東北大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 文学部
２． 文学研究科
３． 教育学部
４． 教育学研究科
５． 法学部
６． 法学研究科
７． 総合法制専攻
８． 公共法政策専攻
９． 経済学部
10． 経済学研究科
11． 会計専門職専攻
12． 理学部
13． 理学研究科
14． 医学部
15． 医学系研究科
16． 歯学部
17． 歯学研究科
18． 薬学部
19． 薬学研究科
20． 工学部
21． 工学研究科
22． 農学部
23． 農学研究科
24． 国際文化研究科
25． 情報科学研究科
26． 生命科学研究科
27． 環境科学研究科
28． 医工学研究科
29． 教育情報学教育部

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1
教育 7-1
教育 8-1
教育 9-1
教育 10-1
教育 11-1
教育 12-1
教育 13-1
教育 14-1
教育 15-1
教育 16-1
教育 17-1
教育 18-1
教育 19-1
教育 20-1
教育 21-1
教育 22-1
教育 23-1
教育 24-1
教育 25-1
教育 26-1
教育 27-1
教育 28-1
教育 29-1

東北大学

東北大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

文学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

文学研究科期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している教育学部期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している法学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

法学研究科

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

総合法制専攻期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

公共法政策専攻期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

経済学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

経済学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

会計専門職専攻期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している理学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

理学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

医学部

期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 改善、向上している

医学系研究科

期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 改善、向上している歯学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している歯学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している薬学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

薬学研究科

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している工学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

工学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある

高い質を維持している

農学部期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

農学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある

高い質を維持している

教育 0-1

東北大学

国際文化研究科期待される水準にある期待される水準にある

情報科学研究科期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 改善、向上している

生命科学研究科期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

環境科学研究科期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

医工学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

教育情報学教育部

期待される水準にある質を維持している

期待される水準にある質を維持している

注目すべき質の向上
医学系研究科○

複数教員による研究指導や複数機会での論文審査体制の整備等により、学生が筆
頭筆者の英文論文数は、平成 22 年度の 91 件から平成 27 年度の 152 件へ増加してい
る。

工学研究科
○

大学の国際化のためのネットワーク形成推進事業（文部科学省）による英語による授業のみで学位が取得できるコースの開設、国立中央理工科学校（フランス）等とのダブルディグリープログラム及び共同教育プログラムの実施、マサチューセッ
ツ工科大学（米国）への学生の派遣プログラム等により、教育の国際化に取り組ん
でいる。

農学研究科
○

東北大学災害復興新生研究機構のプロジェクトの代表的な教員が連携教員として参画する東北復興農学センターを平成 26 年度に設置し、「復興農学」、「IT 農学実習」、「災害復興合同講義」等を開設しており、一定の条件を満たした者に復興農学フィールドスペシャリスト等の称号を授与している。

○

作物、畜産、水産など農学分野が対象とする主要領域における免疫機構研究を分野横断的に実施し、食の安全性や機能性を解析・評価するシステムの開発を行うた
め、平成 27 年度に研究科内に食と農免疫国際教育研究センターを設置し、農業・食品産業技術総合研究機構、農畜水産食品関連企業並びにアメリカ及びオランダの海
外拠点校の教員による食と農免疫国際シンポジウム等を実施している。また、国際会議に出席・発表した内容をレポートとして提出する「International Food &Agricultural Immunology Lecture」を実施しており、履修者の中から海外拠点校へ留学する学生を選抜し、学修の成果として「食と農免疫国際教育プログラム認定証」を

教育 0-2

東北大学

交付している。
情報科学研究科○第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）に確立した産学協同体制「仙台スキーム」及び学際的教育研究体制を基盤とした情報セキュリティ教育を平成 24
年度から「分野・地域を越えた実践的情報教育協働ネットワーク（enPiT）（平成 24
年度から平成 28 年度）」において実施し、産学連携ネットワーク・セキュリティ
PBL を実施するとともに全国の大学院に向けてハードウェアセキュリティ演習、新設講義を提供している。当該研究科をハブとして、東北地域の５大学、１高等専門学校等に拡大しており、平成 27 年度は 20 名程度の前期課程学生が参加し、当該大学院を含め全国の参加大学院から提供される科目を履修してプログラムを修了している。

教育 0-3

東北大学

教育 0-4

東北大学 文学部

文学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

東北大学 文学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

２年次からの専修の選定に関して、１日のみであった１年次生の研究室訪問
日を平成 25 年度から３日間としたほか、毎年 11 月を１年次生が専門科目を自由に聴講できる期間としている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育、研究におけるグローバル化の促進を目的に、平成 25 年度に国際交流室を設置して留学生担当教員と国際交流室専任教員を配置しており、３か月から１年の留学を経験した学生は、平成 26 年度は 25 名、平成 27 年度は 22 名となっている。

○

海外の大学との部局間学術交流協定の締結数は、第１期中期目標期間（平成16 年度から平成 21 年度）の４件から第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の 22 件となっている。

