2021 No.46
会 長 挨 拶一般社団法人

日本私立看護系大学協会

会長

河口

てる子

コロナ禍も 2 年目後半に入りました。新型コロナウ

ない多くの私立看護系大学のため、Web でのシミュイルス感染で日本中が感染防止のための自粛と活動再レーション教育研修を一層充実させることを決定して開、さらなる感染の拡大と自粛を繰り返し、出口の見おります。日本私立看護系大学協会のシミュレーショ

えない状況の中、日本私立看護系大学協会でも 2 年連

ン教育研修は、文部科学省も注目し、オンデマンド配

続で Web での社員総会説明会と議決権行使書による信の視聴を要請されたほどでした。新型コロナウイル

社員総会となりました。

ス感染蔓延が、予想以上に長くなり、臨地実習に代わ日本私立看護系大学協会の会員大学では、地域によるシミュレーション教育の質向上が急務となっておりり異なるものの、卒業式・入学式の中止、臨地実習のますので、今年度はこのような研修会およびシミュ

中止による学内実習への切り替え、Web での遠隔授レーション教育教材の開発等を最重点事業といたし業と、通常とは異なる教育形態へと変更になりまします。

た。特に、看護系大学にとって最重要な臨地実習は、すべての臨地実習ができたのは皆無で、ほとんど実施

さて、本協会は、1976 年に 11 校の私立看護系大

できた大学も僅かでした。そのため、臨地実習の代替

学・短期大学により設立され、2009 年に法人化、今えとしてシミュレーション演習が広く用いられました

年で 45 年となります。法人後の看護系大学の増加は、が、急遽のシミュレーション教材での実習では、教員ほとんどが私立大学・学部の新設によるもので、期待は準備に追われ、業務時間増大で疲弊し、教材およびされる活動も多様化してきました。本協会は、その多演習の質を担保することが難しい状況でした。

様化に答えるべく、2018 年度より役員選挙制度の開そ こ で、 本 協 会 は、2021 年 度 の 特 別 事 業 と し て始、協会組織の改革、委員会活動の多様化、看護系団「シミュレーション教育教材開発」を計画し、シミュ体との連携等の活動を、試行錯誤の中で実施してきまレーション教育教材開発プロジェクトを立ち上げましした。毎年実施していたデータベースのアンケート調

た。プロジェクト成果物としては、シミュレーション

査を 2018 年度から日本看護系大学協議会と連携・共機器の保有が大学によりまちまちであることから、ど同化して一本化するなど、看護系大学の組織間連携にの大学でも活用できる動画等とし、DVD 等にて会員て不要な重複をなくし、本協会が担う私学の役割、経校すべてに配布できるものとしました。シミュレー

営・運営など、私学の各会員校が有用だと思える活動

ション教育教材は、コロナ感染の終息後も十分活用でに焦点化しつつあります。

きることが見込まれるので、有用であると判断しまし現在、コロナ禍のために厚生労働省や文部科学省等た。費用に関しては、コロナ禍で協会の理事会・委員に要望書などを提出しておりますが、今後も会員の皆会出張旅費等がかからないことから予算に余裕があ様からたくさんの要望、ご意見、ご指摘を賜り、協会り、この余剰金をこのプロジェクトのために有効に活の活動に活かしていきたく存じます。ご協力のほど、用することとしました。

よろしくお願い申し上げます。

また、教員に十分な研修を受けさせることができ1

第 46 号2021 年 11 月 1 日

新規会員校紹介
医療創生大学
国際看護学部看護学科〒 277－0803

千葉県柏市小青田 1－3－4

専門職が求められています。国際看護学部では、このような看護の新しい役割を担えるような未来社会で活躍できる医療人の育成を目指しています。
■国際看護学部での学びの特徴

医療創生大学では、国際的な素養を身に着けた医療人の育成を目指し、2021 年度に千葉県柏市に国際看1 ）世界で活躍できるコミュニケーション技術を磨く
グローバル化した多文化共生社会において、外国語による看護ケアを行うために必要な語学力とともに、

護学部（柏キャンパス）を開設しました。柏キャンパ
スは、つくばエキスプレスの「柏たなか」駅に隣接し、広大な敷地内に系列の病院や保健施設を備えた好慣習の違いを超えた人間的な関わりと言語だけに頼らないコミュニケーション力などを身につけます。
2 ）医 療現場の情報を読み取り看護に活かす能力を立地にあります。また国際都市東京にも近接した首都圏に位置することから、グローバル化が進む社会で活躍する医療人育成にとっては優位な立地にあります。
■医療創生大学 設置の趣旨
本学は、「いわき明星大学」として 1987 年 4 月に理工学部及び人文学部の 2 学部で開学以来、いわき市及び福島県を中心に地域の発展に貢献できる人材育成を担ってきました。時代は令和を迎え、健康、医療に対する国民のニーズは個別化・多様化し、新たな医療の在り方が模索され始めました。このことから、本学の教育理念に「科学的根拠（サイエンス）に基づいた術（アート）を備えた慈愛（ハート）のある医療人の創生」を掲げ、令和元年より大学名称を「医療創生大学」と改称し、「社会に有為な保健医療人材の養成」に取り組むべく再出発しました。このような経緯の中で、同年、作業療法士、理学療法士を養成する健康医療科学部作業療法学科および理学療法学科を設置、2020 年 4 月には公認心理師、臨床心理士を養成する
心理学部臨床心理学科を開設、さらには 2021 年 4 月

養成
これからの医療現場では、高度な情報処理能力に基づく看護ケアが求められています。施設の設備・機器類を活用する力やチームで働く医療従事者の考え方など、情報を適切に処理する技能・技術を身につけます。
3 ）実践力を養う充実した教育環境を準備
看護技術の進展に対応できる実践力を身につけられるよう、学内には臨床の現場で使われている機器を導入した最先端の実習室も完備しています。また、キャンパスに隣接している系列の総合病院や老健施設など豊富な場での実習を行います。

から、千葉県柏市に国際看護学部看護学科の新設に至っています。
■国際看護学部 設置の趣旨
国際看護学部は、医療創生大学の教育理念・目的を踏まえ、グローバル化した現代社会において、多文化共生社会となっていく社会構造の変化に対応するた

国際看護学部エントランスホール

め、グローバルな視点で「社会に有為な保健医療人材の養成」を行うことを目指しています。グローバル化した社会では、出身国が異なる人々に対しその人の生まれ育った歴史を含めた全人的な存在そのものを受け入れながら、より質の高い看護ケアを提供することが求められます。そのためには、異文化理解を含む、広い視野を持ち、慣習の違いを超えた人間的な関わりとコミュニケーション技術、さらには高度な情報処理能力に基づく科学的な考え方と研究する力を持った看護2

国際看護学部 成人看護学実習室

2021 年 11 月 1 日

東都大学
沼津ヒューマンケア学部看護学科〒 410－0032

静岡県沼津市日の出町 1－1

第 46 号

保健・医療・福祉に貢献してまいりました。さらに首都圏の人口増加による看護師不足の悩みに応えるた
め、2018 年 4 月には幕張新都心に幕張ヒューマンケ
ア学部看護学科を開設しています。

東都大学沼津ヒューマンケア学部看護学科は、2021
年 4 月に開設されました。埼玉県深谷市及び千葉市美こうした健康増進活動を実践する中で認識したのが「予防医学としての栄養・食事」です。地域住民の方々の関心は想像以上に高く、重要性を実感し、深谷浜区に続き、静岡県沼津市に看護人材不足に悩まされている地域の声にこたえるべく東都大学第 ３ のキャンパスとして誕生しました入学定員 100 名（保健師コー

キャンパスに 2018 年 4 月に開設した管理栄養学部管理栄養学科では、地域の保健・医療・福祉の担い手として、栄養管理の専門職として「栄養・食」の観点か

ス 20 名を含む）の看護学科です。本学科は、ヒューマンケアを実践できる看護人材の育成を目指しております。そのためヒューマンケアに関する科目を多く配ら臨床に強い管理栄養士を養成しています。
また、2019 年 4 月からは幕張ヒューマンケア学部
理学療法学科を新設しました。病院の中にとどまら置していることが特徴の一つですが、新入生の心にしっかり根付くには、学習指導・定期的な個別面談等の地道なフォローが必要なため、チューター制度を導入し、豊かな心を育んだ看護職を地域に送り出せるよう、教員一丸となって取り組んでいく所存です。
「医療従事者の人材育成は社会貢献につながる」との考えから、東都大学は 2009 年 4 月にヒューマンケ
ア学部看護学科からなる単科大学として、埼玉県深谷市に開学しました。当地は「論語のふる里」といわれ、近代日本産業の父・渋沢栄一の生誕地であります。渋沢は著書『論語と算盤』で商業道徳に論語を導入した人で、今回の新一万円札の肖像に選ばれた人です。その雅号が「青淵」で、本学の青淵学園は、医は仁術、その心、忠（まごころ）と恕（おもいやり）を理念としています。
本学は 2019 年度で 10 年を迎え、大学名称を「東都医療大学」から「東都大学」に変更しました。
これまで本学は、医療に関する専門的な知識や技術

