農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要
株式会社 e・オータマ

佐藤智典

2023 年 3 月 7 日

目次

1

概要

1

概要

1

ISO 14982:1998[1] は主として農業や林業で用い

2

適用範囲

1

られるような機械類の EMC の規格であり、機械類

3

参照規格

2

の、またそのような機械類で用いられる ESA†1 のエ

4

一般
4.1 機械の EMC の評価 . . . . . . . . . . . . . .
4.2 エミッション限度やイミュニティ試験レベルの適用
4.3 広帯域エミッションと狭帯域エミッション . .
4.4 試験の準備 . . . . . . . . . . . . . . . . . . .

2
2
3
3
3

機械での試験
5.1 電磁放射のエミッション . . . . . . . . . . . .
5.1.1 測定セットアップ . . . . . . . . . . .
5.1.2 エミッション限度 . . . . . . . . . . .
5.1.3 動作条件 . . . . . . . . . . . . . . . .
5.1.3.1 広帯域エミッションの測定 .
5.1.3.2 狭帯域エミッションの測定 .
5.2 電磁放射へのイミュニティ . . . . . . . . . . .
5.3 静電気放電 (ESD) へのイミュニティ . . . . .

4
4
4
5
5
5
5
6
8

されており、これらの規格は本稿の執筆の時点でもESA での試験
6.1 電磁放射のエミッション . . . . . . . . . . . .
6.1.1 エミッション限度 . . . . . . . . . . .
6.2 電磁放射へのイミュニティ . . . . . . . . . . .
6.3 静電気放電 (ESD) へのイミュニティ . . . . .
6.4 伝導性トランジェントへのイミュニティ . . . .

8
8
8
10
10
10

規格そのもの [1] を参照していただきたい。

試験法
7.1 ISO/TR 10605:1994 . . . . . . . . . . . . .
7.2 ISO 11452-2:1995 (ed. 1) . . . . . . . . . . .
7.2.1 置換法 . . . . . . . . . . . . . . . . .
7.2.2 閉ループ・レベリング法 (閉ループ法)
7.3 ISO 11452-4:1995 (ed. 1) . . . . . . . . . . .
7.3.1 校正済み注入プローブ法 (置換法) . . .
7.3.2 電流モニタ・プローブ法 (閉ループ法)

10
10
13
15
15
15
17
17

8

補足
8.1 類似の規格 . . . . . . . . . . . . . . . . . . .

18
18

9

参考資料

18

5

6

7

ミッションとイミュニティの要求を定める。

ISO 14982 の現時点での最新版はこの 1998 年版
であり、非常に古いが、欧州では 2009 年にそのままの内容で EN ISO 14982:2009 として改めて発行
有効なものとなっている。
本 稿 で は こ の ISO 14982:1998[1] (EN ISO

14982:2009) の概要を述べる。なお、本稿は規格の内容全てをカバーするものではなく、また正確であるとも限らないので、規格についての正確な情報は

2

適用範囲
ISO 14982:1998[1] は農業用、林業用、また造園用/園芸用の機械類、及びその ESA に適用される。
対象となる機械類には大型のトラクタのような乗用のものから可搬型や手持ち型のものまでが含まれる。
対象となる機械類の例は:• トラクタ、耕耘機、コンバイン、田植機、類似の主として農業用の機械類;• 刈払機、ヘッジトリマ、芝刈機、ブロア、噴霧器、類似の主として農業用、造園用/園芸用等の機械類;• チェーンソー、伐倒機 (フェラーバンチャ)、伐倒造材機 (ハーベスタ）、造材機 (プロセッサ)、
類似の主として林業用や造園用の機械類。
†1 ESA (electrical/electronic sub-assembly) は、1 つ以上の機能を実現する、機械の一部となる電気的もしくは電子的な
構成要素。

1

農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

但し、

参照規格

3

• この規格のイミュニティ要求はドライバによるこの規格では試験法として多くの古い規格、例

機械類の直接的な制御や機械類の機能の状態のえば変更に関係する ESA を含まない機械類、またそれに該当しない ESA には適用されない。

• ISO 7637-2:1990

ドライバによる機械類の直接的な制御は、例え• ISO/TR 10605:1994

ば操舵、制動、走行速度、あるいはエンジン速度の制御を、またハザードを引き起こし、ある• ISO 11451-2:1995

いは他者を惑わすかも知れない機能の状態の変• ISO 11452-2:1995

†2

化を含む。

• ISO 11452-4:1995• この規格は、内燃機関で駆動されるものなど、などが日付付きで参照されており、規格上はこの規外部からの電源の供給を受けない状態で動作す

格に対する評価では参照された版の試験法 (多くのる機械類にのみ適用される。

規格で現代の版とはかなりの相違がある) を適用す

外部の電源に接続できる機械類は、少なくともべきということになる。

電源に接続した状態については他の適切な規格

それらの版の代わりに新しい版の規格を適用するの適用が必要となるであろう。†3

ことにする場合もあるかも知れない†5 が、そのような場合はテスト・プランにはその旨、またその試験• 公道の走行が可能な機械類は、少なくとも公道を走行する際の状態ではその地域の車両に対すで適用する規格とその版も明示すべきである。また、参照された版の規格を適用する場合も、テスト・プラ

る規則の対象となるかも知れない。

ンにはそれらの規格と版を明示すると良いだろう。

• EU では農業用や林業用のトラクタ、トレーラ、及び交換可能な被牽引機械類、またそれらへの取り付けが意図された ESA は一般には指令

4

一般

4.1

機械の EMC の評価

2009/64/EC[2] の、また機能安全に関係する場
合は Commission Delegated Regulation (EU)2015/208†4 の対象となるだろう。

機械の EMC の評価は、以下のいずれか、あるいはその組み合わせによって行なう:• クレーンやブルドーザーのような重機類、また丸ノコやウィンチのような機械類もこれらの用• 機械全体を試験する;途で用いられることがあるが、その種の汎用的• この規格への適合が確認された ESA をその製なものは一般にこの規格の対象とならない。

造業者の推奨事項に従って組み込む。†6

この種のもののうち、土木工事などで用いられるような重機類は一般に ISO 13766-1[18] の対†5 参照されているこれらの規格は非常に古く、それらが使用されることはかなり少なくなっているように思われる。このため、試験所でもこれらの版には対応していない、あるいは少なく
とも試験員がこれらの版に慣れていないこともありそうである。
ISO 14982:1998 はそれらの版を明示して参照しているため、規格上は参照された版の使用が必要となるものの、参照されている古い規格の代わりにより新しい版を適用しても試験の目的を損なうことはないと判断されることもあるかも知れない。但し、認証機関やその他の第三者機関が関与する場合には、この種の判断には関係する機関との協議も必要となるであろう。ちなみに、この規格に類似した規格や規則、例えば ISO 13766-1:2018[18](土木/建設機械)、EN 12895:2015 (フォークリフトなど)、ECE
R10.06[17] (路上走行車両) のような規格や規則の多くではそれらの規格のより新しい版が参照されている。
†6 適合が確認された ESA から組み立てられた機械についてもエミッションやイミュニティの確認を可能な範囲で行なう (規格に従った形でなくても) ことは良い考えかも知れない。