○「複数領域横断型日本学研修プログラム」、「国際交流基金 KAKEHASHI プ
ロジェクト」の採択により、平成 26 年度に欧米諸国から留学生を受け入れるとともに、留学生や海外からの特別訪問研修生と日本人学生の交流の機会を設けることで、日本人学生の国際性の涵養を図っている。

以上の状況等及び文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度の卒業生を対象とした「第２回東北大学の教育と学修成果に関する調査」では、専門の授業や卒業論文の有益性に対する肯定的な回答は約 96％となっており、学修の満足度に対する肯定的な回答は約 91％となっている。また、「批判的に考える能力」に対する肯定的な回答は約 92％となっている。

教育 1-2

東北大学 文学部○

第２期中期目標期間において、修学指導と学生生活の支援のため、1 年次生を対象としたガイダンスを実施しているほか、学生のメンタルヘルスに配慮した
学生指導を実施したことで、休学者は平成 22 年度の 56 名から平成 27 年度の 38
名、退学者は平成 22 年度の 20 名から平成 27 年度の 11 名となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

就職支援活動として、公務員試験対策講座、教員採用試験対策講座を開催している。このうち、公務員試験対策講座は、他学部の学生も含め毎年 200 名を超える学生が受講しており、第２期中期目標期間において 306 名が国家公務員、
地方公務員、国立大学法人等職員等の試験に合格している。

○

第２期中期目標期間における大学院への進学率は、平均約 15％となっている。また、卒業生のうち大学院へ進学又は就職した者は、第１期中期目標期間の約 70％から第２期中期目標期間の約 85％となっている。

以上の状況等及び文学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

東北大学 文学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

２年次からの専修の選定に関して、１日のみであった１年次生の研究室訪問
日を、平成 25 年度から３日間としたほか、毎年 11 月を１年次生が専門科目を自由に聴講できる期間としている。

○

教育、研究におけるグローバル化の促進を目的に、平成 25 年度に国際交流室を設置して留学生担当教員と国際交流室専任教員を配置しており、３か月から１年間の留学を経験した学生数は、平成 26 年度は 25 名、平成 27 年度は 22 名となっている。

○

海外の大学との部局間学術交流協定の締結数は、第１期中期目標期間の４件から第２期中期目標期間の 22 件へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度の卒業生を対象とした「第２回東北大学の教育と学修成果に関する調査」では、専門の授業や卒業論文の有益性に対する肯定的な回答は約 96％となっており、学修の満足度に対する肯定的な回答は約 91％となっている。また、「批判的に考える能力」に対する肯定的な回答は 92.5％となっている。

○

第２期中期目標期間において、大学院への進学率は平均約 15％となっている。また、卒業生のうち大学院へ進学又は就職した者は、第１期中期目標期間の約 70％から第２期中期目標期間の約 85％へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

東北大学 文学研究科

文学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

東北大学 文学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育・研究のグローバル化を目的として、平成 25 年度に国際交流室を設置して国際交流担当教員を配置しており、部局間学術交流協定は、第１期中期目標
期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の４件から第２期中期目標期間（平成 22
年度から平成 27 年度）の 18 件となっている。

○

海外大学との連携について、資金援助を伴う留学生受入プログラム「複数領域横断型日本学研修プログラム」の採択により、平成 26 年度においてローマ大学（イタリア）、ナポリ東洋大学（イタリア）等から６名の学生を受け入れている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士の学位の取得を目指す学生の目標とするため、博士課程後期では学生便
覧に年次毎の段階的な博士論文の指導日程を明示しているとともに、学生の学会発表と論文投稿を促すため、博士論文作成の要件として学会誌への掲載を義務付けている。

○

留学生受入の増加に伴い、日本人学生との交流や留学生の支援を行うため、
平成 27 年度に学生をティーチング・アシスタント（TA）として配置した国際交流サポート室を設置している。

以上の状況等及び文学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における博士課程後期の学位授与件数は、平均 26 件とな
っている。

○

第２期中期目標期間における学生の論文と口頭発表の件数について、論文は教育 2-2

東北大学 文学研究科

合計 1,015 件、口頭発表は合計 1,582 件となっている。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における博士課程前期の修了生の進路については 、約25％が博士課程後期に進学し、40%から 50％程度が就職している。

○

平成 27 年度の修了生への「東北大学の教育と学修成果に関する調査」では、研究科の専門の講義・演習、教員の指導に対する総合的な満足度は、80％から90%程度となっている。また、在学中の教育効果について、専門知識や批判的な思考能力、文章表現能力、プレゼンテーション能力等が身についたとの回答
は、80%から 90％程度となっている。

以上の状況等及び文学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

東北大学 文学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教育・研究のグローバル化を目的として、平成 25 年度に国際交流室を設置して国際交流担当教員を配置しており、部局間学術交流協定は、第１期中期目標
期間の４件から第２期中期目標期間の 18 件へ増加している。

○

留学生の受入数は、平成 22 年度の 68 名から平成 27 年度の 111 名へ増加しており、また、日本人学生の派遣数は、平成 22 年度の３名から平成 27 年度の８名へ増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間において、博士課程後期の課程博士号授与件数は、平均26 件となっている。