ず、急性期から回復期・維持期、退院後の在宅療養に至るまで拡大していく理学療法の需要に応え、切れ目のないリハビリテーションを提供できる人材を育てます。
さらに 2021 年 4 月には幕張キャンパスに「いのちのエンジニア」ともいわれる臨床工学技士を養成するための臨床工学科を新たに開設し、３ キャンパス・
４ 学部・６ 学科を有する医療系の総合大学に向かって発展しています。

に基づくことはもとより、人間性尊重の理念を基盤とするケアを実践できる看護師・保健師・助産師などの医療人を輩出し、主に「健康」という観点から地域の

福岡国際医療福祉大学
看護学部看護学科あり、看護学部看護学科は国際医療福祉大学福岡看護学部から、2021 年 4 月に移管いたしました。

学校法人高木学園 福岡国際医療福祉大学は、2019

本学は、海と山がつながる景観と都市機能を併せ持
つ環境にあり、博物館や図書館あるいは他大学教育機
関などの学際性とアジアに開かれた国際性のある「ももち浜地区」に位置しています。キャンパスの近隣に

年 4 月に、福岡市で初めてとなるリハビリテーション
専門職養成（医療学部：理学療法学科、作業療法学

は、福岡山王病院や総合ケアセンターももち等グルー
プ関連医療福祉施設があり、「教育・医療・福祉」が科、視能訓練学科、言語聴覚専攻科）として設置された 4 年制大学です。同大学は、教育・医療・福祉の総合グループ「国際医療福祉大学・高邦会グループ」に一体となった利便性のある教育環境にあります。
本学は、日々進歩する保健・医療・福祉の分野において、それぞれの需要に対応できる医療専門職を養成〒 814－0001

福岡県福岡市早良区百道浜 3－6－40

3

第 46 号2021 年 11 月 1 日し、病める人も、障がいを持つ人も、健常な人も、互いを認め合って暮らせる「共に生きる社会」の実現をれてきた海外研修の資源を活用し、異文化との現実的な出会いを工夫しながら、科目の学習目的・目標に到基本理念としています。超高齢社会において、在宅ケアを含めた「地域の中での医療・看護」の重要性が高まるなか、約 60 のグループ関連医療施設と連携する達できることを目指して進めています。
COVID－19 感染拡大は、医療保健福祉に対する多様な課題とともに大きな期待をこれまで以上にもたらことができるため、入学早期からの体験的な実習や看護学各領域の実習を効果的に学習することができます。また、リハビリテーション専門職育成の複数学科

しています。建学の精神「生命の尊厳、生命の平等」
を基盤に、大学の看護教員も看護職者としての立場か
ら社会的貢献を果たす行動に積極的に取り組むとともに、看護学部看護学科が加わることは、学生による職種間の交流を促進することができ、これまでも掲げていた「チーム医療・チームケア」の学びを、必修科目に、人々への深い理解と倫理性を備え、状況判断力と看護実践能力の確実な基盤を持った人材の育成に努めていきます。

である関連職種ワークや海外研修を通して、更に深めることができると確信しています。海外研修では、
1 年次から国際的な視野や多言語によるコミュニケー
ション能力を育むカリキュラムを導入しており、アジアを中心とした医療保健福祉に関する知見と体験は、国際的に活躍でき幅広い視野をもって行動できる医療専門職の育成に貢献できると考えます。COVID－19による感染拡大のなか、海外研修はアジアの提携大学や国内外国人との IT 活用による交流にならざるを得ません。しかし、限られた学習環境のなかで、蓄積さ松本看護大学
看護学部看護学科〒 399－0033

長野県松本市笹賀 3118

50 年余の歴史があります。
本学は、長野県において松本市を中心とする中南信地域に位置し、市の郊外の静かな田園地帯にあります。周囲には「日本の屋根」とも呼ばれている穂高連
峰をはじめ ２ ～ ３ 千メートル級のアルプスの高山が連地域に根差した保健医療福祉発展のエンジンとなる教育を目指す

なっており、四季折々に変化する素晴らし景観を楽し

本年 4 月単科の看護大学として開学いたしました。
本学の前身は 1971 年創立された松本短期大学です。

むことができます。新校舎の屋上は、学生の憩いの場となっており、ここからは松本盆地の広がりと雄大なアルプスの山々が 360 度にわたって眺望できます。

建学の精神は、「信濃の国の教育風土に培われた教育への良心と見識」をもって「型にはめず個性を尊重し、もてる可能性を引き出し延ばす」という信念のもと、地域の人々の支援と見守りの中で、育まれてきた本学が位置する中南信地域は、高度急性期病院が市中心部に集中している反面、高齢化過疎化地域も多く散在していることから在宅医療への需要拡大もあり多領域の人材を求めている地域特性があります。こうし42021 年 11 月 1 日

第 46 号た背景を踏まえ、県や市からのご支援をいただき、地域の保健医療福祉関連や高校からの期待を受けての設に位置している特徴から、地震や自然災害、山岳事故などが多く、災害時対応ができる看護専門職のリー立でした。設立の準備段階で、医療・教育等に関連する約 3 千名の方々に 10 年後を見据えた地域における保健医療福祉に対するニーズ調査を行いました。そのダーとなる人材を育成すること（約 25 名）。公衆衛生
看護では、長野県は平均寿命も健康寿命も全国トップ
クラスになっていますが、これは県が保健補導員制度結果、この地域に根差した看護専門職の人材の充足定
着及び専門職者として看護の追求と共に豊かな人として成長し学び続ける姿勢をもった人材の育成が求めらを立ち上げ地区組織活動として、住民と保健師の橋渡し役を定着させ成果を上げたことによるものです。こ
うした先輩方の活動を引き継ぎ地域に密着した保健師れました。特に在宅看護、救急・災害看護、公衆衛生
看護の 3 分野の人材育成の必要性が浮き彫りになりました。

活動を担える人材を育成（20 名）することとしています。
先日 1 年生にこの趣旨を説明し希望を聞いたとこ

この ３ 分野については、本学の特徴としてカリキュ
ラムに反映させ、4 年次前期に全員の選択制にしました。ニーズが最も高かった在宅看護については、入院期間の短縮と在宅医療へのシフトに伴い地域に密着しろ、結構 3 分野にばらついておりそれぞれに夢と希望を持っていることがわかりました。
1 セメスターが終了した今、コロナの影響はありま
すが、対面授業や学内演習を行い、7 月に基礎看護学

た看護専門職としてリーダーとなり他職種との連携の円滑化を図りつつ活動できる人材を育成すること（約25 名）。救急・災害看護では、長野県の急峻な地形と大きな河川やフォッサマグナ、北アメリカプレート上

実習 1 も終え、学内の学びと実践とのつながりの重要性がわかったと一回り大きく成長し看護職者への 1 歩を踏み出しています。教職員一同学生たちの目標がしっかり達成できるよう共に歩んでいく所存です。

大学棟屋上学生スペースからアルプスの群峰

新校舎
5第 46 号2021 年 11 月 1 日

会員校の取り組み

コロナ禍におけるシミュレーションを用いた
遠隔での基礎看護学実習の実践について
山住

康恵、櫻井

美奈、畑山

はじめに
共立女子大学（以下、本学）は 1886 年（明治 19 年）に女性の自主性と社会的自立を目指して創立された総合大学である。看護学部は 2013 年に設置され、本学の中では比較的新しい学部である。看護学部の学生数
は 1 学年約 100 名で、うち 20 名は保健師課程の学生である。本学は附属の病院を持たないため、実習施設
は都内を中心に 66 施設におよんでいる。
2020 年初旬に新型コロナウイルス感染症（COVID－19）のパンデミックが起こり、4 月 7 日に 7 都府県に対し緊急事態宣言が発出され、看護系大学の臨地実習も大きな影響を受けることとなった。
文部科学省および厚生労働省から、2020 年 2 月 28
日付事務連絡「新型コロナウイルス感染症の発生に伴う医療関係職種等の各学校、養成所及び養成施設等の対応について」が共に発出され、学校養成所における実習等の授業の弾力的な取り扱いについて周知があった 1）。
本学でも 2020 年 3 月以降の新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、4 月以降の授業をオンラインに変更することとなった。さらに、臨地実習施設から相次いで受け入れ中止の通知があり、先の事務連絡および政府の要請を勘案して本学では臨地実習中止の決定をした。臨地実習中止に伴い、基礎看護学領域では代替策として学内ネットワークシステムを活用したオンラ
イン実習を実施することにした。
本学は学内ネットワークシステム（Kyoritsu Educational Network System: 以 下、kyonet） に よ る 教律子、中原るり子（共立女子大学）

