2022

No.48

会 長 挨 拶一般社団法人

この度、日本私立看護系大学協会代表理事（会長）に就任いたしました

島袋香子でございます。どうぞよろしくお願いいたします。

日本私立看護系大学協会

会長

島袋

香子

様であると思われます。定款における本協会の目的には「我が国の看護学教育、看護研究機関としての私立
看護系大学の重要性に鑑み、私立看護系大学の教育・

コロナウイルス感染症の流行（以下コロナ）は、コ

研究および経営に関する研究調査並びに会員相互の連

ロナ株の変容により様相を変えて続いております。会

携と協力によって、私立看護系大学の振興を図り、そ員校の皆様におかれましては、この状況下で教学運営の使命達成に寄与し、もって我が国の看護及び看護学に奮闘されていることと存じます。本協会はこれまで、教育・研究の進歩発展に貢献する」と明示されていま

コロナ対応に奮闘されている会員校の皆様に対し、学す。

生への奨学金や感染防止対策等への支援金、シミュ

私立看護系大学がその使命を果たすために重要な課

レーション教育のための教材開発及び提供を行ってま

題は、経営の安定です。18 歳人口減少の中で、私立いりました。コロナによる影響はまだまだ続くと思わ

看護系大学が生き抜いていくためには、「国家資格をれ、会員校の皆様と課題を共有し、協会としての活動得られる」有利性だけでは生き抜いていけない時代がを進めていきたいと思います。

やってくると思われます。文部科学省は Sociaty5.0 の

さて、本協会は 1976 年に設立され、2009 年に法人実現をめざし、AI を活用するための人材育成をかか化しております。2018 年より役員選挙制度を開始し、げており、様々な大学でイノベーションが進められて組織改革、委員会活動の多様化、看護系団体との連携います。私立看護系大学は、時代の変化を見すえ、教活動を行ってまいりました。現在、会員校は 188 校

育・研究・経営力を研き、魅力的な大学として、自校201 課程であり、四年制大学が 179 校、短期大学が 9の特性を社会にアピールできる対策を打ち出していく

校となりました。看護系大学・学部の新規開設に伴い、事が必要です。

会員校は増加しております。看護系大学の 7 割を私立

本協会ではこれまでも各委員会で、会員校が将来に大学が占め、看護学教育における私立大学の責任は重向けた取り組みができるようタイムリーな課題に対す

くなっており、本協会が果たす役割も大きくなっている研修会等を行ってまいりました。私立看護系大学がると考えます。

振興するためには、どのような取り組みをすべきか、

これまでの活動において看護系団体、特に日本看護系大学協議会との連携が促進され、本協会が行うべき活動が焦点化されはじめております。しかし、会員校の特性は様々であり、本協会へ期待される活動は、多会員校の皆様からご意見を伺いながら進んでまいりた
いと存じます。
どうぞご協力いただきたく、よろしくお願い申し上げます。

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第 48 号

2022 年 11 月 1 日

新規会員校紹介
大阪信愛学院大学
看護学部看護学科〒 536-8585

大阪府大阪市城東区古市 2-7-30

教師・保育士と看護師はいずれも人間と深く関わる職業であり、専門知識や技術を身につけるだけではなく、人間としての尊厳を大切にし、良好な人間関係を築いていく力が重要なことから「共通教育科目」を設け、大阪信愛学院大学看護学部は、2022 年 4 月に大阪
府下 16 校目の私立看護系大学として開学いたしまし教育学部と看護学部の学生がともに学ぶこととしています。「人と協働して課題を解決する力」「論理的に思考する力」「国際化に対応する力」「人間を理解し愛す

た。
大阪府は、2025 年の供給推計、需要推計ともに東京都に次いで多い数ですが、供給推計は需要推計のる力」を 4 年間で培っていきます。必修科目「キャリア入門」では、総合学園の特徴を活かし、併設の保育園・幼稚園・小学校・中学校高校でフィールドワーク

70％台であり、神奈川県に次ぐ低さです（医療従事者の需給に関する検討会看護職員需給分科会中間とりま
とめ 令和元年 11 月）。このような中、質の高い看護を行います。
学生たちは、人口減少社会、予測不可能な時代、人
生 100 年の時代を生きていきます。地域包括ケアシ

職員の確保は重要な課題となっており、看護系大学の設置は、大学の所在する地域から大きな期待が寄せられていました。
学校法人大阪信愛女学院は、フランスの「ショファイユの幼きイエズス修道会」から派遣されたシスター
たちが 1884 年に大阪外国人居留地に信愛女学校を開設し、女子教育をスタートさせたことに始まります。
本学の前身は 1959 年に開学した短期大学で、2009 年に看護学科を設置しました。信愛の看護学教育は、昨春入学した短期大学 13 期生から、今春入学の大学看護学部 1 期生へと連なっていきます。
建学の精神は、「キリストに信頼し、愛の実践に生きる」です。少人数教育の中で、一人ひとりを大切に

ステムの中で看護師に求められる役割を果たし、さま
ざまな場でキャリアを積み重ねていくことができるようカリキュラムを編成しました。また、希望者は 1
年次から教職科目を履修し、養護教諭 1 種免許状を取得することができます。医療的ケアはじめ健康課題を有している児童生徒が増えているなか、看護師資格をもつ養護教諭のニーズが高まっていることに対応したものです。
本学では、地域貢献の拠点として地域における教育
や健康についてさまざまなニーズに対応するため、開
学 1 年前に「しんあい教育研究ケアセンター」を設置しました。地域連携・国際交流・教育研修・学術研究・
地域ケア（相談）の 5 つの役割を担い、学生が地域ボし、豊かな人間性と高い倫理観をもって、これからの社会の変革や多様性に柔軟に対応し、教育や保育、看ランティアや実習等を通じて実社会で学ぶ場としても機能します。

護における質の高いヒューマンケアを実践できる専門職を育成します。
特色ある授業の一つは、2 学部連携共通教育です。

学生とともに、地域とともに、たゆみない歩みを続け、大学としての歴史を刻んでいきたいと願っています。

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第 48 号

ション（3）」が選択科目として用意されています。海金城学院大学
看護学部看護学科〒 463-8521

愛知県名古屋市守山区大森 2-1723

外での活躍のみならず、国内での在日外国人の医療サ
ポートのリーダーとなる看護師育成を目指しています。

金城学院大学看護学部看護学科は、2022 年 4 月に開設されました。本学は 1889 年米国南長老派教会ア

2 つ目は、他学部の医療・福祉スペシャリスト教員との協働による多職種連携教育を実践します。1 年次
では、患者理解を深め豊かな人間性と感性を育むため

ニー・ランドルフ宣教師が女学専門学校を設立して以来、130 年余りの歴史ある大学です。現在は、文学部、
生活環境学部、国際情報学部、人間科学部、薬学部、に、模擬患者参加によるコミュニケーション教育を行います。また、1 年次後期の「地域療養体験実習」では、地域社会の多様な場での看護職の役割を学び、学年に看護学部の 6 学部 13 学科からなり、学生数約 5000 人を擁する女子総合大学です。
名古屋市の北の里山にあるキャンパスは自然豊かなより様々な患者の症例をもとに多様な患者の理解を深め、4 年次では、その人らしく暮らせるための患者中
心のチーム医療の実践力を養います。

環境に恵まれています。学内に自然林が広がり、キャンパス内外にため池が点在しています。看護学部は最も西側に位置する棟で、薬草園と隣接する緑豊かな自然と共存する校舎となっています。

3 つ目は、臨場感ある最新設備を備えています。演
習室には 30 床のベッドが並び、ICU 演習室では 4 床
ベッドと医療機器が設置され、患者目線できめ細かいケアが学修できるように準備されています。また、医金城学院大学の教育スローガンは「強く、優しく。」
です。誰もが生まれ持つ内なる力に気づき、自分の「強さ」と「優しさ」とは何かを探究し続け、その力を生かす「道」を見出していくことを意味しています。これが、金城学院大学が目指す福音主義キリスト教に基づく全人教育です。
看護学科の特徴は 3 つあります。1）グローバルな看護力を養う。2）多様な人々への理解を深める。3）
最新設備を備えた新しい校舎と医療の ICT 化に対応した教育の実践です。
1 つ目は、グローバルな看護力を養うために、グロー

療の ICT 化に対応するために、デジタルテキストを用いた学修や、オンラインによる臨地実習支援システ
ムを活用しています。8 月に実施した 1 年次前期の基
礎看護学実習では、学生の実習記録に対して、教員、臨床指導者がタイムリーにフィードバックし、双方向の交流が可能となりました。
これらの教育を通して、本学のスローガンである「優しさ」と「強さ」を備えた看護師を育成していきたいと思います。豊かな人間性を育むことにより、多様な価値観や文化を尊重し、人間への畏敬の念をもって他者をいたわり、思いやることができる「優しさ」を備バルヘルス看護学領域を設置しました。国際社会の中で活躍するために、異文化を理解し、幅広い視野で考えることができるように教育します。また、看護実践に生かす医療英語を 2 年と 3 年次に開講される「看護え、看護学の専門知識に基づいて自ら考え、判断する力と、確かな看護技術をもって実践する能力を有し、看護の質向上に寄与するために研鑽を重ねる「強さ」を持つことができる看護職者の養成に尽力していきま