象となるだろう。

†2 これは ECE R10[17] や ISO 13766-1[18] で「イミュニティ関連機能」と呼ばれているものと似ている。
†3 電動工具に類した機械類については CISPR 14-*、また車両やそれに類したものの充電に関しては IEC 61851 シリーズのような電気自動車の充電に関連した規格の準用が、他に適当な規格がない場合は IEC 61000 シリーズの該当する規格の適用が候補となるかも知れない。
†4 Commission Delegated Regulation (EU) 2015/208
of 8 December 2014 supplementing Regulation (EU) No
167/2013 of the European Parliament and of the Council with regard to vehicle functional safety requirements forthe approval of agricultural and forestry vehicles

2農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

試験項目

機械での試験

ESA での試験

電磁放射のエミッション

ISO 14982 Annex B & C (§5.1)

ISO 14982 Annex D & E (§6.1)

電磁放射へのイミュニティ

ISO 11451-2:1995 (§5.2)

ISO 11452-2:1995 (§6.2, §7.2)
ISO 11452-3:1995 (§6.2)
ISO 11452-4:1995 (§6.2, §7.3)
ISO 11452-5:1995 (§6.2)

ESD へのイミュニティ

ISO/TR 10605:1994 (§5.3, §7.1)

ISO/TR 10605:1994 (§6.3, §7.1)

伝導性トランジェントへのイミュニティ—

ISO 7637-2:1990 (§6.4)

表 1: 試験項目の一覧

4.2

エミッション限度やイミュニティ試験
レベルの適用あるいは、広帯域エミッションを準尖頭値検波の代
わりに尖頭値検波で測定し、補正した限度値 (例えば尖頭値検波で帯域幅 1 MHz とした場合は +38 dB、この規格は型式試験、すなわち一連の同様の機械

帯域幅 1 kHz とした場合は −22 dB) を適用するこや ESA を代表する単一のサンプルに対する試験にともできる。

用いることができ、その場合、• エミッション試験 (§5.1, §6.1) では 20 % (2 dB)

4.4

下げたエミッション限度を適用する;試験の準備

試験に先立って、少なくとも次のような事項を決• 電磁放射に対するイミュニティの試験 (§5.2,

定し、テスト・プランに文書化することが必要とな§6.2) では 25 % 高い試験レベルを適用する。

るだろう:

そのようにして適合と判断されたものと同様の機• 機械、ESA、あるいはその組み合わせのいずれ

械や ESA の評価では、示されているエミッション限で試験するか。

度やイミュニティ試験レベルをそのまま適用できる。

• それぞれの試験での機械や ESA の動作条件、

4.3

またその動作条件を達成する手段。

広帯域エミッションと狭帯域エミッション• イミュニティ試験については、適用する具体的な性能基準、またその監視や判断の手段。

広帯域エミッションは測定器の帯域幅 (この規格での測定では 120 kHz) よりも大きい帯域幅を持つ

この規格では全てのイミュニティ試験で機能状

エミッション、狭帯域エミッションはそれよりも小態クラス A、すなわち「妨害への曝露中とそのさい帯域幅を持つエミッションである。

後、デバイス/システムの全ての機能が設計さ広帯域エミッションの発生源の例としては火花点

れた通りに機能する」ことが要求されている。

火式エンジン (ガソリン・エンジン) やブラシ・モー

従って、試験では少なくとも評価の対象となるタなどを、狭帯域エミッションの発生源の例としてそれぞれの機能が設計された通りに機能していはマイクロ・プロセッサの類を挙げられる。

るかどうかを確認することが必要となるであろうが、このためには、少なくともどの機能が評

この規格では機械 (§5.1.2) と ESA (§6.1.1) のい

価の対象となるか、その動作をどのように監視ずれについても広帯域限度に対しては準尖頭値検波

するか、またそれぞれの機能がどのように動作

で、狭帯域限度に対しては尖頭値検波で測定する。†7

していればそれが「設計された通り」であると†7 これは ISO 13766-1[18] などが狭帯域限度に対する測定で判断できるかを具体的に、可能な限り客観的な平均値検波の使用を認めているのとは異なる。一般に狭帯域エミッションでは尖頭値検波と平均値検波で大きな違いは生じな
いが、広帯域エミッションでは尖頭値検波よりも平均値検波の方がかなり小さい値を示す可能性がある。このため、尖頭値検波で狭帯域限度を超える広帯域エミッションが観測される状態でも平均値検波であれば狭帯域エミッションを測定できるかも知
れないが、そのような状況で尖頭値検波で狭帯域エミッションを測定することは困難となるかも知れない。

判定を行なえるような形で (それが実際的な場
合は定量的に) 規定することが必要となるであろう。

3農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要• 電磁放射に対するイミュニティの試験 (§5.2,• 走行状態の模擬のため、機械をダイナモメータ§6.2) での周波数掃引ステップ、及びドウェル・に乗せるか、あるいは駆動輪やカタピラを浮かタイム。

せるか機械的に切り離すことが必要となるかも知れない;

周波数掃引ステップは、規格で規定された最大• 例えば次のような場合、試験に影響を与えない

周波数ステップ (表 2) よりも大きくない値を指定する。

ような形で、かつ危険を生じないような形で適規格ではリニア・ステップでの周波数間隔のみ切な操作を遠隔で行なえるように、あるいは自が規定されているが、その代わりにそれと同じ動的に繰り返すようにすることが必要となるかかそれ以上のポイント数となるような対数ス

も知れない:

テップでの掃引を行なっても良い。†8– 試験中にステアリング、ブレーキ、その他の操作部の操作を行なう必要がある場合;

周波数帯

最大周波数ステップ

MHz

MHz

0.01〜0.1

0.01

0.1〜1

0.1

1〜10

1

10〜2002

200〜100020– キャビン内の計器や警告灯などの監視;

1000〜18000

200– 車輪やカタピラの速度、車輪の舵角、アー– 試験中に昇降機構などの可動部を動かす必要がある場合。†10• イミュニティ試験での性能の判定のため、例えば次のようなことも必要となるかも知れない:

表 2: 周波数掃引ステップ (ISO 11452-1:1995 Table 2,
ISO 11451-1:1995 Table 2)

ムなどの可動部の動作速度やトルクなどの測定;– 機械が姿勢や負荷などを検出するセンサ
ドウェル・タイム (dwell time)、すなわちそれを備えている場合、イミュニティ試験時にぞれの周波数の妨害を印加する時間は最小 2 秒

そのセンサが反応する状態を生じさせるで、試験対象となる部分の応答時間よりも長い手段、あるいはその代わりとなる確認手

時間とする。†9段の用意。

また、試験に際して機械を所定の動作状態とする• ESA での試験の場合、機械で使用される時のために、あるいはイミュニティ試験での動作の監視状態を模擬するための、また ESA の動作を確などのために、例えば次のようなことも必要となる認するための適切な対向器の準備などが必要とかも知れない:なるかも知れない。

• エンジンの回転数や走行速度が所定の値となる
ようにスロットルを適度に開いて固定することが必要となるかも知れない;†8 10〜200 MHz を 2 MHz ステップで掃引すると 96 ポイン
ト、200〜1000 MHz を 20 MHz ステップで掃引すると 41 ポ
イントで、対数ステップでのステップ数がそれを下回らないようにするためにはそれぞれ約 3 % 以下、及び 4 % 以下とすることが必要となる。なお、これらの周波数ステップは周波数範囲の多くで ISO 11451-1:2005 以降や ISO 11452-1:2005 以降で規定された、すなわち ISO 13766-1:2018[18] などで適用されるであろう最小の周波数ステップよりも小さいものとなっている。
†9 例えば間欠的に動く機能 (例えば通信やセンサの読み込み
を 30 秒毎に行なっている場合のような) や妨害への反応が遅い (例えば時定数の長いフィルタが関係する) 機能がある場合、それに応じてドウェル・タイムを長くすることが必要となるだ
ろう。なお、最小 2 秒という時間は ISO 11451-1:2005 以降やISO 11452-1:2005 以降で規定された、すなわち ISO 137661:2018[18] などで適用されるであろう最小 1 秒という時間よりも大きいものとなっている。

