッションフォーラム「今、京大の学生に必要な支援・配慮を考える」（6回）
・TA講習会（3回）
・こんなこともできる！オンライン授業（3回）
・ポストコロナの大学授業（3回）
講習会はあわせて42回に上り、参加者数はのべ3,836名、動画視聴数も現在までに4千回近くになっています。開催回数の内訳を見るとわかるように、基本的にハイブリッド型／オンライン授業の方法について高等教育センターの教員が講習したり、教員同士でそのノウハウを共有するというのが主でした。
今 年 度の学 内 講習会は1月末 現 在で、計 1 7 回 、参 加 者 数
1,329名、動画視聴数659回となっています（表1）。昨年度に比べるとペースダウンしましたが、それでも月に1〜3回は開催されて

図1

新型コロナウイルス新規感染者数の推移（出典）忽那賢志「新型コロナ第5波を振り返って」
Yahooニュース、9月30日

042021 Mutual Faculty Development

Ⅱ. 全学レベルの FDいます。

2021 Mutual Faculty Development

今年度の特徴は、年度当初は、ハイブリッド型授業（特にハイフ◇ ハイフレックス型授業の3つの実施方法

レックス型授業）に関するものが多く、後半は「ポストコロナの大学(a)教室設備活用法：教室のAV設備とノートPCを利用して実施する方法

授業」
が続いたことです。一方、昨年度最も多かった「私のハイブリッド型／オンライン授業＠京大」
は1回に減りました。
コロナ下で、本学(b)iPad法：三脚に立てたiPadを利用して、教室の様子と音声を、オンライン参加者に届ける方法の教員がオンライン授業のリテラシーを身につけ、複雑なハイフレッ
クス型授業以外は、自分で回せるようになってきたこと、そろそろコロ(c)BYOD法：対面参加者全員が、ノートPCとマイ
ク付きイヤフォンを持参し、オンライン参加者
とともにZoomで授業を受ける方法

ナ後を見据えて、対面とオンラインのベストミックスをどう追求するか、ということに教員のニーズや関心が変化してきたことが反映されているといえるでしょう。

（出典）「ハイブリッド型授業とは」（Teaching Online@京大）

昨年度ほど回数は多くありませんが、途中途中に学生支援に関する「ミニディスカッションフォーラム」も実施されました。授業が「原最も利用が多いと見込まれた(a)の教室設備活用法に関しては、則、対面授業」になっても、サークルや部活動、友だちとの交流、海外

大西琢朗特定准教授より文学研究科・学部での教室設備につい研修など、学生生活のかなりの部分は制限されており、
メンタルヘルて、大山豪掛長より国際高等教育院で作成された「ハイブリッド授

ス面で不調を訴える学生も少なくありません。3回のフォーラムでは業支援動画」について紹介がありました（6/22）。

そうしたテーマが扱われました。

6つのシリーズ■ ハイブリッド型授業講習会（3回）・TA講習会（2回）
昨年度から、
この2つのシリーズは、主に高等教育センターの教員・スタッフが担ってきました。今年度は、2回のTA講習会も含め、
ハイフレックス型授業について扱われました。
ハイフレックス型授業の方法は、さらに3つに分けられており、授業の規模、学生の参加の仕方、板書の有無などの条件に応じて、どれを選ぶのが良いのかについて説明がありました。

大西特定准教授、大山掛長の回での様子

表1

学内講習会一覧（2021.3.29〜2022.1.31）＊シリーズごとに色分け

No.

日程

シリーズ名

2021年

1

3月29日 ハイブリッド型授業講習会（第2回）

2

4月 8日 TA講習会（第3回）

3

4
5
6
7
8
9

10
11
12

4月 9日 Teaching Online Workshop for Faculty & TA

4月21日 教員調査からみえてきたコロナ下の京大の授業

副題またはテーマ
基礎からわかるハイフレックス型授業の進め方（第7回）
6月10日 ミニディスカッションフォーラム
6月22日 ハイブリッド型授業講習会（第3回）
7月 8日 ポストコロナの大学授業（第4回）（第8回）
7月19日 ミニディスカッションフォーラム
9月13日 ポストコロナの大学授業（第5回）
9月21日 ポストコロナの大学授業（第6回）

13 10月 8日 ポストコロナの大学授業（第7回）（第9回）
14 10月29日 ミニディスカッションフォーラム
15 11月18日 ポストコロナの大学授業（第8回）
16 12月13日 ポストコロナの大学授業（第9回）
17 12月23日 ポストコロナの大学授業（第10回）

参加者数 視聴数

鈴木健雄（同特定研究員）

ハイフレックス型授業におけるTAの役割

松下佳代、佐藤万知（高等教育センター准教授）

An Introduction to HyFlex Teaching

佐藤万知（高等教育センター准教授）

教員調査

佐藤万知（高等教育センター准教授）

5月12日 私のハイブリッド型/オンライン授業＠京大（第12回） 物理学実験でのオンライン授業の取り組み
5月26日 こんなこともできる！オンライン授業（第4回）

講師（所属・職階）松下佳代（高等教育センター教授）

322

107

118

23

47

92

37

71

43

86

40

大西琢朗（学際融合教育研究推進センター人社未来形発信ユニット特定准教授） 80

49

高木紀明（人間・環境学研究科教授）

87

PandAを使った課題提出・フィードバックのTips

喜多一（国際高等教育院教授）

再びオンライン授業になって、学生は今

杉原保史（学生総合支援センターカウンセリングルーム教授）
田口真奈（高等教育センター准教授）

ハイフレックス型授業をやりやすくする環境整備

17

大山豪（国際高等教育院教育課程掛掛長）

69

41

31

武田和樹（工学部電気電子工学科3回生）

64

Luisa ZEILHOFER（国際高等教育院初修外国語教室特定講師） 27

36

学生のポスター発表を取り入れたドイツ語の授業
基礎から学ぶインストラクショナルデザイン

平岡斉士（熊本大学教授システム学研究センター准教授）

59

48

対面授業が戻って来た今、学生支援としてできること

山本斎（理学研究科・理学部相談室カウンセラー）

AI（人工知能）を教育改善に使ってみよう

美馬秀樹（学術情報メディアセンター特定教授）

42

30

VR（仮想現実）技術を使った臨床実習の試み

山本憲（医学教育・国際化推進センター講師）

学生の国際経験を後押しする：OWLの取り組み

吉田万里子（国際高等教育院教授）

学生の手でPandAを使いやすく！ Comfortable PandA

AI（人工知能）を教育改善に使ってみよう（Part 2）
ヴァーチャルでフィールドワーク！

41

70
38

美馬秀樹（学術情報メディアセンター特定教授）
縄田栄治（ASEAN拠点所長）

Ⅱ. 全学レベルの FD

32

34
12

44

18

1,329

659

園部太郎・斎藤知里（学術研究支援室主任専門業務職員（URA））
計33

2021 Mutual Faculty Development

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3. オンライン／ハイブリッド型授業を支援するための学内講習会
また、「教員調査からみえてきたコロナ下の京大の授業」（4/21）
では、昨年度2回実施した教員調査の結果が紹介されました。
コロ
ナ下で教員はPandAやZoomを使いこなすようになったものの、授業準備、学生とのコミュニケーション、学生の理解度の把握を課題として認識していること、今後の授業形態としては対面もしくは対面とオンラインのブレンド型が支持されていることなどがわかりました（詳し
くは、本冊子のⅡ-4をご参照ください）。

■ 私のハイブリッド型／オンライン授業＠京大（1回）、
こんなこともできる！オンライン授業（1回）
この2回では、
オンライン授業の工夫や進化型について紹介がありました。人間・環境学研究科の高木紀明教授は、全学共通科目「物理学実験」での完全オンライン型（20年度前期）、ブレンド型（20年度後期・21年度前期）
を例に、いかに感染リスクを低減しつ
つ実験科目としての意義を保つかについての試行錯誤を報告されました（5/12）。
また、国際高等教育院の喜多一教授は、対面になってからも要望の多い、PandAを使った課題提出と添削結果の返却の仕方について、喜多教授が開発したツールmksummaryのデモを行いながら説明されました（5/26）。

「遠足」などユニークな活動が組まれ、コロナ下でもオンラインで継続されています。対面は難しいがオンラインなら授業に参加できるという学生もいること、まずは「学生の声を聞き、それに応える」のが学
生支援のポイントであることが指摘されました。

■ ポストコロナの大学授業（7回）
このシリーズでは、多様な話者が登壇しています。9/13には工学
部3回生の武田和樹さんが「Comfortable PandA」の開発について語りました。学生自身が自分たちの学習環境の改善に取り組むというのはすばらしいことです。本学として、多くの学生が続いてくれることを期待します。9/21には、外国人教員として初めて、国際高等教育院のLuisa Zeilhofer特定講師がポスター発表を取り入れたドイツ語授業について報告されました。
この授業はコロナ下でもオンラインで継続されています。初めて外国語の授業が面白いと思ったという医学部の学生の言葉が紹介されていました。

武田さんの回での様子

喜多教授のご報告の様子■ ミニディスカッションフォーラム（3回）
今年度前期は対面で始まったのも束の間、4月下旬から再びオンライン授業になりました。
そこで心配された学生のメンタルヘルスの問題について、学生総合支援センター・カウンセリングルームの杉原保史教授がお話しになりました（6/10）。全学の学生22,000人のメンタルヘルスの問題は、カウンセリングルームだけで何とかできる
ものではなく、教員一人ひとりの意識や気づきが頼りだというメッ
セージは心に残るものでした。対面授業が再開し夏休みを迎える前（7/19）には、国際高等教育院の吉田万里子教授より、国際リーダーシップ強化プログラムOWL（Orientation for World Leadership）
に関する報告がありました。OWLは、国際交流の課外活動をポイン
ト制にして、学生の自主的な活動を促していこうという取り組みです。OWL登録学生数はまだ494名（2.2％）にとどまっていますが、今後の発展が大いに期待される取り組みです。後期が始まり、対面授業が定常化した時期（10/29）には理学研究科・理学部相談室の山本斎カウンセラーから、話題提供がありました。
この相談室は、カ
ウンセラーが常駐する本学内初の部局内相談室（2012年設立）
で、各専攻から1名の運営委員が出て協力体制が築かれています。