英語コミュニケーション（1）、（2）」で学びます。さらに研鑽を積みたい学生には、「看護英語コミュニケー

す。

アニー・ランドルフ記念講堂

模擬患者さんとの看護面接

W5 棟（看護学部看護学科）

生活援助技術演習での洗髪3

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2022 年 11 月 1 日

宝塚医療大学
和歌山保健医療学部看護学科〒 640-8392

和歌山県和歌山市中之島 2252

がら、医療・保健・健康・福祉の向上及び地域医療への貢献に資することとしています。和歌山県内において、看護系大学の設置は本学で 3 校目です。和歌山県
で看護師を養成する 4 年制大学として、充実した教育2022 年 4 月に開設いたしました、宝塚医療大学保健医療学部看護学科です。この度は、日本私立看護系を行い、卒業生を地域に送り出すことで最新の技術、知識を地域に還元することを使命と考えています。
本学科の 1 学年定員は 50 人で、現在 56 人の学生が大学協会への加入をお認めいただき、かつこのような学科紹介の機会を頂戴し、誠にありがとうございます。
宝塚医療大学は、「徳義の涵養と人間性尊厳の実践学んでいます。取得できる資格は、看護師国家試験受
験資格に絞り、4 年間で学生全員が将来の看護師を目指して、学修することを支援するカリキュラムになっを理念とし、医療人たる社会的責務を自覚せしめ、国際社会に伍して恥じぬ恒心をもつ、有徳の人材を育成する」という建学精神に則り、生命を尊重し、人間のています。学生には、卒業後のキャリアを早くから描いて模索や行動がとれるように指導を行い、学生が将来に向けて、興味のあることや自分の強みになること尊厳に関する深い洞察力を持ち、高い創造力や問題解決能力を有し、積極的に研究活動に取り組む人材を育成することを目的に、兵庫県宝塚市に 2011 年 4 月に設立されました。

が選択的に学修できるようにカリキュラムは工夫しています。
キャンパスは、和歌山市内に 2 か所あります。リハビリテーション学科とともに主に共通科目や専門基礎2020 年 4 月には、宝塚医療大学和歌山キャンパス
として、和歌山市に和歌山保健医療学部を開設しました。開設時はリハビリテーション学科のみでしたが、2022 年 4 月に看護学科が開設し、和歌山保健医療学
部は 2 学科体制になりました。本学科の目的は、人間
性豊かな幅広い教養、生命を尊重する高い倫理観、高い創造性、論理的思考力、問題発見・解決の能力、強い使命感と責任感を有し生涯にわたり学び続ける意思と能力を持った看護職者を養成すること、またその養成を通じて、医療チームの一員として他職と協働しな科目を学修する中之島キャンパスと看護学科が主に専
門科目を学修する西庄キャンパスにわかれています。
学生は両キャンパス間を結んでいるスクールバスを利用します。2 学科の学生が共に学びあうキャンパスと、看護学生のみで専門科目を学ぶキャンパスがあることは、気持ちが切り替わり、良い効果をもたらすのではないかと期待しているところです。
まだまだ、これから発展していかなければならない、走り出したばかりの新学科です。今後とも、どうぞよ
ろしくお願いいたします。

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2022 年 11 月 1 日

令和健康科学大学
看護学部看護学科〒 811-0213

福岡県福岡市東区和白丘 2-1-12

第 48 号

生の憩いの場を設け、学生生活を有意義に過ごすことができるようにしています。
今日の医療の高度化や専門分化、さらには国策である地域包括ケアシステムの構築により地域、在宅医療

学校法人巨樹の会 令和健康科学大学は 2022 年 4 月に開学しました。近隣には、福岡工業大学、九州産業の進展が著しく、チーム医療は欠かせない医療態勢となっています。医療現場では、医師をはじめ、看護師、理学療法士、作業療法士などの専門職がチームを組ん

大学、福岡県立女子大学などの大学がある福岡市東部の文教地区に位置しています。看護学部看護学科（定員 80 名）と、リハビリテーション学部 理学療法学科

で患者を総合的に援助することが求められています。
全人的支援を行うには、関連職種の連携は不可欠です。
本学科では 3 学科が同一キャンパスで共に学ぶことに（定員 80 名）作業療法学科（定員 60 名）の 2 学部 3学科からなります。本学は、前身の学校法人 福岡保
健学院の福岡看護専門学校（1990 年開校）および福より、1 年次から 4 年次まで段階的な専門職連携教育
を必須科目として学びます。こうした取り組みにより、職種間の相互理解を深め、職務の関連性や医療現場で岡和白リハビリテーション学院（2007 年開校）の輝
かしい歴史の上に誕生しました。
本学は、創設者である蒲池眞澄理事長の建学の精神である “ 手には技術、頭には知識、患者様には愛を ”

求められる自身の役割を理解するとともに、チーム医療を実践する上で必要なチームケアの知識やコミュニ
ケーションスキルを身に着けることを目的としています。

を基本理念、そして教育理念である “ 人間愛・自己実
現 ” を掲げて、人間性豊かで、判断力、倫理観を統合した実践力のある看護師となる人材を育成することを目指しています。学内の臨床シミュレーションセン
ターにおいては、模擬病室や模擬 ICU を設け、実際の患者の様々な病態をリアルに再現できる医療シミュレーターに対し、臨床実践ができる環境を整備しています。また、隣接する福岡和白病院をはじめとする関連病院・施設において臨地実習体制の充実を図っています。
授業においては「臨床実践中心型カリキュラム」を

COVID-19 の感染拡大の収束が見えない状況は、これまでの技術や知識、そして心をもった看護師の育成
だけでなく、自らの課題と役割を見出し、パンデミッ
クを乗り越える力の必要性を示しています。こうしたなか、学生の一人ひとりの能力を発展させる取り組みを探求していきたいと考えています。

導入し、従来の教科書を中心とした知識の習得ではな
く、学生が大学 4 年間の学習の中で、新人看護師が一人前の看護師になるまでを疑似体験しながら、臨床実践を中心に講義（看護の知識）や演習（看護技術）を学んでいきます。登場人物を配し、動画を取り入れて、ストーリーを展開しながら講義が進みますので、学生の興味や関心、集中力を高めることに繋がっています。
学生からは「授業が楽しい」「わかりやすい」との言葉が聞かれています。今後、本カリキュラムの導入の評価と分析を進めていくところです。
また、学内環境として、1 階に学生サロン、屋上にスカイガーデンそして、学生食堂内に大学では国内初のセルフ式のスターバックスコーヒー等を設置して学5

第 48 号

2022 年 11 月 1 日

会員校の取り組み

聖路加国際大学看護学部における
LA（Learning Assistant) 活動の実際
佐居由美（聖路加国際大学）

本学では 2017 年にラーニング・アシスタント（以下、LA）制度が導入され、現在、複数の科目 1）で活用されている。LA とは、上級生が既習科目の教授補助活動を下級生に行う制度で、学習者視点での支援が行えることを特徴とし、複数の大学で報告がある 1）。
聖路加国際大学では、LA 制度の目的を「看護学部の学生が、本学の教育業務の遂行を補助し、学部教育の充実を図り、同学生の看護学教育の経験および奨学に資する」とし、「学業の妨げにならない範囲で、当該科目の担当教員の指示のもとに、学生に対する講義、演習等の学習支援を業務とする」と定められている。
その他、手当、勤務時間（1 日 8 時間以内、月 40 時
間未満、年間 48 日未満）、LA 応募者の条件等が規定され、LA 制度が運営されている。
本稿では、初めて一人の患者を担当し看護過程を展開する「看護展開論実習（2 年生前期）」における LA
活動について報告する。本科目の LA（3・4 年生）は、事前に「看護展開論実習 LA マニュアル」に沿って教員よりオリエンテーションを受け、教員の指導のもと、実習室にて「看護展開論実習」履修前の学生の自己学
習（看護技術等）のサポートを行っている。本科目のLA 活動の評価は高く、学部生を対象としたアンケー
トにて、約 98％から「よい」との回答を得ている（看護学部生対象、
n=128、回収率 35％）。その理由として、「年齢が近く質問しやすい」「私達目線で親身になってくれる」「小さな疑問を気兼ねなく聞くことができる」「実際に授業、演習を経験しているため、的確なアドバイスをくれる」「病棟で実技を行った経験を聞くことができ、より理解が深まる」「他の学年との交流ができる」等が記述されていた。
LA 制度はコロナ禍において、その威力を発揮した。
2019 年 4 月「緊急事態宣言」が発令され、本学では授業開始日が 5 月 11 日に繰り下げられ、在宅学習と臨地での実習取り止めが決定した。学生全員が在宅学習を余儀なくされたとき、LA 自ら「在宅でも LA 活動を行いたい」との声があがり、在宅学習下での LA活動が開始されることとなった。LA 達は在宅で可能な活動を検討し、
オンライン学習会の開催や、“SOE（病態関連図）の書き方 ”、“ 実習でよく使う手技とアドバイス・実習期間中の過ごし方 ” といったスライド資料を作成し、下級生を支援した 2）。加えて、臨床実習を実施しない下級生の準備性を高めるため、実習病棟の写真を多用した「病棟での実習時の学生の一日」と6いうスライドも作成された（図）。これらの活動に対して、下級生からは「オンラインという不慣れな状況
で，技術や実習に対して不安でいっぱいだったが，た
くさんのアドバイスのおかげでその不安を軽減することが出来た」等のコメントが寄せられた 2）。
一方、LA 体験者からは、「根拠や手順を振り返ることができ、2 年生の困った視点から、自身も学びを深めることができた」「答えを教えるのではなく、2年生が考えることのできる支援の仕方を学ぶことができた」「教員や LA によって自己学習のための準備がされていることを学んだ」等の感想が得られ、これらのコメントから、本制度の目的である「学部教育の充実を図ること」「（LA の）看護学教育の経験および奨学に資すること」が達成されていることが伺える。また、下級生からは「私も LA になりたい」という感想をよく聞く。手当は大学近辺の時給に比して 2 〜 3 割
低額だが、毎年一定数の希望者がいるのは、LA がロールモデルとなり、次の LA 育成への好循環を生み出しているからであろう。
昨年度の法人内発表会（web 開催）にて、LA が「コロナ禍での LA 活動」について発表したところ、「最多コメント賞」を受賞した。法人内教職員が学生の学びを応援してくださっていることを改めて感じ、大変
ありがたかった。LA 制度を維持してくださっている関係各位に感謝すると共に、LA 活動をより発展すべ
く、LA との協働を強化していきたいと考えている。
1）佐居由美，緒方優他（2021）：コロナ禍における看護学部ラーニ
ング・アシスタントによる学習者支援、大学教育研究ジャーナル、
第 18 号、13-19
2）佐居由美、鈴木彩加（2020）：看護技術習得を支援するラーニング・
アシスタント制度の活用に関する実践報告、大学教育研究ジャー
ナル、第 17 号、15-21