Ⅰ．基礎看護実習Ⅰの概要

本学では 1 年次の 6 月に基礎看護学実習Ⅰ（1 単位）を実施している。基礎看護学実習Ⅰでは、「病院での見学を通して、看護の役割と機能を理解するとともに、看護の魅力を発見する。また、看護の必要性を理解することにより、看護実践者としての基礎を築く」という目的を掲げて見学を中心とした臨地実習（3 日間臨地、2 日間学内）を行ってきた。2019 年までの基礎看護学実習Ⅰのスケジュールでは、まず初日に看護部長による病院の概要説明とリソースナースによる感染管理や医療安全に関する講義、院内見学や病棟見学をとおして看護部の活動や様々な職種の業務を理解し、
2 日目以降は病棟看護師のシャドウイングによってリ
アルな看護実践場面を多角的に学ぶ内容であった。
しかし、一方で 6 月という入学早期に行う臨地実習であるため、リアルな看護実践を見学することにより実習目標である「看護の役割と機能を理解するとともに、看護の魅力を発見する」ことができずに、急性期看護の慌ただしさや緊張感など看護の一面だけを捉える学生もいた。また、臨地実習先が急性期病院であったため、看護師の業務は病院内で行われるもので、看護職とは病院に勤務する看護師という偏った認識を持たせる可能性もあった。
そこで、オンライン実習となった 2020 年度の基礎
看護学実習Ⅰの目的は「各種の教材を通して、看護の役割と機能を理解するとともに、看護の魅力を発見する。また、看護の必要性を理解することにより、看護実践者としての基礎を築く。」とした。本学では 2020

育支援が整備されており、授業運営や学生への事務連
絡、動画の配信などを行えるようになっている。加えて、全学教育推進センターという専門部署が設置され、教員の動画コンテンツの作成や配信・Kyonet 活

年 5 月 3 日よりオンライン授業が開始となり、5 月末に全学教育推進センターによるオンライン授業に対するアンケート調査が実施された。その結果、「授業資料がパワーポイントだけで音声や動画がないと興味が用に関する学生および教職員への支援を行っている。
今回は、既存の kyonet のシステムを活用およびオ

わかない」「課題が多く処理できずに溜まる」「教員からタイムリーなフィードバックを得られない」「技術

ンライン授業導入後の学生ニーズを踏まえたオンライ
ン実習プログラムの作成と、web 会議システムを用いた基礎看護学実習の展開について報告する。

が習得できた実感がない」などの学生ニーズが明らかになった。臨地実習の代替策となるオンライン実習では、これらのニーズを踏まえたコンテンツを作成し、既存のシステムや動画教材を多用することで学びの質を担保するよう努めた。

62021 年 11 月 1 日

第 46 号

Ⅱ．学生のニーズを踏まえたコンテンツ（実習プログラム）の作成た。PPE は実習前に習得すべき技術の 1 つであるが、2020 年度前期はオンライン授業となり学内演習

1 ．オリジナル動画教材の作成
実習病院の全面的な協力により、①看護部長による病院の概要説明と看護部の活動を紹介する動画、は実施できずにいたが、オンライン実習の中でオンライン演習として実施することとした。演習は事前に各自の自宅に、擦式アルコール消毒剤、マスク、②看護部職員による院内のあらゆる部門のバックヤードを紹介する動画、③病棟看護管理者による病棟の構造と設備や看護師の実践活動を紹介する動画

ビニールエプロン、プラスチック手袋を郵送した上で、web 会議システム（Google Meet）を用いて実習担当教員が手技を確認しながら指導を行った。

の、計 3 本を実習病院にて撮影し、編集したものを動画教材として作成した。
2 ．既存の動画教材の活用

オンライン演習に先立ち kyonet から授業資料（図 2）と教員による模範動画を配信し、事前に予習ができるようにした。

図 1 に 2020 年度の基礎看護学実習Ⅰのスケジュー
ルを示す。
実 習 初 日 に 丸 善 出 版 株 式 会 社 の「Educational
Video Online」に収められている「最新 基礎看護

Ⅲ．基礎看護学実習Ⅱの概要
本学の基礎看護学実習Ⅱ（2 単位）の目的は、「さまざまな機能障害を抱えながら入院生活を送る対象者

技術シリーズ」の「Ⅲ期 （8）実習の心得と実際」を視聴した。この動画は、学生が臨地実習で直面する様々な問題を取り上げ、なぜ実習の心構えが必要なのか学生自身に考えさせる内容である。実習 3 日
目以降は日本看護協会の「キラリ看護のシゴト」を内容別に「病棟看護師・夜勤看護師・新人看護師」「認定看護師・専門看護師」「保健師・助産師・訪問看護師」の 3 回分に整理して視聴しできるようにした。
動画の視聴後にはテーマを設定したカンファレ
ンスを通して、「看護学生はなぜ実習にいく必要があるのか」「実習に際して心構えがなぜ必要なのか」「それぞれの看護職は期待された役割をどのように果たそうとしているのか」ということが理解できるように工夫をした。
3 ．オンライン演習の実施
既習科目である、「基礎看護技術論」で学習した
手指衛生と PPE の装着方法に関する演習を実施し

図1を総合的な視点から理解し、教員の指導を得ながら、対象者の健康問題（課題）の解決（達成）にむけて看護を展開し、看護における基本的な知識・技術・態度を身につける」である。2019 年度までの実習では、学生は患者 1 名を受け持ち、6 日間の臨地実習と 4 日間の学内実習を実施していた。2020 年度は 3 日間の対面式実習と 7 日間のオンライン実習で構成し、実習初日に改めてオンライン実習のオリエンテーションを実施した（図 3）。1G を 4 ～ 5 人とし 17G 編成した。
1 ．学 内ネットワークシステム（Kyonet）を活用した実習展開の詳細
紙上事例は大腿骨頸部骨折の老年期女性（以下、事例 A）、糖尿病教育入院の壮年期男性（以下、事例 B）の 2 事例とし、医学映像教育センターの事例 DVD 2）3）から、一部を引用して PowerPoint の音声付動画と説明資料（PDF）を作成した。実習グループ内で 2 名
以上の学生が同じ患者を受け持つことにし、1 事例に偏らないように調整した。事例は kyonet の授業資料

基礎看護学実習Ⅰのスケジュール
7

第 46 号2021 年 11 月 1 日

から実習期間中は常時閲覧できるようにした。
課題は kyonet のディスカッションボード機能を用

ち寄り、メンバー間で曖昧な点や不明な点を解消した。学生間で解決できない場合は、教員が助言・指導

いて提出と指導を行った。対面でのグループワークが実施できないため、ディスカッションボード機能でグ
ループメンバーの意見交換や情報共有の場を設けた。

をした。デイカンファレンスは実習の進捗に合わせて
毎日テーマを設定し実施した。さらに、Meet での個別指導の時間を設け、実習担当教員と学生が 1 対 1 で

2 ．Web 会議システム（Meet）を活用した実習指導
Web 会 議 シ ス テ ム（Google Meet： 以 下、Meet）
を活用し、グループごとに収集・整理をした情報を持話し、個別指導を受ける機会を得られるようにし、学習支援が可能なように工夫した。

図2

図3

基礎看護学実習Ⅱの 1 ～ 5 日目と最終日のスケジュール

図48

基礎看護学実習Ⅰのオンライン演習の資料

基礎看護学実習Ⅱの学内演習のスケジュール

2021 年 11 月 1 日

第 46 号

3 ．看護計画の実施（対面式）
学内演習は 2 日間実施した（図 4）。密を避けるた

動画を作成するなどの教材の開発が必要である。
基礎看護学実習Ⅱでは事例 DVD をもとに模擬患者

め教室で更衣をし、1 回の実施時間に実習室に滞在す
るのは 3 グループまでにした。更衣のための教室は
2 つを交互に利用し、換気と消毒を行った。事例 Aの設定を行った。実際は学生が患者役を務めることになったため、設定した身体条件を再現することが困難
で、フィジカルアセスメントを実施することはできな

では各グループ 2 ～ 3 名が受け持ち学生のため、計画内容に合わせて 1 人もしくは 2 人で援助を実施した。
援助の際はマスクだけでなくフェイスシールドも用いかった。今後は、模擬電子カルテによる情報収集とシミュレーターによる模擬患者のフィジカルアセスメン
トを加えて、学内演習を展開するような工夫を行ってて感染対策を行った。
事例 B は糖尿病の教育入院患者への援助であるため、指導用パンフレットを作製した学生が多かった。

いきたい。

Meet でグループ全員からの意見を求め、修正したパンフレットで患者役の学生に指導を行った。午後は患者役や同じ患者を受け持つ学生からのフィードバック
を聞き、それぞれが計画した援助の評価を行った。

1）新 型コロナウイルス感染症下における看護系大学の臨地実習の在り方に関する有識者会議 報告

Ⅳ．今後の課題
今回のコロナ禍においてオンライン実習を実施し、明らかになった課題を述べる。
基礎看護学実習Ⅰでは、オンラインで演習を実施したが、学生の通信環境や撮影スキルに依存するため、画面に映し出される様子では手先の動きが見えづらかったり、途中で通信が途絶えることがあった。そのため、教員から技術に関して十分に助言を得ることができず、技術習得というレベルには達していない学生も散見された。事前に撮影に関するレクチャーや見本

引用文献書，看護系大学における臨地実習の教育の質の維 持・ 向 上 に つ い て , https://www.nurse.or.jp/
nursing/practice/covid_19/faculty/pdf/report_
uniforcovid19.pdf,（検索日 2021/08/10）．
2）荒川靖子，櫻井美代子原案監修，藤村龍子企画協
力：DVD 看護のためのアセスメント事例集 Vol.1
大腿骨頸部骨折患者の看護事例，医学映像教育センター，第 2 版，2019．
3）小島善和原案監修，藤村龍子企画協力：DVD 看護のためのアセスメント事例集 Vol.3 糖尿病教育入院患者の看護事例，医学映像教育センター，第 2版，2019．