06

2021 Mutual Faculty Development

Ⅱ. 全学レベルの FD

10/8には、本学出身の平岡斉士熊本大学准教授にインストラク
ショナルデザインの基礎を講義していただきました。始めに方法（例
えば、反転授業など）ありきではなく、学習目標の合理的設計の結果、その方法になるという筋道が重要であることが指摘されました。
11/18、12/13には2回連続で、学術情報メディアセンターの美馬
秀樹特定教授による、MIMAサーチというテキストマイニングツール
や講義動画の自動翻訳に関する紹介がありました。MIMAサーチは
東大はじめすでに多くの大学でシラバス検索やカリキュラム評価などに使われており、本学でも活用が望まれているものです。
7/8と12/23はVR（仮想現実）技術を使った取り組みの紹介でした。医学教育・国際化推進センターの山本憲講師は、医学部の臨
床実習での利用について、ASEAN拠点の縄田栄治所長・特任教授、
園部太郎URA、斎藤知里URAは国内外のフィールドワークを体感できる映像教材の開発について紹介されました。臨床実習やフィール
ドワークのようなオンラインでは難しいと思われてきた領域での挑戦に、
まさにポストコロナの大学授業の姿が垣間見える回でした。
＊＊
オンライン／ハイブリッド型授業の進め方や環境整備、学生のメンタル面でのケアや学生参加の教育的取り組みについては、
この2年間の講習会でかなりの知見が蓄積されてきました。次々に新しい変異株が生まれて、
コロナ禍はいつ終わるのか見通しが立ちません
が、本学の構成員の知恵と工夫を共有する仕組みがあればさまざまな危機を乗り越えられると感じた2年間だったといえるでしょう。

2021 Mutual Faculty Development

4. Zoom利用状況

同時双方向型のオンライン授業の実現のため、当学が導入したZoom全学ライセンスサービスに関する利用状況を記します。

導入の経緯されることになりました。
その後状況の緩和により6/14より再び原則よりオンライン授業を中心として開始しましたが、10月21日に原Zoom全学ライセンスは、2020年3月に本学におけるオンライン

則対面の方針に移行し、年末に至るまでそれが維持されています。

授業の可能性を検討する中で同時双方向型のオンライン授業を実

ここで、授業期間が開始した2021年4月8日から年末12月28日ま施する部局及び教員を支援するために導入されました。
当初は正課でのZoom全学ライセンスを利用したミーティングの開催状況を図1の授業のオンライン化の支援を主な目的として導入されたZoomでに示します（アカデミックカレンダー上の祝休日、試験・フィードバッ

したが、現在はその他研究指導ゼミやオンラインセミナー、各種ミー

ク期間、夏季・冬季休業期間を除く）。

ティング目的など幅広い目的で利用されています。
この図では、「ライセンス利用方法」
で示されたされた２つのミーライセンス利用方法

ティング作成方法のうち、PandAから予約が作成された数を示しています。
オンライン授業自体はアプリ・Web公式サイトで予約を作成

本ライセンスは、本学の教職員や非常勤講師が「ライセンス申請する方法でも行えますが、多くの部局が前者の方法を推奨しておりページ」にアクセスし統合認証システムによる認証を経ることで機械大半のオンライン授業がPandAを経由して行われていると考えられ的に取得できます。
また、TA・RA等の身分のある学生も、
メールによ

ること、
また後者の方法では授業以外のミーティングとの区別がつる申請によりライセンスを取得することができます。

かないことから、
オンライン授業の傾向を掴むためにここでは前者に絞った数字を示しています。左軸は「1日あたりのべ接続数」となってライセンスを取得した利用者は２つの方法でZoomのミーティング

おり、1日に開催されたミーティングの数を週次で平均したもの、「1の予約を作成できます。1つ目は当学の学習支援サービスPandAに

日あたりのべ接続数」
は1日に開催された各ミーティングに参加した

おいて当該科目に結びつける形で予約を作成する方法で、科目に登人数ののべ人数を週次で平均したものとなっています。

録している学生が簡単にZoomミーティングに参加できる利点があります。
２つ目はPandAを利用せずに直接Zoomのアプリや公式サイト

図のように、
オンライン授業が中心となる期間においては1日400からミーティングの予約を作成する方法で、URL等の参加情報を参人以上の開催数と、1日のべ15,000人以上の接続者数がありま

加者に周知することで、授業以外の目的も含めた任意のイベントにす。一方で、原則対面の方針に移行した期間では開催数・接続数とついてミーティングを開催することができます。

もに減少するものの、接続者数の減少に比べて開催数の減少が小さい傾向があります。
これは、大人数講義についてはオンライン授業が維持されたこと、
ハイフレックス形式の授業が一定数行われてい2021年度の利用状況

ること、欠席者に配慮した授業録画に利用されたことなどが原因として考えられます。
このように、原則対面の方針下であっても一定の2021年度の授業は原則対面の方針で開始しましたが、4月22日より一部の例外を除いた大半の授業がオンライン授業として実施

図1

利用は継続していることから、2022年度についても引き続きオンラ
イン授業のための環境を確保することが検討されています。

Zoom全学ライセンスを利用したミーティングの開催状況

Ⅱ. 全学レベルの FD

2021 Mutual Faculty Development

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5. 教員調査
調査概要
2020年度本学では、その初頭から現在に至るまで新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、後期は、一部対面授業を行いながら、引き続きオンライン授業が活用されました。
そこで、以下の目的のために、前期と同様にオンライン授業に関する教員調査が行われました。実施に際しては、本学高等教育研究開発推進センターと情報環境機構が中心となり、その設計や作成、結果集計・分析を行いました。
①前期の授業実施との比較②後期の授業実施の状況把握（特に、対面授業とオンライン授業を組み合わせた授業の実施状況や内容把握と改善）③それらの情報を元に、今後の授業実施についての展望を把握することで、
with or after コロナを見据えた今後の方針策定と支援強化
調査は、
オンライン調査の形式で2021年2月10日（水）〜2月24日（水）に行われました。SurveyMonkey社が提供するアンケートプラットフォームを利用して作成し、日本語版と英語版が用意されました。作成したWebアンケートのリンクを、KULASISを通じて後期の授業担当者宛に通知しました。調査対象者数は、後期の授業担当者1,885名（常勤1,528
名 、非 常 勤 3 5 7 名 ）でした。そのうち実 際の回答 者 数（回答 率 ）は、全 体で1 , 0 0 2（53.2％）、
内訳は常勤教員が732名（47.9％）、非常勤教員270名（75.6％）であり、不備のあった回答を除外した有効回答者数（回答率）
は、全体で974名（51.7%）、
そのうち常勤教員が714名（調査対象内46.7％／有効回答内73.3%）、非常勤教員260名（調査対
象内72.8％／有効回答内26.7%）
でした。
回答者の職階の内訳は図1の通りです。調査項
目は一覧の通りです（図2）。
回答者である教員には、項目5で、担当科目の中で学部向けの科目（大学院課程のみを担当している場合は、大学院担当科目）のうち、オンライン授業を実施している科目を“1つ”選んでいただき、その科目に対して、項目6以降を答えていただくという形式をとりました。
前期の調査の項目に加えて、先の目的に合わせた、前期授業実施との比較（項目2、3）、
ハイフレックス型授業（用語については、図2の「本調査における用語の定義」
を参照）の実
施状況（項目8）、今後の展望（項目14）の項目を新たに設けました。

図1

回答者の職階（上：常勤、
下：非常勤）

本調査における用語の定義
形態
対面型授業

オンライン
授業

用語

定義

「対面」

対面授業

「同時双方向」Zoom等による同時双方向型の授業「オンデマンド（資料）」

PandA等ウェブ上に資料を置き、学生がそれらを見て学習「オンデマンド（動画）」

PandA等ウェブ上に動画の資料を置き、学生がそれらを見て学習「混合（オンライン授業の「オンデマンド」＋「同時双方向」組み合わせ）」「ハイフレックス」「ブレンド（対面とオンラ
ハイブリッド型
インの組み合わせ）」
授業
「分散型」

1回の授業を対面とオンラインで同時に実施
対面の回とオンラインの回を継時的に実施
対面とオンライン（異なる内容）のグループに分けて実施

注：ただし、「分散型」
は本調査では質問項目としてないため、使用していない。

図2

082021 Mutual Faculty Development

Ⅱ. 全学レベルの FD

調査項目一覧
（左）と本調査における用語の定義（右）2021 Mutual Faculty Development

主な調査結果＜前期との比較＞
前期同様、後期で最も実施が多かったのは、「同時双方向型」の授業形態でした。一方で、オンデマンド型は減少し、代わりにオンライン授業と対面授業を組み合わせた実施形態（図3では混合型、
ハイフレックス、
ブレンド）
が2割以上であったことが分かりました。
また、授
業種別・平均出席者数毎に後期の授業実施形態を見てみると、講義では様々な方法で実施され、特に大規模講義の場合は、オンデマンド型も一定数ありました。
さらに、小規模の演習
ではハイフレックス、
中・大規模では混合型、実験・実習ではハイフレックスやブレンドで対応していることが示され、後期はそれぞれの授業内容や受講者数に合わせて多様な方法が選択されたことが分かりました。
図3＜ハイフレックス型授業の実施状況＞

2020年度後期授業の実施形態の内訳

担当科目の実施方法として、
ハイフレックス型を選んだ教員へハイフレックス型の実施方法を伺ってみました。結果としてはマイクスピー
カー利用、
つまり対面とオンラインの学生は教員のマイクスピーカーを介してやりとりを行うという方法が4割以上でした（図4）。
おそらく、全員
がパソコンを持ち込んだり、ハウリングを回避したりするのには、最も簡便な方法として選択されたと考えられます。
なお、
「その他」
の中には、情報処理端末室の利用も含まれていました。

図4 ハイフレックス型の実施状況

また、
ハイフレックス型授業については、対面とオンライン授業の学生とのやりとりを教員だけで対処するには、大変困難を伴うことが考えられたので、TAの活用状況や期待についても伺ってみました（図5）。結果、半分以上が「全く活用していない」
ことが示されました。期待について見てみると、教材準備や授業実施の補助での期待が高く、自由記述からは「TAの利用のしにくさ」という課題も見えてきました。

図5 ハイフレックス型授業実施者におけるTAの活用度（左）ならびにTAへの期待（右）Ⅱ. 全学レベルの FD

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5. 教員調査＜今後の展望＞
まず、「来年度以降の対面授業のICT環境についての希望」という項目を見てみると、6割以上の教員が、資料配付や課題提出などにおいて「PandA」の活用を望んでいました。
また、「コロナ収束後の担当授業において学生に望ましいと思われる授業形態」
を授業種別・平均出席者
数別で集計してみました（図6）。結果としてはどの授業種別でも、フルオンライン授業は望ましいと思われておらず、講義や演習では、
ブレンド（オンライン授業と対面の組み合わせ）
でも一定数は望ましいと考えられていることが分かりました。
自由記述からも「対面とオンラインをきちんと分けて使いたい、選択したい」という意見が見られました。

図6 コロナ収束後の当該授業において学生に望ましいと思われる授業形態（左：講義、
中：演習、
右：実験・実習）

調査のまとめ
ここまでの結果も含めて、後期の教員調査から見えてきたのは、以下の4点でした。
（1） 後期の授業実施状況について：Zoom を用いた同時双方向型が半数以上を占める一方で、学生同士の活動はあまり組み込まれていなかった。
また学生の理解度については、授業実施形態に関わらず、課題を課すことによって把握しようとしていた。
（2） TA に関する課題：TA への要望は増えたが、それと同時に、制度上の課題（予算や時間数の不足、勤務管理の煩雑さ）、TA 確保の問題、TA の育成の問題が浮き彫りになってきている。
（3） オンライン授業やハイブリッド型授業に関する課題：授業準備に対する負担は軽減されているが、授業準備、学生とのコミュニケー
ション、学生の理解度の把握が課題として挙げられた。
ハイフレックス型への課題の指摘も多かった。
（4） 今後の授業実践について：講義、演習、実験実習のいずれにおいてもオンラインのみで実施という希望は少なく、当該授業の学生に望ましいと思われる授業形態についても、対面もしくは対面とオンラインのブレンド型が支持されていた。