図 LA 作成「病棟での実習時の学生の一日」スライド2022 年 11 月 1 日

第 48 号

会員校の取り組み

日本私立看護系大学協会特別事業シミュレーション
教育教材開発プロジェクトによる「シミュレーション教育の導入に必要な基礎知識―シミュレーション教育シナリオ集―」の活用について
宮澤

美津子／井部

俊子／水嵜

1．はじめに2021 年度日本私立看護系大学特別事業シミュレー
ション教育教材開発プロジェクト（リーダー阿部幸恵）
が作成した「シミュレーション教育の導入に必要な基礎知識―シミュレーション教育シナリオ集―」（DVD付）が届けられた。
新型コロナウイルス感染拡大防止のため、臨地実習の多くが制限され、学内実習に切りかえて実施しなければならず、代替案を模索していたこともあり、上記の資料を活用することとなった。
2．学習会の開催と学習内容
2022 年 5 月に、基礎看護学・精神看護学・在宅看護論の分野の教員で構成される「基盤領域」メンバー
で 2 回にわたって研修を行ない、DVD も視聴した。
シミュレーションとは、「実生活でおこりうる現実の場面に似た特定の状態を作り出す、または再現する教育法」であることから、本学では「演習」に相当すると考えられる。
研修会では、シミュレーション教育のトレーニング
として紹介されている 3 種類に注目した。それらは、①タスク・トレーニング（主に基礎看護学領域において低学年次に習得する療養上の世話に関する技術や診療の補助に関する技術で、原理原則に従ってスムーズに行えるためのトレーニング）、②アルゴリズム・ベー
スド・トレーニング（災害看護の基本的な技術や一次救命処置などのガイドラインに基づいた医療が提供できることを目指すトレーニング）、③シチュエーション・ベースド・トレーニング（臨床で遭遇する状況や状態を教材として、臨床推論、アセスメントなどのノ
ンテクニカルな部分の強化を目指す、患者の状況を教材として、専門的な知識に基づいて仲間とともに議論しながら学んでいく「デブリーフィング」を行う。）
である。
タスク・トレーニングとアルゴリズム・ベースド・
トレーニングはテクニカルな部分の強化を目指すた
め、教員は、技術を提供する際の根拠や手順を説明し、正確な技術を学習者に示すこと、学生が反復練習できるように授業を設計することや、効果的なフィード

知子（長野保健医療大学）

バックの重要性を確認した。シチュエーション・ベー
スド・トレーニングの学習には、事前学習、プレブリー
フィング、ファシリテーション、デブリーフィングといったステップを効果的に行うことのポイントを学んだ。
シミュレーションの評価については 3 つの評価表が紹介された。それらを教員が分担して翻訳し、本学での活用を検討した。①「学習に対する学生の満足度と自信」については、すでに採用している大学もあり、本学でも学内実習の場合に活用できるのではないかと考えられた。②「シミュレーションデザインスケール（学生版）」については、シミュレーション学習を行った場合はこのスケールを使用することでシミュレー
ション自体のふり返りができるのではないかという意見が出た。③「教育実践アンケート」は学生の意見を反映させてシミュレーションを評価することができる
ことを確認した。
3．本学の教育への取り組み
おりしも基礎看護技術テストの方法を検討中であったため、今回の学習で学んだタスク・トレーニングの概念を採用し、1 年次の学生に行う技術テストを構築することにした。タスク・トレーニングのテーマを議論した結果、「体位変換を含む車椅子移乗と安楽な体位の保持」に決めた。標準化したタスクを学生に示し、上級生に患者役を担ってもらい、一定期間トレーニン
グを課したのち技術評価を行った（表 1）。
4．おわりに「シミュレーション教育の導入に必要な基礎知識―
シミュレーション教育シナリオ集―」は、いわゆる学内で計画される「演習」の教材作成の基本概念を提示するとともに、基礎看護学から領域別看護学に段階的に演習を組み立てることができ、合理的に「評価」を行うガイドラインとして活用できるものと考えられる。
今回は基礎看護技術テストに、タスク・トレーニン
グを採用し、効果をあげることができた。今後は他領域にも拡大して、シミュレーション教育の構造化にとりくんでいきたい。
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第 48 号

2022 年 11 月 1 日

表 1 基礎看護技術テスト（タスク・トレーニング）の方法（長野保健医療大学）
2022 年度

基礎看護技術論Ⅰ

体位変換を含む車椅子移乗と安楽な体位の保持

患者設定：左下肢の荷重不可、立位保持と安定した体位の保持に介助が必要標準化したタスク①必要物品の準備

・側臥位の保持に必要なクッションをワゴンに用意する。

②車椅子の点検

・タイヤの空気圧、ブレーキの利き、フットレストの動き、シートの破損の有無を点検する
・車椅子のフットレストは上げたままにしておく
・車椅子の点検後に手指消毒を行う③環境調整と作業領域の確保・必要物品を載せたワゴンをベッドの足側に置く
・車椅子をベッドのそばに用意してブレーキをかける・床頭台、椅子、オーバーテーブルなどを援助の邪魔にならない位置に移動する④挨拶・IC・患者に「担当の（自分の名前）です。これから車椅子に移ります」と伝えて同意を得る⑤臥位から長座位への介助

・端座位時に患者の足底が床に着くように、ベッドの高さを調節する・患者が端座位になる側のベッド柵を抜き、足元に収め、掛物を外して足元に折りたたむ
・患者に上半身を起こすことを伝え、端座位になる側に立つ・看護師は足を肩幅に開き支持基底面を広くして、腰を落とし重心を下げる
・片方の腕（患者の頭側）を患者の背部に回し、遠い側の肩を把持して患者に近づく
・もう一方の手で、患者の手前側の腕を体幹から離し、肘のすぐ下を把持する
・患者に声を掛け、把持している患者の肘を支点にして、患者の上体を引き寄せる・看護師の重心を患者の足元の方向に移動させながら、弧を描くように患者の上体を起こす⑥長座位から
端座位への介助

・患者に両腕を胸の前で組んでもらい、患者の肩を把持したまま、患者の両膝を立てる
・患者の背部と膝窩部を支えながら、殿部を支点にして下肢を手前に引き回転させる
・患者の両下肢をベッドサイドに下ろす・患者に両手をベッドについてもらい、履物を履いてもらう・患者に両手で身体を支えながら、ベッドの足元の方に移動してもらう・患者が安定して端座位を保持できていることを確認する⑦車椅子への移乗の介助

8・患者に両足を少し引いてもらう（患者の踵部を膝の位置よりもベッド側に寄せる）
・車椅子を患者の健側に、ベッドに対して 45 度程度の角度で配置してブレーキをかける
・看護師は片方の足を患者の患肢の外側に、もう一方の足を車椅子の外側に置く
・患者の車椅子に近い方の手で、遠い方のアームレストを握ってもらう
・看護師は重心を下げ、患者のもう一方の腕を看護師の首に回してもらう
・看護師は、患者の背部に手をまわして、腰部を支えるように手を組む・患者の体幹を支え、前傾姿勢になってもらい一緒に立ち上がる
・患者が立位になったら、そのまま体を車椅子の方向に回転させて、車椅子に座ってもらう
・深く座っていることを確認し、浅い場合は深く腰掛けるよう患者に促す・フットレストを患者自身に踏んでもらい、両下肢を乗せて座り心地を確認する
・車椅子のブレーキを外して、ベッドの足元を一周してからベッドに戻り、ブレーキをかける⑧ベッドへの移乗の介助

・患者が乗った車椅子を健側斜め 45 度程度の角度でベッド脇に配置して、ブレーキをかける・患者自身の足でフットレストを上げてもらい、足底を床に着ける・看護師は患者の患側寄りに立ち、ベッドに近い足を患者の前に、もう片方を車椅子の外側に置く
・患者に車椅子に浅めに座ってもらい、両腕を看護師の首に回してもらう
・看護師は重心を下げ、患者の腰部に手をまわして背部でしっかりと組む・患者の体幹を支え、前傾姿勢になってもらい一緒に立ち上がる
・患者が立位になったら、そのまま体をベッドの方向に回転させて、ベッドに座ってもらう⑨端座位から側臥位への介助

・患者に両手をベッドについてもらい、深く腰掛け、履物を脱いでもらう・患者に両腕を胸の前で組んでもらい、片方の腕で上体を支えながら膝下にもう一方の腕を入れる
・患者の膝を抱え上げ、上体を倒しながら殿部を支点にして回転し、上体をゆっくり倒す
・患者に中央よりやや患側の方に仰臥位になってもらう
・患者の両膝を高く立てて膝を手前に倒し、患側を上にした側臥位になってもらう
・側臥位になった患者の姿勢が安楽で安定するように、クッションを使って体位を整える
・手前のベッド柵を装着して、掛け物を掛ける
・ねぎらいの言葉をかけ終了を告げてベッドサイトを離れる⑩環境整備

・動かしたものを元の位置に戻す
・使用した車椅子とワゴンを定位置に戻し、手指消毒を行う⑪終了

・時間内（13 分間）に援助を終えて、援助完了を口頭で試験官に告げる

2022 年 11 月 1 日

第 48 号● 2022 年度看護学研究奨励賞

論文要旨 ●

Psychological Changes and Adaptation: Primary Amenorrhea Associated with Disorders of Sex Development
Kazuyo Iwami １）／ Tomoko Sumiyoshi ２）／ Shinobu Ida ３）
1）Department of Nursing, Faculty of Medical Technology, Teikyo University2）School of Health Sciences, Niigata University3）Department of Laboratory Medicine, Osaka Women’s and Children’s Hospital

Purpose: This study investigated the psychological changes
and process of adaptation in women with primary amenorrhea
associated with disorders of sex development (DSD) after
being informed about their condition.
Methods: Interview data were obtained from 20 patients
aged 25 years or older and analyzed using the modified
grounded theory approach. The following six categories werecreated: increasing doubt about gender identity, questioning
and exploratory behaviors, feelings of loneliness andconfusion, searching for self with the help of support
resources, control for coexistence in society, living at peacewith one’s body, and liberation from a sense of alien
existence.