9

第 46 号2021 年 11 月 1 日

研究助成受賞・採択論文抄録● 2021 年度看護学研究奨励賞 ●Beneficial Features of a mHealth Asthma App for Children and Caregivers: Qualitative Study
Kanto Gakuin University Misa Iio ／ National Center for Child Health and Development Yumiko Miyaji ／National Center for Child Health and Development Kiwako Yamamoto-Hanada ／Tokyo Metropolitan Children’s Medical Center Masami Narita ／ Kanto Gakuin University Mayumi Nagata ／National Center for Child Health and Development Yukihiro Ohya

Background: mHealth apps are available for children withasthma and their caregivers. However, previous studies on
mHealth apps for children older than 7 years old with asthma
are limited, and did not consider interactions involving communication between children and caregivers. Therefore,a prototype mHealth child asthma app was developed,with features of tailored feedback messages in continuingself-management and interactions between children andcaregivers.
Objective: The aim of this study was to identify the proposed
beneficial features of a prototype mHealth app developed forchildren with asthma and their caregivers.
Methods: Children diagnosed with persistent asthma by anallergy specialist at the children’s hospital were recruited.
The features of a prototype mHealth app for children
with asthma and their caregivers were investigated usingsemi-structured interviews after they tried the app. Data wereanalyzed using thematic analysis.
Results: We recruited 27 children with asthma aged 2 to 12
years and 26 their caregivers. Findings on the good aspectsof the app for children older than 7 years old and caregivers
suggested that 4 themes (confirmation of asthma knowledge,child-caregiver interaction, design of the app, and child’sinterest) and for children 7 to 12 years old and caregivers
suggested 5 themes (new knowledge, manga as a Japanesestyle comic, child’s interest, trigger of self-management, anddesign and operability) were identified. Findings on the proposed beneficial features of app suggested 6 themes (asthma
knowledge, elements for continuous, universal design, notification, monitoring, and functions) were identified.
Conclusions: Children with asthma and their caregivers
perceived the good aspects of the app about learning theasthma knowledge with fun, including manga, interaction
between child and caregiver, and easy-to-read design suchas colors. They wanted not only the asthma knowledge but
also the universal design and enhanced elements, monitoring, and notification functions of the app.
掲載誌：JMIR mHealth and uHealth，2020 年，e18506

Vaginal palpation versus transabdominal ultrasound in the comprehension ofpelvic floor muscle contraction after vaginal delivery: a randomised controlled trial
帝京大学

Background: Pelvic floor muscles support the pelvic organs
and control voiding. The first choice in the repair of pelvic
floor function that is damaged during pregnancy and delivery
is pelvic floor muscle training, which involves repeated muscle relaxation and contraction. However, as muscle contractions cannot be visualised, it is difficult to assess whether
patients understand how to contract them. Therefore, we
assessed patients’ comprehension of pelvic floor muscle
contraction by comparing two teaching methods, vaginal
palpation and transabdominal ultrasound, following vaginal
delivery. We hypothesised that vaginal palpation is better
than transabdominal ultrasound in this regard.
Methods: This randomised controlled trial conducted in
facilities in Tokyo, Japan between July 2018 and January
2019 included women aged ≥ 20 years at 4–6 weeks aftervaginal delivery. The randomisation involved website-based
centralised allocation. The primary outcome was a change
in bladder base displacement during pelvic floor muscle contraction before and after training, which was measured usingtransabdominal ultrasound. Participants performed threecontractions for 3 seconds, and the mean value was used for
10

助産学専攻科池田

真弓／湘南鎌倉医療大学

森明子

statistical analysis. The secondary outcome was a change
in understanding the contraction before and after training,which was measured using a five-point Likert scale questionnaire. Outcomes were analysed using Welch’s t-test.
Results: Sixty-five participants were randomly allocated to
the vaginal palpation group (n = 32) and transabdominal
ultrasound group (n = 33). Baseline characteristics weresimilar between the groups. Changes in bladder base displacement were not significantly different between the groups(p =.181). Within-group analyses showed that bladder basedisplacement was large in both groups after the respective
intervention. There were no significant differences in any of
the outcomes between the two groups before and after theintervention.
Conclusions: Vaginal palpation and transabdominal ultrasound might be useful for comprehending pelvic floor muscle
contraction after vaginal delivery.
掲載誌：BMC Women’s Health (2021)
https://doi.org/10.1186/s12905-021-01203-w

2021 年 11 月 1 日

第 46 号

Quality of Life in patients with nonalcoholic fatty liver disease:
Structure and related factors focusing on illness uncertainty
Naoki Ozawa1) ／ Kazuki Sato2) ／ Ayumi Sugimura2) ／ Shigeyoshi Maki3) ／ Taku Tanaka4) ／Kenta Yamamoto4) ／ Takanori Ito4) ／ Yoji Ishizu4) ／ Teiji Kuzuya5) ／ Takashi Honda4) ／Masatoshi Ishigami4) ／ Mitsuhiro Fujishiro4) ／ Tetsuya Ishikawa4) ／ Shoko Ando2)
1) Department of Nursing, Doctoral Course, Nagoya University Graduate School of Medicine
2) Nursing for Advanced Practice, Division of Integrated Health Sciences, Nagoya University Graduate School of Medicine
3) Nursing Course, School of Medicine, Gifu University4) Department of Gastroenterology and Hepatology, Nagoya University Graduate School of Medicine
5) Department of Gastroenterology and Gastroenterological Oncology, Fujita Health University

Aim
Patients with nonalcoholic fatty liver disease (NAFLD) havea low quality of life (QOL). In addition, NAFLD patients may
have a high degree of illness uncertainty due to lack of subjective symptoms and poor understanding of the disease.
This study examined the structure of QOL and associatedfactors, including illness uncertainty, among individuals with
NAFLD.
Methods
A cross-sectional survey was conducted using a self-administered questionnaire for outpatients with NAFLD. QOL
was measured using the Short Form-8. Illness uncertainty
was measured with the Mishel Uncertainty in Illness ScaleCommunity (MUIS-C). Dietary habits, physical activity level,illness uncertainty, health locus of control, and knowledge of
NAFLD were assessed. This study analyzed the associatedfactors of QOL and their structure, including uncertainty of
disease, using path analysis.
Results
A path analysis of 168 NAFLD patients indicated that ahigh Physical Component Summary score―representing

physical QOL―was predicted by a body mass index < 25 kg/
m2, and high educational level. A high Mental Component
Summary score―representing mental QOL―was predictedby being male, good dietary habits, low illness uncertainty,
and presence of consultants. The model showed a good
goodness-of-fit without being rejected by the chi-square test
(goodness-of-fit index = .947, adjusted goodness-of-fit index= .917, comparative fit index = .967, root mean square error of
approximation = 0.023).
Conclusions
The results suggest that it is necessary to focus on theillness uncertainty to improve the QOL and dietary compliance of NAFLD patients. Nurses need to work closely withpatients with NAFLD as consultants, providing adequate
information about the causes, treatments, and dietary habits, and focusing on the individual's perception of health.
This could reduce illness uncertainty and contribute to theimprovement of QOL.
掲載誌：Japan Journal of Nursing Science, 2021; e12415.
doi: 10.1111/jjns.12415.

Association among kidney function, frailty, and oral function in patients with chronic kidney disease:a cross sectional study
Shiho KOSAKA1), ＊／ Yuki OHARA2) ／ Shotaro NAITO3) ／ Soichiro IIMORI3) ／ Hiroshi KADO4) ／Tsuguru HATTA4) ／ Masaaki YANISHI5) ／ Shinichi UCHIDA3) ／ Makoto TANAKA1)
1) Graduate School of Health care Sciences, Tokyo Medical and Dental University/ Department of Nursing School of Health Sciences,Tokyo University of Technology
2) Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology3) Department of Nephrology, Tokyo Medical and Dental University4) Omihachiman Community Medical Center
5) Kansai Medical University

Background: Chronic kidney disease (CKD) involves manyfactors that can cause frailty and oral hypofunction. We
aimed to investigate the prevalence of frailty and oral hypofunction and to examine the association among kidney function, frailty, and oral functions in adults with CKD in Japan.
Methods: This cross-sectional study was conducted at two
institutions. Participants included 109 patients with CKD
stage 3–5 who visited outpatient clinics or were admitted for
inpatient treatment. Frailty was evaluated using the Japaneseversion of the Cardiovascular Health Study frailty criteria.
Oral function was evaluated by assessing oral motor skill[oral diadochokinesis (ODK) rate], masticatory ability, andrepetitive saliva swallowing test. Estimated glomerular filtration rate (eGFR) was used to indicate kidney function. We

examined the association among kidney function, frailty, andoral function using binomial logistic regression analysis.
Results: In total, 31 participants (28.4%) were classified as
frail. Univariate analysis identified age, body mass index,
eGFR, and hemoglobin level to be significantly associatedwith frailty. ODK and swallowing function were significantly
associated with frailty. Multivariate analysis revealed thatfrailty was significantly associated with eGFR [odds ratio(OR) 0.96, 95% confidence interval (CI) 0.92–1.00, p = 0.048]
and ODK rate (OR 0.68, CI 0.47–0.98, p = 0.038). However, nosignificant association was found between CKD severity andmasticatory or swallowing function.
Conclusion: We found a high prevalence of frailty in patientswith CKD and a significant association between frailty and11