○

平成 27 年度の博士課程後期の修了生 16 名のうち、８名が大学の教員となっており、３名が専門的・技術的職業に就いている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

東北大学 教育学部

教育学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

東北大学 教育学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○「広い視野で教育を捉える力を育てる」という教育目標と学生のニーズに合わせた履修のための取組として、教育学、教育心理学の２コース制を導入するとともに、授業数の絞り込みを行うことにより、必然的に学問分野の基礎を学ぶことができる教育課程としている。

○

アジア共同学位開発プロジェクトやハラスメント等の学生や社会の状況に応じたテーマによる学部独自のファカルティ・ディベロップメント（FD）を年間２件程度実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国際化への取組として、アジア共同学位開発プロジェクト、「海外教育演習」の開講、外国人教員の採用等を行っている。

○

１年次及び２年次の学生を 10 名程度のクラスに分け、それぞれのクラスにアドバイザーを配置して学期ごとに修学状況の報告やメンタリングを行うクラス
アドバイザー制度による個別指導体制を整備、運用している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の教員免許状の取得者数
は年度平均 19.5 名となっている。

○

平成 27 年度の『学生による授業評価報告書』によると、授業で学んだことの有用性について、肯定的回答の割合は 87.7％となっている。

教育 3-2

東北大学 教育学部

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における卒業生について、大学院への進学者の割合は20.7％から 29.6％、官公庁への就職者の割合は 20.0％から 29.3％の間を推移している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

東北大学 教育学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年度から「海外教育演習」を開講し、韓国におけるグローバル人材育成の展開をテーマに韓国の大学等においてフィールドワークを実施するなど、教育課程の国際化に取り組んでおり、海外の大学へ留学する学生は平成 22 年度の２名から平成 27 年度の４名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における卒業生について、大学院への進学者の割合は20.7％から 29.6％、官公庁への就職者の割合は 20.0％から 29.3％の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4

東北大学 教育学研究科

教育学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

東北大学 教育学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生による授業評価を実施し、評価結果を担当教員にフィードバックするとともに、評価結果を踏まえた授業改善の取組について報告を義務付けている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から実施しているアジア共同学位開発プロジェクトの成果として、他国や他の地域の文化を尊重する態度及び国際的教育指導者に必要とされる専門性を涵養することを目的としたアジアの教育的指導者養成コースを、中国、韓国、台湾の連携先大学との共同運営により平成 26 年度に開設している。

○

留学生に対するサポートとして、日本語プログラム、日本語添削プログラ
ム、国際交流プログラムを実施している。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における学位授与率について、博士前期課程は 81.6％から 90.2％、博士後期課程は 10.3％から 32.6％の間を推移している。

○

平成 27 年度の博士後期課程の在籍者 65 名の学術研究発表数は合計 60 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における博士前期課程修了生の博士後期課程への進学率
は平均 17.6％となっている。

教育 4-2

東北大学 教育学研究科○

第２期中期目標期間における博士後期課程修了生 64 名のうち就職者は 40 名となっており、うち 33 名が大学及び専門学校の教員として就職している。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3

東北大学 教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

アジアの教育的指導者養成コースの開設や英文電子ジャーナルの創刊による学生の研究成果の国際発信等の国際化への取組を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における博士前期課程修了生のうち博士後期課程への進
学者の割合は 17.6％となっている。また、第２期中期目標期間における博士後期課程修了生の約 50％が大学や専門学校の教員として就職している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4

東北大学 法学部

法学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

東北大学 法学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育活動の改善のために、外部評価（第三者評価）委員会を隔年で開催しており、平成 25 年度の外部評価を受けて、平成 26 年度からキャリアガイダンスを学生の進路に応じたコース制としている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生が法学、政治学の基礎的な内容を無理なく体系的に修得するため、授業科目を内容に即して基礎講義、基幹講義、展開講義に分けて、段階的に配置している。

○

国際的視野とコミュニケーション能力を有する人材の輩出という社会的要請に対応するため、先端的、応用的、学際的な分野の科目として「地方自治概論」、「知的財産法」、「地域研究」、「日本政治論」、「環境政策演習」、「商法演習Ⅵ」、「独占禁止政策演習」、「食料・農業・農村法政策演習」等の実務関連科目を実務家教員や外国人教員が担当している。

○

学生の海外留学を促進するため、グローバルラーニングセンターと連携して、スタディ・アブロードプログラムを実施しており、海外留学した学生数
は、平成 25 年度及び平成 26 年度ではそれぞれ 20 名以上となっている。

以上の状況等及び法学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の成績分布において、AA（90 点以上）の評価を受けた学生は、全学教育において平成 22 年度の 18.1％から平成 26 年度の 21.3％、専門科目において平成
22 年度の 4.5％から平成 26 年度の 5.0％となっている。

○

優秀な成績を収めた学生には、卒業時に「法学会賞」を授与しており、毎年教育 5-2

東北大学 法学部

10 名程度の学生に授与している。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度の卒業生の進路・就職について、民間企業就職者は 35.3％、法曹は 2.0％、公務員は 29.4％、研究者又は大学院へ進学する者は 20.3％となっている。