調査結果の報告・公開
これらの調査結果については、実施後すぐ集計・分析が行われ、2021年4月21日（水）に当センターの第14回ハイブリッド型／オンライン
授業に関する講習会・相談会にて、「教員調査からみえてきたコロナ下の京大の授業」と題して、全学向けに公表されました。
また、公表された報告書については、Teaching Online＠京大サイトに公開しました。詳細をご覧になりたい方は、以下のサイトをご確認ください。
2020年度後期 オンライン授業に関するアンケート調査（概要版）：
https://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/connect/teachingonline/report̲survey̲onlineteaching̲AW2020.php
2021年度も現在進行形でオンライン授業や対面との組み合わせた授業が行われており、単なる急場しのぎではなくなってきています。
そのため、これまで培ってきたオンライン授業や対面授業との組み合わせについてのノウハウを蓄積していくことが重要だと考えられます。
また、
withor after コロナに向けてのオンライン授業のあり方への意見・要望を捉えるため、今後も定期的な調査が求められ、それらのデータから、よりよい教育の形を検討していくことも必要だと考えています。

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Ⅱ. 全学レベルの FD

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6. 京都大学FD共有システム
コロナ禍の中で、本学のFD活動は様変わりしました。2020年3月末以降、高等教育研究開発推進センターが実施してきたオンライン授業
に関する講習会等には、学内からのべ1,329人の教職員とTAが参加し、動画視聴回数も659回に上ります（2022年1月31日現在）。
そこでは、部局を超えた取り組みの共有や本学における教育のあり方に関する本質的な議論が自然と発生し、部局横断型のFDの有効性が実感されました。
こうした経験を踏まえ、高等教育研究開発推進センターでは、2020年度全学経費「TA研修を含むFD活動の部局間共有・認証・参加認定システムの開発」（2020年10月〜2021年9月）の助成を受け、「京都大学FD共有システム」
を開発しました。本システムは、TA研修を含むFD
活動を部局間で共有することにより、FD活動の効率化と教育改善の促進を図ることを目的としています。具体的には、「セミナーカレンダー」に
全学や各部局のFD研修の予定が表示され、希望者の「マイページ」
で参加記録を管理できるようになります。
また、主催者側は、FD研修の参加者数を把握したり、事後アンケートを自動的に実施したりすることもできます。
さらに、質の高い教育を提供していくために必要なTAの研修を対象に加えることで、教員とTAの間での教育活動に関する共通理解の形成、部局を超えた院生の交流、より高度なスキルを持ったTAの育成に貢献することもできます。
本システムは、2022年度より稼働する予定です。本学の教職員・院生等については、京都大学統合認証システム（Shibboleth 認証）を利用することにより、SPS-ID、ECS-ID経由で本システムにアクセスすることができますので、ぜひ一度アクセスしてみてください。

図1

京都大学FD共有システムのトップページ（カレンダー表示）

Ⅱ. 全学レベルの FD

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III. 各部局のFD

人間・環境学研究科では、独自のプレFDやFDの取り組みを実施しています。今回は、小島研究科長に、「教養教育実習」
について、杉山雅人
教授（前研究科長）に「教養教育実践研究会」
について、お話を伺いました。

1. 小島 泰雄 人間・環境学研究科長インタビュー：プレFDとしての教養教育実習「教養教育実習」とは―人間・環境学研究科（以下、人環）
では、博士後期課程院生が「教養教育実習」
を受けることになっているそうですが、それはどんな
ものですか。
また、
どういう経緯で生まれたのでしょうか。

1時間半の授業のうちの45分、彼に授業を行ってもらい、あとの45分は学生からの質問を受けて、それを授業した院生に答えてもらうというふうにしています。
質疑応答に際しては、私の方から、
この授業の位置付けの説明とか、院生の答えの補足とかを行っていきます。

―そうしますと、自分の研究を専門外の人に対して語る
「学際研
究演習」
も兼ねるような感じになりますね。
人環では、博士後期課程の 院 生 が 、指 導 教 員の 教
そうですね。教養教育実習と学際研究演習は、
もともとは全く別
養・共通教育の授業を1回担当する「 教 養 教 育 実習」 のプロジェクトでした。ただ、教養教育実習の方は院生側の教育に対する熱意や能力に影響されるので、すべての院生が担当できか、専門外の人に向けて自るわけではありません。そこで、学際研究演習を並置することに分の研究について語る「学
よって、院生が少なくともどちらか行うことを必修としました。
際 研究 演習」のどちらかを必ず選択することになって
eポートフォリオ「STEP」の利用います。教養教育実習が正式にスタートしたのは一昨―教養教育実習が終わった後の評価はどうなさっていますか。
年度からなのですが、3年ほどの試行期間を経ています。
大学の教員というのは、
大学教育の実習をすることはないですし、院生たちは教養教育実習全体の評価ということで言えば、試行段階のレ
本学の教養教育を受けているとも限らないので、プレFDという意味
ポートが一番詳しかったんですよね。正式に動き出してからは、もあるのではないかと考えました。試行のときには、必ず教員がサという、京大の他の部局でも使っているeポートフォリオをポートとスーパーバイズを行うことをお約束し、受講者全員の感想 「STEP」
アレンジして使っています。
STEPはもともと、院生の研究指導の記文を集めて院生の授業が好評であることを示すことで、
国際高等教録を残すために、
評価担当の先生の呼びかけで使い始めました。
育院から院生が授業を担当することの承諾を得ました。
大学院の各学年の初めにまず今年度の研究計画を学生に書いてもらい、それを指導教員が見て、必要があれば修正してもらう。そ「教養教育実習」の実際して年度の終わりに、今年度の研究成果を学生が書いてきて、教員が確認後、承認する。
こんなふうにして、研究指導の記録が残る―私は教養教育実習の「事前講座」
を前・後期に1回ずつ担当さようにしています。
STEPに記録しているのは、
この「課題研究レせていただいているのですが、実際の授業で、院生の皆さんはどんポート」と、「 教養教育実習」「 学際研究演習」になります。
なふうに授業を行っているのでしょうか。
私たちは学部（総合人間学部）の方でも、学生が自分の提出した卒論の内容を専門の違う先生と学生に話すという取り組みを
私の指導学生の例でお話ししますね。
試行段階で2人、今年も1行っています。学際研究演習に似たものですね。
こちらを運営する人、この実習を行ってもらいました。
まず、院生に私の授業を聴いてのには、以前からPandAを使ってきました。
コロナ禍でPandAにはもらい、教える側の工夫という視点から、簡単なレポートを出してももっと他にいろいろな使い途があるのだと知ったような次第です。
らいます。
それは私にとっては、
ピアレビューみたいなものになりま
私たちの学部・研究科には多様な分野の先生方や学生が集まっす。
次に、それをどう生かすのかを考えながら教案を作ってもらいまているので、
これからも分野横断的に研究について語り合える場
す。
授業は、その院生の研究に関連しているところを担当してもらうを作っていきたいと思っています。
ので、授業の流れと院生の研究分野がうまくクロスするようにするのがなかなか難しいですね。
例えば、今年実習授業をした学生は中国からの留学生で、
中国の災害と救済についての研究をしていることから、私が担当している「地域地理学各論Ⅲ（アジア・アフリカ）」という授業の1回、中国の水資源を講じる回を彼の実習にあてることにしました。
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Ⅲ. 各部局の FD（インタビュー：高等教育研究開発推進センター）

2021 Mutual Faculty Development

2. 杉山 雅人 人間・環境学研究科教授インタビュー：教養教育実践研究会について「教養教育実践研究会」の成り立ちを持っていないと、国際政治とか国内の政治とか、そういうところ
でミスリードしてしまう可能性があると思います。

― 人間・環境学研究科（以下、人環）と国際高等教育院では、「教養教育実践研究会」を設立し、年に1回例会を開催しておられますね。2021年9月に開催された第3回例会には私も参加させて例会での報告と交流

いただきましたが、3つの授業報告について熱心に議論されている― 例会の授業報告で様子が印象的でした。先生は、この研究会の運営委員会委員長

は、「 授業の中心」「 授業のを務めておられますが、そもそもこの会はどのようにして設立され

工夫」「 授業の実践」「 成績たのでしょうか。

評価」「 授業時間外学修」などについて話をすること

教養教育実践研究会は2019年5月に設立されました。前身

は、1951年に設立された近畿地区大学教育研究会という組織になっていますね。

です。
この会は、旧教養部における教育のあり方を大学の垣根を

私自身は、「いろいろな越えて検討するという趣旨で発足したもので、研究会の会長は、

生 活が化 学で成り立って歴代の京都大学総長が務めていました。ただ、そこでの検討成果

いるんだ。化学の目で見たが、京都大学の教養教育に有効活用されるということはありませらこういうことなんだな」という視点をちょっともってほしいなといんでした。

う感じで授業をやっています。例えば、カビ取りスプレーなんかは京都大学では、教養教育やその質の向上は、個人次元の努力

身近な化学の例です。使い方を誤ると死ぬこともある。それから、ではなされてきたが、組織次元の努力は十分ではなかったのでは

化学には平衡定数というのがあります。
それは反応物と生成物のないか。そのような問題意識から、教養教育を主に実施している

比はいつも一定になるという法則なんですが、こういう法則が人間

人環と、教養・共通教育全般の管理・運営にあたっている国際高や動物の社会にもつながるかという問いを出して考えてもらうとい等教育院が、共同でこの会を設立することになったのです。

うこともやっています。私は期末のペーパーテストだけではなく、毎回の授業で小レポートを書いてもらっているのですが、こういう問「教養教育」とはいに対して、間違っていてもいいので面白い考えを出してくれると、いい評価をするようにしています。

―設立提案書では、教養教育を「大学で行われる教育のうち、学ぶ者が、生活者としての常識、世間一般で支配的なものの見―この会を通じて、何か教員コミュニティで共有されてきたよう方、考え方、価値観からいったん離れ、自由な態度で学術の世界な事柄がありますか。

の豊かさを経験することをその中心に置く教育全般」と捉えておられますね。
ここには、明確な教養教育観があると感じました。

この2年間は、オンライン授業になってしまいましたので、オンラ
インの良さや短所などの報告がありました。例えば、第3回では柴この定義には、私の前の研究科長であり、この研究会の設立に