第 46 号2021 年 11 月 1 日

oral motor skills, which affect the swallowing function ofpatients with non-dialysis CKD. The high prevalence of frailty
among patients with CKD suggests that routine assessment of frailty is necessary to prevent the development ofsevere complications. In addition, oral and kidney functions
should be carefully evaluated and oral health education andintervention should be performed for patients with CKD.
掲載誌：BMC Nephrology
発行年：2020 年 8 月 20 日
掲載ページ：BMC Nephrology 21,Article number:357(2020)
DOI: https://doi.org/10.1186/s12882-020-02019-w

Effect of a decision aid on the choice of pregnant womenwhether to have epidural anesthesia or not during labor

慶應義塾大学

聖路加国際大学大学院 看護学研究科 ウィメンズヘルス・助産学 宍戸 恵理／〈共著者〉聖路加国際大学大学院 看護学研究科 ウィメンズヘルス・助産学 堀内 成子／
看護医療学部 大坂 和可子／聖路加国際病院 平安名 彩名／東京北医療センター 本村 優子

Objective
Decision aids (DAs) are useful in providing information for
decision-making on using epidural anesthesia during birth. To
date, there has been little development of DAs for Japanesepregnant women. Herein, we investigated the effect of a DA
on the decision of pregnant women whether to have epidural
anesthesia or not for labor during vaginal delivery. The primary outcome was changes in mean decision conflict score.
Methods
In this non-randomized controlled trial, 300 low-risk pregnant
women in an urban hospital were recruited by purposive sampling and assigned to 2 groups: DA (intervention) and pamphlet (control) groups. Control enrollment was started first(until 150 women), followed by intervention enrollment (150women). Pre-test and post-test scores were evaluated using
the Decision Conflict Scale (DCS) for primary outcome,knowledge of epidural anesthesia and satisfaction with decision making for secondary outcomes, and decision of anesthesia usage (i.e., with epidural anesthesia, without epidural
anesthesia, or undecided).

Results
Women in the DA group (n = 149: 1 excluded because she
did not return post-test questionnaire) had significantly lower
DCS score than those in the pamphlet group (n = 150) (DA:–8.41 [SD 8.79] vs. pamphlet: –1.69 [SD 5.91], p < .001).
Knowledge of epidural anesthesia and satisfaction with decision-making scores of women who used the DA were significantly higher than those of women who used the pamphlet(p < .001). Women in the DA group showed a significantly
lower undecided rate than those in the pamphlet group. The
number of undecided women in the DA group significantly
decreased from 30.2% to 6.1% (p < .001), whereas that in thepamphlet group remained largely unchanged from 40.7% to38.9%.
Conclusion
This study indicates that a DA can be useful in helping
women make a decision whether to have epidural anesthesia
or not for labor during vaginal delivery.
掲載誌：PLOS ONE、2020、https://doi.org/10.1371/journal.
pone.0242351

Utility of the Emergency Severity Index by accuracy of inter-rater agreement by expert triage nurses
in a simulated scenario in Japan: a randomized controlled trial
Koichi Takaoka1) ／ Kensuke Ooya2) ／ Masaya Ono3) ／ Takahiro Kakeda1)
1) Department of Nursing, Faculty of Nursing, Kansai University of Social Welfare2) National Hospital Organization Beppu Medical Center
3) Social Welfare Organization Saiseikai Imperial Gift Foundation, Inc. Saiseikai Hyogo-ken Hospital【Objective】The Emergency Severity Index (ESI) is a highly
reliable and valid triage scale that is widely used in emergency departments in not only English language regions but
also other countries. The Japan Triage and Acuity Scale(JTAS) is frequently used for emergency patients, and the
ESI has not been evaluated against the JTAS in Japan. This
study aimed to examine the decision accuracy of the ESI
for simulated clinical scenarios among nursing specialists inJapan compared with the JTAS.
【Method】A parallel group randomized trial was conducted.
In total, 23 JTAS–trained triage nurses from 10 Japaneseemergency departments were randomly assigned to the ESIor the JTAS group. Nurses independently assigned triage
categories to 80 emergency cases for the assessment ofinterrater agreement.
【Results】Interrater agreement between the expert and triage
nurses was κ= 0.82 (excellent) in the ESI group and κ=
120.74 (substantial) in the JTAS group. In addition, interrater
agreement by acuity was level 2 = 0.42 (moderate) in the ESI
group and level 2 = 0.31 (fair) in the JTAS group. Interrater
agreement for triage decisions was classified in a higher category in the ESI group than in the JTAS Scale group at level 2.
Triage decisions based on the ESI in Japan maintained thesame level of interrater agreement and sensitivity as those inother countries.
【Conclusion】
These findings suggest that the ESI can be introduced inJapan, despite its different emergency medical backgroundcompared with other countries.
掲載誌：Journal of Emergency Nursing , 47(4)
発行年：2021.7
掲載ページ：pp.669-674
DOI: 10.1016/j.jen.2021.03.009

2021 年 11 月 1 日

第 46 号

Development and Psychometric Testing of a Family Concordance Competency Scale for Families withChildren Having Chronic Illness
Satoshi TAKATANI1) ／ Junko HONDA2) ／ Naohiro HOHASHI3)
1) Faculty of Global Nursing, Otemae University
2) Child Health Nursing, College of Nursing Art and Science, University of Hyogo
3) Division of Family Health Care Nursing, Department of Nursing, Graduate School of Health Sciences, Kobe University

Aim: This study aimed to develop a Family ConcordanceCompetency Scale for Family System Units (FCCS-Fa) for
families with children having chronic disease, and to evaluate its reliability and validity.
Methods: Family Concordance Competency Scale for Family
System Units (FCCS-Fa) was developed by taking the following steps: (1) drafting based on the elements comprisingconcordance between healthcare professionals and families
with patients suffering from chronic illness, (2) evaluation offace and content validity by an expert panel, and (3) re-examination of face and content validity by semi-structured
interviews with 16 families. Criterion-related validity wasevaluated using existing scale and construct validity wasevaluated using exploratory factor analysis. Analysis of each
FCCS-Fa evaluation item, internal consistency, and the
2-week test-retest reliability was also conducted. An anonymous self-reported questionnaire survey was conducted,
targeting families with chronically ill children who were

outpatients at three hospitals.
Results: A total of 196 subjects were analyzed. As resultsof FCCS-Fa item analysis and exploratory factor analysis, ascale structure comprised of 17 evaluation items and threefactors were adopted. In addition, a significant correlation
with several existing scales was identified and the criterion-related validity was also confirmed. The Cronbach’s αcoefficient for the overall scale was .927, the intraclass correlation coefficient (ICC) applying the retest method was .905,
and internal consistency and test-retest reliability were bothconfirmed.
Conclusions: We developed FCCS-Fa with reliability andvalidity. Assessing family concordance competency using
this scale and supporting families to achieve family concordance can lead to self-management by families.
掲載誌：J apan Journal of Nursing Science [JJNS], 2021,
e12419Effect of a financial incentive (shopping point) on increasing the number of daily walking steps amongcommunity-dwelling adults in Japan: A randomized controlled trial
Fumiya Tanji1), 2) ／ Yasutake Tomata1) ／ Saho Abe1) ／ Sanae Matsuyama1) ／ Yumika Kotaki1) ／Dieta Nurrika1) ／ Koichi Matsumoto1) ／ Yingxu Liu1) ／ Shu Zhang1) ／ Yukai Lu1) ／ Yumi Sugawara1) ／Shino Bando1), 3) ／ Teiichiro Yamazaki1) ／ Tatsui Otsuka1) ／ Toshimasa Sone4) ／ Ichiro Tsuji1)
1) Tohoku University School of Public Health, Graduate School of Medicine
2) Japanese Red Cross Akita College of Nursing3) Miyagi University
4) Tohoku Fukushi University

Objective: The aim of this study was to investigate the effectof a financial incentive on the number of daily walking steps
among community-dwelling adults in Japan.
Study design: Two-arm, parallel-group randomized controlled
trial.
Setting/participants: We recruited physically inactive community-dwelling adults from Sendai city, Japan. Eligible participants were randomly allocated to an intervention or a wait
list control group. Pedometers were used to assess the mean
number of daily steps in three periods: baseline (weeks 1–3),
intervention (weeks 4–6) and follow-up (weeks 7–9).
Intervention: The intervention group was offered a financial
incentive (shopping points) to meet the target number ofincreased daily steps in the intervention period.
Main outcome measures: The primary outcome was anincrease in the mean number of daily steps in the intervention and follow-up periods compared with baseline.
Results: Seventy-two participants (69.4% women; mean age,61.2±16.2 years; mean number of daily steps at baseline,

6364±2804) were randomised to the intervention (n=36) andcontrol groups (n=36). During the intervention period, theincrease in mean daily steps was significantly higher in theintervention group (1650, 95% CI=1182 to 2119) than in thecontrol group (514, 95% CI=136 to 891; p<0.001). However, thedifference between groups was not significant at follow-up
after the incentives were removed (p=0.311). In addition, compared with controls, a significantly higher proportion of participants in the intervention group showed an increase in mean
daily steps of ≥1000 (69.4% vs 30.6%, respectively; OR=5.17,
95% CI=1.89 to 14.08). There were no adverse effects fromthe intervention.
Conclusions: The present results suggest that financial
incentives are effective in promoting short-term increases inphysical activity.
Trial registration number: UMIN000033276.
掲載誌：BMJ Open、2020、e037303