以上の状況等及び法学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3

東北大学 法学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

スタディ・アブロードプログラムの実施により、海外留学した学生数は平成
25 年度及び平成 26 年度の各年度で 20 名以上となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生の成績分布において、AA（90 点以上）の評価を受けた学生は、全学教育において平成 22 年度の 18.1％から平成 26 年度の 21.3％、専門科目において平成
22 年度の 4.5％から平成 26 年度の 5.0％となっている。

○

優秀な成績を収めた学生には、卒業時に「法学会賞」を授与しており、毎年10 名程度の学生に授与している。

○

平成 26 年度の卒業生の進路・就職について、民間企業就職者は 35.3％、法曹は 2.0％、公務員は 29.4％、研究者又は大学院へ進学する者は 20.3％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4

東北大学 法学研究科

法学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

東北大学 法学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

実務家教員として、総合法制専攻では派遣裁判官１名、派遣検察官１名を含む専任教員６名及び派遣裁判官１名を含む兼任教員８名を配置し、公共法政策
専攻では中央省庁から派遣された任期付き専任教員５名を配置している。

○

平成 23 年度から、従来の法政理論研究コースに加えて、後継者養成コースと国際共同博士課程コースを設置している。国際共同博士課程コースでは、海外機関と連携して英語による教育・研究指導を実施しており、学生は当該研究科と海外連携機関の双方から博士の学位取得が可能となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

すべての専攻において、尐人数による双方向の教育方法を実施している。総
合政制専攻では、法学未修者に対する教育を重点的に実施するため、入学前指導等を実施しており、公共法政策専攻では、グループ作業によって政策立案を体験するワークショップを必須科目としており、法政理論研究専攻では、尐人数で討議を行う演習形式をカリキュラムの中心としている。

○

国際社会で活躍できる人材を育成するために、外国語による教育課程を導入しており、法政理論研究専攻では、「グローバル・ガバナンス論」等の科目を外国語で実施している。

以上の状況等及び法学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度から平成 27 年度において、当該研究科の紀要である『法学』及び『東北ローレビュー』に学生が 21 件の論文を掲載しており、その内訳は、博士
論文 16 件、修士論文１件、判例評釈４件となっている。

教育 6-2

東北大学 法学研究科○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の標準修業年限内の修了率は、博士前期課程では平均約 53.5％、博士後期課程では平均約 29.3％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

総合法制専攻の修了生のうち、第２期中期目標期間における司法試験合格者
は 266 名となっている。また、公共法政策専攻の修了生のうち、約半数の 66 名
は公務員となり、うち 11 名は国家公務員総合職となっている。

以上の状況等及び法学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3

東北大学 法学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から、従来の法政理論研究コースに加えて、後継者養成コースと国際共同博士課程コースを設置しており、国際共同博士課程コースでは、当該研究科と海外連携機関の双方から博士の学位取得が可能となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

総合法制専攻の修了生のうち、第２期中期目標期間における司法試験合格者
は 266 名となっている。また、公共法政策専攻の修了生のうち、約半数の 66 名
は公務員となり、うち 11 名は国家公務員総合職となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4

東北大学 総合法制専攻

総合法制専攻Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-4

教育 7-1

東北大学 総合法制専攻

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育実施体制として、みなし専任教員３名を含む専任教員 26 名のうち、派遣裁判官１名、派遣検察官１名を含む６名の実務家教員を配置しているほか、派遣裁判官１名、その他法曹実務経験者７名を含む兼担教員を 30 名配置している。また、みなし専任教員等を除く専任教員のうち６名は女性教員であり、その割合は約 30％となっている。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）の取組として、平成 25 年度から平成 27 年度に FD 懇談会を３回開催し、各種研修会やシンポジウム等へ教員を 11回派遣し、学外講師による FD 講演会を３回開催している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育方法の工夫として、コミュニケーション能力や論理的思考力を涵養する
ため、１クラス 50 名以内による双方向・多方向の質疑形式を活用した授業を実施しているほか、社会的要請に対応し、司法試験科目以外にも展開・先端科目を開講している。

○

法学未修者に対する学修支援として、平成 26 年度から「法律基礎演習」と「法学の基礎」を１年次生の学修支援科目として開講している。

以上の状況等及び総合法制専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度に実施した授業評価アンケートの結果、授業の理解度では「よく理解できた」又は「ある程度理解できた」と回答した学生は 86％となっており、目標に対する達成度では「完全に達成できた」又は「ある程度達成できた」と回答した学生は 79％となっている。

教育 7-2

東北大学 総合法制専攻○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の司法試験合格率は平均
27.5％となっており、そのうち平成 27 年度実施の司法試験の合格者は 35 名、合格率は 25.7％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度の修了生を対象に実施したアンケートのうち、修了生による論文
式試験と法科大学院授業の関連度評価では、行政法、商法、刑法、刑事訴訟法について、７割以上の修了生が「非常に役に立った」又は「やや役に立った」と回答している。