山桂太先生が、「 授業が終わったあと、何気ないことを学生が質も尽力された高橋由典先生の考え方が大きく反映されています。

問してくる。そこでまた学生の興味を触発できる、というのがなく「この学問と向き合うのは、この学生にとって、京都大学の1年生なった」ということをおっしゃって、それに共感された方がたくさんの15回の授業しかないかもしれない。そこで経験をする、自分たおられたように思います、
この例会自体、オンラインになって懇親ちが専門とはしないようなところの学問に触れるということを大切

会がなくなり、
そういう場が失われたのは残念です。

にしよう」という考えだと思います。
私自身は、「 生活と環

学生も参加

境の化学」
「自然と環境

―例会には、教職員だけでなく学生も参加できることになっていの 化 学 」という全 学 共ますね。

通科目を担当していて、第1回の例会で報告さ大学院生は、研究への興味だけで進学してくる人が多いのです

せていただいたのですが、大学教員の卵ですので、その人たちが、大学で教育をするとが、自然 科 学 系の科目

いったときに、どのようなことを考えていけばいいのか、
というのを

でも、
このような教養教

知ってもらおう、と考えて、教員から声をかけています。
そういう意

育の見 方はあてはまる

味では、教養教育実習ともつながるところがありますね。

と感じています。文系の人であっても、いや文系（インタビュー：高等教育研究開発推進センター）の人たちこそ環境問題についての正しい知 識
Ⅲ. 各部局の FD

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III. 各部局のFD
京都大学の部局の中には、附属の教育支援センターをもっている部局があります。工学研究科、薬学研究科、医学研究科です。今回はそのうちの1つ、医学教育・国際化推進センターの小西靖彦教授に、医学教育ならではの取り組みについて語っていただきました。

3. 小西 靖彦 医学教育・国際化推進センター教授インタビュー：医学教育における教育支援
医学教育・国際化推進センター設立の経緯

が、こうしたインタープロフェッショナルな学びの場を作るというのも、その一例です。

― 附属の教育支援センターをもっている部局は数少ないのでこのようなカリキュラムの改革は、やはり国際認証が大きなドラ

すが、医学研究科の場合はどのような経緯で設立されたのでしょ

イブになったと思います。WFME（World Federation for Medical

うか。

Education）というところが国 際 認 証をやっていて、アメリカが2010年に、
この国際認証を受けていない医学部の出身者にはア

前身の医学教育推進センターができたのは2004年5月です。
医学教育では、卒前教育（学部6年間の教育）と卒後教育（卒業

メリカでの医療行為は行わせない、という通達を出したんです。
それがきっかけとなって、日本でも国際認証を受けるためのカリキュ

後の教育）がつながっているのですが、2004年に卒後2年の臨ラム改革が進みました。なかでも一番大きかったのは、臨床実習を床研修制度が始まり、大学として対応するために作られたのがこ参加型にして、
しかも70数週にするということでしたね。

のセンターです。一方、2000年ごろから、卒前の医学教育改革の方も進んできていました。その中で、このセンターも、卒前・卒後、両方の教育支援に関わるようになっていったわけです。

センターの名称に「国際化」が付いたのは、2017年4月です。

それは、
まずは学生の国際交流を推進するためでした。医学部医学科では、4年生の9月の第1週から7週間、「マイコースプログラ

ム」というものを実施しています。
この期間はすべての授業や試験をやめて、学生は自分の選んだ研究活動に専念するのですが、このマイコースで毎年30〜40人が海外に行くんですね。現在の定員は107名ですから、結構な割合です。それから、5・6年の臨床実習でも、10人くらいが1ヶ月単位で、海外での実習を行っています。
こんなふうに、学生の国際交流を推進するという機能が加わって、名称にも「国際化」が付いたのです。

もう1つ付け加えると、2018年9月に、国際基準を踏まえた医学教育プログラムであるという認証を受けたのですが、そちらも、国際化推進の仕事ということになりますね。

医学教育者の養成―このセンターでは、「 現場で働く指導医のための医学教育学
プログラム（FCME）」
も提供しておられますね。合宿とWeb討論を

医学教育の課題とセンターの役割― 医学教育では特にどんなことが課題になっているのでしょう組み合わせたユニークな履修証明プログラムです。私も少し関わらせていただいていますが、仕事のあとの夜7、8時から始まって2
時間あまりのWeb討論の熱さに圧倒されます。

か。
また、その課題に取り組む上でこのセンターはどんな役割を果
文部科学省からの助成を受けて2015年度に始まったのです

たしていますか。

が、助成期間が終了して、今は自走しています。毎年12名受け入例えば解剖学の授業は解剖学講座がやりますし、外科の授業

れてこの7年間で100名近い人材を育てています。彼らが、コミュ

は外科の講座がやりますので、そこに我々が入り込んでいくというニティを形成して、FCMEの講師を務めたり、さらに今、改訂中のモ

ことはあまりありません。卒業時までに何を身に付けさせるかとい

デル・コア・カリキュラムの作成協力者になってくれたりしています。

うアウトカムのうち、知識と技能の部分は、各科の授業でやってく

医学教育の仕事には、いくつかのディメンションがあると思いまださるんですね。しかし、近 年 、重 視されるようになった「プロす。例えば、研究と実践、学内と学外、臨床と基礎などです。日本

フェッショナリズム」などはカリキュラムから抜け落ちがちです。
この大学で医学教育のセンターをもっている大学はかなりの数に上れまでは、臨床現場で背中を見て習えばよいと考えられていたん

りますが、ほとんどが実務だけをやっているんです。
うちのセンターですが、
もっと構造化して教えることが必要だと考えられるようにでは、医学教育の人材を育成すること、医学教育を国内だけでななっています。
このような知識と技能以外のアウトカムに関する教く国際的にも牽引するということを、大切にしたいと思っています。

体験実習」というのを薬学、看護などと共同でやっているのです（インタビュー：高等教育研究開発推進センター）

育は、
うちのセンターが引き受けています。例えば、1年生で「早期142021 Mutual Faculty Development

Ⅲ. 各部局の FD

2021 Mutual Faculty Development

Ⅳ. 新任教員教育セミナー

2021年9月22日、Zoomを用いたオンラインによる「京都大学新代にふさわしい京都大学らしい教育」とはどのようなものなのかを考

任教員教育セミナー2021」を開催しました。本セミナーは、本学にえるための機会と情報提供をしています。今回の参加者は、当日配布採用された新任教員および助教から昇任された教員を対象に実施資料の名簿に掲載された人数が180名、Zoom上では一番多いときしています。
セミナーでは「自由の学風」「対話を根幹とした自学自習」

で、170名程度でした。

を理念とする京都大学の歴史と伝統、自律性を守りながら、
「今の時

表1

2021年度京都大学新任教員教育セミナープログラム

13:00〜

開会式 （司会：佐藤 万知 高等教育研究開発推進センター准教授）

趣旨説明 松下 佳代

13:05〜

第1部

全体セッション

オープニングレクチャー「現在の京大生の動向と教育における諸課題」
平島 崇男

13:30〜

高等教育研究開発推進センター教授

理事（教育・情報・図書館担当）、副学長

レクチャー「コロナ禍における学生のメンタルヘルスについて」
杉原 保史

学生総合支援センター長

久家 慶子

理学研究科教授「私の授業」

ファシリテーター

佐藤 万知

高等教育研究開発推進センター准教授

14:15〜

休憩

14:30〜

第2部 グループ別セッション（参加型セッション）（詳細は表2参照）

テーマ①「留学生とどう向き合うか」
テーマ②「研究室運営を考える」
テーマ③「困難を抱えた学生に向き合うには」テーマ④「アクティブラーニング型授業をやってみよう」
テーマ⑤「これからのオンライン授業を考える」
テーマ⑥ “Internationalization of Japanese higher education and Kyoto Universityʼs endeavors”

第1部の全体会では、
まず平島崇男理事（教育・情報・図書館担

前後のちょっとした声がけにより、学生も不調を訴えることができる

当）、副学長より「現在の京大生の動向と教育における諸課題」とようになるため、こまめな対話の機会を設けることの必要性が指摘

題してオープニングレクチャーがありました。修了年限内に学士課されました。最後に、理学研究科の久家慶子教授より「私の授業」

程を修了する学生の割合や大学院（前期・後期課程）への進学動と題して、ご自身の教育活動に関する試行錯誤についてのお話があ向などのデータが示され、より多くの学部生が大学院に進学し、専りました。地球物理学の実際の授業の再現や、教育理念の共有、門性をもって社会で活躍することが、大学の大きな目標であること

京都大学らしい教育に対する考えの変容なども共有されました。

が示されました。次に、学生総合支援センターの杉原保史センター

第2部では、参加型セッションとして、用意した6つのテーマに分か

長より「コロナ禍における学生のメンタルヘルスについて」と題してれてのワークショップがありました（表２）。今年度は、新たな試みと報告がありました。通常とは異なる大学生活が長期化する中で、
メ

して、英語によるセッションを一つ設定しました。

ンタルヘルス上の課題を抱える学生の増加が示され、授業や授業

Ⅳ. 新任教員教育セミナー

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IV. 新任教員教育セミナー

表2

第2部 グループ別セッションの各テーマと内容【テーマ】【担当講師】【主な内容】

留学生とどう向き合うか【ファシリテーター】

鈴木特定研究員【テーマ】【担当講師】【主な内容】

研究室運営を考える【ファシリテーター】

岡本特定講師【テーマ】【担当講師】【主な内容】

困難を抱えた学生に向き合うには【ファシリテーター】

勝間特定助教【テーマ】【担当講師】【主な内容】

アクティブラーニング型授業をやってみよう【ファシリテーター】

長岡特定研究員【テーマ】【担当講師】【主な内容】

これからのオンライン授業を考える【ファシリテーター】

シング特定研究員【テーマ】【担当講師】【主な内容】

Internationalization of Japanese higher education and Kyoto Universityʼs endeavors【ファシリテーター】

佐藤准教授

環境安全保健機構健康管理部門（留学生相談室）講師

学際融合教育研究推進センター准教授 宮野 公樹
教員にとっての研究推進の場、そして人材育成の場である研究室。研究室を研究と教育の原動力として機能させるにはどうしたらいいでしょうか。PI（Principal Investigator）各々のやり方があるとはいえ、この機会に一度考えておくのも大事かと思います。いくつかの事例と調査結果を紹介いたします。

学生総合支援センターカウンセリングルーム講師 和田 竜太
修学上、研究指導上の不適応を起こした学生・院生に対し、教員はどう向き合えばよいのでしょうか。学生のその後の人生を大きく左右する時期に関わっていることを意識し、可能な対応を探るにはどうすればよいでしょうか。今回は様々な不適応の様相の紹介と
「困難」
を知る、
あるいは気づくための話の聞き方を体験・実習したいと思います。

薬学研究科教授 山下 冨義 高等教育研究開発推進センター教授 松下 佳代
2018年度から薬学部では、アクティブラーニングを取り入れた授業（講義を聴くだけでなく、話す、書く、発表するなど学生側の能動的な参加を含む授業）に取り組んでいます。
その中で、学生たちは能動的に参加するだけでなく、協働で深く学ぶ姿勢を身につけてきています。
このセミナーでは、
その授業で使っている様々なやり方、技法を実際に体験していただきながら紹介します。
オンライン
形式だと少々制限がありますが、基本的な概念や技法は理解していただけるかと思います。
アクティブラーニングについて全く初めての方でもお気軽にご参加ください。

高等教育研究開発推進センター准教授 田口 真奈／酒井 博之 情報環境機構教授 梶田 将司
昨年度より、授業におけるICT活用を余儀なくされ、そのタイミングで初めてPandAを使った、という先生も多いのではないでしょうか。
コロナ禍が過ぎ去った後も、対面授業に加えてICTを活用することで、授業準備を効率化したり、教育効果をあげたりすることができます。
また、京都大学が取り組んできたOCW、MOOC、KoALA（京大のSPOC）
を通して、先生の授業を学外に発信したり学内の授業で活用することもできます。本セッションでは、学内のオンライン授業のグッドプラクティスやICT活用事例を紹介し、これからのオンライ
ン授業について考えたいと思います。

教育学研究科教授 高山 敬太
This session offers an opportunity to learn about the Japanese governmentʼs higher education internationalization policies andKyoto Universityʼs relevant endeavors. It should help you consider your role as an international faculty member and theEnglish-medium courses for which you may be responsible. It also discusses some of the challenges faced by Japanese
universities, including Kyoto University in their efforts to internationalize their campuses and curriculums. The session will beinteractive and invites the participants to share their aspirations, concerns and experiences.