Results: The women experienced fluctuations in their gender
identity as well as loneliness and confusion. If theyencountered good experiences in exploring helpful resources,
they became more confident in their female gender identity,
which helped them to adapt.
Conclusion: For women with primary amenorrhea associatedwith DSD, the process of becoming liberated from an
obsession with their condition after receiving a diagnosis ischaracterized by the phrase “regaining confidence in being awoman.”
掲載誌：Global Journal of Health Science; 13（11），2021，
1-13．DOI:10.5539/gjhs.v13n11p1

Comparison of Japan nurse practitioner-led care and physician trainee-led care on patients' length ofstay in a secondary emergency department: A retrospective study
Keiichi Uranaka １）／ Hitoshi Takaira ２）／ Ryoji Shinohara ３）／ Zentaro Yamagata4）
1）Higashigaoka Faculty of Nursing, Tokyo Healthcare University2）National Hospital Organization Disaster Medical center3）Center for Birth Cohort Studies, University of Yamanashi4）Department of Health Science, Basic Science for Clinical Medicine, Division of Medicine,
Graduate School Department of Interdisciplinary Research, University of Yamanashi

We compared Japan nurse practitioner-led care andphysician trainee-led care in terms of patients' length of stayin a secondary emergency department in Japan. This was a
retrospective observational study, utilizing medical records.
Participants (n = 1419; mean age = 63.9 ± 23.4 years;
52.3% men) were patients transferred to the emergency
department by ambulance between April 2016 and March2018 in western Tokyo. We calculated descriptive statistics,
including a simple tabulation for each variable and mean ( ±standard deviation) of the length of stay. Multiple linear
regression analyses were performed, with length of stay as
the dependent variable and factors related to the length ofstay, including medical care leaders, as the independent
variable. This study received ethical approval from the
Hospital and the University.
The number of participants analyzed was 1419, and thepatients' length of stay ranged from 6 to 486 min (mean =142.9, standard deviation = 68.6; median =134.0,
interquartile range = 88). Approximately half of the patients(n=763; 53.8%) received Japan nurse practitioner-led care.
Patients' length of stay was significantly shorter, by 6 min, in
the Japan nurse practitioner-led care group, compared withthe physician trainee-led care group (unstandardized
coefficient: − 6.81; 95% confidence interval: − 13.35 to −0.26; p < 0.05). To check for robustness of the sign of thecare leader's coefficients, we constructed another model withthe addition of trauma; however, the sign of the care leader
coefficients did not change. Additionally, we demonstrated
that, in other models, replacing trauma with hospitalization,
CT scan, or X-ray, the variables did not change the sign ofthe care leaders' coefficients.
Patients' shorter length of stay in the Japan nurse practitioner
group, compared with the physician trainee group, suggeststhat Japan nurse practitioners are not inferior to physician
trainees in terms of the time spent to manage patients.
掲載誌：JAPAN JOURNAL OF NURSING SCIENCE,
発行年：2021 年, 掲載ページ：18 巻 4 号 e12437.

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Cross-national comparison of factors related to stressors, burnout, and turnover among nurses indeveloped and developing countries
Department of Nursing, Faculty of Nursing, Hyogo University, JAPAN Takashi Ohue ／Department of Nursing, Mahasarakham University, Thailand Supaporn Aryamuang ／School of Nursing, Excelsior College, Albany, NY, United States Laura Bourdeanu ／Faculty of Health, Kwantlen Polytechnic University, Vancouver, Canada Jean N. Church ／Faculty of Medicine and Health Sciences, University Malaysia Sabah, Malaysia Hamidah Hassan ／Department of Nursing, Mahasarakham University, Thailand Jaruwan Kownaklai ／The George Washington University, Washington, D.C., United States Arlene Pericak ／Department of Nursing, Mahasarakham University, Thailand Amorn Suwannimitr

Aim: To compare and consider the various factors related tostressors, and subsequent nurse burnout and turnover indifferent countries (Canada, Japan, Malaysia, Thailand, andthe US).
Methods: The participants included registered nurses working
at acute-care hospitals in each country. The Maslach
Burnout Inventory, Intention to Leave, and Nursing Stress
Scale were used to evaluate the variables of interest. The
data were collected using a questionnaire-based survey
between April 2016 and October 2017 in five countries.
Design: A cross-sectional questionnaire-based study was
conducted.
Result: The sample was derived from Canada (N = 309),
Japan (N = 319), Malaysia (N = 242), Thailand (N = 211),and the US (N = 194). An examination of the comparison offactors related to nurse burnout in each country through oneway ANOVA indicated significant differences in “Exhaustion,”“Cynicism,” and “Professional Efficacy” aspects. Specifically,
nurses in Japan and Malaysia experienced higher burnout
and a significantly higher likelihood of leaving their current
institution than nurses in other countries. Factors contributing

to stress differed across the five countries, most notably,“inadequate preparation,” “death and dying,” “workload,” “lackof support,” “conflict with physicians,” and “uncertainty
concerning treatment.”
Conclusion: In all five countries, reducing stressors could
decrease burnout and turnover. Nurses in Japan and
Malaysia experience a higher burnout and turnover levelcompared to nurses in the United States, Canada, andThailand.
Impact: To realize the Sustainable Development Goals(SDGs), it is important to reduce nurses' burnout andIntention to leave. This study helped to address the problem
of global nurse shortages. In all five countries, reducing
stressors could decrease burnout and turnover. Therefore,
nurse burnout and turnover should be reduced to a minimum
level globally.
Keywords: International Comparison, Stressor, NURSE
Burnout, and Turnover, Nurse shortages
掲載誌：Nursing Open，2021，2439-2451.

A cross-sectional study of the association between frequency of telecommuting andunhealthy dietary habits among Japanese workers during the COVID-19 pandemic
Yoshiko Kubo1,2）／ Tomohiro Ishimaru2）／ Ayako Hino2）／ Masako Nagata2）／
Kazunori Ikegami2）／ Seiichiro Tateishi2） ／ Mayumi Tsuji2） ／ Shinya Matsuda2）／
Yoshihisa Fujino2) for the CORoNaWork Project1）Kyoritsu Women’s University2）University of Occupational and Environmental Health, Japan

Objective: Due to the COVID-19 pandemic, telecommuting
has become a new way of working that has not only changed
individuals’ work, but also their health and lifestyle. We
examined the relationship between telecommuting frequency
and unhealthy dietary habits among Japanese workers.
Methods: A total of 33,302 workers completed an Internet
survey about telecommuting and dietary habits. Data from
13,468 office workers who telecommuted were analyzed.
Telecommuting frequency during the COVID-19 pandemic
was extracted from a questionnaire. The odds ratios (ORs) offour types of dietary habits, namely, skipping breakfast,
solitary eating, lower meal frequency, and meal substitution
associated with telecommuting frequency were estimatedusing multilevel logistic regression nested in the prefectureof residence to control for differences in residential area.
Results: The multivariate OR of skipping breakfast was 1.15
(95% CI:1.03–1.29, p = .013) for participants who
telecommuted in excess of four days per week compared to10those who rarely telecommuted. Similarly, the OR of solitaryeating, lower meal frequency and meal substitution were 1.44
(95% CI: 1.28–1.63, p < .001), 2.39 (95% CI: 1.66–3.44, p< .001), and 1.26 (95% CI: 1.04–1.51, p = .015) for those
who telecommuted in excess of four days per week
compared to those who rarely telecommuted. There was astatistically significant increase in the dose-response trend in
ORs of solitary eating (p for trend <.001), lower meal
frequency (p for trend <.001), and meal substitution (p fortrend = .001) with increasing telecommuting frequency.
Conclusion: Telecommuters may develop unhealthy dietary
habits, indicating the need for strategies to help
telecommuters manage their nutrition and diet.
掲載誌：Journal of Occupational Health,63：e12281,1-9,
2021. DOI: 10.1002/1348-9585.12281

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The process by which patients become aware of unilateral spatial neglect: A qualitative study
染谷彰 Akira Someya1）／田中真琴 Makoto Tanaka2）
1）東京医科大学医学部看護学科成人看護学
Department of Adult Nursing, Faculty of Medicine, School of Nursing, Tokyo Medical University, Tokyo, Japan.
2）東京医科歯科大学大学院保健衛生学研究科先端侵襲緩和ケア看護学分野
Department of Critical and Invasive-Palliative Care Nursing, Graduate School of Health Care Sciences, Tokyo Medical and
Dental University (TMDU), Tokyo, Japan.