以上の状況等及び総合法制専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-3

東北大学 総合法制専攻

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

１クラス 50 名以内による双方向・多方向の質疑形式を活用した授業を実施しているほか、司法試験科目以外にも展開・先端科目を開講している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の司法試験合格率は平均 27.5％となっている。

○

平成 27 年度において、仙台弁護士会に登録している 400 名を超える弁護士のうち、当該法科大学院の修了生はその約 25％に当たる約 100 名程度となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 7-4

東北大学 公共法政策専攻

公共法政策専攻Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 8-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 8-4

教育 8-1

東北大学 公共法政策専攻

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

重要な政策課題を発見する能力、政策を立案し評価する能力、政策を説明し伝達する能力を備えた政策プロフェッショナルの育成を教育目的として、研究者教員 13 名、実務家教員５名を配置する教育実施体制を整備している。

○

アドミッション・ポリシーに定めた資質を有する学生を受け入れるため、入学者選抜試験では、提出書類、小論文のほか、コミュニケーション能力や集団作業能力等を考慮するための複数の面接実施委員による口述試験による総合判定を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

カリキュラム・ポリシーに基づき、政策実務を調査するための基本的なスキルを集中的に指導する必須科目、学生が複数の法領域・政策領域に関わる問題
を多角的な学問領域から分析するように配慮した基幹科目、より高度な社会科
学の知識を習得するための展開科目を配置している。

○

１年次から２年次における必須科目として、「公共政策ワークショップ」を配置しており、具体的な政策課題として震災復興や防災における地域の要望を踏まえたテーマを取り入れている。

○

インターンシップでは、平成 24 年度から実習の期間に応じた単位化を行っている。また、平成 23 年度から人事院が実施する「霞ヶ関インターンシップ」へ参加しているほか、教員が個別に調整を行った受入機関によるインターンシッ
プも実施している。

以上の状況等及び公共法政策専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-2

東北大学 公共法政策専攻

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生年次ごとに身につけるべき学力、資質・能力を明示し、要求される水準に到達した学生が進級できる進級制としている。平成 27 年度に２年次に進級した学生の平均修得単位数は、必要単位数が 12 単位のところ、34.6 単位となっている。

○

平成 26 年度後期に実施した授業アンケート結果によると、授業目的の達成度について肯定的な回答をした学生は 82％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度及び平成 26 年度において修了生を対象に実施したアンケートによれば、カリキュラム全体について「大変有益であった」又は「ある程度有益であった」と回答した学生の割合は８割程度となっている。

○

修了生の主な就職先は、中央省庁、地方自治体、政府関係機関、報道機関等となっている。

以上の状況等及び公共法政策専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-3

東北大学 公共法政策専攻

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

公共政策ワークショップは１年次から２年次の必須科目であり、平成 23 年度
から平成 27 年度「公共政策ワークショップⅠ」において実施した 19 プロジェク
トのうち、７プロジェクトが震災の影響調査や復興課題検討等震災に関連した内容となっているなど、震災経験を踏まえた教育内容・方法を整備している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

公共政策ワークショップの成果に基づき、学生が地方自治体等のプロジェク
ト協力機関等に対し、具体的な政策提言内容に、プレゼンテーションを行っており、その一部は新聞等マスメディアにも取り上げられている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 8-4

東北大学 経済学部

経済学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 9-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 9-4

教育 9-1

東北大学 経済学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育目的に沿って、海外における行動力、国際教養力、課題解決力、語学・
コミュニケーション能力を養成するため、「経済・経営に特化した課題解決（PBL）型海外フィールドワーク研修プログラム」等の取組を行っている。

○

国際交流支援室を設置し、専任教員３名を配置し、留学生のインストラクタ
ーを中心とした日本人学生向けの語学サークルの運営、チューター制度や留学
生オリエンテーション等の留学生向けの活動を実施しているほか、平成 26 年度
からは海外における行動力、国際教養力、課題解決力、語学・コミュニケーシ
ョン能力の養成を図る経済・経営に特化した課題解決型海外フィールドワーク
研修プログラムを実施している。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）について、各教員は毎年学生アン
ケート実施報告書による自己評価を行い、授業改善方法等を授業評価委員会へ提出しているほか、模範授業の実施、授業の相互参観を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度に策定したカリキュラム・ポリシーに沿って、経済経営数学基礎の実施、インターンシップの単位化、大学院科目の学部生への開放、在仙大学
単位互換ネットワークへの参加による単位互換制度、交換留学制度の整備等を行っている。また、東日本大震災後の平成 23 年度には、ボランティア活動を単位化した「地域活動実習」を開講している。

○

学生の体系的・計画的な学修を促す取組として、演習では論文執筆指導を重視し、優秀者には演習論文優秀賞を授与しており、学生の修学及び学生生活上の相談窓口として学生相談室を設置している。

以上の状況等及び経済学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-2

東北大学 経済学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の自主的調査研究活動について、学生の自主組織「経済学部ゼミナール
協議会」が独自発行する論文集『萩論叢』等に学生の論文を掲載しており、平成 26 年度には個人論文９件、ゼミナール論文１件の計 10 件を掲載している。