5

機械での試験

5.1

電磁放射のエミッション

5.1.1

測定セットアップ機械からの電磁放射のエミッションの測定は、

CISPR 12[7][13] と同様に半径 30 m の範囲に反射†10 可動部を駆動する油圧や動力がコントロール・レバーで直接制御されるような場合、そのような可動部を試験時に動かす
必要性は低いだろう。だが、それらがモータで駆動されている、あるいはその動作に電子的な制御が用いられているような場合、試験時にそれらの可動部を実際に動作させることが必要と判断されるかも知れない。

4

農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

物†11 のない平坦な場所 (図 1) で、あるいはそのよ認のために測定時に無線送信を停止させることが必うな場所での測定との相関を示せる電波暗室などで要となるかも知れない。†13行なう。
屋外での試験の場合、降水中や降水が止んでから

動作条件

5.1.3

10 分のあいだは試験してはならない。

機械の動作条件は広帯域限度と狭帯域限度

外来雑音は意図的な狭帯域の送信を除き限度より(§5.1.2) のいずれの限度に対する測定かによって異も 10 dB 以上低くなければならない。

なる。†14

受信アンテナは機械の基準点の左右、機械の側面から 10 m ± 0.2 m、地面から 3 m ± 0.05 m の高さ

広帯域エミッションの測定

5.1.3.1に、あるいは機械の側面から 3 m ± 0.05 m、地面から 1.8 m ± 0.05 m の高さに置き、水平偏波と垂• 持続的に使用される広帯域エミッションの発生源全てを動作させるべき†15

直偏波で測定する (図 2)。機械の基準点はエンジンが搭載されている場合はエンジンの中央、エンジン• エンジンの動作が搭載されていない場合はその機械の中央である。

10 m と 3 m のいずれの距離で測定するかは任意

エンジンのタイプ

†12

である。

火花点火

1 気筒
5.1.2

2 気筒以上エミッション限度

ディーゼル

動作条件
エンジン速度

2500 rpm ±250 rpm
1500 rpm ±150 rpm
公称速度 ±10 %機械のエミッション限度 (図 3) は広帯域限度と狭帯域限度として規定されており、広帯域限度に対し5.1.3.2ては準尖頭値検波で、狭帯域限度に対しては尖頭値検波で測定する (§4.3)。

狭帯域エミッションの測定• イグニション・スイッチをオンにする

測定時の機械の動作条件 (§5.1.3) もそれぞれにつ• エンジンは動作させない

いて規定されており、通常は動作条件を変えてそれぞれの測定を行なうことが必要となる。だが、機械• 狭帯域エミッションを発生するかも知れないが 9 kHz よりも高い周波数の発振器を含まない場

電子システムは通常の動作状態とする; 必要で合は狭帯域限度に対する評価の、また広帯域エミッ

あれば広帯域エミッションの発生源を停止させションの発生源を含まない場合は広帯域限度に対す

る†7

る評価の省略を正当化できるかも知れない。

CISPR 12 と同様、単一サンプルでの試験では測定結果が該当するエミッション限度よりも 2 dB 以

†13 無線送信機からの意図的な送信のレベルは通常はこの規格のエミッション限度よりもかなり高く、エミッション測定に悪影響を与える可能性があるばかりでなく、場合によっては測定器を損傷させる可能性も考えられる。また、測定場所の近くでの携
帯電話などの無線送信機の使用にも注意することが望ましい。
†14 こ れ ら の 動 作 条 件 は CISPR 12[7][13] の “EngineRunning” モードと “Key-On, Engine-Oﬀ” モードに似ている。
†15 より簡単には、広帯域エミッションを発生するかどうかに関わらず、連続的に動作させられるもの全てを動作させれば良く、また広帯域限度に対する評価に際して狭帯域エミッションを排除する必要もないだろう。†16 これは例えば次のようなものを含むかも知れない: ワイパー、ウィンカー、LED や HID の前照灯や作業灯、電動の機械の動力用モータや油圧ポンプなど。
パワー・ウィンドウのように短時間のみ動かされる機能は動作させなくても良い。
†16 この規格の限度と検波の規定から、広帯域限度に対する評
価を顕著な狭帯域エミッション (狭帯域限度を超えないもの) が含まれた状態で行なったとしてもその狭帯域エミッションが広帯
域限度を超えることはない。

上低ければ適合とみなす。
この規格の限度は意図的な無線送信には適用されないが、そのような送信がエミッション測定に悪影響を与えないように留意することが、場合によっては無線送信機を除いた部分からのエミッションの確†11 例えば建屋、車両、鉄塔、架空線など。測定器、また測定器を置いた小屋や車両は、アンテナよりも後ろ側、アンテナから 15 m 以上離れた場所に置くことができる (図 1)。
†12 対象の機械が大きい場合は 3 m での測定は避けた方が無難かも知れない。なお、LPDA (対数周期アンテナ) の 1 GHz
まででの最小の 3 dB ビーム幅は 60◦ 前後 (アンテナによって異なる) となりそうで、このビーム幅は距離 3 m では 3.4 m、
距離 10 m では 11 m 程度の幅をカバーする。

5

農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要.05 m )
3 ± 0± 0.05 m
(1.8
0.2 m
10 ± .05 m)

̅༅ 30 m ฅ‫̅܅‬అȇ

0
(3 ±

ฆଅ؅

15 m
ฆଅ؅ࠉ‫܅‬༇Ȉ‫܉܅‬ĉఅคई

図 1: 屋外テスト・サイトでの機械の電磁放射のエミッションの測定のイメージ

50

‫܅‬ฆ
(ค༅)3 ± 0.05 m(1.8 ± 0.05 m)

ఆฅఆ

80
40
70

Broadband (Quasi−Peak, BW = 120 kHz)
30

60

50

40

Emission limits, distance = 3 m (dBµV/m)

10 ± 0.2 m(3 ± 0.05 m)

Emission limits, distance = 10 m (dBµV/m)

90

Narrowband (Peak, BW = 120 kHz)
20

30

100
Frequency (MHz)

30
1000

(単一のサンプルの試験では 2 dB 下げた限度を適用する)

3 ± 0.05 m(1.8 ± 0.05 m)

図 3: 機械の電磁放射のエミッションの限度‫܅‬؇ఆ

図 2: 機械の電磁放射のエミッションの測定でのアンテナの配置

本稿では ISO 11451-2:1995 の具体的な規定には踏み込まず、一般論的な事項、またアンテナでの照5.2射による試験のセットアップのイメージ (図 4) を示

電磁放射へのイミュニティ

すだけとする。†18

ISO 11451-2:1995[3] で述べられた試験法を用い• 試験は水平偏波と垂直偏波のいずれか不利な方て、機械に 20〜1000 MHz の周波数範囲の電磁波の偏波の妨害のみで行なうことが許容される。