Unilateral spatial neglect (USN), which can occur in poststroke, significantly impacts patients’ daily living. We
explored the process by which patients become aware of
their USN facets from the acute to subacute phase using theethnographic approach. We conducted interviews to reveal
the patients’ experiences, participant observation to elucidate
interactions details between the patient and others, andmedical-record surveys to collect information based on
observations by healthcare professionals rather than that of
the author. The data for each patient were collected for 3
about months, starting 1 week after the onset.
We identified three themes regarding the patients’ USN
awareness process; inconsistency between present
symptoms and perception of the left side, reconsidering thereasons for a vagueness on the left side, and acceptance ofneglecting the left side.
Additionally, the healthcare professionals’ support comprised
four strategies; assessing patients’ perception of stimuli on
the left side, compensating for patients’ behaviours,
promoting awareness of USN, and promoting activities thatinvolve the use of residual functions after a cerebrovascular
accident.
Correspondingly, all participants were unaware of the USN

symptoms, although they could not respond to stimuli on theleft side immediately after the onset. However, as theparticipants’ physical conditions and cognitive functions
improved, their USN awareness changed through theinteractions with others during their hospital stay. The
patients began to respond and perform activities related totheir left side, even without stimulation from others.
Additionally, healthcare professionals provided various typesof care while assessing the patients’ physical condition andtheir awareness of USN.
Patients with USN gradually became aware of their deficits
through interactions with others and responded by creating
and practicing their own self-developed management
strategies. The findings indicate that USN recovery requires
a series of experiences and social interactions. A
comprehensive understanding on the process of USN
awareness and adaption from onset to recovery can help
provide support for patients with USN.
掲載誌：Neuropsychological Rehabilitation, 2021,1–22.
Advance online publication.
https://doi.org/10.1080/09602011.2021.1946411

Realization and personalization by facing fatality: A grounded theory of developing
the view of dying in people with heart failure
Yuri Nishikawa1）2）／ Kana Sato1）／ Atsushi Mizuno3）4）5）／ Tetsuo Sasano6）／
Shunji Yoshikawa7）／ Yasuko Ogata1)1）Graduate School of Health Care Sciences, Tokyo Medical and Dental University2）School of Health Sciences, Kyorin University3）Department of Cardiovascular Medicine, St. Luke’s International Hospital
4）Penn Medicine Nudge Unit, University of Pennsylvania5）Leonard Davis Institute for Health Economics, University of Pennsylvania6）Department of Cardiovascular Medicine, Tokyo Medical and Dental University7）Department of Cardiology, Tokyo Yamate Medical Center

Aim: To explore how people with heart failure develop andchange their views of dying and death.
Design: A Straussian grounded theory approach.
Methods: Purposive and theoretical sampling were used.
Data collection and analysis were repeated until reachingdata saturation using the constant comparative method. We
conducted semi-structured interviews between January 2019
and July 2020 with 24 people with heart failure from a
university and a community hospital in Japan.
Results: Initially, participants’ views of dying and death wereunrelated to their disease. After the first turning point, namely
the confirmation of the deterioration and incurability of thedisease, their views became related to their own disease,adding to the suffering caused by the exacerbated symptoms.

After the second turning point, namely when participants
became tormented by the inevitability of death, they added
their struggles with physical, psychological, and spiritual pain
owing to medical interventions to their views of dying anddeath. Only a few participants reached the last stage of thisprocess as it was emotionally distressing; some chose not toproceed to the next stage.
Conclusion: Participants develop their views of dying anddeath gradually and in stages while they experience twoturning points. Healthcare providers need to address thisprocess while keeping in mind that proceeding this process
requires some turning points, and it can be painful.
Impact: This study provides a theoretical framework on thedevelopment of the views regarding dying and death of11

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people with heart failure; it showed that these people needsome turning points and to pass through stages to develop/
individualize their views, and that this process is inherently
distressing. This theory provides a cornerstone for healthcare
professionals to understand the disease-specific transition inviews of dying and psychological readiness, and it may help

establish a therapeutic relationship that includes advancecare planning.
掲載誌：Journal of Advanced Nursing, 2021 年 6 月, pp.
2796-2806, https://doi.org/10.1111/jan.14826

Sexual dysfunction associated with prostate cancer treatment in Japanese men: a qualitative research
林さえ子 1）2）／大石ふみ子 3）／佐藤一樹 4）／福田博美 5）／安藤詳子 4）1）名古屋大学大学院医学系研究科 看護学専攻 博士後期課程
2）愛知医科大学 看護学部
3）聖隷クリストファー大学 看護学部
4）名古屋大学大学院医学系研究科 総合保健学専攻 看護科学
5）愛知教育大学 教育学部

Purpose: We investigated the experiences of Japanese menwith sexual dysfunction associated with various prostatecancer treatments.
Methods: We included 38 Japanese men who underwent thefollowing initial treatments for prostate cancer: radical
prostatectomy (n ＝ 10), external beam radiotherapy (n ＝12), brachytherapy (n ＝ 5), and androgen deprivation therapy(n ＝ 11). Semi-structured interviews were conducted
regarding sexual dysfunction associated with prostate cancer
treatment. Data were analyzed using a content analysis
method. To obtain a unique experience for each treatment,
we confirmed and organized the treatment method fromwhich the code that constituted each category was derived.
The category reliability was calculated based on Scott’s
formula for the matching rate of the classification by three
qualitative researchers. The criterion for good reliability wasset at 70%.
Results: Japanese men with sexual dysfunction associatedwith prostate cancer treatments experienced the following: adesire to maintain sexual function and conflict in decisionmaking concerning the initial treatment for prostate cancer; aloss of values related to sexual dysfunction; an uncertainty
regarding the consequences of sexual dysfunction; a senseof calm with fewer adverse effects of sexual dysfunction at
the early treatment stage; an effort to accept sexual
dysfunction; and management of their changed body at thelater treatment stages. The concordance rates for the
categories were 70% and 78%. Additionally, there wereglimpses of experiences common to all treatments and trends
in treatment-specific experiences.
Conclusion: It is necessary to provide care based on theexperience of Japanese men with sexual dysfunction after
prostate cancer treatment.
掲載誌：Supportive Care in Cancer, 30, 2022, 3201–3213,
https://doi.org/10.1007/s00520-021-06728-2

How Parents of Adolescents and Young Adults with Biliary Atresia Surviving with Native Livers Transfer
the Responsibility of Medical Treatment to Their Children in Japan
昭和大学

保健医療学部看護学科 平塚克洋／千葉大学大学院 看護学研究院 中村伸枝／
千葉大学大学院 看護学研究院 佐藤奈保／千葉県こども病院 小児外科 齋藤武

Background: This study examines how the parents ofadolescents and young adults with biliary atresia, survivingwith their native livers, transfer medical treatment
responsibility to their children, and how becoming a living
liver transplant donor affects this process. The basis for the
study was that becoming a living liver transplant donor may
influence the transfer of responsibility.
Methods: A qualitative, descriptive design was employedusing a modified grounded theory approach. Data werecollected from eight parents from November 2016 to August
2017 through semi-structured interviews conducted in two
Japanese hospitals. Interpretive analysis from the viewpointof the analytical theme and analytical focus person was
conducted, resulting in a diagram and storyline explaining theprocess.
Findings: Five categories were generated from one father
and seven mothers (aged 40–60 years) of outpatients (aged12

17–25 years): parental ability to cherish the child's “now”(live in the moment); put the brakes on their child's life; learn
as they go; leave the child's life to the child; and openly
express reservations about becoming a living liver transplant
donor for their child.
Discussion: Parental transfer of responsibility for treatment
may be influenced by close-knit parent–child relationships,
perception of the child's growth, and parental concern aboutbecoming a living donor.
Application to practice: Care providers should understandparent–child relationships and the parents' concerns aboutbecoming living donors, thereby enabling them to recognizethat medical treatment control must be relinquished to foster
children's autonomy as adults.
掲載誌：Journal of Pediatric Nursing, 61, 115-121, 2021.