○

インターンシップ受入企業等からの学生評価について、各社担当者が学生を５点満点で評価した結果、平均で達成度は 4.4 点、遂行能力は 4.3 点、遂行態度
は 4.5 点、総合評価は 4.4 点となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の学生の主な就職先について、銀行・証券・保険の金融関係は24.2％、公務員は 21.2％、製造業は 14.5％となっている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の卒業生のうち大学院進
学者は７％程度となっている。

○

卒業生の就職先である企業･官庁等に対して、平成 27 年３月から４月に実施した卒業生の能力獲得度調査では、経済・経営に関する広い基本的知識について「十分身についている」又は「身についている」との回答が 80％から 90％程度となっている。

以上の状況等及び経済学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-3

東北大学 経済学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

海外における行動力、国際教養力、課題解決力、語学・コミュニケーション
能力の養成のための「経済・経営に特化した課題解決（PBL）型海外フィールド
ワーク研修プログラム」等の取組を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度の学生の主な就職先について、銀行・証券・保険の金融関係は24.2％、公務員は 21.2％、製造業は 14.5％となっている。

○

第２期中期目標期間の学生の受賞件数は、第８回学生ビジネスプランコンテ
ストの努力賞、第 10 回日銀グランプリのキャンパスからの提言佳作等の 18 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 9-4

東北大学 経済学研究科

経済学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 10-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 10-4

教育 10-1

東北大学 経済学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度に学部・大学院の履修モデルを作成して、大学院講義を基盤的コ
ア科目と発展的その他科目に整理し、講義科目名称を一部変更するなどのカリ
キュラム改定を行っている。

○

教員個人評価制度により、指導学生数、留学生数、夜間開講数等に応じて個人研究費を傾斜配分しているほか、給与等にも反映している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

社会人向けの教育プログラムとして、平成 24 年度から地域の経営人材が事業構想力・実行力、それを支える知力・スキル・マインドを学ぶ場である地域イ
ノベーションプロデューサー塾を実施しており、大学の履修認定プログラムとなっている。また、プラン作成・指導に精通した特任教授を雇用し、卒塾後も実践的指導を継続している。

○

勤務や介護・子育て等で通学が困難な社会人学生のために、標準修業期間の２倍まで履修期間を延長できる長期履修制度を設けており、第２期中期目標期
間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、博士前期課程では 49 名、博士後期課程では 51 名が制度を利用している。

○

経済学部の学生が、学部４年と大学院１年で修士（経済学）又は修士（経営学）の学位を修得できる高度グローバル人材コース５年プログラムを平成 26 年度から実施している。

以上の状況等及び経済学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-2

東北大学 経済学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の学生の受賞数の合計は第 17 回森口賞等７件となっている。

○

第２期中期目標期間の学生の学会発表数は 270 件、そのうち国際学会での発表
は 84 件となっている。また、学生の論文発表数は 168 件、そのうち査読有論文
は 45 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士後期課程の修了生の就職について、第２期中期目標期間では、修了生 71
名のうち 36 名が大学に就職している。

○

平成 27 年度に博士前期課程の修了生の就職先である企業・官公庁等へアンケート調査を行い、問題分析能力、統計処理能力について、90％以上の企業・官公庁等から「十分身についている」又は「身についている」との回答を得ている。

以上の状況等及び経済学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-3

東北大学 経済学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

英語のみで学位取得できる経済経営学国際プログラム（IPEM）を設け、平成
22 年度から授業を行っている。同年に入学した第１期生８名は、全員が平成 24
年９月に修了し、うち５名は博士後期課程に進学している。

○

国際会計政策コースを平成 27 年度から設け、留学生が学修の成果を自国の経済発展に活用するために、日本の税制や公共政策を学んでいる。また、海外の16 以上の大学とダブルディグリー協定を締結し、JICA（国際協力機構）を通じた学生募集を行っている。

○

カリキュラムの改善のための取組として、カリキュラムの構造化・可視化ワーキングループを設置し、平成 26 年度に学部４年と大学院１年で修士（経済学）又は修士（経営学）の学位を修得できる高度グローバル人材コース５年プ
ログラムの設置、平成 27 年度に特論の再編とコア科目の設定、「後期課程演習
Ⅲ・Ⅳ」の拡充を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の学生の学会発表数は 270 件、そのうち国際学会での発表
は 84 件となっている。また、学生の論文発表数は 168 件、そのうち査読有論文
は 45 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 10-4

東北大学 会計専門職専攻

会計専門職専攻Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 11-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 11-4

教育 11-1

東北大学 会計専門職専攻

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

アジア・アフリカ地域からの留学生を主対象として、会計の知識に加え、政策にも通じ、卒業後、学んだ知識を自国の経済発展に役立てることができる国
際的な会計プロフェッショナルを養成することを目的とした国際会計政策コー
スを平成 27 年度に設置している。当該コースでは、海外提携校（13 大学、17 部
局）との間でダブル・ディグリー協定を締結している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

