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大渕修一：介護予防と理学療法

総説

介護予防と理学療法

大渕

介護予防とは介護予防とは， 「高齢者ができる限り要介護状態に陥ることなく， 健康でいきいきした生活が送れるように支援すること」 と定義されたものである．

修一 *65歳以上の要介護の原因
高齢による衰弱
17.2％

これは， 平成 11 年の厚生労働省の資料にその趣旨が説明されており， 1） 介護保険制度に盛り込まれ骨折・転倒
11.2％

心臓病 4.3％

なかった福祉サービスの継続， 2） 要介護認定において自立と判定されたものに対する支援， 3） 要介
護状態にならないようにするための予防と介護度を重度化させない予防の 3 つの目的が示されてい

脳血管疾患
23.9％

関節疾患
10.5％
認知症
11.2％

その他
20.5％
平成16年国民生活基礎調査よりる． 医療現場で働くことの多い， 理学療法士にはこれまで直接的に関わりが無かった分野ではあるが， 要介護認定者の急増を背景として， 理学療法象を解決する予防戦略の確立しなければならない．

士の関与が強く求められている分野である．

理学療法士と介護予防

介護予防の対象

介護予防は， それが転倒予防であれ， 尿失禁で介護予防と生活習慣病予防はしばしば混同されあれ， 運動介入を必要とするものが多く， 理学療る． しかし， 介護予防と生活習慣病予防は全く違

法士の運動療法に関する専門性が発揮される分野

った視点が必要である． 生活習慣病予防は， 死亡である． 最も遠い分野と思われる痴呆予防であっの原因から導き出されたものであり， 悪性新生物，ても， 痴呆の前駆症状の改善 ・ 維持のためには，心疾患， 脳血管疾患のその主な対象となる． 要介

有酸素運動を中心とした介入が効果的であること

護の原因をみると， 生活習慣病の中で脳血管疾患がわかっている． この分野においても理学療法士は残るものの， その他高齢による衰弱， 転倒・骨折，の役割は大きい． また， 対象者にとってみれば，痴呆， 関節疾患などが半分以上を占める．

要介護状態をよく知る専門家が， 介護にならない

したがって， 介護予防は生活習慣病予防と違うための活動を支援することは実感を伴って理解しことを認識して， 高齢による衰弱， 転倒 ・ 骨折なやすい． 理学療法士のこの分野におけるアドバン

どを対象とした廃用性症候群への特異的な介入がテージは非常に高いといわざるを得ない．

必要である． これらは， 病気というよりは加齢にまた介護予防は， 医療， 保健， 福祉にまたがる

よる機能低下に起因するものであり， 理学療法が分野であり， それだけに行政的には取り組みの難これまで追求してきた， 機能の向上， 維持といっしい分野である． しかし， 理学療法士はこのすべた視点がそのまま応用可能であ． 老年症候群には，ての分野で一定の役割を担っており， 新しい介護

このほか尿失禁， 低栄養， 足のトラブルなどが含予防という分野を形成するためには最適である．

まれる． 理学療法の知識を整理し， この新しい対とはいえ， 医学モデルの押しつけは， 地域在住高齢者の生活を考えるとそぐわない． このことを肝* 東京都老人総合研究所介護予防緊急対策室室長に銘じて， 地域在住高齢者の生活状態を十分に理144

愛知県理学療法学会誌

第 20 巻第3号

2008 年 10 月

解し， これまでの業務に工夫を加えることで， 実

く生活機能が低下した高齢者であっても， 高負荷効性のある理学療法士による介護予防戦力が提案

筋力増強トレーニングによって運動器の機能が向される． 腰や膝などの痛みのために， 日常生活活上し， 生活機能が改善されることを科学的に信頼動を制限しているものや， 胸郭の運動が制限され性の高い方法で示した事は特筆すべきである． こているために必要な運動量が確保できないものなの事実を元に， その後， 多くの研究がなされ， こど， 理学療法士の働きかけを必要とする， 虚弱高のことがわが国ではわれわれのグループが 3）， 介護齢者がたくさんいる． 介護予防で， 理学療法士の老人保健施設のデイサービスを利用しているもの

専門性を強調することは， 高齢者の利益となる．

を対象に， 無作為化比較対照試験により， 虚弱高理学療法士の高い専門性がすなわち社会のために齢者でも高負荷筋力増強トレーニングの効果がみなるのである． 介護予防は， 理学療法士の大きなられることを確認した．