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Effects of Nurse and Care Worker-led Foot-Care Program on Older People’s Foot Conditions:
Before and After Intervention Study
Kashiko Fujii1）／ Minna Stolt2）／ Takuyuki Komoda3）／ Mariko Nishikawa4)
１）Department of Nursing, Tokyo University of Information Sciences２）Department of Nursing Science, University of Turku （Finland）Turku University Hospital,（Finland）
３）Department of Plastic and Reconstructive Surgery, Toyohashi HeartCenter４）Department of Nursing, University of Human Environments

Introduction: An increasing number of older people withfrailty in Japan use geriatric day care centers. Older people
who have been certified as requiring long-term care attend
centers during the day and receive nursing care help withbathing, excretion, meals, and functional training services.
Many older people have foot problems with need foot care bynurses and care workers (NCWs) at geriatric day carecenters.
Objective: This study explored the effects of NCWs’ footcare programs on the foot conditions of older people
attending daytime services.
Methods: A before-after intervention study was conducted at
geriatric day care centers for older people, where the footcare program was presented by NCWs for two months. The
foot conditions of 23 clients (8 men, 15 women, mean
age=78.6 years, standard deviation =9.2) were assessed
before and after the program. Changes in foot condition andclients’ perceptions after the study were analyzed throughdescriptive statistics, McNemar, and paired t-tests.
Results: Although dramatic changes in foot conditions were
not observed, some conditions were improved or maintained.
Changes were observed in mean dry skin scores (p < .01;
right foot: 1.6 → 1.1, left foot: 1.6 → 1.1), skin lesions andlong nails (skin lesions R: 0.2 → 0.1; long nail R: 1.4 → 1.0, L:
1.1 → 0.8), and edema (R: 43.5% → 39.1%, L:
52.2% → 47.8%). Further, clients started perceiving that foothealth is important and discussed their feet with staff more
often.
Conclusion: The NCWs’ foot-care program was effective inmaintaining and improving foot health in older people andpositively affected their perception of foot care.
掲載誌：SAGE Open Nursing Volume 7, 2021, 1–15.
DOI: 10.1177/23779608211058492

Creation of a Nursing Intervention Model to Support Decision Making by Elderly Advanced Cancer
Patients and Their Families About the Place of Death, and Evaluation of
the Model's Appropriateness and Clinical Applicability
Yoko Minamiguchi1）／ Kumi Suzuki2）
1）School of Nursing, Mukogawa Women's University
2）Faculty of Nursing, Osaka Medical and Pharmaceutical University

Elderly patients with advanced cancer and their families
need to be supported in the process of making a decision
about a place to die. The objective of this research was toevaluate the appropriateness and clinical applicability of anursing intervention model we developed to support decision
making by elderly advanced cancer patients and theirfamilies about the place of death. We created the Nursing
Intervention Model using the framework of the nursing
intervention model reported by McEvoy and Egan (1979).
Our survey was performed on 5 physicians and 9 nurses
engaged in decision making about the place of terminal careand death for cancer patients. Focus group interviews wereconducted to determine the appropriateness of the model. A
content analysis technique was used to analyze the dataobtained. Survey participants expressed an overall view thatthe contents of "Intervention Focus" and "Nursing Activity"
are generally appropriate. On the other hand, the challenges
to be addressed include clarification of which patients themodel is applicable to support their decision making,positioning within the model of factors that influence thedecision-making process, and further identification of theroles of nurses in an interdisciplinary approach to healthcare.
掲載誌：Journal of Hospice & Palliative Nursing: December
2021 - Volume 23 - Issue 6 - p 520-529.
doi: 10.1097/NJH.0000000000000788

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Cross-sectional assessment of sleep and fatigue in middle-aged Japanese women with primary
Sjogren syndrome or rheumatoid arthritis using self-reports and wrist actigraphy
Kiyoko Miyauchia,b）／ Kaoru Fujimotoc）／ Takayuki Abed）／

Masami Takeie）／ Kukiko Ogawab）

a）Department of Nursing, Wayo Women's University,b）Graduate School of Nursing, Tokyo Women's Medical University,c）Department of Nursing, Bunkyo Gakuin University,d）School of Data Science, Yokohama City University,e）School of Medicine, Nihon University

To investigate fatigue, health-related quality of life (HR-QOL),
and sleep quality in women with primary Sjogren syndrome(pSS) or rheumatoid arthritis (RA) as compared with healthy
controls using self-reports and wrist actigraphy.In this crosssectional observational study, we evaluated a total of 25
patients (aged 40-75 years) with pSS, 10 with RA, and 17
healthy control subjects living in Japan. The HR-QOL wasassessed using the Short Form-36. Fatigue was evaluatedusing the Short Form-36 vitality score, visual analog scale(VAS) for fatigue, and 2 questionnaire items using scoresbased on a 4-point Likert scale. Sleep quality was measured
using the Japanese version of the Pittsburgh Sleep Quality
Index, VAS for sleep quality, and wrist actigraphy for 14
days.Patients with pSS reported severer fatigue and lower
HR-QOL than healthy controls, especially in mental health.
Based on the Pittsburgh Sleep Quality Index score, 56% of
the patients with pSS were poor sleepers, which was higher
than healthy controls (29.4%). Furthermore, the patients withpSS scored significantly lower on the VAS for sleep quality
than healthy controls (40.5 vs 63.7, P = .001). Althoughsubjective assessments revealed slight sleep disturbances inpatients with pSS, wrist actigraphy revealed no differences
when compared with healthy controls for total sleep time(421.8 minutes vs 426.5 minutes), sleep efficiency (95.2%
vs 96.4%), number of awakenings (1.4 vs 0.9), and wakeafter sleep onset (22.4 minutes vs 16.1 minutes). Poor
subjective sleep quality was associated with enhanced
fatigue. However, sleep efficiency, as determined by
actigraphy, was not associated with fatigue. Notably, thepatients with RA and healthy controls did not differ
significantly in terms of fatigue or sleep quality, althoughpatients with RA experienced more nocturnal awakenings
than healthy controls (1.7 vs 0.9, P = .04).Patients with pSSexperience severe fatigue, poor HR-QOL, and sleep
disturbances, which are associated with fatigue. However,wrist actigraphy did not reveal differences in sleep quality,
suggesting that it may not be an appropriate measure of
sleep in patients with pSS.
掲載誌 :Medicine 2021; 100: 37(e27233).1-7 ｐ (OPEN).
doi: 10.1097/MD.0000000000027233

Testing the relationship between patient ‐ related stressor, psychological distress, work engagement,
job satisfaction and recovery attitude among psychiatric nurses in Japan神戸大学大学院

This study aimed to test the relationship between patientrelated stressor, psychological distress, work engagement,
and outcomes (job satisfaction and recovery attitude) among
psychiatric nurses in Japan. Specifically, we tested thefollowing hypotheses: psychological distress mediates therelationship between patient-related stressor and outcomes
and work engagement moderates the direct and indirect
effects of patient-related stressor on outcomes. In total, 446
psychiatric nurses in Japan responded to a self-reported
questionnaire between August and October 2018. Data on
demographics, patient-related stressor, job satisfaction,
recovery attitude, psychological distress, and work
engagement were collected, followed by a moderated
mediation analysis using hierarchical regression andstructural equation modeling (SEM). Regression analysis
indicated that psychological distress mediated the negative
relationship between patient-related stressor and job
satisfaction and that work engagement moderated the direct
and indirect effects of patient-related stressor on job
satisfaction. In particular, the higher the work engagement,
the higher the indirect effect, but the lower the direct effect.
14

兵庫医科大学 看護学部看護学科 向畑毅／
保健学研究科看護学領域 グライナー智恵子／
兵庫医科大学 看護学部看護学科 藤本浩一

Additionally, no mediation of psychological distress andmoderation of work engagement was observed in therelationship between patient-related stressor and recovery
attitude; however, work engagement directly increased
recovery attitude. Results of the SEM test showed asatisfactory fit of the final model. Work engagement
facilitates recovery attitude and increases the indirect effectof patient-related stressor on job satisfaction throughpsychological distress. However, work engagement
decreases the direct effect not mediated by psychologicaldistress. This study addresses an essential topic, that is,
psychiatric nurse job outcomes (job satisfaction and recovery
attitude) are negatively influenced by patient-related stressor.
Work engagement has multiple beneficial effects on
outcomes as both a facilitator and moderator; thus, programs
that improve work engagement are useful for psychiatricnurses. Furthermore, programs may be enhanced consideringthat work engagement decreases the direct effect of patientrelated stressor on job satisfaction.
掲載誌：Journal of Advanced Nursing, 2022, 78(5):1348–65.

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Healthcare providers’ perception of advance care planning for patients with critical illnesses inacute-care hospitals: a cross-sectional study
聖路加国際大学

大学院看護学研究科

Graduate school of Nursing Science, St. Luke’s International University

山本加奈子 Kanako Yamamoto ／米倉佑貴 Yuki Yonekura ／中山和弘 Kazuhiro Nakayama

In acute-care hospitals, patients treated in an ICU for sudden
deterioration are treated in an outpatient ward, ICU, andother multiple departments. It is unclear how healthcare
providers are initiating advance care planning (ACP) for suchpatients and assisting them with it. The purpose of this study
is to clarify healthcare providers' perceptions of the ACP
support provided to patients receiving critical care in acutecare hospitals.
A cross-sectional study was conducted using questionnaires.
In this study, 400 acute-care hospitals with ICUs in Japan
were randomly selected, and 1490 subjects, including
intensivists, surgeons, ICU nurses, surgical floor nurses, andsurgical outpatient nurses, participated. Survey items
examined whether ICU patients received ACP support, theparticipants' degree of confidence in providing ACP support,
the patients' treatment preferences, and the decision-making
process, and whether any discussion was conducted onchange of values.
Responses were obtained from 598 participants from 157
hospitals, 41.4% of which reportedly supported ACP
provision to ICU patients. The subjects with the highest levelof ACP understanding were surgeons (45.8%), anddifferences in understanding were observed acrossspecialties (P < 0.001). Among the respondents, physicians
and nurses expressed high levels of confidence in providing
ACP support to patients requiring critical care. However,
15.2% of all the subjects mentioned that they would not
attempt to resuscitate the patients. In addition, 25.7% of theparticipants handed over patients' values to otherdepartments or hospitals, whereas 25.3% handed over thedecision-making process.
Among the participating hospitals, 40% provided ACP
support to patients receiving critical care. The low number ispossibly because support providers lack understanding of thecontent of patients' ACP or about how to support and use
ACP. Second, it is sometimes too late to start providing ACP
support after ICU admission. Third, healthcare providers differ
in their perception of ACP, widely considered an ambiguous
concept. Finally, in acute-care hospitals with different
healthcare settings, it is necessary to confirm and integrate
the changes in feelings and thoughts of patients.
掲載誌：BMC Palliative Care, 2022, 7.
doi: 10.1186/s12904-021-00900-5.