会計リサーチコースにおいて、学生が教員や他の学生と十分な議論を行うことができるように尐人数の講義を実施している。

○

学生の学修支援として、講義内容紹介のほか、講義ごとの予習・復習の方法について記載したシラバスを作成し、公開している。

○

国際的に活躍する人材養成のため、中国、台湾、韓国の提携大学との交流プ
ログラムを定期的に実施している。プログラムでのプレゼンテーションはすべて英語で実施しており、学生は自己の学習の成果、教員は会計に関するトピッ
クについての発表を行っている。

以上の状況等及び会計専門職専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

公認会計士試験の論文式試験合格者は、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）を通して、毎年度９名以上となっている。

○

当該専攻のリサーチペーパーは、税理士試験において国税庁から修士論文相
当との認定を受けており、平成 27 年度までに税理士試験科目一部免除申請を行った修了生５名は、全員が審査に通っている。

教育 11-2

東北大学 会計専門職専攻○

平成 27 年度に修了生を対象としたアンケート調査では、回答者の約８割から「会計大学院で学んだ知識が現在の仕事に役立っている」との回答を得ている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間では就職率はほぼ 100％であり、主な就職先は、金融業、製造業、情報通信業、電気ガス等、官公庁となっている。

○

修了生の就職先である監査法人を対象に平成 27 年度に実施した訪問調査の結果では、修了生について「全体的に見て、人事では高い評価を受けている」、「コミュニケーション能力が高い」、「よく考えて仕事をする」、「多様な人材がいる」等の意見を得ている。

以上の状況等及び会計専門職専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 11-3

東北大学 会計専門職専攻

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

監査法人等の関係者が求める会計プロフェッショナル像に対する国際性、コミュニケーション能力、考える力を重視した教育を実施するため、平成 27 年度にカリキュラム改編を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度に行った修了生を対象としたアンケート調査では、回答者の約８割から「会計大学院で学んだ知識が現在の仕事に役立っている」との回答を得ている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 11-4

東北大学 理学部

理学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 12-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 12-4

教育 12-1

東北大学 理学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生による授業評価や満足度、学習環境等の評価を毎年行い、その結果を自己点検・評価に反映するとともに、統計処理を行い教員にフィードバックするなど、授業の質の向上につなげている。

○

平成 26 年度に外部評価を実施し、「我が国トップクラス規模であり、それにふさわしい総合的な教育プログラムが組まれ、教育に対する工夫と熱意が感じられる。」と評価を受けている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

専門教育科目は、講義、演習、実験、実習、課題研究、セミナー等の授業形
態を取り入れており、演習は基礎的かつ重要な講義に付随させている。また、実験には多くの授業時間を割り当てるとともに、ティーチング・アシスタント（TA）を配置している。

○

キャンパスライフ支援室に学習室を設置しており、TA を８名配置して随時支援を行う体制としているほか、学科ごとに成績不振者のリストアップを行い、個別指導を行っている。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

標準修業年限内の卒業率は、平成 21 年度の 84.8％から、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の平均 87.2％となっている。

○

平成 26 年度卒業生によるアンケート結果では、「論理的な思考力が伸びた」
は 70.8％、「問題を見出す力が伸びた」は 53.5％となっている。

教育 12-2

東北大学 理学部

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における卒業生の 80％以上は大学院に進学しているほか、教育学習関係、公務員、製造業、情報通信産業、金融関係等へ就職している。

以上の状況等及び理学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 12-3

東北大学 理学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

英語による授業科目は平成 21 年度の４科目から平成 26 年度の 47 科目へ増加しており、物理系学科は平成 26 年度から留学生を交えて英語で行う尐人数セミナーを開講している。

○

平成 25 年度から個別履修面談制度において、修得単位数等に基づき、成績不振者の把握や早期の対応に取り組んでいる。

○

平成 26 年度からキャンパスライフ支援室の室員を２名体制に拡充し、臨床心理士による心理相談を行う体制を整えている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

標準修業年限内の卒業率は、平成 21 年度の 84.8％から第２期中期目標期間の平均 87.2％へ向上している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 12-4

東北大学 理学研究科

理学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 13-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 13-4

教育 13-1

東北大学 理学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 24 年度の文部科学省国費留学生優先配置特別プログラムの採択等により、留学生は平成 21 年度の 69 名から平成 27 年度の 166 名へ増加している。また、留学生の受入に対応するため、国際交流推進室内に専用の対応・相談スペースを設置するなど、支援体制を整備している。

○

平成 26 年度からスーパーグローバル大学創成支援事業の一環として、スピン
トロニクス国際共同大学院プログラムを開始しており、教員３名が参画し、プロジェクトマネージャー等の重要な役割を担っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

21 世紀 COE プログラム、グローバル COE プログラム及び魅力ある大学院教
育イニシアティブプログラムにより、理学融合教育を実施している。また、幅広い科学知識をもつ学生を育成するため、専攻横断型講義を開講している。

○

平成 24 年度及び平成 25 年度に採択された博士課程教育リーディングプログラ
ムに全専攻が参画しており、平成 26 年度及び平成 27 年度にはグローバル安全学
トップリーダー育成プログラムに 31 名、マルチディメンジョン物質理工学リー
ダー養成プログラムに 28 名の学生が参加している。