セミナー参加者に対して、セミナーに対する意見・感想を問う事

データや経験談、実践的な情報を得ることを通じて、京都大学での後アンケートを行い、101名より回答が得られました。
プログラム全教育活動や教員としての役割について考える場になったようです。

体を通じて有意義であったとの高評価を受けました。具体的な

16

梁瀬 まや

研究室や授業のクラス内に留学生を見かけることかが珍しくない時代となりました。
しかし、異なる語学力や社会文化的背景を持つ国々の学生がわが国で直面する生活・教育環境には未だ課題の残る現状があります。
日本人学生と留学生が共に気持ちよく学び、多様性を建設的な議論へと結びつけるために、教員にできることは何でしょうか。
このセッションでは、留学生の特色や留学生相談室に寄せられる相談の特徴、京都大学における支援体制などをご紹介します。
さらにディスカッション形式で皆さんのご経験も共有していただき、より多くの疑問を解決していけましたらと思います。

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Ⅳ. 新任教員教育セミナー

2021 Mutual Faculty Development

Ⅴ. プレFD、TA研修

1. プレFD

1.1.全学レベルでのプレFD① 大学院生のための教育実践講座
本講座は、高等教育研究開発推進センターが主催し、将来、大学教育に携わることを希望する本学の大学院生（OD・PD・研修員などを含む）のために、
ファカルティ
（大学教員）へと自己形成していくきっかけとなる場を提供するプログラムです。
これまでに17回実施されています。
2021年度は、8月24日（火）に、Zoom上で開催されました。今回より英語部会が創設され、また資料が日英併記となるなど、留学生や外国人研究者も参加しやすい仕立てとなりました。54名が受講し、うち英語部会には17名が参加しました。複数のミニ講義とグループワー
ク、
ラップアップという多様なプログラムを通して、受講生それぞれが「大学でどう教えるか」という問いに対して考えを深めました。全てのプ
ログラムに参加した受講生には総長名の修了証が授与されました。
事後アンケートの結果によると、満足度の平均は4.5（最大値5）と、オンライン開催ながら高い値でした。
また自由記述の回答を見る限り、受講者それぞれの視点から、未来のファカルティの一員として、大学教育に対する考えを深める良い機会となったようです。
大学院生のための教育実践講座：https://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/prefd/study/index.html② 大学院横断教育科目群 「大学で教えるということ」
本学では、多くの専門分野の共通基盤となりうる科目、多数の研究科の大学院生が受講するに相応しい横断的な教育内容の科目をまとめ、「 大学院横断教育科目群」
として履修できるように整備してきました。
その中の「キャリア形成系」の科目として、将来教育職に就くことを希望する大学院生向けの科目「大学で教えるということ」（ 後期集中講義）を提供しています。本授業は実際の授業をデザインし、模擬授業やピアレビューを行うなど、実際に授業を実践するうえでの基礎となるスキルの育成を含めた応用的な位置づけになっています。
2021年度は2月7、8、9日の3日間で実施されました。今年度も新型コロナウイルス感染症蔓延のため、フルオンライン授業で開催されました。
また、今年度から英語での受講を可能にし、授業資料の英訳を用意し、授業ではZoomの通訳機能などを活用し日英同時に実施しました。受講生は日本語話者が12名、英語話者が3名で、修士課程から博士後期課程まで幅広い大学院生が受講しました。Miroな
どのオンラインアプリやZoomのブレイクアウトルームを使用し、様々な形でディスカッションを行いました。そして、グループに分かれて、1つの科目を想定してコース、授業をデザインし、模擬授業を行いました。
終了後のアンケート（全員回答）
では、「 講義を設計する上で、非常に、すごく、本当に役に立ちました。
また、先生たちの和気あいあいと進めてくださる雰囲気も良かったです。他の学生にも受講をお勧めする科目として伝えたいです」、“The course has been very useful for me
and helped me to create syllabus and class design, plus given
me information on important points to consider when designingsyllabi and lessons. ”といった様々な声が聞かれ、受講生にとって有意義な時間となったことが伺えました。

Ⅴ. プレ FD、TA 研修

2021 Mutual Faculty Development

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Kyoto University
Faculty Development

V. プレFD、TA研修
1.2. 各部局でのプレFD① 文学研究科
文学研究科プレFDプロジェクトは、文学研究科のOD／PDを

現代文化学系の2つのリレー講義が展開されました。事前研修会対象とするもので、2009年度から実施されています。各授業のあ並びに事後研修会はオンラインで実施されました。今年度のプロとに担当講師と他の講師、コーディネーターを交えた検討会を実

ジェクトの対象授業は、前期のみの開講であり、本学・文学研究施することと、高等教育研究開発推進センター主導による事前研科の方針に沿った形で、オンラインまたは対面、ハイブリッド型で修会と事後研修会をそれぞれ実施することが特徴です。所定の実施されました。

条件を満たした参加者には、本学の総長よりプロジェクトの修了証が授与され、すでに約186名が修了証を得ています。
2021年度は、文学研究科よりコーディネーター4名、教務補佐員2名、講師10名が参加し、高等教育研究開発推進センター

本授業は公開授業となっており、学内教職員の参観が可能です。
また発展プログラムとして、大学コンソーシアム京都との連携による単位互換リレー科目も実施しています（図1）。それぞれについて、詳しくは以下のHPをご覧ください。

より5名がこれをバックアップする形で、哲学基礎文化学系と基礎●文学研究科プレFDプロジェクト：
https://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/prefd/letters/●大学コンソーシアム京都との連携による単位互換リレー講義「人文学の多面的展開」：
http://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/prefd/letters/consortium/index.html

図1

文学研究科プレFDプロジェクトの流れ② 人間・環境学研究科
人間・環境学研究科では、
プレFDにあたるものとして、「教養教育

とともに、講座の修了後には、STEP（Student Educational Proﬁle）に実習」
を行っています。
これは、人間・環境学研究科の博士後期課程

短いレポートを提出してもらい、授業者が承認するという手続きを踏

学生が、指導教員の担当する全学共通科目のうちの1コマを担当すんでいます。STEPは、京都大学の複数の学部・学科、大学院、部局

ることにより、「自分の研究分野の内容を初学者にわかりやすく伝え

横断型プログラムで使われているe-Portfolioシステムです。

る能力」
を育成しようとするものです。特に、大学教員を目指す大学

事前講座の代わりに、全学で実施している「大学院生のための教院生にとっては、研究者としての力量のみならず、教育者としての力

育実践講座」、大学院横断教育科目群「大学で教えるといこと」
を受量を培う機会にもなっています。

講することも認められています。教養教育実習については、小島泰雄

教養教育実習では事前講座を設けています。
これは、教養教育実
習を行う大学院生が、授業のデザイン・実施に関する基礎的な知
識・技能を習得することを目指すものです。本講座は2020年度から始め、前期・後期に各1回行っています。学生には事前学習を求める

182021 Mutual Faculty Development

Ⅴ. プレ FD、TA 研修

人間・環境学研究科長のインタビュー記事もあわせてご覧ください。

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2. TA研修

高等教育研究開発推進センターは、GST推進室と協働し、TA向けハンドブック作成や研修用動画作成の支援、及びTeaching Online＠京大での情報発信や学内講習会を実施しています。
ここでは、４月8日に実施したTA向け学内講習会の概要、及び学生総合支援障害学生支
援ルームによるTA向け動画作成について紹介します。

学内講習会
4月8日にZoomを用いたTA向け学内講習会 「ハイフレックス

そこで、講習会では、
まず、ハイフレックス型授業の進め方の基礎を知ってもらい、その上で、期待されるTAの役割について紹介を型授業におけるTAの役割」
を実施しました（表1）。
ハイフレックス型授業では、機器の設置、オンライン参加側の

しました
（表1）。

音声・画像のチェック、対面・オンライン参加者両方の出欠管理

なお、翌4月9日には、同様の内容で留学生向けに英語によるなど、対面授業ともオンライン授業とも異なる大変さがあります。

講習会（An Introduction to HyFlex Teaching）
も実施しました。

表1「ハイフレックス型授業におけるTAの役割」

概要

・ハイフレックス型授業の進め方を知る
・ハイフレックス型授業実施の際に、TAに期待される役割について知る

プログラム 12:10-12:30 基礎からわかるハイフレックス型授業の
進め方

松下 佳代

12:30-12:40 ハイフレックス型授業におけるTAの役割
佐藤 万知

12:40-12:50 質疑応答

田口 真奈 ほか
図1

当日資料より抜粋

TA向け研修動画作成
京都大学では、TAとして雇用されることになった学生全員に、e局において、それぞれ必要な研修が提供されています。2021年

ラーニングシステムによる全学TA研修を受講してもらうようにして度は新たに障害学生の支援について学んでもらう動画を作成すいます。現在、「 京都大学の教育とTA制度について」「ハラスメントることになりました。教材の内容は、学生総合支援障害学生支援の予防について」「 保有個人情報の取り扱いについて」の3本が公ルームが作成し、高等教育研究開発推進センターの教育メディア

開されています。
これらはTAとして知っておくべき最低限の内容を

研究開発部門が協力をして撮影、編集をし、研修サイトで公開しカバーするものであり、実際の業務を遂行する上で必要な教授・

ました
（図2）。

学習活動に関する内容については、授業担当教員や、科目提供部

図２ 全学TA研修サイト
Ⅴ. プレ FD、TA 研修

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Faculty Development

Ⅵ. ICTの教育的利用

1. オープンコースウェア（OCW）（1）京都大学OCWから公開している講義コンテンツ

京都大学オープンコースウェア（OCW）で映像が視聴できる講2021年4月に、
ウェブサイトのデザインをリニューアルしました。

義は983を数えます（2022年1月現在）。本学のOCWは、通常のこのリニューアルで改善した検索機能を利用して、効率よく目当ての講義以外にも、公開講座や国際会議、最終講義、オープンキャンパ