を照射してイミュニティを確認する。

だが、多くの場合はいずれが不利かは事前にはISO 11451-2 では電磁界をアンテナで照射する
方法 (図 4) と TLS (transmission line system) とられるかも知れない。一方、アンテナでの照射で低い周波数で所
望の電磁界を発生させるためには大型のアンテナとパワー・アン
プが必要となり、例えば ETS Lindgren 3151 (20〜200 MHzに対応した、最大幅約 5 m の大型の LPDA) で距離 2 m において 20 MHz で 30 V/m を得るためには 5 kW 近くが必要になることが予期される。
†18 ISO 11451-2 については [9] で触れている。但し、その内容は ISO 11451-2:2015 に基づいており、ISO 14982:1998 から参照されている ISO 11451-2:1995 とはかなりの相違がある。

呼ばれるデバイスを用いる方法が規定されており、

30 MHz 程度以下の周波数帯ではしばしば後者が用いられる。†17†17 TLS は、大きさの制約はあるが、低い周波数の電磁界の発生に適している。例えば ETS Lindgren 5502 では条件にもよるが 1 kW 前後の電力で 0.1〜30 MHz で 30 V/m を発生させ

6農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

Pfor Pref

ԆЅഇЅ؅

؉ȅࠅฅ؅
༄̅؇ԇ؅

図 4: 機械の電磁放射へのイミュニティの試験 (アンテナでの照射) のイメージわからず、双方の偏波での試験が必要となりそと試験対象の機械の性質に従って決定し、テスうである。

ト・プランに文書化する。†19• 試験レベルは 24 V/m と規定されているが、単• 試験時の機械の動作モード†20 も試験対象の機

一のサンプルの試験では 25 % 上げた 30 V/m

械に応じて決定してテスト・プランで規定する。

の試験レベルを適用する。
この試験の実施のためには、必要な周波数範囲に• 印加する妨害には 1 kHz 80 % の振幅変調を適わたって所定の妨害を発生するための設備を備えた、用する (図 5)。

試験対象の機械を持ち込んで稼働させることのできる電波暗室が必要となる。†21

1 ms

この試験は典型的な電磁環境で予期される外部か

2らの電波の影響を想定したもので、機械に取り付け1られた無線機、あるいは機械の上や近傍でオペレータなどが使用する可搬型の無線機 (携帯電話を含む)

0†19 例えば機械の電子制御システムが機械の前部にあり、その他には電磁波の影響を受けそうなものがないならば、その制御システムの位置を機械の基準点として機械の前方から照射すれば良さそうである。だが、電子化が進み、様々な場所に電子コン
ポーネントが取り付けられた機械では、その決定は難しくなるだろう。この規格では機械 (あるいはその中の電磁波の影響を受
けやすそうな部分) 全体をこの妨害に曝すなどの要求はないが、例えば電磁波の影響を受けやすそうなものが大型の機械の様々な場所に取り付けられているような場合、それら全てを電磁妨害に曝すために複数の場所に向けての照射を行なうという判断もあるかも知れない。
†20 可動部の制御が電子化されている場合などは、妨害を受けている時でも可動部 (例えば車輪やカタピラ、アームなど) が指示通りに動くかどうかを確認するために可動部を動かしながら試験することが、また可動部が意図せずに動かないことを確認するために可動部を静止させた状態でも試験することが必要と判断されるかも知れない。また、例えば機械の姿勢の異常や過負荷などの検出のために電子式のセンサを用いている場合、そのセンサへの妨害の影響の確認も必要と判断されるかも知れない。
†21 この方法での試験の実施が困難な場合、ESA での試験 (§6)
を行なうことを、そして †6 で触れたように機械に対して追加の確認を行なうことを考えると良いかも知れない。

−1

f = 1 kHz, 80 %
−2

CW (

ഇఆ)

AM (̆ฅअਈ)図 5: 変調• 周波数掃引ステップ、及びドウェル・タイムは§4.4 を参照。
• 放射アンテナや TLS に対する機械の配置、例
えばアンテナに対する機械の向き、機械の基準
点 (アンテナを向ける位置)、またアンテナと機械の基準点のあいだの距離などは規格の規定

7農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要の影響†22†23 、また放送施設やレーダー施設の近傍

ISO/TR 10605:1994 については §7.1 で改めて触れる。

で受けるかも知れないような強力な電磁界の影響は別途考慮が必要となるかも知れない。

5.3

静電気放電 (ESD) へのイミュニティ

ISO/TR 10605:1994[6] に従い、実際の使用に際

6

ESA での試験

6.1

電磁放射のエミッション

して人が触れることのできる箇所に ±4 kV の ESD

ESA からの電磁放射のエミッションの測定は半を印加し、機能状態クラス A (§4.4) が維持される

径 15 m の範囲に反射物がない屋外試験サイトで(図 7)、あるいはそのような場所での測定との相関かどうかを確認する。

を示せる電波暗室†24 などで行なう。
ESD؇ԇ؅

外来雑音は意図的な狭帯域の送信を除き限度よりԆԇԉԇआ‫܉‬ฅ༈ค

も 10 dB 以上低くなければならない。




Ȃ
 ԉ 

EU

ESD؇ԇ؅
คଅąจ༄̆ഇ

0

0 ±1

20
±7

±10

±10

̅༅
100 ±10100

1000

900 ±100
50 +10
−0

ฆ
؉
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
༄
І
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

T

5

00

15

คą̅అ
ȇ


図 7: ESA エミッション測定サイトの例

測定対象となる ESA やハーネスなどは床から高

図 6: 機械の ESD 試験のイメージ

さ 1000 ± 100 mm の位置に設置されたグランド・プ
レーンの上に配置する。ESA は実際の使用で機械の実際の使用に際して人が触れるかも知れない箇所

金属部に接続されるならばグランド・プレーン上に全てを試験しようとするのは実際的ではないので、

直接置き、さもなくば 50 ± 5 mm の絶縁台の上に置

実際に印加を行なう箇所は ESD の受けやすさやく。ハーネスは 1500 ± 75 mm の長さとし、その大ESD が発生した時に影響を受ける可能性の高さな部分がグランド・プレーンの前縁から 100 ± 10 mm

ども考慮して選択することが必要となるだろう。例の距離に前縁と平行となるように 50 ± 5 mm の絶えば、スイッチやジョイスティックのような電気的縁台の上に引く。受信アンテナはハーネスの中央のな操作部、LCD や LED などの表示デバイス、オペ

正面、1000 ± 50 mm の距離、グランド・プレーン

レータがアクセス可能なコネクタやカード・スロッ

から 150 ± 10 mm の高さに置く。この測定セット

トの周囲、露出した ESA などが優先的な印加箇所

アップの例を 図 8 に示す。

の候補となるかも知れない。
この試験では試験員が機械の上やその近くで妨害

6.1.1の印加を行なうことになるため、機械の動き (機械エミッション限度を静止させた状態での試験の場合も機械が意図しな

エミッション限度 (図 9) は広帯域限度と狭帯域限い動きを生じるかも知れない) によって危険を生じ度として規定されており、広帯域限度に対しては準ないように特に注意が必要となるかも知れない。

尖頭値検波で、狭帯域限度に対しては尖頭値検波で†22 このような無線機からの放射の影響の評価には ISO 11451-

測定する (§4.3)。

3[3] や ISO 11452-9[10] を使用できるかも知れない。

通常は広帯域限度と狭帯域限度の双方に対する評†23 無線機や携帯電話やその他の送信機の設置や使用に関する注意事項があれば製造業者はそれをオペレータ向けの説明書で示すべきであろう。また、そのような無線機の設置が想定される場合、その設置によって機械の性能が悪影響を受けないという証拠を示すべきであろう。

価が必要となるが、ESA が 9 kHz よりも高い周波†24 例えば CISPR 25:2016[8][14] 以降に従って特性を確認した ALSE (absorber-lined shielded enclosure) のような。