13

第 46 号2021 年 11 月 1 日

Conceptual Framework for Understanding the Transition of Children with Severe Motorand Intellectual Disabilities to Adult Life after Graduation
Faculty of Nursing, Setsunan University（摂南大学看護学部） Yuichi Nakayama（中山Children with severe motor and intellectual disabilities(CSMID) face challenges in the transition from childhood toadult life after graduation, including changing health conditions caused by the acceleration of secondary disabilities,
transition from paediatric to adult health care, and transition to places where they spend time after graduation fromhigh school. However, no conceptual framework is currently
available to explore this issue from a multifaceted perspective. This literature review aimed to fill this gap using theInternational Classification of Functioning, Disability and
Health: Children & Youth version (ICF-CY) coding system. Through a descriptive analysis, ICF-CY codes werecompared with the factors identified as relevant to CSMID祐一）

by previous studies. The related ICF-CY codes were thenextracted. Several codes within the ICF-CY domains of Body
Functions and Body Structures, Activities, Participation,
and Environmental Factors were thought to be important tounderstand CSMID. Some relevant Personal Factors wereidentified as well. Using the newly created conceptual framework, the support for CSMID can be more effective, allowing
them to live a more fulfiling life.
掲載誌：International Journal of Disability, Development and
Education, 11 Nov 2020, AHEAD-OF-PRINT, 1-15.
Doi: 10.1080/1034912X.2020.1843605

Examining directional changes when walking with an intravenous pole:a comparison of turning methods with and without stopping
東邦大学健康科学部

AimThis study aimed to examine safer turning methods by focusing on and comparing gait and turn methods in relation to
stopping when executing a turn while walking with an intravenous (IV) pole.
Methods
The study participants included 33 healthy men. A situation
was recreated in which an IV drip was placed in the peripheral vein of the left forearm of the participants and the IVpole was maneuvered using the left hand. A series of six
movements was executed, including turn left and right, stopping. Gait was measured (by observing turning motion, stride,walking speed and head tilt angle), and subjective assessments were performed.
Results
Compared with walking normally, walking with an IV pole andexecuting turns resulted in a decrease in the walking speed,

蜂ヶ崎

令子

an increase in the time required for walking, a decrease in
the stride and a forward tilting in the head angle. Turning left
without stopping was mostly accompanied by a spin turn, andthe probability of the pole legs coming into contact with participants' legs (15.2%) was higher than that in other assessed
movements of walking with a pole. In the subjective assessment, turning left without stopping displayed a lower senseof security (p < .05) than turning left with stopping.
Conclusions
When turning while using an IV pole, the pole itself poses arisk of falling. Therefore, momentary stopping and checking
the safety of one's footing is a preventive measure against
falling.
掲載誌：Japan Journal of Nursing Science. 2020 Oct;17(4):
e12352. doi: 10.1111/jjns.12352. Epub 2020 Jun 30.

Top-Down Processing of Drug Names Can Induce Errors in Discriminating Similar Pseudo-Drug Names by Nurses
医療創生大学看護学部

One factor that could cause medical errors is confusing
medicines with similar names. A previous study showed that
nurses who have knowledge about drugs faced difficulty indiscriminating a drug name from similar pseudo-drug names.
To avoid such errors, finger-pointing and calling (FPC) has
been recommended in Japan. The present study had two
aims. The first was to determine whether such difficulty wasdue to top-down processing, rather than bottom-up processing, being applied even for pseudo-names. The other was toinvestigate whether FPC affected error prevention for similar
drug names. In two experiments, nurses and non–health care
professionals performed a choice reaction time task for drug
names (Experiment 1) and common words (Experiment 2),
with or without FPC. Error rate and reaction time (RT), which
was measured based on presentation of six choices and14

三戸部

純子／東京都立大学人間健康科学研究科

樋口貴弘

pressing of one of the predetermined keys, were analyzed.
For these dependent measures, 2 (participant groups: nurses
and non-healthcare professionals) × 2 (finger-pointing andcalling: with and without) × 3 (number of similar drug names:
similar, mixed, and dissimilar) analyses of variance were carried out on the data. Results indicated that nurses showeddifficulty discriminating target names from distractors, when
drug names were used. Furthermore, the error prevention
effect of FPC was marginally significant for drug names.
However, nurses showed no significant differences whensimilar drug names were used. There was no significant
difference regarding the error rate for words. These results
suggest that nurses’ special knowledge of drug names will
activate top-down processing. As a result, the processing ofdrug names was not as accurate and quick as that for words

2021 年 11 月 1 日

第 46 号

for nurses, which caused difficulty in discriminating similarnames. FPC may be applicable to reduce confusion errors,possibly by leading individuals to process drug names using
bottom-up processing.

掲載誌：Human Factors: The Journal of the Human Factors
and Ergonomics Society. First Published August 22,
2020. DOI: 10.1177/0018720820946607● 2021 年度国際学会発表助成 ●The efficacy of PMR for ischemic heart disease prevention
Bukkyo University Akemi Okada ／ Gunnma University †Kikuyo Koitabashi ／Seisen University †Atsuyo Koyama ／ Seisen Jogakuin College Noriko Suzuki

Although the mortality rate of coronary heart diseases inJapan appears relatively low on a global level, the total number of heart disease patients has increased by approximately
100,000 persons according to a 2014 study. Pharmacotherapy
and operative treatment remain the primary treatments inJapan. However, as psychosomatic disorders and lifestyle-related diseases increase as a stress reaction, it is currently
urgent to promote health by adjusting body regulation mechanisms, having a healthy lifestyle, and avoiding disease onset.
Therefore, in this study, five adult subjects with coronary
artery risk factors who showed type A behavior patterns wereadministered progressive muscle relaxation (PMR) as a preventive measure against ischemic heart disease (IHD). We
examined the possibility of recognizing one's own stress andchanging behavioral characteristics.
The mixed study design combined the single case design
method and qualitative case study method. The research
period for each subject was seven months, the baseline
period for maintaining rest was two months, the intervention period for PMR guidance was three months, and theself-training period at home was two months. Blood pressure,pulse rate, HRV, degree of relaxation, and SRS-18 were measured during each period, and these data were analyzed byvisual judgment and statistical methods. In addition, a type
A behavior pattern screening test was conducted at the startand conclusion of the study and used as an index of changes
in behavior patterns. Free description and conversation content were analyzed based on the psychological stress modelby Lazarus.
This study was approved by the ethical committee of theaffiliated university.
A relaxation response was observed with the interventionof PMR guidance. Moreover, PMR guidance led to the type B
behavior pattern, which promoted self-reflection and changed
behavior to not rely on pharmacotherapy. The results suggested the efficacy of PMR for prevention of IHD.
発表学会名：The 41st American Holistic Nurses Association
Annual Conference
発表場所：Orlando, Florida, USA（Full Virtual Conference に変更）
発表日：2021 年 6 月 11 日（視聴期間：6 月 11 日～ 7 月 15 日）

Review of the Japanese literature on scales for child-rearing anxiety and parenting stress
Department of Nursing, Faculty of Nursing, Nishikyushu University Masuyo MORIMOTO ／Japanese Red Cross Kyushu International College of Nursing Miyuki NAGAMATSU ／Saga Medical School, Faculty of Medicine, Saga University Atsushi KAWAGUCHI ／Clinical Research Center, Saga University Hospital Ayako TAKAMORI

Background: High levels of child-rearing anxiety and parenting stress can impair maternal mental health and increase
the risk of inadequate child-rearing, emphasizing the current
need in Japan to provide improved maternal support from theearly postpartum period.
Objectives: A comprehensive review of the Japanese literature on the development of scales for assessment ofchild-rearing anxiety and parenting stress was conducted tosummarize the characteristics and items in existing scales,
identify their constructs, and clarify their benefits and possible improvements.
Methods: We searched the Ichushi web (ver. 5) andJDream III databases from 1973 to 2018 using the keywords"child-rearing anxiety" or "parenting stress" in combination
with "measurement" and "scale", identifying 30 and 71 articles, respectively. From these articles and other landmark
papers obtained from the reference lists of the identified
articles, 20 studies were selected for analysis after excluding
duplicates. Data were analyzed by compiling descriptive statistics and by qualitative inductive content analysis.
Results: The concepts measured were child-rearing anxiety (in7 studies), parenting stress (5), parenting burden (3), postpartum depression (1), and others. Seventeen studies assessed
mothers of infants and toddlers. The majority of the studies
employed Lazarus and Folkman's cognitive appraisal modelof psychological stress as the theoretical basis. Scales werebased on the following constructs: "mental health status of
mothers", "mother-child relationship", "characteristics of children", "child-rearing environment", "readiness for child-rearing", and "parenting satisfaction".
Conclusion: Only some of the Japanese scales reviewed
in this study were suitable for use in the early postpartum period. These scales can be beneficial for assessing
child-rearing anxiety, parenting stress, and the associatedrisk factors, but most of them are not likely to be very helpful in providing practical support for mothers, suggesting
improvement is required in the future.
発表学会名：32 nd ICM Virtual Triennial Congress
発表場所：Indonesia・Bali（オンライン開催）
発表日：2th June 2021（オンライン上で 9 月 4 日まで公開）
15

