東京医科歯科大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 医学部
２． 歯学部
３． 医歯学総合研究科
４． 保健衛生学研究科

136912注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

東京医科歯科大学

東京医科歯科大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況医学部【４】

特筆すべき高い質にある【２】相応の質にある歯学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

医歯学総合研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

保健衛生学研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある- 1 -東京医科歯科大学- 2 -東京医科歯科大学 医学部

１．医学部（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

4）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

5）- 3 -東京医科歯科大学 医学部

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
研究者養成にかかるプログラムの改革を推進し、基礎医学、臨床医学、社会医学などを包括的に学習するハウスプログラム制度を設立し改善している。また、卒業判定や臨床実習判定等に第三者も含めた判定委員会を構築し、判定に厳密な整合性、透明性を構築している。さらに、入学者選抜において方法、実施、選抜方法などに多様性、多元化を構築している。
〔優れた点〕○

研究者養成に係るプログラム（プロジェクト・セメスター、研究者養成コース、研究実践プログラム）の改革を実施し、平成 29 年度から、医学系分野以外の歯学系、附置研究所（生体材料工学研究所・難治疾患研究所）の各分野においても研究できるプログラムとした。研究実践プログラムでは、平成 29 年度計４名、平成 30 年度計５名、令和元年度計４名が附置研究所での研究を希望し、プログラム全体の履修者数も、平成 28 年度 43 名であったところ、令和元年度には 53 名に増加し、研究を志向する学生が増加した。

〔特色ある点〕○

医学科においては、３年次学生と５年次学生が７〜８名ずつで１つの集合体を構成し、定期的に担当教員の支援のもと、学生主体で集合学習セッションを開催し、臨床症例を核として基礎医学・臨床医学・社会医学などを包括的に相互教育により学習する「ハウスプログラム」制度を設立し、全員参加のトライアルを平成 28 年度に実施した。平成 29 年度は本格実施したが、学生、教員からのフィードバックを踏まえて、平成 30 年度からは、集合学習セッションは５年次学生のみとし、セッションで求めるレベルを高くするなど、改善を行った。

○

平成 30 年度に、卒業試験受験資格、臨床実習合否判定、更には臨床実習の今後の教育目標等を審議するため、学内委員に加えて弁護士、患者団体の代表者及び学術団体の理事を構成員とする「臨床実習科目評価判定委員会」を設置、第三者の視点による厳密な成績評価を行う体制とした。

○

平成 30 年度より、従来の一般入試に加え、特別選抜Ⅰ入試（推薦入試）、特別選抜Ⅰ入試（国際バカロレア入試）、特別選抜Ⅱ（帰国生入試）を実施、選抜方法・尺度を多元化することにより、多様なバックグラウンドを持った学生- 4 -東京医科歯科大学 医学部の確保に努めている。
○

平成 30 年度より新たに医学部医学科で「TMDU 医学科サマープログラム」を実施した。サマープログラムに参加した高校３年生 20 名中 17 名（令和元年度は 21名中 18 名）が東京医科歯科大学を志願するなど、効果的な高大連携を行っている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 5 -東京医科歯科大学 歯学部

２．歯学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････7）（分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････8）- 6 -東京医科歯科大学 歯学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
学生の海外派遣と海外の歯科大学からの学生受入を積極的に行い、卒業生に占める海外経験者の割合は、平成 28 年度に歯学科 36％、口腔保健学科 31％であったが、令和元年度には歯学科 44％、口腔保健学科 42％と増加している。また、海外からも多くの学生を受け入れている。
〔優れた点〕○

国際的医療人育成のため、学生の海外派遣に力を入れている。また、海外の歯科大学からの学生受入も積極的に行っている。平成 28 年度における卒業生に占める海外経験者の割合は、歯学科 36％、口腔保健学科 31％であったが、令和元年度には、歯学科 44％、口腔保健学科 42％と増加している。また、海外から多くの訪問学生（平成 28 年度 84 名、平成 29 年度 140 名、平成 30 年度 126 名、令和元年度 83 名）を受入れた。

〔特色ある点〕○

口腔保健工学専攻では、令和元年度よりアウトカム基盤型教育に基づいた新カリキュラムを開始し、デジタル技術を応用した科目数の増加と時間数を充実し、海外特別研修を２年次から３年次に移動するとともに準備時間を長くし、ネイティブ教員による授業時間を充実した。

○

平成 30 年度から、医歯学融合教育の一環として、医学科６年次学生全員、歯学科６年次の科目選択者を対象に医学部附属病院緩和ケア病棟、歯学部附属病院総合診療部における連携実習を開始、互いの臨床実習現場において医療・歯科医療の現場を体験し、将来必要となる医歯連携・多職種連携に関する知識を深めている。臨床実習段階での医歯連携実習は、自身の職種との違いを認識し、他職種を理解するよい契機となり、連携の重要性を学ぶよい学習機会となっており、国内外の教育学会にて報告するなど成果を上げている。

○

平成 27 年度より「課題解決型高度医療人材養成プログラム（事業名：健康長寿に貢献する実践的チーム医療人育成）」を開始した。同プログラムでは、歯科衛生士及び歯科技工士を目指す学部学生に、チーム医療が実践できる技術力を修得させることを目的とし連携大学（広島大学、九州歯科大学）の特色を生かした教育プログラムを作製・実施・評価するとともに、実習指導者の指導- 7 -東京医科歯科大学 歯学部