8

農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

ଇ༄ਆࠆĉఅ̆ഇ

ค؇̆༇
 50 mm ഇง̅ค༇








DU

T



1000

1000 ±100

AN

50 ±5

ฆ

؉

±50

±10

150 ±10

100

00

>2

ԉ 1500 ±75

図 8: ESA エミッション測定のセットアップの例

数の発振器を含まない場合は狭帯域限度に対する評70

価の、また広帯域エミッションの発生源を含まない

Broadband (Quasi−Peak, BW = 120 kHz)

場合は広帯域限度に対する評価の省略を正当化でき60
Emission limits (dBµV/m)

るかも知れない。
また、広帯域エミッションと狭帯域エミッションを区別せずに尖頭値検波で測定した結果が狭帯域限度を超えないならば広帯域限度も超えないこともわ
かり、そのような場合は広帯域限度に対する測定の省略が可能となるかも知れない。

Narrowband (Peak, BW = 120 kHz)5040

尖頭値検波での測定の結果が狭帯域限度を超える
30

場合、それが広帯域エミッションによるものである
かも知れないとしてもその状態のままでの狭帯域エ

30

100

1000
Frequency (MHz)

ミッションの測定は難しいものとなるかも知れず、(単一のサンプルの試験では 2 dB 下げた限度を適用する)場合によっては狭帯域エミッションの測定に際して

図 9: ESA の電磁放射のエミッションの限度

はその測定の支障となる広帯域エミッションの発生源の動作を止めることなども必要となるかも知れな

は、その機械への搭載やその中での使用が予期されい。†7

る受信器が利用する周波数帯に関してより厳しいエ

機械でのエミッション測定 (§5.1.2) と同様、単一ミッション限度の適用が必要となるであろう。†25

サンプルでの試験では測定結果がエミッション限度
よりも 2 dB 以上低ければ適合とみなす。
この測定法は車両上の受信器の保護の目的で良く用いられているものと同様であるが、この規格で示されているエミッション限度 (図 9) は、機械からあ†25 例えばその機械に GPS 受信器を搭載する場合、この規格では限度が設定されてさえいない 1.6 GHz 前後の周波数帯のエミッションを相当低くすることが必要となるだろう。このような機械に搭載される受信器の保護は CISPR 25[8][14] で扱われている。

る程度離れた場所、例えば近隣の家屋で用いられる受信器への有害な干渉を抑制できる程度のものとなる。機械自身の上の受信器への干渉の防止のために

9

農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

電磁放射へのイミュニティ

6.2

サンプルの試験でも試験レベルは同一で良い) を印
加し、機能状態クラス A (§4.4) が維持されるかど

表 3 に示した ISO 11452 シリーズ [4] の試験法のうかを確認する (表 4)。

1 つ以上を用いて 20〜1000 MHz の周波数範囲の妨ISO 7637-2:1990 は公称 24 V の電源系に対する害を印加してイミュニティを確認する。

規定のみを含むが、ISO 14982:1998 では公称 12 Vの電源系にもこの規格が試験レベルを調整して適用• 試験レベルはそれぞれの試験法について表 3 にされる。†26示すように規定されており、単一のサンプルの試験の試験の場合は規定されたイミュニティ参セルモーターを搭載していない (おそらくリコイ

照限度よりも 25 % 高い試験レベルを適用する。

ルスターターを用いる) 機械での使用のみが意図さ• 印加する妨害には 1 kHz 80 % の振幅変調を適れた ESA についてはパルス 4 (始動プロファイル)に対する評価の省略を正当化できるかも知れない。

用する (図 5)。

• 周波数掃引ステップ、及びドウェル・タイムは§4.4 を参照。
• ISO 11452-2:1995 などの規格では置換法における制御パラメータとして正味電力 (= 進行波

7

試験法

7.1

ISO/TR 10605:1994

電力 − 反射波電力) を用いるように規定されISO/TR 10605:1994[6] はテクニカル・レポートているが、ISO 14982:1998 ではそれらの試験として発行されたもので、国際規格としてのステー

で試験系の SWR と無関係に正味電力の代わりタスは持たないが、それと同様の役割で利用されるに進行波電力を制御パラメータとして用いてもことがある。

ISO/TR良い。

10605:1994の後継となるものは

ISO 10605:2001 (ed. 1) として規格化され、その適用する試験法の選択は任意であるが、しばしば後、改訂版となる ISO 10605:2008 (ed. 2)[12] が発

20〜400 MHz では ISO 11452-4 (BCI 法)、200〜

行されている。この試験法を用いる規格の多くは1000 MHz では ISO 11452-2 (ALSE 法) が、200〜

ISO 10605 のいずれかの版を参照するようになっ

400 MHz のあいだで試験法を切り替えて使用されており、ISO/TR 10605:1994 が参照されることはている。

かなり稀と思われる。

これらの規格のうち、ISO 11452-2:1995 につい

こ れ ら の 文 書 で 参 照 さ れ て い る ESD 発 生 器ては §7.2 で、ISO 11452-4:1995 については §7.3 では 同 様 の も の で あ る が 、ISO 10605:2008[12] と改めて触れる。

ISO/TR 10605:1994 では試験法や ESD 発生器の検証にはかなりの相違がある:

6.3

静電気放電 (ESD) へのイミュニティ• 試験時の温湿度は 23 ± 5◦ C、30〜60 % RHと規定されており、これは ISO 10605:2008 の試験対象の ESA を試験台上に配置し (図 14)、25 ± 10◦ C、20〜60 % RH という規定よりも厳ISO/TR 10605:1994[6] に従って ±4 kV の ESD をしい。

印加し、機能状態クラス A (§4.4) が維持されるか• 気中放電では電極はできる限り垂直に (15◦ 以

どうかを確認する。

ISO/TR 10605:1994 については §7.1 で改めて触内) 保持し、放電が発生するまで、あるいは電極が DUT†27 に触れるまで非常にゆっくりとれる。

(5 mm/s 程度の速さで) 接近させる。

6.4

伝導性トランジェントへのイミュニ
ティ†26 ISO 14982:1998 での試験レベルは著しく甘い。例えば
ISO 13766-1:2018[18] では 24 V 系に対する試験レベルはパル
ス 1 が −450 V、パルス 3a/3b が 220 V などとなっている。
†27 device under test (被試験装置)。EUT (equipment undertest) と呼ばれることもある。

ISO 7637-2:1990[5][11] に従って、ESA の DC 12 Vなどの電源入力に規定されたレベルの妨害 (単一の10

農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

適用可能な
周波数範囲

イミュニティ
参照限度

単一サンプル
での試験レベル参照

200 MHz〜18 GHz

24 V/m30 V/m

図 10, §7.2

試験法

ISO 11452-2:1995 (ALSE)
ISO 11452-4:1995 (BCI)

1〜400 MHz

48 mA

60 mA

図 11, §7.3

ISO 11452-3:1995 (TEM セル)

0.01〜200 MHz

60 V/m

75 V/m

図 12

ISO 11452-5:1995 (ストリップライン)

0.01〜400 MHz

48 V/m60 V/m

図 13

表 3: ESA の電磁放射へのイミュニティの試験法と試験レベル

༄

̅

Ѕ
ఆ

‫܉‬అ؉


؉(ईଅ)