第 46 号2021 年 11 月 1 日● 2021 年度若手研究者研究助成 ●障がい児をもつ母親の地域活動の参加とメンタルヘルスとの関連
北里大学 石井忍

高崎健康福祉大学 伊藤歩美

看護大学生のキャリアコミットメントの様相

患者満足度に基づいた看護の質を評価するための尺度開発
東京女子医科大学 稲野辺奈緒子

人工股関節全置換術後患者のセルフマネジメント力を高める
ICT を活用した学習支援プログラムの開発と評価
松蔭大学 川原理香

腎代替療法選択外来における看護師の支援に関する研究
武蔵野大学 清水なつ美

看護師の曖昧さへの態度と終末期ケアへの態度、感情対処傾向との関連
仙台赤門短期大学 鈴木慈子

卒後 2 年目看護師の『リアリティショック』の解明
昭和大学 鈴木洋子

日本語版 MCI を用いた臨地実習指導における看護教員のメンタリング能力の実態
関西医科大学 手嶌

大喜

新型コロナウイルスにより修学に影響を受けた新人看護師に対する教育的支援
藍野大学 松本16

晃子

2021 年 11 月 1 日

第 46 号

社員総会 / 理事会報告
2021年度 一般社団法人日本私立看護系大学協会定時社員総会に基づき報告があった。
（3）2021 年度予算

2021 年度社員総会は、新型コロナウイルスの感染が拡大してい長澤正志業務担当理事より、「2021 年度一般社団法人日本私立る状況を受け、参加者及び関係者の健康・安全面を第一に考慮し、看護系大学協会予算書」に基づき予算について報告があり、今年正会員より回答のあった議決権行使書と少人数の理事・監事の出席度は「シミュレーション教育に関する教材開発プロジェクト」ににより、開催し審議事項について決定した。
開催日時：2021 年 7 月 31 日（土曜日）

2,000 万円を計上し、支出する予定であることが説明された。
2．規程の整備に関する件

午前 10 時 00 分から午前 11 時 00 分
出席社員数：総社員数 594 名、総社員の議決権数 594 個、出席社員数 370 名（議決権行使書による）
出席社員の議決権数 370 個

三国久美業務執行理事より、役員候補者選出規程、選挙管理委員会規程の整備について報告があった。
3．事務局の移転について
三国久美業務執行理事より、事務局の移転について報告があった。

定款第 18 条により、現時点、正会員 594 名中、議決権行使書提出者 370 名をもって総会が成立することが報告された。定款第 17条により、社員総会の議長は河口てる子会長とし、第 22 条により、議事録署名人は武田祐子理事、守田美奈子理事が指名された。

審第 1 号議案

議事

項2021 年度

第 1 回定例理事会報告

開催日時：2021 年 5 月 29 日（土）12 時 30 分から 14 時 15 分（Web 会議）

審2020 年度事業活動報告及び決算承認・監査報告に関

議

事

項

1．2021 年度社員総会についてする件

2021 年度社員総会は、昨年と同様に正会員の議決権行使と会長（1）2020 年度理事会報告
議 長 よ り、2020 年 度 年 次 報 告 書 に 基 づ き、 理 事 会 報 告 ををはじめとする会長と少人数の理事・監事の出席により 7 月 31 日

行った。

（土）に開催することとした。また、社員総会に先立ち 7 月 9 日（2）2020 年度事業活動報告（金）に各大学 ３ 名の正会員を対象に議事事項に関する説明を Web

島袋香子副会長より、2020 年度年次報告書に基づき、「大学教開催し、会長及び担当理事・監事により審議事項、報告事項につい育委員会」、「研究活動委員会」、「国際交流委員会」、「大学運営・て説明することとなった。事務局は議決権行使書を含む社員総会関

経営委員会」、「渉外委員会」、「広報委員会」の事業活動報告を係資料一式を 7 月初旬に正会員へ送付することとなった。

行った。

2．2020 年度決算（案）について
長澤正志業務担当理事より、説明があり承認された。一般会計の（3）収支決算・監査報告
長澤正志業務担当理事より、「2020 年度日本私立看護系大学協

事業費について、新型コロナウイルス感染症の影響により各委員会

会決算書」、「正味財産増減計算書」「貸借対照表」「財産目録」にの執行率は低くなったが、新型コロナウイルス感染症対策費の執基づき、2020 年度決算報告があった。続いて、井部俊子監事よ行が 98％で事業費全体では 76％、前年度比は １％減となった。管り 2020 年度の監査報告があった。

理費は 85％の執行で前年度比は 1％減であった。一般会計全体で第 1 号議案は 370 名の賛成を得て承認された。
第 2 号議案

は 71％の執行で前年度比 ３％減であり、次年度繰越金は 44,449,313円となった。また、正味財産は前年度より約 600 万円程度減り

役員選任に関する件

議長より、理事の齋藤ひろみ氏が、本定時社員総会の終結をもって辞任するため、2020 年度役員候補者選出選挙の結果、短期大学枠補欠理事候補者であった白鳳短期大学の諸喜田美恵氏を後任とし62,947,935 円であると説明された。
3．2020 年度監事監査について
井部俊子監事より 5 月 21 日に監査を行ったと報告があった。

て推挙すること、および任期は前任理事の残任期間である 2021 年

4．2021 年度事業活動計画（案）について

7 月 31 日から 2022 年 7 月の定時社員総会終結時までとすることの•大学教育委員会

説明があった。第 2 号議案は 370 名の賛成を得て諸喜田美恵氏が理研修会①「新任教員向け研修会」は 12 月頃に Web 開催し、研修会②「基礎看護学におけるシミュレーション教育」は 10 月

事に選任された。

報

告

事

項

1．2021 年度事業活動計画及び予算に関する件（1）重点事業について頃に Web 開催すると報告があった。
•研究活動委員会
第 １ 回研究セミナーは「リサーチクエスチョンから研究計画へ」をテーマに 9 月 18 日（土）13 時から 15 時までで講師は坂下議長より、今年度は特別事業として「シミュレーション教育に玲子先生（兵庫県立大学 看護学部 教授）。第 ２ 回研究セミナー

関する教材開発プロジェクト」を発足することの説明があった。

は「看護研究におけるアクションリサーチの意義と研究プロセ（2）2021 年度事業活動計画ス」をテーマに 2022 年 2 月 12 日（土）場所はアルカディア市ヶ島袋香子副会長より、「2021 年度一般社団法人日本私立看護系

谷の予定で、開催方法は新型コロナウイルス感染の状況により変大学協会委員会等活動計画一覧」、「2021 年度事業活動計画書」

更の可能性があり、講師は筒井真優美先生（横浜市立大学医学部

17

第 46 号看護学科 / 大学院

2021 年 11 月 1 日

小児看護学 / 発達医療支援看護学

特別契約

教授、日本赤十字看護大学客員教授）で開催すると報告があった。また、研究助成事業は、各助成の公募中であり審査選考委員

2021 年度

開催日時：2021 年 7 月 31 日（土）11 時 30 分から 12 時 50 分（Web 会議）

会を 7 月 11 日（日）に開催すると報告があった。
•国際交流委員会

審

研修会「看護学教育に SDGs をいかに取り入れるか（仮）」をテーマに 11 月 5 日（金）16 時から 18 時で講師は高橋幸子先生（目白大学）、宮澤純子先生（城西国際大学）村瀬智子先生（日本
赤十字豊田看護大学）で開催すると報告があった。

第 2 回定例理事会報告

議

事

項

1．2021 年度研究助成事業採択者について研究活動委員会委員長の秋元典子理事より資料に基づき説明があり、看護学研究奨励賞 11 件、若手研究者研究助成 9 件、国際学会
発表助成 3 件を採択することが承認された。今後、募集要項に物品•大学運営・経営委員会
研修会は「大学における質保証」をテーマに 10 月 25 日（月）購入の助成金に対する割合を記載する必要があるなどの意見が出さ

13 時 30 分から開催すると報告があった。また、「看護系大学にれ、研究活動委員会において規程や募集要項について検討すること関する実態調査」について調査項目のスリム化が課題となってとなった。

いる。実習課題や実習経費についての項目は不要ではないかとい報う意見があり、この点に関して本協会理事に意見を求めた。私立
看護系大学は附属病院がない学校が多数あり、経費についての項

1．委員会活動報告について

目は交渉のためにも必要である。保健師課程の実習経費は全国社（１）大学教育委員会

告

事

項

会福祉協議会の定めにより医療職も介護職も同じ額だが、在宅看

片田範子理事より、「シミュレーション教材開発プロジェクト」

護、訪問ステーション、助産は高く実態調査の結果は交渉する際について、東京医科大学の阿部幸恵先生を中心に発足したこと、の基礎データとなる。また、実習は病院にとって負担となるだけ