役割と認識し， 主体的な関わりがあると考えるべきである．

これらの研究では指摘していないところであるが， 虚弱高齢者は身体機能が低いため， 廃用の危険もあるが， 過用の危険もあり， 安全に機能低下理学療法が関わる具体的な介護予防（運動器の機能向上）対応， 個別プログラムの作成などが必要と考えら

運動器の機能向上は， 要介護の原因のうちでも，れ， こうした安全性やコンプライアンス向上のた

足腰の虚弱化や転倒 ・ 骨折を防ぐことを目的に行めの工夫についてはさらなる実証研究が必要であう． 筋力増強トレーニングなど運動器の機能向上

る．

を改善するためには， 理学療法士による痛みへのに資するサービスを提供することによって， 虚弱高齢者の身体機能を向上させ， 手段的な自立をも運動器の機能向上の基本的な考え方

たらし， もってそれぞれが QOL の高い生活を創造

運動器の機能向上プログラムを提供するにあたすることを援助する． 運動器の機能向上は社会 ・って， 目指すべき基本的な考え方として， 以下の 4

心理的機能の向上に直接的に改善するものではな点が必要である．

いが， 運動器の機能向上は身体機能の低下によっ①活動的に元気に長生きすることが目標である．て生じる悪循環を断ち切り， 間接的に， 社会 ・ 心②目標達成のため老年症候群の予防に着目する．

理的機能，つまりQOLの向上に寄与する．ところで，③個別かつ包括的な介入が有効である．

筆者は QOL の向上を一次的な介入の目標とするこ④地域での継続をめざす．とに与するものではない． なぜなら QOL は， きわめて個人的な幸福に関する概念であり， 他人がこ具体的な実施方法

れを向上させると考えるのはおこがましいと考え

新予防給付では， おおむね 3 ヶ月を 1 単位とし，るからである． これができるといっているのは宗そうでない場合は 6 ヶ月程度を 1 単位として，事前・教だけであると考えている． 理学療法など， 他人事後評価を行いながら実施する． 地域支援事業でによって介入可能な範疇は生活の手段的な自立まは，おおむね3ヶ月を1単位として実施する．期間は，でであり， これを超えるものは， 対象者自身が環コンディショニング期間， 筋力増強期間， 機能的境を利用して作り出していくべきものだ． 運動器トレーニング期間などに分け， それぞれの期間に，の機能向上は環境を整えることが範疇である．

目標を定め対象者とともに運動器の機能向上を通じて QOL の向上を目指す．

高齢期の運動の効果
高齢期の生活機能の低下は， 加齢に伴うもので我々は， ウエートトレーニングマシーンを用いあるだけに， これまで不可逆的なものであると考高負荷の筋力増強トレーニングを中心に， 体力のえられてきた． ところが， 1980 年代の心不全に対要素を包括的にトレーニングする方法を開発し，する運動療法の研究に裏付けられた， 1990 年代の包括的高齢者運動トレーニング CGT として普及さ

虚弱高齢者に対する運動の効果に関する精力的なせている 4）． 枠組みは前述にしたがって系統的に行研究によって， 老年症候群は， 生理的な老化といわれるもので， 有効性が高い． このような取り組うよりは， 機能を使わないことによって起こる正みを参考に理学療法技術を二次予防として発展さ

常な適応現象， すなわち廃用が主要因で可逆的でせ艇庫必要があると考えられる． たとえば尿失禁，あることがわかってきた． なかでも， Fiatarone MA

足部の変形に対するケアなど生活機能低下を引きらは 1, 2）， ナーシングホームに居住するほどの著し起こす原因を解決する， 幅広い範疇で考えてもい145

大渕修一：介護予防と理学療法
い． ただし魔術的なものではなく， 特異性の原則，る方法もある．

過負荷の原則など， 一般的な理学療法プロトコル

ところで， こうした機能的な検査を日常的に行に準じ， かつ科学的に効果が検証された実施プロっている専門職は理学療法士をおいてほかにあるグラムであることは信頼おける専門職の提案するだろうか． たとえば， 前述の生活機能評価の中に，介護予防プログラムとしては必須である．

歩行速度の項目を導入することを提案したとき，予測の精度が上がることは共通した認識であった

事前・事後評価
従来の介護予防のもう一つの問題は， 系統的な評価が成されていないことにある． 生きがいデイが， 全国でこれを実施するには体制が整わないことを理由に， オプション項目として位置づけられた．

サービスなども， 閉じこもりの観点から見れば効果が期待できるプログラムであるが， それを客観効果分析的に示さなかったことが問題であった． 訪問介護

事前 ・ 事後調査によって， 得られた結果を分析も同様である． 一般に， 予防活動は介入と効果のし， そのプログラムの効果を判定する． ただし，関係が離れており， この因果関係を理解すること対照群が置かれていないので， 得られた変化をすが一般には難しい． たとえば， 発熱している場合