● 2022 年度国際学会発表助成

発表要旨 ●

A qualitative study on the living conditions and fatigue among community residents in their
60s who are responsible for work or Household Roles
産業医科大学

産業保健学部 University of Occupational and Environmental Health 仲野宏子 Hiroko Nakano ／川崎市立看護大学 看護学部 Kawasaki City College of Nursing 荒木田美香子 Mikako Arakida

Objectives: The purpose of this study is to clarify the living
conditions and fatigue among community residents in their
60s who are responsible for work or household roles, and tosuggest health support through community health for theelderly.
Methods: A total of six focus group interviews wereconducted with residents in their 60s in the town of A,
Japan, who were responsible for either working, taking careof grandchildren, or caring for family members. There were
26 participants. The results were analyzed qualitatively andinductively, and the statements were coded, subcategories
and categories were extracted, and finally large categories
were generated.
Results: As a result of the analysis, 28 subcategories, 13
categories were extracted, and 6 major categories weregenerated. As for the living conditions and subjective fatigueof community residents in their 60s, the following categories
were generated: "Changes experienced in 60s," "Acceptanceo f r o l e a n d c o n f l i c t , " " L i f e s t y l e c h a n g e s ," "He a lth
management issues," "Judgment of fatigue based on pastexperiences," and "Subjective fatigue that differs dependingon living conditions.
Implications: As health support for the elderly, it is necessary
to provide support for a smooth transition from retirement tohealth care and for continuing health care such as exercise.
In particular, it is recommended that caregivers be
encouraged to utilize social resources that allow caregivers
to take a break.
Key words: community residents in their 60s，living
conditions，fatigue smooth transition，continuing health care
発表学会名：The 7th International Nursing Research Conferenceof World Academy of Nursing Science
発表場所：（国名）台湾
発表日：October 18 (Tue.) – 19 (Wed.), 202215

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2022 年 11 月 1 日● 2022 年度若手研究者研究助成採択者 ●帝王切開で出産した母親が出産体験を意味づけるプロセス
高崎健康福祉大学

飯嶋

友美

石井

優香

認知症ケアにおける看護師の患者への共感のあり方に関する研究
東京情報大学コロナ禍における医療系大学生のメンタルヘルス維持のためのポジティブ心理学的看護介入（PPI-N）の効果
京都先端科学大学

川﨑

絵里香

コロナ禍での臨地実習における短期大学生の自己調整学習および社会的スキルと実習適応感との関係
川崎医療短期大学

河畑

匡法

熊倉

良太

血液透析患者の運動実施能力尺度の信頼性・妥当性の検証
長岡崇徳大学

非医療系学生に向けたプレコンセプションケアに基づく避妊の性教育デジタルコンテンツの開発
大阪医科薬科大学

笹野

奈菜

宍戸

恵理

杉浦

将人

高橋

育子

原

加奈

唾液オキシトシン検出用小型センサの妥当性の検証：生化学分析との相関
聖路加国際大学

新生児集中治療室（NICU）に従事する医療者の認識する音環境の様相
藤田医科大学

看護職と養育者が共用活用できる乳児のスキンケア支援ツールの開発
仙台赤門短期大学

学齢期を迎えた超低出生体重児の親の思いと子育てにおける困難
秀明大学

16

2022 年 11 月 1 日

第 48 号

社員総会 / 理事会報告
2022 年度 一般社団法人日本私立看護系 
大学協会定時社員総会
開催日時

2022 年 7 月 30 日（土曜日）

看護系大学協会予算書」に基づき予算について報告があった。
2．規程の整備に関する件
三国久美業務執行理事より、事業活動会計取扱い規程、経理規程、

午前 10 時 00 分から午前 11 時 00 分
開催場所

 三国久美業務執行理事より「2022 年度一般社団法人日本私立文書取扱い規程、専任職員就業規則の整備について報告があった。

東京都千代田区神田須田町 1-5
翔和須田町ビル 2 階

出席社員数

法人事務所

2022 年度

総社員数 603 名、総社員の議決権数 603 個
出席社員数 475 名（議決権行使書による）

開催日時

出席社員の議決権数 475 個

審第 1 号議案

議事

第 1 回定例理事会

2022 年 6 月 2 日（木）15 時 00 分から 16 時 40 分（web 会議）

項2021 年度事業活動報告及び決算承認・監査報告に関
する件

報

告

事

項（1）

役員候補者選出選挙について
田中美惠子選挙管理委員会委員長より、（資料 1-1）2022 年役員（1）2021 年度理事会報告

候補者選出選挙に基づき選挙人・被選挙人の登録状況、投票結果、

議長より、2021 年度年次報告書に基づき、理事会報告を行った。

投票状況等の報告があった。次に（資料 1-2）2022 年度理事・監事（2）2021 年度事業活動報告

候補者一覧（役員候補者名簿）に基づき役員候補者及び補欠監事候

 島袋香子副会長より、2021 年度年次報告書に基づき、「大学教補者と理事次点者の報告があった。

育委員会」、「研究活動委員会」、「国際交流委員会」、「大学運営・

審

経営委員会」、「渉外委員会」、「広報委員会」、「2021 年度特別事
業シミュレーション教育教材開発プロジェクト」の事業活動報告
を行った。

議

事

項

1．選出された新役員候補者及び指名理事について選出された役員候補者及び補欠監事候補者と理事次点者を確認し（3）収支決算・監査報告た。また、指名理事候補者については、次期理事会は新しい理事が 三国久美業務執行理事より、「2021 年度日本私立看護系大学協多いことから現業務執行理事の長澤正志理事（淑徳大学）と三国久

会決算書」、「正味財産増減計算書」、「貸借対照表」、「財産目録」

美理事（北海道医療大学）に引き続きお願いすることとした。以上に基づき 2021 年度決算報告があった。続いて、堀内ふき監事よをもって役員候補者選任案として定時社員総会に提出し承認を得る

り 2021 年度の監査報告があった。

こととした。

第 1 号議案は 468 個の賛成を得て承認された。
第 2 号議案

役員選任に関する件

2．2022 年度社員総会について
三国久美理事より（資料 3-1）定時社員総会までのスケジュール

議長より、本定時社員総会の終結時をもって理事及び監事全員が（案）に基づき説明があった。今後のスケジュールは、定時社員総任期満了となるため、改めて理事及び監事を選任する必要があり、会議事事項に関する説明会を 7 月 8 日（金）に Web で開催し、定役員候補者の選出について、各選挙区において選挙を行った結果、時社員総会は、7 月 30 日（土）に会長と理事・監事の出席で開催

理事・監事及び補欠監事候補者が選出されたことの説明があった。

することとした。次に（資料 3-2）2022 年度定時社員総会議事次第

第 2 号議案は 467 個の賛成を得て原案通り理事 20 名・監事 2 名及（案）に基づき説明があり、定時社員総会の審議事項と報告事項はび補欠監事 2 名を選任することが承認された。

承認された。

報告事項

3．2021 年度事業活動報告について（資料 4）2021 年度事業活動報告書・会計内訳に基づき前回理事

1．2022 年度事業活動計画及び予算に関する件

会（3 月 30 日）より追加のある委員会から以下のとおり報告があっ（1）重点事業た。

 議長より、2022 年度重点事業について説明があった。地区ご・大学教育委員会との会員校相互の情報交換の促進などの活動開始については、地 波川京子理事より、シミュレーション教育教材の DVD を会員

区ごとに状況が異なり、大学の規模によっても抱える課題は異な校へ送った旨の報告があった。

るため、丁寧に状況把握に努めようと進め方に悩んできた事業で・研究活動委員会ある。コロナ禍において、Web 会議システムが普及したことか 秋元典子理事より、第 2 回研究セミナーについて、アンケート

ら活動を推進できる環境が整ってきたため、今年度の重点課題と結果の報告と動画配信が 5 月 22 日に終了し、視聴数は 342 回でして活動を進めていきたいと説明があった。

あった旨の報告があった。

（2）2022 年度事業活動計画

・国際交流委員会

 島袋香子副会長より、「2022 年度一般社団法人日本私立看護系

 堀内成子理事より、2022 年度の研修会のメインテーマについ

大学協会委員会等活動計画一覧」、「2022 年度事業活動計画書」て、委員会で再考した結果、「ダイバーシティの視点に立った教に基づき報告があった。

育（日本・海外の実践例を学ぶ）」に決定したと説明があった。

（3）2022 年度予算

また講師は宝塚大学の日高庸晴先生、順天堂大学の藤倉ひとみ先17

第 48 号

2022 年 11 月 1 日

生、文京学院大学の甲斐田きよみ先生に決定した旨の報告があっ2022 年度

た。
・広報委員会

開催日時

2022 年 7 月 30 日（土） 三国久美理事より、ホームページのトップページにあるメインビジュアルの動画を会員校が学生募集、広報活動等に活用できるよう提供した旨の報告があった。

第 2 回定例理事会

11 時 30 分から 13 時 00 分（web 会議）
代表理事の選定について
本日、社員総会の終結時をもって役員全員が退任し、新役員全員

4．2021 年度決算（案）についてが就任した。

長澤正志理事より、（資料 5-1）2021 年度決算書（案）に基づき2022 年度新会長の選定は、定款第 25 条第 5 項に基づき、島袋香説明があった。次に（資料 5-2）2021 年度財務諸表一式に基づき説子氏を代表理事として選定することについて提案があり、出席した