力・技術力を向上させるプログラムも構築した。
○

厚生労働省「平成 29 年度歯科衛生士に対する復職支援・離職防止等推進事業（歯科衛生士技術修練部門整備・運営事業）」における全国で唯一の実施団体として選定されたことに伴い、介護等により離職していた歯科衛生士の復職支援を行うとともに、免許取得直後の新人歯科衛生士に基本的な臨床実践能力を獲得させ離職防止を図ることを目的として、平成 29 年７月に「歯科衛生士総合研修センター」を設置し、歯科衛生士の復職支援・離職防止推進事業を開始した。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

口腔保健学科では、口腔保健工学専攻の平成 30 年度卒業予定者を対象とした卒業時アンケートで、デジタル教育に関しては、他の学校では行っておらず、様々な機器やシステムを用いて卒業製作まで段階的に学べたことに肯定的な回答が得られた。

- 8 -東京医科歯科大学 医歯学総合研究科

３．医歯学総合研究科（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････10）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････11）- 9 -東京医科歯科大学 医歯学総合研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
世界的な見地からの健康問題対策を養成するグローバルヘルスリーダー養成コー
スを平成 30 年度に開設し、国内外から履修生を受け入れている。また、海外の大学と３つのジョイント・ディグリー・プログラムを設置し、社会が必要とするグローバル人材の育成に取り組んでいる。
〔優れた点〕○

平成 30 年度に開設した「グローバルヘルスリーダー養成コース」は、地球的規模の健康問題を解決できるリサーチコンピテンス（研究資質）を有する人材を養成することを目的としており、平成 30 年度は、５名（うち３名が外国人留学生）、令和元年度は、８名（うち５名が外国人留学生）が履修し、国内のみならず国外からもグローバルヘルス（世界的な見地からの健康問題対策）への貢献を志す有望な人材を受け入れている。

〔特色ある点〕○

チリ大学及びタイのチュラロンコーン大学との２つのジョイント・ディグリー・プログラム（JDP）をそれぞれ平成 28 年度に開設した。また、令和元年度には、３番目の JDP として、タイのマヒドン大学シリラート病院医学部との開設を進めた結果、令和元年６月に文部科学省から設置認可を受け、令和２年４月より開設することとなった。JDP を運営することにより、一つの大学では得られない高度で付加価値の高い学修機会をとおして労働市場や進学など国際的に評価されるキャリアを形成し、社会（企業・地域等）が必要とするグローバル人材の育成に取り組んでいる。

○

医学部附属病院と連携し、臨床検査技師免許を有する大学院生が臨床経験を積 み な が ら 研 究 活 動 を 行 う こ と が で き る よ う 、 「 Health Care Assistant（HCA） 制度」を平成 27 年度に開始し、平成 30 年度より、大学院の科目として単位認定することとした。これにより、臨床検査技師の資格を有する大学院生に対して職能教育を行うことが可能となり、専門的技術の修練に止まらず、医療人としての倫理観、対人関係についても学ぶことができる全国でも稀な画期的な制度が確立し、大きな教育効果をあげている。

○

博士課程で、平成 28 年度から令和元年度は「疾患予防グローバルリーダー養- 10 -

東京医科歯科大学 医歯学総合研究科成プログラム」に外国人留学生 86 名と日本人大学院生 12 名を受け入れ、後継プログラム「TMDU 型データサイエンス医学研究国際人材育成プログラム」が採択され、令和元年度から学生の受け入れを開始し、初年度は 10 名の外国人留学生を受け入れた。
○

平成 29 年度から５年間の計画で「データ関連人材育成プログラム」を開始している。同プログラムでは、大学院生又は博士号取得者（ポストドクター等）を対象とした「博士人材コース」のほか、連携機関に所属する社会人を対象とした「企業人材コース」も整備しており（受講者数：平成 29～令和元年度の３年間で計 203 名）、医療・創薬分野における次世代のデータサイエンス専門人材を育成している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

就職支援として、主に企業就職を目指す学生を対象として、毎年度 10 回程度の就職支援イベントを開催している。

- 11 -

東京医科歯科大学 保健衛生学研究科

４．保健衛生学研究科（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

13）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

14）- 12 -

東京医科歯科大学 保健衛生学研究科

分析項目Ⅰ教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
共同災害看護学専攻では、５大学間で連携してリモートのシミュレーション教育を実施し、多様な災害対応への教育機会を継続して実施している。また、教育の国際化への取り組みとして、英語で実施する科目を 32 科目開講し、国際学会で発表した学生の割合が増加している。
〔優れた点〕○

日本人学生の英語活用力を向上させるため、全部又は一部を英語で実施する科目を 32 科目開講しており（令和元年度）、保健衛生学研究科の学生が国際学会で発表した者の割合は、平成 28 年度に約 10％であったのが、令和元年度には約 21％に増加するなど成果を上げている。

〔特色ある点〕○

医療イノベーション推進センターの擁する統計解析室では、定期的に研究に必要な統計に関するセミナーを開催しており（第３期中期目標期間で 100 回以上）、学生が自由に予約できる仕組みとなっている。

○

共同災害看護学専攻では、平成 29 年度より、高性能シミュレーターと Skypeを利用した災害対応シミュレーションの学習システムを構築し、５大学間でリモートのシミュレーション教育を実施している。

○

生涯学習のためのリカレント教育の一環として、平成 27 年度に看護キャリアパスウェイ教育研究センターを置き、学士号を持たない看護師が大学院に進学する際の支援をしている。看護キャリアパスウェイ教育研究センターの大学院進学支援プログラム修了生のうち、大学院進学者の割合は 60％以上を維持しており、令和元年度に 100％となった。

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東京医科歯科大学 保健衛生学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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