コンテンツを、ご覧いただけるようになりました（図1）。Zoomなどのス等の多様なコンテンツを教育資源として、国内外の人々に向けビデオ会議システムを利用した授業“SPH Short Course : Gettingて精力的に発信しています。現在公開されている講義コンテンツ

the Best Out of Computerized Health Data”（図2）
や、
「オープン

は、講義が365、公開講座が451、国際会議が90、最終講義がキャンパス模擬講義」（図3）などの映像を公開しています。OCWから

77あります。FDに直接関わる講義映像としては新任教員教育セミ

ナーの映像が公開されています。

改めてオンデマンド教材として公開することにより、再利用可能な教材として発信し続けることができます。

●京都大学オープンコースウェア：https://ocw.kyoto-u.ac.jp

図2 医学研究科 社会健康医学系専攻 Short Course“Getting the Best Out of Computerized Health Data”
Prof. Liam Smeeth (London school of hygiene and tropical medicine)

図1 リニューアルしたOCWウェブサイト

（2）京都大学オープンコースウェア
（OCW）
について
京都大学OCWは、学内で行われている講義の映像や資料を教育資源として、
インターネットで公開するプロジェクトで、2005年より

育研究開発推進センターに設置された教育コンテンツ活用推進委
員会において議論・検討されています。今後も、世界へ向けて本学の国内外に向けてコンテンツを発信してきました。本学の学生や教職ビジビリティを高め、教育・研究から生まれた知識を広く社会に提供員の利用に加え、他大学の学生、関連学協会の研究者、本学への入できるように、コンテンツを充実させていきます。OCWは、人類の知的学を目指す高校生、
スキルアップのためにさらなる学習を志す社会人

資産への貢献とその共有を目指して、世界各国とのコミュニケーショなど、あらゆる方々に門戸を開き、広く社会に貢献することを目的としンを高め、国際交流を推進します。OCWのコンテンツ制作は、高等教ています。
また教育情報の公開を目的として、全部局のシラバスに育研究開発推進センターの教職員と学生スタッフで、講義収録、編

シラバスの公開もはじめました。
これまで蓄積されてきた900以上のみてはいかがでしょうか。

OCWからアクセスできるようになっており、2020年度からは英語版

教育コンテンツをどのように学内の授業等で活用していくか、高等教
20

図3 総合人間学部オープンキャンパス模擬講義「イマジナリーキューブパズルとその数理」
立木 秀樹（人間・環境学研究科教授）

2021 Mutual Faculty Development

Ⅵ. ICT の教育的利用集を行っています。皆さまもOCWを通じて講義コンテンツを公開して

2021 Mutual Faculty Development

2. 大規模オープンオンライン講義（MOOC）（1）京都大学におけるMOOC

本学は、MOOC（Massive Open Online Courses：大規模オープンオンライン講義）
プラット

フォームのedX（https://www.edx.org）
を通じ、全世界に向けて英語による無償のオンライン講義を配信しています。OCWも本学の教育についてインターネットを通じて世界に公開するという「教育のオープン化」に関わるプロジェクトですが、MOOCは大学の講義と同様に、開講期間が設けられており、受講者は毎週の講義内容の学習を講義ビデオや課題に取り組みながら進められることが特徴です。担当の教員に質問しながら、課せられた問題や試験に解答し、一定の成績を満たした受講者1には修了証が発行されます。このように、文化や学歴も多様な世界中の受講者と一緒にオンラインで交流しながら学習を進めるMOOCは、高等教育の新しい講義提供方法として世界的に利用が広がっています。
edXは、ハーバード大学とマサチューセッツ工科大学が中心となり設立された、世界トップクラスの大学や教育機関、企業等で構成されるMOOCの大学コンソーシアムです。京都大学は世界トップレベル59校から成るチャーター校として日本で初めて参加し、「KyotoUx」という名称で講義を配信しています（図1）。
MOOCの制作や運用、分析・評価については、高等教育研究開発推進センターが担当部局となっており、2021年度は11講義が開講されました（表1）。これらの講義には、これまでに世界中から約27万名以上の受講がありました。

今年度、再開講した「Introduction to University Social Responsibility」
は、4週間の講義

で、edXの 加 盟 機 関である香 港 理 工 大 学と京 都 大 学 の 連 携 のもと、University Social
Responsibility（USR：大 学の社 会 的 責 任）
に関する国 際 大 学コンソーシアムであるUSR

Networkの協力を得て、2大学の合同講義として公開しました。本講義では、USRの第一人者であるRobert Hollisterタフツ大学名誉教授による理論的解説や、USRに先進的に取り組んできた世界の大学の実践事例から「大学の社会的責任」
について学ぶことができます。
本講義のほか、多くの講義が受講登録可能となっています。ご自身の講義の配信に興味がご

図1

edXのサイト（KyotoUxからの提供講義）

ざいましたら、一度アクセスしてみてください。
注1：受講者が修了証を得るためには有償（現在は$49）のVeriﬁed Trackに登録する必要があります。
表1

2021年度開講講義

開講時期

講義担当者

配信期間*

備考**

The Chemistry of Life

上杉 志成

13ユニット
セルフペース

8回目

4月1日〜
2022年3月10日

Introduction to Statistical Methods forGene Mapping

山田 亮

4週
セルフペース

7回目
JGP

4月1日〜
2022年3月10日

Introduction to Animal Ethics

伊勢田 哲治5週
セルフペース

5回目
JGP

4月1日〜
2022年3月10日

More Fun with Prime Numbers

伊藤 哲史

准教授（理学研究科）

5週
セルフペース

5回目
JGP

9月16日〜
2022年8月4日

Evolution of the Human Sociality:
A Quest for the Origin of Our Social Behavior

山極 壽一

名誉教授・元総長

6週
セルフペース

6回目

9月16日〜
2022年8月4日

The Extremes of Life: Microbes andTheir Diversity

跡見 晴幸

教授（工学研究科）

4週
セルフペース

7回目
JGP

9月16日〜
2022年8月4日

Ethics in Life Sciences and Healthcare:
Exploring Bioethics through Manga児玉 聡

准教授（文学研究科）

10週
セルフペース

7回目
JGP

9月16日〜
2022年8月4日

Culture of Services: Paradox of
Customer Relations

山内 裕

教授（経営管理大学院）

8週
セルフペース

5回目
JGP

9月16日〜
2022年8月4日

Stochastic Processes:
Data Analysis and Computer Simulation

山本 量一

教授（工学研究科）

6週
セルフペース

6回目
JGP

9月16日〜
2022年8月4日

Introduction to Geochemistry小林 洋治

准教授（元工学研究科）

7週
セルフペース

3回目
JGP

10月1日〜
2022年3月31日

Introduction to University Social
Responsibility

Robert Hollister 名誉教授（タフツ大学）
Fernando Palacio 講師（元国際戦略本部）
Grace Ngai 准教授（香港理工大学） ほか

4週
セルフペース

2回目

4月1日〜
2022年3月17日

講義名教授（物質-細胞統合システム拠点／化学研究所）
教授（医学研究科）
准教授（文学研究科）* 配信期間欄の “セルフペース” は、開講時にすべての講義コンテンツが公開され、講義終了までに受講者自身のペースで学習を進める講義形態です。
** 備考欄の “JGP” はスーパーグローバル大学創成事業「京都大学ジャパンゲートウェイ（JGP）」
からの提供講義です。
これらの講義は本事業の助成を受け開講しています。また、回数は再開講を表しています。
Ⅵ. ICT の教育的利用

2021 Mutual Faculty Development

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Kyoto University
Faculty Development（2）MOOCのアセスメント

高等教育研究開発推進センターの教育アセスメント室では、本学が提供するMOOCについての様々なデータを収集し、講義改善や学内での普及・拡充のために調査研究を行っています。
MOOCにおいては、
そのプラットフォームであるedXから、受講者情報（年齢、性別、最終学歴、地理的情報など）や、また課題への取り組みや講義ビデオの視聴の様子といった学習者の学習履歴が提供されます。
さらに、それらの情報とは別に、SurveyMonkeyを利用して、講義受講前後の情報（受講動機、事前の知識、満足度、事後のコメントなど）をオンラインアンケートから独自に収集しています。
2021年度は12月現在で11本のコースに対して、事前・事後のアンケートを実施しています。
それらの情報を集計分析し、コースレポー

トを作成します（表2）。MOOCの場合、受講生が1,000名を超えるため、主に量的な集計・分析を報告しています。2021年12月までに、12本のコースレポートを作成しました。
表2

コースレポートの構成
コースの基本情報

タイトル、担当教員名、開講期間

レポートの要約

内容を1ページに要約し、全体的な結果をまとめたもの

コースの構成コース開講週数、各週のトピック、課題の有無

学習者の人口統計学的指標

性別、年齢、最終学歴、地理的情報、京大との関連

学習者の成績情報

登録者数における成績内訳、分布

行動ログに基づく集計

課題への取り組み、動画の視聴状況

前後のアンケートデータの集計

受講動機、受講者の専門分野、知識理解の変化、満足度

受講者からのコメント

満足度毎のコースの改善や感想に対するコメント作成されたコースレポートは、制作チームと合同で、フィードバックを行っています。新しく開講されたコースや担当教員の希望がある

場合は対面形式（今年度はコロナ禍でオンライン）で行われます。2021年12月現在で対面（オンライン）で行ったフィードバックは、
MOOCで1コースでした。
また、再開講のコースの場合は、基本的にメールでコースレポートを送付しています。
メール送付時には、対面時と同じく、
コース改善に資する議論を行ったり、教員へのリフレクションを促したりすることを目的に、「リフレクション・サーベイ」
を導入しています。2021年12月現在で、3コースに行いましたが、現在、改良しているところです。

さらに、開講回数が5回となった2コースについては、登録者属性（登録者数、年齢・性別の比率、学歴毎の登録率、上位5カ国の登録率）について追加の集計・分析を行い、5回分の推移を別途報告しました
（図2）。

図2
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2021 Mutual Faculty Development