べてプログラムの効果として帰結できない． とこであれば， アスピリンを服用することによってすろで， プログラムの効果を一般化していくためにぐに解熱するので， 誰もアスピリンの効果を疑うは， 測定項目の統一が必要である． 前述のごとく，ものはいない． しかし， インフルエンザの予防接介入方法は統一されていない． 加えて測定項目が種など， 比較的短期間の予防効果を期待するもの

一致していなければ， 多施設間で効果を比較したであっても， その有効性が論議される．

り， どの介入が最も効果的と考えられるのかなど

運動器の機能向上による介護予防では， さらにを検討したりすることが難しくなってしまう． も長い期間の予防効果を期待するものであり， これちろん， 介入に特異的な測定が必要な場合は有る

らにもまして， 系統的な評価により， 身体機能のが， それらを付け加える形での測定項目の決定が改善， 効用として健康関連 QOL が向上するのかを望ましい．

評価していくことなしには， その有効性が理解さ

表は， 複数の自治体で特定高齢者型の運動器のれない． 場合によっては対象となった本人ですら，機能向上プログラムを 3 ヶ月間行ったときの， あ疑問を持つ場合もあると考えられる．

る自治体の結果である．

評価は， 効果， 効用， 便益の 3 つの領域に分け対象者へは， レーダーチャートを作成して体力てとらえる． 効果は， 直接的な身体機能の改善効の状態を視覚化する． 事前評価では， 体力の水準果を指す． 効用は， それらの総合的な改善効果のを把握し， また秀でている要素を指摘したりする

結果生じる， 生活機能の改善や， 健康関連 QOLのに利用できる． これに， 事後評価の結果を付けの変化などを指す． 便益は， 介入によって得られ加え， 変化したところ， 今後の目標となるところた利益を金銭として換算することを指す． 効果を確認すると対象の理解が深まる．

を測るものとして， 開眼片足立ち時間， ファンクショナルリーチ， 膝伸展筋力， 最大歩行速度，
Up & Go 時間などがあげられる． 効用を測るもの

これらの個別のデータを集計することにより，プログラムの効果を客観的に示すことができる．

としては， 老研式活動能力指標， SF36 などがあげられる． 加えて， 近年 JKOM （日本版変形性膝握力 (Kg)
5関節症患者機能評価表， Japan Knee Osteoarthritis

4Measure） ,WOMAC （Western Ontario and McMasterTimed Up & Go(sec)であると考えられる． 便益については， 最も簡単

終了後膝伸展筋力 (N)2Universities Osteoarthritis Index） など症状特異的なQOL 指標も開発されており， これらの利用も有効

3

開始前

1
0
５ｍ最大歩行速度(m/min)

片足立ち時間＜開眼＞(sec)な場合， 利用者にこのプログラムに値段をつけるとするといくらと思えるか尋ねるといい． これで，明らかになった価値より， かけたコストが低ければ便益があると判断することができる． また， 巨
視的には介護保険財政への効果を調査し便益を図

５ｍ通常歩行速度(m/min)ファンクショナルリーチ(cm)146

愛知県理学療法学会誌

第 20 巻第3号

おわりに2008 年 10 月
【引用文献】

介護保険は現在約5兆円が支出されている，一方，

1） Fiatarone MA et al. : High-intensity strength

たとえば介護予防の地域支援事業はその 3％満たなtraining in nonagenarians. JAMA 263: 3029-3034,

い． これは， 介護予防の効果が国民に良く理解さ1990れておらず， 少子高齢化社会の対策として， 明る

2） Fiatarone MA et al. : Exercise training and

い希望を持たせることができないことに起因する．

nutritional supplementation for physical frailty in

理学療法士のたかい評価 ・ 分析能力を， 従来の医very elderly people. N Engl J Med 330: 1769-1775,

療の枠を超えて介護予防対象者に適応することに1994

よって， 効果を客観的に示すことにより， 新たな3） 大渕修一 他 . : 介護予防としての高負荷筋力増

社会保障施策の基軸として位置づけることができ

強訓練の応用に関する調査事業 . 平成 12 年度老ると考えている． また， このことは， 理学療法士

人保健健康増進等事業報告書の新しい職域として確立されていくものと考えている．

4） 介護予防包括的高齢者運動トレーニング （改訂版）， 健康と良い友だち社， 東京， 2006