シミュレーション教育開発プロジェクトメンバーについて報告さではなく、将来就職する看護師の潜在ニーズを把握する機会にもれた。また、今年度開催する ２ つの研修会についても適宜進捗しなるので、実習の要件を示し、エビデンスに基づいた実習費経費ているとの報告があった。

の基準を設けることができるとよいとの意見があった。

（２）研究活動委員会
秋元典子理事より、9 月 18 日に開催する第 1 回研究セミナー•広報委員会
会報と年報の発刊、および 2021 年度 4 月に刷新したホームペー
ジについては引き続き改善をしていくと報告があった。

について報告があった。
（３）国際交流委員会
堀内成子理事より、11 月 5 日に開催する研修会「看護学教育•シミュレーション教育開発について
各会員校のリソースによって求めているものが異なり限界もあにいかに SDGs を取り入れるか」について報告があり、昨年度のるので、各校が抱えている課題を踏まえ、シミュレーション教育

反省からアンケート回答を促す工夫をするとの説明があった。

導入の発展課題・レベルを上げることが必要であり、シミュレー（４）大学運営・経営委員会

ション教育開発の先駆的活動をしている大学にお願いして、会員

春山早苗理事より、7 月 11 日に JANPU と看護系大学に関す校の教員が活用できる、ビデオ教材を作成する案が出された。具

る実態調査についての合同委員会を開催し、質問項目のスリム化

体的な事業計画を立案するために会長、大学教育委員会を主体にとデータべース化について審議したとの報告があった。データ

プロジェクトチームを発足させることとなった。

ベース化は、調査項目をたびたび改変し調査結果も各委員が編集しているため、時間的費用的に難しく、今年度実施する実態調査

5．2021 年度予算（案）についてシミュレーション教育開発経費については、具体的な計画を作成と活用状況のアンケートの結果を踏まえ、2022 年度の実態調査

し社員総会で説明することとなった。

項目を再度検討し、その後、数年間は調査項目を変えずにデータ

6．会員校の入会についてベース化を進めていくと報告された。また、データを研究に使用

医療創生大学（国際看護学部看護学科）、東都大学（沼津ヒューするときのルール作りも検討することが報告された。

マンケア学部看護学科）、福岡国際医療福祉大学（看護学部看護学

10 月 25 日に開催する研修会の「大学における質保証」につい科）、松本看護大学（看護学部看護学科）4 校の入会が承認された。

て、大学基準協会と大学の事例発表を予定していると報告された。

報

告

事

項

1．2020 年度内部監査報告
長澤正志業務担当理事より、2020 年度内部監査報告書に基づき報告があった。

（５）渉外委員会
山本あい子理事より、日本看護協会と日本看護連盟を通じた自民党厚生労働部会看護問題小委員会への要望書の提出について説明があった。この件について、理事会での審議を基に委員会で検討し要望書を提出することとなった。
（６）広報委員会
守田美奈子理事より、会報 46 号記事構成について報告された。
ホームページの運用状況について 4 月からの 3 か月間のホーム
ページ運用状況レポートを基に報告された。ページビュー数について、4 月より 5 ・ 6 月と増えている。一定数の安定したアクセスがあり、会員校情報が思いのほか閲覧されており、研修会動画の配信ページは閲覧数が多いにもかかわらず滞在時間が少ないので、今後内容の拡充が課題であると説明があった。

18

2021 年 11 月 1 日

第 46 号

日本私立看護系大学協会

役員一覧

任期（2020 年 7 月 24 日から 2022 年社員総会終結時まで）
役名
会

氏名

所属機関

担当委員会

長

河

口

てる子

日本赤十字北海道看護大学

渉外

副 会 長

島

袋

香

北里大学

研究活動、渉外山本

あい子

四天王寺大学

渉外

三

国

久

美

北海道医療大学

広報

長

澤

正

志

淑徳大学

大学運営・経営、渉外

秋

元

典

子

甲南女子大学

研究活動

片

田

範

子

関西医科大学

大学教育

鎌

倉

やよい

日本赤十字豊田看護大学

大学運営・経営坂本真理子

愛知医科大学

研究活動

佐

藤

みつ子

了德寺大学

大学教育

諸喜田

美

恵

白鳳短期大学

大学運営・経営

武

田

祐

子

慶應義塾大学

研究活動

田

村

由

美

日本赤十字広島看護大学

国際交流

中

嶋

恵美子

福岡大学

大学教育

波

川

京

子

川崎医療福祉大学

大学教育

濱

中

喜

代

岩手保健医療大学

広報

春

山

早

苗

自治医科大学

大学運営・経営

堀

内

成

子

聖路加国際大学

国際交流

守

田

美奈子

日本赤十字看護大学

広報

井

部

俊

子

長野保健医療大学

堀

内

ふ

き

佐久大学

近

藤

潤

子

天使大学

樋

口

康

子

業務執行理事

理

監

事

事

名誉会長

子

19

第 46 号2021 年 11 月 1 日

事務局からのお知らせ
2021 年度

研修会のお知らせ

大学教育委員会○シミュレーション教育研修会「看護の将来を見据えたシミュレーション教育の展望」
動画配信中（2022 年 1 月 11 日まで）
講演 1「カリキュラムを俯瞰してのシミュレーション教
育の導入～ハードからソフトの充実に向けた全領域での取り組み～ 」
講師：阿部 幸恵 先生（東京医科大学医学部看護学科 学科長・教授）
講演 2「多様な看護実践の場へつなぐシミュレーション
教育の実践」
講師：藤野ユリ子 先生（福岡女学院看護大学看護学部看護学科 教授）
事例紹介
在宅看護学 酒井 康江 先生（福岡女学院看護大学看護学部看護学科）
小児看護学 宮城由美子 先生（福岡大学医学部看護学科）○新任教員研修会「新人とともに成長する教員組織」
開催日時：2022 年 1 月 29 日（土） 10：00 ～ 15：30
開催方法：Zoom ウェビナーを用いたライブ開催（午前の部）10：00 ～ 12：00 特別講演
講師：松山 大耕 氏（妙心寺退蔵院 副住職）
（午後の部）13：00 ～ 15：30 グループワーク
研究活動委員会○第 1 回研究セミナー
動画配信中（2022 年 1 月 11 日まで）
講演「リサーチクエスチョンから研究計画へ」
講師：坂下 玲子 先生（兵庫県立大学看護学部 教授）○第 2 回研究セミナー
1 ．若手研究者研究助成受給者による研究成果発表

コロナ禍により、昨年から学会や会議で遠方に出張する機会がなくなりました。移動時間が不要なオンライン会議の便利さを実感する一方で、その土地に行き、直接会って交流することで得られるものがあり、そのような機会は貴重だったと実感しています。
本会報でご紹介した 4 校の新規会員校を加え、2021 年
度の日本私立看護系大学協会の会員数は、198 校となりました。また、本会報では、会員校の取り組みとして、コロ

日本私立看護系大学協会会報

第 46 号

音声付きパワーポイントと抄録のホームページ掲載
掲載期間 2022 年 2 月 12 日から 14 日まで
2 ．講演「看護研究におけるアクションリサーチの意義と研究プロセス」
開催日時：2022 年 2 月 12 日（土）開催方法：Zoom ウェビナーを用いたライブ開催
講師：筒井真優美 先生（横浜市立大学医学部看護学科 /大学院 小児看護学 / 発達療養支援看護学特別契約教授、日本赤十字看護大学 客員教授）
国際交流委員会○「看護学教育にいかに SDGs を取り入れるか」
開催日時：2021 年 11 月 5 日（金） 16：00 ～ 17：30
開催方法：Zoom ウェビナーを用いたライブ開催＋後日動画配信
動画配信期間：2021 年 11 月 26 日～ 2022 年 2 月 26 日
講演 1「看護を通じて SDGs を考える授業」
講師：高橋 幸子 先生（目白大学看護学部 准教授）
講演 2「ゼミナールを通じて SDGs について考える：
1 － 2 年合同必須科目」
講師：宮澤 純子 先生（城西国際大学看護学部 学部長）
講演 3「未来から描くケア共創看護学教育―自然・生命・こころ・技の循環―」
講師：村瀬 智子 先生（日本赤十字豊田看護大学看護学部 学部長）
大学運営・経営委員会○「大学における質保証」
動画配信予定講演 1「内部質保証のポイント―大学基準協会大学評価の事例をもとに―」
講師：田代守 氏（公益財団法人大学基準協会 評価研究部）
講演 2「東京理科大学の内部質保証について」
講師：渡辺 一之 氏（東京理科大学 副学長）

ナ禍においてシミュレーションを用いた遠隔実習の実践報
告を掲載しており、皆さまにとって関心の高い内容となっています。会員校の皆様におかれましては、コロナ禍で得た新しい教育方法を活用しつつ、教育の質を担保するため、日々ご尽力のことと存じます。現段階では、コロナワ
クチン接種が進み、感染拡大が落ち着きつつある状況のようですが、本協会では、引き続き会員校に貢献できる活動を目指して参ります。
広報委員会委員 三国 久美

発行者：一般社団法人 日本私立看護系大学協会 https://www.jspcun.or.jp〒101-0041 東京都千代田区神田須田町 1-5 翔和須田町ビル 2 階
TEL 03-6261-2071 ／ FAX 03-6261-2072 E-mail office@jspcun.or.jp
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編集責任者：守田美奈子
印刷所

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