O/E

0
10

DUT
100 ±10±5

Pnet = Pfor - Pref

Pfor Pref

ଇԆ؉ԇ
(ԉఆࠅЅ)1000ԆЅഇЅ؅

؉ȅࠅฅ؅

ą

1000

+10

AN

༄̅؇ԇ؅

900

؉

50 −0

ฆ

≥ 50
0
≥ 90
0

±10

100

ԉ 1500 ±75

図 10: ISO 11452-2 (ALSE 法) の試験セットアップの例

パルス

1
2
3a
3b
4
5

試験レベル
12 V 系
24 V 系

−25 V
+25 V
−25 V
+25 V
−4 V
+26.5 V

−50 V
+25 V
−35 V
+35 V
−5 V
+70 V

機能状態

最小パルス数か
試験時間 †

パルス周期 †
最小
最大

波形

A
A
A
A
A
A

5000 パルス
5000 パルス
1h
1h
1 パルス
1 パルス

0.5 s
5s
0.5 s
5s
100 ms
100 ms
—
—
—
—

図 15
図 16
図 17
図 18
図 19
図 20

† ISO 7637-2:1990 Table A.1 に基づく

表 4: 伝導性トランジェント・イミュニティ要求• 放電の印加は各極性で少なくとも 3 回、5 秒以

8 kV、及び 15 kV で試験し、それに加えて車上の間隔で行なう。

両の外から容易に触れることができる試験箇所
のみを 150 pF / 2 kΩ、25 kV で試験する。

• 車両の試験では ESD 発生器のグランド・ケーブ
ル (放電リターン・ケーブル) を乗室内の車体、ESA の試験に関してはこれに相当する明確な

例えば金属のシート・レールやシャーシに接続規定が見当たらないが、通常はこれと同様の定し、気中放電の試験法を用いて試験する (図 6)。

数で、また接触放電と気中放電で試験すれば良いと思われる。

試験中、様々なシステムを操作して正常な応答• ESA の試験では、を確認する。

• 車両の試験では車両の中から触れることができ– グランド・プレーンは面積 1 m2 以上、全る全ての試験箇所を 330 pF / 2 kΩ で 4 kV、周で DUT の周囲に 100 mm 以上拡が11

農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

Itest
Pnet = Pfor - Pref

Prev Pfor

ԆЅഇЅ؅

༄̅؇ԇ؅

؉ȅࠅฅ؅

DUT

≥5
00

ਈ༇̆इ༅ĉ༇̆इࠅЅഇง̅ค༇



00

≥1
50

10

0±

15
00

≥2

RF
ࠆଆฆఆąఆ (༇̆ఆ) คĆ

50 −0

+10

RFఆą

ఈ (ԉ 1 m)ഇง̅ଅଅ̅؉ฆԇࠅЅ AN 

図 11: ISO 11452-4 (BCI 法) の試験セットアップの例
अ

༄̅؇ԇ؅ ؉ȅࠅฅ؅LPF ԆЅഇЅ؅అ༄RFąȅ ЅఆԆ 1.5คค
60 dB คคฆࠈ̆༄‫܅‬


DUT

༏ค༅అ༄)

ഇง̅ąąȅ

ഇਇ؅ଅจआȆਆІࠅЅคअ
DUT ฅ‫̆܉‬ഇ
ȅฆࠈค LPF (༄‫܅‬) ̅ค

図 12: ISO 11452-3 (TEM セル法) の試験セットアップの例• ESD 発生器の検証の要求にかなりの違いがある大きさのものとし、長さ 1 m 以内、幅5 mm 以上の接地ストラップで施設のグる:ランドに接地する。

– 放 電 波 形 観 測 用 の タ ー ゲット と し て– 試験は試験対象の ESA をグランド・プ

ISO 10605:2008 などで用いられるものとレーンの中央に置いて行なう。

は異なる放電箇所が ∅8 mm の球状となっているものが用いられる。

– 通常の使用でシャーシに取り付けられる
ESA はグランド・プレーン上に直接置き、– 直接放電に加え、気中放電での放電電流

通常の使用で絶縁される ESA は厚さ 25±

波形の検証の要求がある。

2.5 mm の絶縁ブロックの上に置く。

– RC 時定数の確認の要求がある (図 21)。

– ISO 10605:2008 にあるような間接放電試– 電極電圧のエレクトロメータ (入力イン験 (グランド・プレーンへの放電による試

ピーダンス 100 GΩ 以上) での測定を日次験) の規定はない。

検査として行なうことが求められている。

12

農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

̅అ༄ฆ؉ఆЅ̅༄༇Ȉ
అ༄
ഇਇ؅Prev Pfor

0

00

43

20

DUT 1

00

25

0
50

1

0
+2

50

0 −0

20

ԆЅഇЅ؅
༄̅؇ԇ؅
؉ȅࠅฅ؅

ഇง̅

00

≥2

740
150
1500

(̀r ≤ 1.4)

༈ਆ؅ 1 2AN 1 จ༄؇̆̆ഇࠅЅഇง‫܆‬ค༇ 2 ഇਇ

Annex A इ ଅఆ DUT ༇ࠉ‫܅‬ฅ 20 cm ଆ
ईࠆ༈ฅԉ༅ई‫܇‬図 13: ISO 11452-5 (ストリップライン法) の試験セットアップの例

Ԇਈ̆‫܅‬༄ȅ؉؇̆‫܅‬Ѕ༈ࠈ༇ESD ؇ԇ؅
DUT̆‫܅‬ഇงԉ < 1 mฅ ≥ 5 mm

̅ (25 ±2.5) mm

Ԇ؉


図 14: ISO/TR 10605 直接放電試験のセットアップの例

7.2とする (あるいはグランド・プレーンを敷く) かISO 11452-2:1995 (ed. 1)

はテスト・プランで規定する。†28

この試験では電波暗室 (ALSE) 内で DUT とハーネスに向けてアンテナから電磁界を照射してイミュ

金属製の試験台やグランド・プレーンは 300 mm

ニティの確認を行なう。

以下の間隔で取り付けた接地ストラップで、
シールド・ルームの壁に直流抵抗が 2.5 mΩ 以

試験の原理は ISO 11452-2:2004 (ed. 2) 以降 [15]

下となるように接続する。

と同様であるが、具体的な試験法にはかなりの違いがある:• 試験は DUT を直交するそれぞれの向きで配置
して、また垂直偏波と水平偏波の双方で実施す• 置換法 (§7.2.1) と閉ループ・レベリング法 (閉る (図 22)。

ループ法; §7.2.2) のいずれを用いても良い。

†28 規格ではこの選択の基準は規定されていないが、実際の使用をより良く模擬できそうな方を選択すれば良いだろう。

• 試験台を非導電性のものとするか金属製のもの

13

100 µs

90 ms
100 µs2 ms༄̅ฆ: 1050 ̀+35 V< 3 µs

10 ms

−50 V

0.55 s27 ± 1 V+35 V

200 ms27 ± 1 V< 100 µs

農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

0.1 µs< 5 ns

図 15: ISO 7637-2:1990 パルス 1a (Level I) — 誘導性
負荷への電源の遮断に伴うトランジェント(-5 V)

−5 V

200ms

27 ± 1 V

24 V

0.05 ms+25 V< 1 µs༄̅ฆ: 50 ̀

図 18: ISO 7637-2:1990 パルス 3b (Level I) — スイッ
チの開閉に伴うトランジェント

10 ms to 100 ms

0.5 s to 20 s

< 50 ms< 10 ms

図 19: ISO 7637-2:1990 パルス 4 (Level I) — セルモー
ターの動作による電圧低下 (始動プロファイル)