明があり、正味財産増減計算書の期末残高は前年度比 2,901,057 円

理事の全員一致をもって承認可決され、島袋香子理事はその就任を増加したと説明があり、2021 年度決算は承認された。

承諾した。

5．監事監査について

審

井部俊子監事より、（資料 6）監事監査報告書に基づき説明があっ
た。

議

事

項

1）2022 年度日本私立看護系大学協会組織について

6．2022 年度重点事業（案）について（資料 1-1）理事・監事一覧、（資料 1-2）執行部および委員会一覧

河口てる子会長より、（資料 7）2022 年度重点事業（案）に基づ（案）に基づき審議され、副会長は河口てる子理事、坂本真理子理事、き説明があった。以前より検討されている地区活動については、現業務執行理事 2 名のうち財務担当理事は長澤正志理事、業務担当理行の選挙区による分け方では大きすぎるため次期理事会で検討する

事は三国久美理事となった。各委員会については、担当理事と委員こととなった。また、短期大学における看護学教育は私立が全て担っ長を決定した。

ており、これまで日本私立看護系大学協会内の短期大学部門として

2）2022 年度研究助成事業採択者について活動していたが、私立看護系短期大学独自の活動が明確になるよう坂本真理子理事より（資料 2-1）研究助成選考基準、（資料 2-2）

な正式名称などについて検討することとなった。

研究助成応募者・採択者・評点一覧に基づき選考基準と選考の経緯、

7．2022 年度事業活動計画（案）について

今年度の募集状況ついて説明があった。次に、（資料 2-3）2022 年（資料 8-1）2022 年度委員会等活動計画一覧（案）を確認し、（資度研究助成選考一覧・採択者一覧（案）に基づき説明があり、看護料 8-2）2022 年度事業活動計画書・予算（案）に基づき説明があり学研究奨励賞 13 名、若手研究者研究助成 10 名、国際学会発表助成

各委員会の事業活動計画と予算は承認された。

1 名を採択することが承認された。

8．2022 年度予算（案）について

3）地区活動について

長澤正志理事より、（資料 9）2022 年度予算（案）に基づき説明

河口てる子理事より、（資料 3-1）都道府県別会員校数、（資料があった。シミュレーション教育教材については、2 年後を目途に3-2）地区活動地区（案）に基づき地区活動を行うにあたって、選

災害看護、国際看護を加えてリニューアルを検討することとなった。

挙区を適切に分割し一つの地区単位とする案が提示され、諸々につ9．2022 年度新規会員校について

いては今後、渉外委員会で審議を進めていく予定であると説明が山本あい子理事より、（資料 10）2022 年度新規会員校一覧（案）あった。

に基づき説明があり、大阪信愛学院大学 看護学部看護学科、金城

報学院大学 看護学部看護学科、宝塚医療大学 和歌山保健医療学部看
護学科、令和健康科学大学 看護学部看護学科の入会が承認された。
10．規程の改正について

告

事

項

1）選挙制度への変革から経緯について
島袋香子理事より、（資料 4）選挙制度への変革から経緯に基づ

三国久美理事より、（資料 11）事業活動会計取扱い規程

新旧対照表（案）に基づき説明があった。別表 2 に記載のある「会員校本き説明があった。
2）一般財団法人 日本看護学教育評価機構の協力の経緯について

務教職員」について質問があり、長澤正志理事より「本務教職員と島袋香子理事より、（資料 5）一般財団法人日本看護学教育評価

は専任教職員及び週 5 日以上出勤する有期雇用の教職員」と説明が機構の協力の経緯に基づき説明があった。日本看護学教育評価機構、あり、別表 2 に説明を加えることになった。

日本私立看護系大学協会の双方で看護学教育の質保証という共通目

報

告

事

項（2）

1．内部監査について
長澤正志理事より、（資料 12）内部監査報告書に基づき報告があった。
2．若手研究者研究助成の研究期間延長について
秋元典子理事より、（資料 13）若手研究者研究助成研究期間延長届に基づき研究期間延長を認めたことの報告があった。

18

的を持ち、支援策を今後とも検討していくこととした。
3）2022 年度スケジュールについて
各委員会の開催する研修会の日時について確認し、理事会は 11
月と 3 月に開催予定であると説明があった。

2022 年 11 月 1 日

第 48 号

日本私立看護系大学協会 役員一覧
任期（2022 年 7 月 30 日から 2024 年社員総会終結時まで）
役名

氏名

長

島

袋

香

副 会 長

河

口

坂

会

業務執行理事

理

監

事

事

子

担当委員会

北里大学

渉外委員会

てる子

日本赤十字北海道看護大学

渉外委員会

本

真理子

愛知医科大学

研究活動委員会、渉外委員会

長

澤

正

志

淑徳大学

大学運営・経営委員会、渉外委員会

三

国

久

美

北海道医療大学

大学教育委員会、渉外委員会

赤

澤

千

春

大阪医科薬科大学

大学教育委員会

麻原

きよみ

聖路加国際大学

研究活動委員会

井

上

智

子

国際医療福祉大学

大学運営・経営委員会

井

部

俊

子

長野保健医療大学

渉外委員会

江

川

隆

子

関西看護医療大学

大学教育委員会

鎌

田

佳奈美

摂南大学

広報委員会

櫻

井

しのぶ

順天堂大学

国際交流委員会

棚

橋

泰

之

神奈川歯科大学短期大学部

大学運営・経営委員会

田

村

由

美

日本赤十字広島看護大学

国際交流委員会中新美保子

川崎医療福祉大学

研究活動委員会

野

末

聖

香

慶應義塾大学

研究活動委員会

濱

中

喜

代

岩手保健医療大学

広報委員会

日

高

艶

子

聖マリア学院大学

大学教育委員会

百瀬由美子

日本赤十字豊田看護大学

大学運営・経営委員会

守

田

美奈子

日本赤十字看護大学

広報委員会

加

藤

令

子

関西医科大学千鶴

東京医療学院大学
天使大学

森
名誉会長

所属機関

近

藤

潤

子

樋

口

康

子
19

第 48 号

2022 年 11 月 1 日

2022 年度 研修会のお知らせ
大学教育委員会○新任教員向け研修会「大学教育とは」

講師：大久保 暢子 氏（聖路加国際大学大学院 看護学研究科 教授）

動画配信中（2022 年 12 月 1 日まで）
講演：私立看護系大学の理解（教育基本法、寄附行
為等、3 ポリ、組織運営などについて）
講師：島袋 香子 氏（北里大学 学長）
講演：建学の精神と一貫した教育・研究・地域貢献などを行う必要性について
講師：春山 早苗 氏（自治医科大学 看護学部 学部長）

国際交流委員会○「ダイバーシティの視点に立った教育（日本・海外の実践例を学ぶ）」
開催日時：2022 年 11 月 5 日（土）15 時 00 分から
16 時 30 分○「シミュレーション教育」（仮）開催方法：Zoom ウェビナーを用いたライブ開催とオンデマンド配信
講演：医療従事者に求められる性的指向と性自認の研究活動委員会○第 1 回研究セミナー
動画配信中（2022 年 12 月 21 日まで）
講演：看護学における事例研究法 進化と今後の展望
講師：黒江 ゆり子 氏（甲南女子大学 特任教授）―セクシュアルマイノリティの現状
講師：藤倉 ひとみ 氏（順天堂大学 助教）
講演：ジェンダー格差の可視化～問題の把握からはじめよう～
講師：甲斐田 きよみ 氏（文京学院大学 准教授）

○第 2 回研究セミナー
1．若手研究者研究助成受給者による研究成果発表
音声付きパワーポイントと抄録のホームページ掲載
掲載期間：2023 年 2 月 25 日から 27 日まで
2．講演

大学運営・経営委員会○「学校法人のガバナンス改革とこれからの私立大学の経営戦略」
動画配信中（大河原氏の配信は終了しました。本間氏のみ 2023 年 1 月 27 日まで）

開催日時：2023 年 2 月 25 日（土）13 時 00 分から 15 時 00 分
開催方法：Zoom ウェビナーを用いたライブ開催とオンデマンド配信

講演：学校法人のガバナンス改革
講師：大 河原 遼平 氏（弁護士 元 文部科学省高等教育局私学部参事官付専門官）
講演：これからの私立大学の経営戦略

講演：論文投稿の処方箋

講師：本間 政雄 氏（大学マネジメント研究会 会長）

開催日時：2023 年 1 月（予定）
開催方法：Zoom ウェビナーを用いたライブ開催とオンデマンド配信

多様性を尊重する取り組み―LGBTQ 全国調査から
講師：日高 庸晴 氏（宝塚大学 教授）
講演：
「クィア」を知ってもらうために編 集 後 記本協会理事会は 2022 年 7 月 30 日から 3 分の 2 のメンバー

研究助成関連の内容も興味深いものになっています。本協会が入れ替わり、新体制になり、会長に島袋先生が就任され、で大切にしている研修会の今後のお知らせも見逃せないこと

新たな出発となりました。会報は 48 号になり、頁数も 20 頁の 1 つです。

で読み応えのある豊富な内容が編集されています。会長挨拶

会報を通じて、会員校の皆様と情報共有しつつ、ウィズコ

や新規会員校 4 大学の紹介のほか、会員校の取り組みとして、ロナ時代をともに乗り越えていくことができれば幸いです。

LA の活動の実際や前理事体制で作成した「シミュレーショ

引き続きよろしくお願いいたします。
広報委員会委員

ン教育のための教材」の活用事例が紹介されています。また

日本私立看護系大学協会会報

第 48 号

発行者：一般社団法人 日本私立看護系大学協会 https://www.jspcun.jp/〒101-0041 東京都千代田区神田須田町 1- 5 翔和須田町ビル 2 階
TEL 03-6261-2071 ／ FAX 03-6261-2072 E-mail oﬃce@jspcun.or.jp
20

濱中喜代

編集責任者：守田美奈子
印刷所

新日本印刷株式会社