追加分析のレポート例（左：表紙、右：009x̲1〜5における年齢層および性別の比率の推移）

Ⅵ. ICT の教育的利用

2021 Mutual Faculty Development

3. KoALA：学内向けオンライン講義（SPOC）（1）KoALAについて

本学は、2014年以降、edXを通じてMOOCを提供してきました。この経験を活かし、高等教育研究開発推進センターは、主に、学生・教員が授業内外で利用することを目的として、2016年度から「Open edX」を利用した学内向けオンライン講義配信システム「KoALA（コアラ）」
を導入し、2018年度より正式に運用しています。なお、KoALAでは日本語でも講義コンテンツを制作・提供することができます。
高等教育研究開発推進センターは、学内や教員固有の目的やニーズに応じた講義や教材を制作し、特定の受講生に向けて講義を提供したり、学習データの分析や教員へのフィードバック等の活用を行っています。KoALAは、学内の正課授業の受講生を対象としたオンライン教材の配信を目的としていますが、自前のプラットフォームを有することで多様な講義配信形態を実現することができ、学内の正課授業のほか、個別のニーズに応じて研修プログラムをオンライン化したり、一部の講義は一般公開したりするなど、幅広く活用しています。
2021年度は、既存講義の再開講を含め、表1に示す23講義をKoALAより提供しました。
このうち6講義は2021年度に新規に開講した講義です。同一講義の年度内の複数回開講は、異なる授業の受講者が対象となっています。
これらの講義には、
これまで2,600名
以上の本学の学生の受講がありました。
高等教育研究開発推進センターでは、今後も学内の正課の授業での活用を中心に部局や教員のニーズに応じ、一般公開のコンテンツも含めてKoALAの開発を進めていきます。KoALAの講義は一般公開しているものがありますので、ご自身の講義の配信に興味がございましたら、一度アクセスしてみてください。

（ 2）SPOCのアセスメント
高等教育研究開発推進センターの教育アセスメント室では、本学が提供するSPOCについても、MOOC同様、様々なデータを収集し、講義改善や学内での普及・拡充のために調査研究を行っています。
SPOCにおいても、MOOCと同様の情報をOpen edXのInsightsから得ることが可能です。しかしSPOCにおいては、例えば、一般公開を目的に作成されたものから、学内の授業と連動して（反転授業のように）使用されるものまで様々で、その用途や受講者数はMOOCとは大きく異なります。そのため、MOOCのコースレポートの内容は、おおよそのコースで統一的なものになっていますが、SPOCにおいては、たとえ同一の教員が行うコースであっても、コース毎にその内容は異なり、それぞれに合わせた集計や分析を行っています（例えば、図1）。
作成されたコースレポートについてはフィードバックを行っており、2021年度は12月現在、のべ12本のコースレポートを作成しました。そのうち3件を対面、9件にメールでの送付によるフィードバックを行いました。メール送付でのフィードバックには、3件に対して、教員の授業へのリフレクションを促進し、授業改善への動機づけを高め、コース改善に資する議論を行うためのリフレクション・サー
ベイを行いました。

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図1 同一の教員における各コースレポートの項目例（左：DS003 学内向け、右：DS005 一般向け）

Ⅵ. ICT の教育的利用

2021 Mutual Faculty Development

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Kyoto University
Faculty Development

表1

2021年度開講講義

開講時期

講義名

講義担当者

4月1日〜
2022年3月17日

オオサンショウウオ先生の医療統計セミナー―臨床試験・メタアナリシス・疫学研究（医学研究科）

4月1日〜
8月5日

臨床試験

（医学研究科）

4月1日〜
8月5日

国際政治経済学「国際政治経済分析・国際経済関係論」

4月1日〜
8月5日

統計の入門

6月2日〜
12月7日

教育評価の基礎講座（教育学研究科）

5月10日〜
5月31日

ASD概論（概念、診断、臨床的特徴）（医学研究科）5月10日〜
5月31日

ASDと睡眠（医学研究科）6月16日〜
8月4日

電気電子回路入門（エネルギー科学研究科）

6月14日〜
2022年4月28日

江戸時代の人びとは世界をどのように見ていたのだろうか（総合博物館）

6月14日〜
2022年4月28日

樹木の生命力6月14日〜
2022年4月28日

フィールド医学への誘い 1−日本からブータンへ−（東南アジア地域研究研究所）

6月14日〜
2022年4月28日

フィールド医学への誘い 2−人間の健康としあわせ−（東南アジア地域研究研究所）

7月13日〜
8月4日

因果推論（医学研究科）

8月2日〜
8月31日

精神症状と精神疾患（医学研究科）

8月2日〜
8月31日

精神科作業療法（医学研究科）

9月1日〜
9月30日

ASDと併存症・二次障害（医学研究科）

9月1日〜
9月30日

配信期間*

備考**

田中 司朗

特定教授

4週
セルフペース

7回目

田中 司朗

特定教授

3週
セルフペース

4回目（経済学研究科）

坂出 健

准教授

7週
セルフペース

9回目
正課向け

田村 寛

教授

7回

5回目
正課向け（学部）＋一般公開（国際高等教育院附属データ科学イノベーション教育研究センター） セルフペース

西岡 加名恵教授

6回

3回目
研修プログラム（学校・教育関係者向け）

義村 さや香

特定講師

1回

新規
研修プログラム

1回

新規研修プログラム

6週

5回目
正課向け（学部2）

教授

1回

3回目
高校生向け

高部 圭司

名誉教授

1回

3回目
高校生向け

坂本 龍太

准教授

1回

3回目
高校生向け

坂本 龍太

准教授

1回

3回目
高校生向け

田中 司朗

特定教授

3週
セルフペース

2回目

谷向 仁 准教授、上床 輝久 助教

1回

新規研修プログラム

稲富 宏之

1回

新規
研修プログラム

1回

新規研修プログラム

精神科薬物療法（医学研究科、国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所） 1回

新規研修プログラム

10月1日〜
2022年1月31日

国際政治経済学「経済史2」（経済学研究科）

10月1日〜
2022年3月17日

因果推論（医学研究科）

10月1日〜
2022年3月17日

臨床試験の統計的方法（医学研究科）

10月1日〜
2022年2月4日

若村 智子
下田 宏

教授

教授

岩﨑 奈緒子

教授

十一 元三 教授、義村 さや香 特定講師
十一 元三
坂出 健

教授、岡田 俊

准教授

部長

7週

10回目
正課向け（学部2）

田中 司朗

特定教授

3週
セルフペース

3回目

田中 司朗

特定教授

4週

4回目

統計の入門

（国際高等教育院附属データ科学イノベーション教育研究センター） 7回

6回目

10月7日〜
2022年1月31日

数理・データ科学のための数学Ⅱ（国際高等教育院附属データ科学イノベーション教育研究センター） 11週

中野 直人

3回目
正課向け（学部）

10月14日〜
2022年1月31日

初修物理学B（エネルギー科学研究科）

田村 寛

下田 宏

教授

特定講師

教授

2週

3回目
正課向け（学部1）*配信期間欄の「セルフペース」
は、開講時にすべての講義コンテンツが公開され、講義終了までに受講者自身のペースで学習を進める講義形態です。
**学内の正課の授業で利用した場合、対象学年等を記入しています。

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2021 Mutual Faculty Development

Ⅵ. ICT の教育的利用

2021 Mutual Faculty Development

4. ICT活用教育のためのポータルサイト（CONNECT）（1）CONNECTとは

CONNECT（CONtents for Next Education and Communication
with Technology）とは、本学の教職員に向けて、ICTを利用した教育コンテンツを制作・活用するための情報を提供するポータルサイ
トです。2017年度に教育コンテンツ活用推進委員会のもとで高等教育研究開発推進センターにより構築されました。
本学ではこれまでに、MOOCやSPOC（KoALA）、OCW*、PandA**
といったICTを利用した教育コンテンツやプラットフォームを全学として整 備・運 用してきました。そのうち、上記のセンターでは
MOOC、SPOC、OCWの制作・運用を担当しています。CONNECTは、
こうした多様なICTコンテンツ・プラットフォームを制作・活用する上で必要となる情報を一つのウェブサイトにまとめ、目的別に適切なサイトへと誘導しています。
本学には多数の外国人教職員もおられるため、日英両言語に対応しています。
* MOOC、SPOC、OCWについては、それぞれ、pp. 21-22とpp. 23-24、
p. 20 をご覧ください。
** PandAは情報環境機構が全学に提供している学習支援システム（LMS: Learning Management System）
です。

CONNECT：https://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/connect/（2）Topics内のインタビューについて
CONNECTには、主に「Projects」「Topics」「How To」「Resources」というコンテンツがあります。また子サイトである「Teaching Online@
京大」（pp. 27-28参照）も格納しています。
「Topics」
では、本学の教職員を対象としたインタビュー記事や、

図1 インタビュー記事が公開されている教職員・学生の一覧

ICT活用教育に関連するイベントの開催報告記事を公開しています。
前者では、これまでに、ICTを用いた特徴のある授業を行っている教員や教育支援に携わっている職員に加えて、教育用ICTの改良という形で本学の教育改善に協力してくれている学生たち、計24名（内3名が学生）にお話を聴いています（図1）。次ページでは、そのうち、
若林先生の記事を紹介します。

Ⅵ. ICT の教育的利用

2021 Mutual Faculty Development

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FD

Kyoto University
Faculty Development

インタビュー抜粋

若林 靖永

経営管理大学院 教授

KoALAで実現した反転授業と高大接続：
クリティカルシンキングで培う「考える力」
若林先生は、
マーケティング研究に従事されるかたわら、ICTを活用した教育にも早くから注目されてきました。また、2018年度からKoALAで「考える方法を学ぶ クリティカルシンキング入門1〜4」という講義を配信しています。今回は、KoALAが完成するまでの経緯や、KoALAを用いて実施された高大接続の試み、
反転授業をはじめとする教育実践について、お話を伺いました。
＊KoALA (Kyoto University Online for Augmented Learning Activities)：
京都大学が提供するオンライン講義や教材の配信ができる学習環境の愛称。
＊本インタビューの全文はこちら：
https://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/connect/topics/wakabayashi01.php「考える方法を学ぶ クリティカルシンキング入門」作成の経緯を教えてください。

交流のあった高等教育研究開発推進センターの先生から、本学の新しい取り組みとしてKoALAをご紹介いただき、高校生向けに講義を作成することに生のための体験型講座ELCASのことですね。
双方ともに、
高校生には事前課
題としてKoALAの講義を受講してもらい、当日は、その内容をベースにグループ
ワークやディスカッションをしてもらうという「反転授業」の形式を取りました。
ワークショップや特別講座を通して高校生たちは、京都大学の授業を実際なりました。

に体験できただけでなく、大学における学びの面白さを実感してくれたようで

クリティカルシンキングを講義のテーマとした理由は、以前からクリティカルシン

した。

キングを推進するツールとして「教育のための TOC（Theory of Constraints）」
を授業に取り入れており、その重要性を実感していたからです。
クリティカルシンキ
ングは、大学生に限らず高校生であっても、早い段階から学んでおいた方が良い一般的なスキルだと思います。

KoALAで講義を作成するにあたって、どこが特に大変でしたか。

特に大変だったのは、完成度の高いスライドを作成するという点でした。

KoALAの講義では、スライドがオンライン上で広く公開されますので、全体の構成や流れだけでなく、一枚一枚のスライドの図や言葉使いまでも含めて、じっく
り考えました。
また、問題作成についても、
レポート形式ではなく選択式や並び替えといった形式だったので、明確な正解のある問題になるよう工夫や調整が必要でした。
スライドを念入りに作り込んだおかげか、
当日のスタジオ撮影で話すことはそれほど大変とは感じませんでした。
スタジオの前にはプロンプター（演説や放送などで使われる原稿表示装置）があり、そこにスライドが映し出されるので、
安心して話すことができました。