90 ms

10 ms

27 ± 1 V

100 to 350 ms

10 ms
100 µs−35 V

0.1 µs< 5 ns100 µs

+70 V

−35 V

27 ± 1 V

50 ms to 100 ms༄̅ฆ: 1050 ̀

図 16: ISO 7637-2:1990 パルス 2a (Level I) — DUT と並列に接続された負荷の遮断༄̅ฆ: 18 ̀ ( ईࠆ̅ć)༄̅ฆ: 50 ̀

図 20: ISO 7637-2:1990 パルス 5 (Level I) — オルタネー
タの動作中にバッテリが切り離された時の過電圧 (ロード・ダンプ)

図 17: ISO 7637-2:1990 パルス 3a (Level I) — スイッ
チの開閉に伴うトランジェント

14農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

ように信号発生器の出力を調整し、その

5

+30%

時の進行波電力と反射波電力を記録する。

I p1
4

2. 試験:−0%(a) 試験台の上に DUT やハーネスを配置す
3る (図 24)。

(b) 送信アンテナはハーネスの中央の正面、
1000 ± 10 mm の距離 (校正時と同じ位

2
RC ؆ଅԆ

置) に置く。

330 pF + 2 k̀: 660 ±130 ns
150 pF + 2 k̀: 300 ±60 ns(c) 指定された周波数ステップのそれぞれの1周波数で、所定の妨害レベルを発生させ

I p2
0.37 I p2
0

0

100
200
0.71 ns

tr

300

400

500

るために必要な正味電力 (試験系の SWR
600

700

が 1.2:1 未満であれば正味電力の代わりに

800

進行波電力を制御パラメータとして用い

図 21: ISO/TR 10605:1994 接触放電波形のパラメータても良い) が送信アンテナに注入されるよ
うに信号発生器の出力を調整し、所定の変調の妨害を所定のドウェル・タイムのあいだ照射し、DUT への影響を確認する。

閉ループ・レベリング法 (閉ループ法)

7.2.2

1. 試験台の上に DUT やハーネスを配置し、ハーネスの中央の 100 ± 10 mm 上に等方性電界プ
ローブを置く (図 25)。

2. 送信アンテナはハーネスの中央の正面、1000 ±
図 22: ISO 11452-2:1995 での直交する 3 つの方向の配
置、垂直偏波と水平偏波での照射のイメージ

10 mm の距離に置く。
3. 指定された周波数ステップのそれぞれの周波数
で、等方性電界プローブで測定された電界強度• 評価は最も重要な条件で、少なくとも待機モーが所定の値となるように信号発生器の出力をドと全てのアクチュエータが動作できる状態で調整し、所定の変調の妨害を所定のドウェル・

行なう。

タイムのあいだ照射して DUT への影響を確認
する。

7.2.1

置換法

7.3

1. 校正:

ISO 11452-4:1995 (ed. 1)

この試験法は電流注入プローブ (BCI プローブ)(a) DUT などを配置しない状態で、試験時にを用いて DUT のハーネスに妨害電流を注入してイハーネスを引く位置の中央の 100±10 mm

ミュニティの確認を行なうものである。

上に等方性電界プローブを置く (図 23)。

試験の原理は ISO 11452-4:2004 (ed. 2) 以降 [16](b) 送信アンテナは等方性電界プローブの正と同様であるが、具体的な試験法にはかなりの違い

面、1000 ± 10 mm の距離 (試験時と同じがある:位置) に置く。

• 校正済み注入プローブ法 (置換法; §7.3.1) と電(c) それぞれの周波数で等方性電界プローブ

流モニタ・プローブ法 (閉ループ法; §7.3.2) ので測定された電界強度が所定の値となるいずれを用いても良い。

15

農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

༄

̅

Ѕ

‫܉‬అ؉


ఆ؉(ईଅ)O/E
Pnet = Pfor - Pref

Pfor Pref

100 ±10

ଇԆ؉ԇ

1000

±10

100

ԆЅഇЅ؅

༄̅؇ԇ؅

900

50 −0

؉ȅࠅฅ؅

ą

1000

+10

≥ 50
0
≥ 90
0

ਈਉ؆༅༄༇

図 23: ISO 11452-2 (ALSE 法) の校正セットアップの例 — 置換法

༄

̅

Ѕ
ఆ

‫܉‬అ؉


؉(ईଅ)

E/O

0±
10

DUT

5

Pnet = Pfor - Pref

Pfor Pref

1000ԆЅഇЅ؅

+10

༄̅؇ԇ؅

1000

؉ȅࠅฅ؅

AN
900

؉

50 −0

ฆ

≥ 50
0
≥ 90
0

±10

100

ԉ 1500 ±75

図 24: ISO 11452-2 (ALSE 法) の試験セットアップの例 — 置換法• DUT やハーネスはグランド・プレーン上に配• 安定化電源装置を用いる場合は AN を介して置するが、DUT やその他のユニットのグラン

給電するべきである。

ド・プレーンへの接続は製造業者の設置指示に• ハーネスに分岐がある場合、注入プローブをそれぞれの分岐から 150 ± 10 mm の位置に取り従い、指示がない場合は 50+10−0 mm の絶縁台の上に置く (図 11)。

付けても試験する。

ハーネスは 50+10−0 mm の絶縁台の上に引く。

• 評価は最も重要な条件で、少なくとも待機モー• 別の規定がない限り 1 m のテスト・ハーネス

ドと全てのアクチュエータが動作できる状態でを用い、適切に (可能な場合は実際の負荷やア行なう。

クチュエータで) 終端する。

16

農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

༄‫܉‬అ؉


ఆ

Ѕ

̅

؉

(ईଅ)

O/E

10

DUT
100 ±100±5ଇԆ؉ԇ

1000؉؉ȅࠅฅ؅ ༄̅؇ԇ؅

+10

AN

ą

50 −0

900

≥ 90

1000

ฆ

≥ 50
0
0

±10

100

ԉ 1500 ±75

図 25: ISO 11452-2 (ALSE 法) の試験セットアップの例 — 閉ループ・レベリング法

7.3.1(b) DUT から 150 ± 10 mm の位置に注入プ

校正済み注入プローブ法 (置換法)

ローブを、またモニタ・プローブの使用が

1. 校正:

指定された場合は DUT から 50 mm の位置にモニタ・プローブを取り付ける。

(a) 校正治具に注入プローブを取り付け、電力増幅器などを試験の際と同様に接続す(c) 指定された周波数ステップのそれぞれのる (図 26)。

周波数で、所定の妨害電流を発生させる(b) それぞれの周波数で所定の妨害電流を発ために必要な正味電力 (試験系の SWR が生させるように信号発生器の出力を調整

1.2:1 未満であれば正味電力の代わりに進し、その時の進行波電力と反射波電力を

行波電力を制御パラメータとして用いて記録する。

も良い) が注入プローブに注入されるように信号発生器の出力を調整し、所定の変Prev Pfor

調の妨害電流を所定のドウェル・タイム

のあいだ印加して DUT への影響を確認する。

؉ആఆą
༄̅؇ԇ؅ ؉ȅࠅฅ؅ԆЅഇЅ؅



7.3.2

50 ̀ ഇਇ؅
ࠆଆఆą (50 ̀)Iref

図 26: ISO 11452-4 — 注入プローブの校正

電流モニタ・プローブ法 (閉ループ法)

1. DUT などを校正済み注入プローブ法 (置換法;§7.3.1) の場合と同様に配置する (図 11)。
2. DUT から 150 ± 10 mm の位置に注入プローブ
を、また DUT から 50 mm の位置にモニタ・プローブを取り付ける。

2. 試験:

3. 指定された周波数ステップのそれぞれの周波数(a) グランド・プレーンの上に DUT などをで、モニタ・プローブで測定された電流が所定配置する (図 11)。

の値に達するまで、あるいは注入プローブに注17農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

入する正味電力が事前に決定した上限に達する

9

参考資料

まで信号発生器の出力を増加させ、所定の変調の妨害電流を所定のドウェル・タイムのあいだ印加して DUT への影響を確認する。

[1] ISO 14982:1998 (EN ISO 14982:2009), Agriculturaland forestry machinery — Electromagnetic compatibility — Test methods and acceptance criteria

8

補足

8.1

類似の規格

[2] Directive 2009/64/EC of the European Parliamentand of the Council of 13 July 2009 on the suppression of radio interference produced by agriculturalor forestry tractors (electromagnetic compatibility),
https://eur-lex.europa.eu/legal-content/EN/ALL/?uri=CELEX%3A02009L0064-20130701

ISO 14982:1998[1] 、指令 2009/64/EC[2] 、及び[3] ISO 11451 シリーズ, Road vehicles – Electrical disturbances from narrowband radiated electromagnetic
energy – Vehicle test methods

ISO 13766-1:2018[18] のイミュニティ試験レベルの対比を表 5に示す。

ISO 14982:1998 と比較して ISO 13766-1:2018 で• ISO 11451-2:1995,
sourcesは放射電磁界イミュニティ要求が設定された周波数
範囲が 2 GHz までに拡大されていること、ESD とOﬀ-vehicle

radiation[4] ISO 11452 シリーズ, Road vehicles – Electrical disturbances by narrowband radiated electromagnetic
energy — Component test methods

伝導性トランジェントの試験レベルがかなり高い (但し、ここでは示していないが要求される機能状態ク
ラスには相違がある) ことが目に付き、これらの試• ISO 11452-2:1995, Absorber-lined shielded enclosure験レベルの準用を (あるいは、対象の機械の性質や意図された使用環境などに応じてより厳しいイミュ• ISO 11452-3:1995, Transverse electromagnetic
mode (TEM) cell

ニティ要求の適用も) 考慮する価値があるかも知れない。

• ISO 11452-4:1995,(BCI)

また、機能安全に関連する場合、ISO 13766-

Bulk current injection• ISO 11452-5:1995, Stripline

1:2018[18] で示されたより厳しいイミュニティ要求の準用も考慮する価値があるかも知れない。

[5] ISO 7637-2:1990, Road vehicles – Electrical disturbances by conduction and coupling – Part 2: Commercial vehicles with nominal 24 V supply voltage– Electrical transient conduction along supply lines
only

ISO 13766-1:2018 のエミッション限度は車両とESA のいずれも ISO 14982:1998 と同様である
が、狭帯域エミッションの測定で尖頭値検波の使[6] ISO/TR 10605:1994, Road vehicles — Electrical
disturbances from electrostatic discharge

用が指定されている ISO 14982:1998 と異なり、

ISO 13766-1:2018 では尖頭値検波と平均値検波の[7] CISPR 12:1990, Vehicles, boats and internal combustion engines – Radio disturbance characteristics– Limits and methods of measurement for the protection of oﬀ-board receivers

いずれかを用いることができる。
また、ISO 13766-1:2018 には過渡エミッションについての要求が含まれるが、これは ISO 14982:1998には含まれていない。

へのイミュニティの要求も含まれず、伝導性過渡妨[8] CISPR 25:2016, Vehicles, boats and internal combustion engines – Radio disturbance characteristics– Limits and methods of measurement for the protection of on-board receivers

害についてはそれに耐えるようにすることは製造業[9] ISO 11451-2 の概要 † , 株式会社 e・オータマ, 2021,

者の責任である旨の記載がある。2009/64/EC でのhttps://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html

指令 2009/64/EC は静電気放電と伝導性過渡妨害[10] ISO 11452 シリーズの概要 (前編 / 後編)† , 株式会
社 e・オータマ, 2016,

型式認定のための評価ではこれらは不要となるものの、ISO 14982:1998、あるいは他の適当な規格を準

https://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html

用して評価を行なうことは良い考えかも知れない。

18

農業用/林業用機械の EMC — ISO 14982 の概要

試験

イミュニティ参照限度

ISO 14982:1998

指令 2009/64/EC[2]ISO 13766-1:2018[18]機械での試験

ISO 11451-2

ISO 10605

参照規格

20〜1000 MHz

ISO 11451-2:1995
24 V/mAnnex VIII
24 V/m

ISO 11451-2:2015
24 V/m

1.0〜2.0 GHz——

24 V/m

参照規格

ISO/TR 10605:1994—

ISO 10605:2008

接触放電±4 kV (A)—

±4 kV (A), ±6 kV (C)

気中放電±4 kV (A)—

±4 kV (A), ±8 kV (C)参照規格ISO 11452-2:1995

Annex XI Appendix 4

ISO 11452-2:2004

20〜80 MHz†

(24 V/m)†80〜200 MHz†(24 V/m)

24 V/m200〜1000 MHz

24 V/m

24 V/m

24 V/m

1.0〜2.0 GHz——

24 V/m参照規格ISO 11452-4:1995

Annex XI Appendix 2

ISO 11452-4:2011

20〜400 MHz

48 mA

48 mA

48 mA

400〜2000 MHz†(48 mA)

†

参照規格
接触放電

ISO/TR 10605:1994±4 kV (A)——ISO 10605:2008±4 kV (A), ±6 kV (C)

気中放電±4 kV (A)—

±4 kV (A), ±8 kV (C)参照規格ISO 7637-2:1990—

ISO 7637-2:2011

パルス 1

−25 V

—

−112 V

パルス 2

+25 V

—

2a: +55 V, 2b: +10 V

パルス 3a−25 V—−165 V

パルス 3b

+25 V—+112 V

パルス 4

−4 V

—

−12 V 相当 (ISO 16750-2)

パルス 5+26.5 V—

+65.5〜+87.5 V 相当 (ISO 16750-2)

ESA での試験
ISO 11452-2

ISO 11452-4

ISO 10605

ISO 7637-2‡† この試験法は適用できない‡ ISO 7637-2 の試験レベルとして示したものは 12 V 系のもの

表 5: ISO 14982:1998、指令 2009/64/EC、ISO 13766-1:2018 の試験レベルの対比 (抜粋)[11] ISO 7637-2 & ISO 7637-3 の概要 † , 株式会社 e・
オータマ, 2017,[17] ECE Regulation No. 10.06 の概要, 株式会社 e・オー
タマ, 2021,
https://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html

https://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html†[12] ESD 試験規格 ISO 10605 ed. 2 の概要 , 株式会社e・オータマ, 2016,[18] 土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要, 株式会社 e・オータマ, 2021,

https://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html

https://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html[13] 車両等からの電磁波の放射の制限 — CISPR 12 の概要, 株式会社 e・オータマ, 2020,† これらは ISO 14982:2009 から参照されているものよりも新しい版に基づいており、内容にはかなりの相違がある。

https://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html[14] CISPR 25 の概要, 株式会社 e・オータマ, 2016,
https://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html[15] ISO 11452-2 の概要 — 車載機器のイミュニティ試
験 (ALSE 法)† , 株式会社 e・オータマ, 2023,
https://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html[16] ISO 11452-4 の概要 — 車載機器のイミュニティ試
験 (BCI 法、TWC 法)† , 株式会社 e・オータマ, 2023,

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https://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html

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