（左）KoALA 作成時に、高等教育研究開発推進センターの教員・スタッフを交えて打ち合わせをした際の様子（右）ワークショップの様子

先生は、新入生向けの授業でも反転授業の教材としてKoALAを使われていると伺いました。授業に何か変化はありましたか？
私のILASセミナー「『考えるツール』
を学ぼう」という授業では、KoALAで講義の説明部分を事前に学習してもらうようにしています。
グループワークで学生同士が交流することは、対面授業だからこそできることです。反転授業を導入したことで、グループワークの時間を授業で十分に取ることができるようになり、その結果として議論の内容も深まったように感じています。
また学生の発表を聞いた後に、教員が適切なフィードバックを返してあげる
ことも大切なので、フィードバックまで含めて授業構成を考えておく必要があるかと思います。経済学部の「マーケティング1」の授業でも、反転授業を実施
していますが、そのおかげで、
アウトプットからフィードバックまでを授業時間内（左）KoALA での授業の様子（右）スタジオ撮影中の若林先生の様子

作成段階で特に印象に残っていることは何ですか。

先生は幅広い教育実践に挑戦されていますね。
なぜそこまで教育に熱心なのですか？

の先生方に、丁寧にスライドをみていただき、修正すべき箇所などについてなったら自ずと教育がくっついてきただけですので。
ですが、教育に対する責

特に嬉しかったことは、ご協力いただいた高等教育研究開発推進センター

フィードバックをもらえたことです。
こちらの意見も尊重しつつ、より分かりやすく、意図がより明確に伝わるよう、伴走しながら考えてくれました。先生方は、
いわば今回の講義を作成する上での「編集者」としての役割を果たしてくれた

自分が教育に熱心かといわれると、少しためらいがあります。大学教員に任感はあります。学生を目の前にすると、自分のベストを尽くさなければならないと自然に感じますね。

と感じています。

最後にKoALAのことで、今後の希望や目標はありますか。

先生はKoALAを高大接続のワークショップや特別講座で活用されているそうですね。

すから、今後はもっと多くの人々に学んでもらうことにもこだわっていけたら

KoALAの良さは、広く知を発信して多くの人に学びを伝えることにありま

本学で開催された高校生向けワークショップや本学で開講している高校

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で完結できるようになりました。

2021 Mutual Faculty Development

Ⅵ. ICT の教育的利用と思います。
（CONNECT掲載中の記事より、抜粋・改変）

2021 Mutual Faculty Development

5. Teaching Online＠京大の開発と公開

本学では、
オンライン授業／ハイブリッド型授業を実施するための支援サイト「Teaching Online＠京大」（以下、「TO＠京大」）を開発・公開しています。
その運営には、同サイトを開発した高等教育研究開発推進センター（以下、「高等教育センター」）
が携わっています。
同サイトは、2020年3月26日の公開から今に至るまで、学内からだけでなく全国からも多数アクセスされており、その累計PV（ページビュー）数は、869,600となっています（2021年12月22日現在）。

図1 Teaching Online@京大のトップページ・イメージ
https://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/connect/teachingonline/（1）開発の背景とコンセプト、経緯

2020年度前期のオンライン授業実施が現実味を帯びた、2020年3月中旬、オンライン授業に関する情報に特化した、本学の教職員向けのサポートリソースが必要とされました。
それを受けて、高等教育センター
を中心に、情報環境機構や教育推進・学生支援部の協力のもと開発されたのがTO＠京大です。
オンライン授業を実施する上で必要となる知識やノ
ウハウ、リソースを整理、紹介、提供する本サイトですが、そのキャッチコピーは「オンラインでもできること・オンラインだからできること」となっています。
これは、「コロナ禍の今・すぐ」に必要とされている情報を、
タイミン
グよく提供、更新することに加えて、
やがてくる
「ポスト・
コロナ」の時代に、オンライン授業で培ったノウハウを活用した授業実践が加速することを見据えて決めたものでした。
開 発 にあたっては、ハ ーバ ード 大 学 の「Teach
Remotely」やスタンフォード大学の「Teach Anywhere」
といった海外の先行事例も参考としました。
その際、「ポスト・コロナ」の時代を想定し、特設サイトを新たに開設するということはせず、本学が保有する既存のサイト CONNECT（pp. 25-26 を参照）に新しくディレクトリを追加し、そこに構築することにしました。
この判断は結果的に、開発期間の短縮とコストの削減にもつながりました。開発に際して中心的な役割を果たした

図2

Teaching Online@京大のコンテンツ一覧

高等教育センターの教職員が総出で取りかかった結果、開発開始から約 2 週間という短期間で本サイトを公開することができました。
Ⅵ. ICT の教育的利用

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Kyoto University
Faculty Development

5. Teaching Online＠京大の開発と公開（2）
コンテンツ一覧

TO＠京大のコンテンツは随時追加・更新がなされています。2021年12月22日現在、10のカテゴリーに分けて公開されています
（図3参

照）。
まず、
Ⅰ
「オンライン授業ってどんなもの？」、Ⅱ「ハイブリッド型授業とは」
では、それぞれオンライン授業、
ハイブリッド型授業の類型とそ
れぞれの具体的な実施方法が紹介されています。
オンライン授業／ハイブリッド型授業を初めて実施する方や、その他の実施方法を確認したい方に向けたコンテンツです。
次にⅢ「オンライン授業で、学習をどう評価するか？」では、
オンラインで実施できる試験の形態や具体的な実施方法、実施するに際して学生に伝達すべき事項が紹介されています。期末試験に限らない、複数の評価方法も紹介されています。
学生とのコミュニケーションに焦点を当てたのが、Ⅳ「学生に何を伝えるか」とⅤ「コミュニケーションをどう取るか？」です。前者が、授業準備から授業期間、成績評価までの間に学生に対して何を伝えるべきかを紹介するコンテンツであるのに対して、後者は、授業中の学生とのイ
ンタラクションの方法に絞って紹介しています。前者には、学生への説明文言の雛形が複数掲載されており、後者には、具体的なツールの使い方が多数掲載されています。
Ⅵ「TAと協働してオンライン授業を行う」
では、TAとどのように役割分担しながら授業を実施するかについて扱っています。学習補助者としてのTAがもつ役割の重要性は、
オンライン授業／ハイブリッド型授業の経験を経て再確認されたところです。
このページでは、授業の準備から授業中、授業後までの間、教員とTAとで分担して行うべき仕事を整理するとともに、
これをまとめた「チェックリスト」も公開しています。
その他、Ⅶ「オンライン授業における著作権について」、
Ⅸ「オンライン授業に関するFAQ」、
Ⅹ「オンライン授業リソース」
では、それぞれ、著
作権に関する情報、FAQ（学内限定）、学内の研究科・学部並びに海外大学が公開している情報サイトへのリンクを紹介しています。
（3）過去に実施された講習会一覧と資料・動画のアーカイブ

学内講習会（詳細はpp. 4-6を参照）
に関するページが、Ⅷ「学内講習会」
です。過去に実施された学内講習会並びに、
これから実施される予定の講習会の情報と資料が公開されています
（図3）。
また、
同ページからアクセスできる、学内限定ページである「学内講習会 アーカイ
ブ動画一覧」
では、
これまでに実施された講習会の一覧と、アーカイブ動画・資料へのリンクが公開されています
（図4）。

リンク
（要：学内認証）

図3

学内講習会ページ

図4

講習会のアーカイブ動画・資料のページ（4）今後公開予定のコンテンツ
今後、
オンライン／ハイブリッド型授業ですぐ使えるツールやテクニックの紹介ページを充実させるとともに、閲覧者のニーズに合わせてコンテンツを紹介できるような仕組みを導入する予定です。本学の教職員にとって有益な情報を一つでも多く紹介していきたいと考えています
ので、ぜひ、定期的にTO＠京大を訪れてみてください。
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2021 Mutual Faculty Development

Ⅵ. ICT の教育的利用

2021 Mutual Faculty Development

教育制度委員会FD専門委員会（概要）1．FD研究検討委員会からFD専門委員会へ
本冊子『京都大学のFD』
は、全学のFD活動の状況を伝える媒体として、高等教育研究開発推進センターの全面的協力の下、教育制度委員会FD専門委員会によって発行されています。
本学では、2006年度に全学のFD研究検討委員会が設置され、2018年度まで13年間にわたって活動を行ってきました。FD研究検討
委員会は、教育担当理事と理事補、各部局から選出された教員、高等教育研究開発推進センター所属の教員、及び所轄の事務組織の代表を含む計27名から組織されていました。委員会の活動としては、(a) FD活動の連携・企画（全学教育シンポジウム、勉強会など）、(b) 全
学FDの共同実施（新任教員教育セミナー、大学院生のための教育実践講座など）、(c) 部局FDの活動支援（文学研究科プレFD、工学部
教育シンポジウムなど ）、(d) FD関連情報の収集・発信・フィードバック（委員会ウェブサイトの運営など）、が行われてきました。
しかし、教育制度改革と連携した、
より機動的なFD活動が求められるようになったことなどから、FD研究検討委員会は、2019年に教育制度委員会の中のFD専門委員会へと改組されることになりました。

2．FD専門委員会の組織体制とミッション
FD専門委員会の親委員会である教育制度委員会は、教育担当理事、各研究科・専門職大学院等の教授、国際高等教育院の教授、教育推進・
学生支援部長などによって構成され、①学部教育及び大学院教育に係る制度、②学位、③教育の質保証、④FD、⑤その他全学の教育に関する重要なことについて調査・検討する組織です。
FD専門委員会は、
このうちFD（文部科学省の定義では「大学の教育の内容及び方法の改善を図るための教員の組織的な研修等」をさす）を中心に所掌しています。具体的には、①全学FDの企画及び実施に関すること、②各部局が実施するFDの総括に関すること、③その他FDに関することを担当しており、教育制度委員会の委員とその他教育担当理事が必要と認める者計8名によって構成されています。
従来、FD研究検討委員会が行ってきたFD活動の多くは、FD専門委員会と、その活動を支援してきた高等教育研究開発推進センター
及び教育推進・学生支援部に引き継がれています。2020年度は10月に執行部が交代したため、FD専門委員会の委員も一部変更がありました。
なお、旧・FD研究検討委員会と現在のFD専門委員会の活動内容については、下記のウェブサイトでご覧になれます。
この『京都大学のFD』のバックナンバーもこのウェブサイトにアップされています。

ウェブサイト「京都大学のFD」：
http://www.fd.kyoto-u.ac.jp/

教育制度委員会FD専門委員会（概要）2021 Mutual Faculty Development

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FD

Kyoto University
Faculty Development

2021 Mutual Faculty Development

発行／京都大学教育制度委員会FD専門委員会

印刷／双林株式会社

2022年4月発行