○

科目等履修生制度、特別聴講学生制度、特別研究学生制度等の学習制度を整備しており、受講者数は平成 21 年度の５名から平成 27 年度の 14 名へ増加するなど、学生及び社会の要請にこたえている。

○

海外の大学との間で国際共同教育プログラム及びダブルディグリー制度を導入し、清華大学（中国）から１名、国立応用科学院リヨン校（フランス）から１名を受け入れている。

○

先端理学国際コースによる国際化を推進しており、履修学生は平成 21 年度の26 名から平成 27 年度の 71 名へ増加している。

以上の状況等及び理学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 13-2

東北大学 理学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の博士前期課程学生の約 95％は、標準修業年限内に修了しており、そのうち約 30％は博士後期課程に進学している。また、博士後期課
程学生の標準修業年限内での学位取得率は、70％以上となっている。

○

博士前期課程の修了生アンケートの研究指導、講義等の教育指導満足度（５段階評価）結果について、平成 21 年度と第２期中期目標期間を比較すると、研究指導は 4.08 から 4.20 へ、教育指導は 3.54 から 3.75 となっている。

○

学生の論文件数は、平成 21 年度の 279 件から平成 27 年度の 314 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の博士前期課程修了生のうち、約 30％は博士後期課程に進学しており、就職者は製造業や情報通信業等に就職している。

○

第２期中期目標期間の博士後期課程修了生のうち、30％以上は大学・高等専
門学校の教員、日本学術振興会特別研究員等に就いている。

以上の状況等及び理学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 13-3

東北大学 理学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

先端理学国際コースの履修学生は、平成 21 年度の 26 名から平成 27 年度の 71名へ増加している。

○

魅力ある大学院教育イニシアティブプログラムの取組により、専攻横断型講義の開講、科学英語の実践演習等を提供するとともに、学生の自主的な研究学習を促進している。

○

平成 24 年度及び平成 25 年度に採択された博士課程教育リーディングプログラ
ムを通じて、他研究科の学生への基礎理学及び応用分野につながる講義を開講
し、企業で活躍できる想像力と俯瞰力のある人材を育成する体制を整備している。

○

平成 22 年度の日本学術振興会「頭脳循環を加速する若手研究者戦略的海外派
遣プログラム」により、博士後期課程学生の長期海外派遣を実施している。

○

平成 26 年度から外国の大学院とともに博士課程学生の学位指導を実施する、国際共同大学院プログラムを実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生の研究発表状況について、平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると、論文数は 279 件から 314 件へ、会議等での発表回数は 866 件から 1,134 件へ、それぞれ増加している。

○

第２期中期目標期間における博士前期課程修了生のうち約 30％は、博士後期課程に進学している。また、博士後期課程の学位授与率は平均 78.9％となっており、早期修了する学生は毎年１名から２名程度となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 13-4

東北大学 医学部

医学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 14-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 14-4

教育 14-1

東北大学 医学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

AOⅢ期入学者選抜試験では、基礎学力や指導者的資質に加えて、課題解決能力を有する学生を選抜しており、平成 27 年度は、医学科では 15 名、保健学科では 28 名を選抜している。また、平成 24 年度から平成 26 年度における卒業生の３年次及び４年次成績、４年次の医学科共用試験（CBT）等は、いずれも AOⅢ
期入学者選抜試験合格者の平均は、前期日程合格者の平均を２ポイントから８
ポイント上回っている。

○

事務職員を教育関連の学会やワークショップに派遣し、教員と事務職員が一体となり継続的に教育の質の向上に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

基礎医学研究を希望する学生に対して、４年次又は５年次終了後、博士課程（医学履修課程）に進学する MD-PhD コースに加え、平成 27 年度に３年次終了
後に大学院へ進学する MD-MC-PhD コースを新設し、研究を志す学生へ多様なキャリアパスを示している。また、文部科学省基礎・臨床を両輪とした医学教
育改革によるグローバルな医師養成「世界で競い合う MD 研究者育成プログラム」（平成 23 年度から平成 27 年度）を活用し、グローバル化を促進する教育を行い、医学科学生の海外留学者数は、平成 21 年度の 30 名から平成 27 年度の 50名へ増加している。

○

地域医療機関での臨床医学実習を重視し、１年次での介護・養護施設や地域の医療機関の見学に加え、平成 25 年度からは東日本大震災被災地の医療機関を訪問する授業を必修としている。

○

平成 24 年度にクリニカル・スキルスラボを改築し、新たに専任教員４名と専任事務職員３名を配置するとともに、学部教育への有効利用を図っており、授業や自主学習でのシミュレータ利用者数は、平成 24 年度の 3,547 名から平成 27
年度の 6,188 名へ増加している。また、卒業時アンケートでは、臨床医学の技能教育に対する評価が「充実していた」と回答した割合は平成 24 年度の５割程度
から平成 26 年度の８割程度へ増加している。

教育 14-2

東北大学 医学部

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における共用試験（CBT）の成績は、おおむね 80 点以上となっており、全国平均以上の水準とな
っている。

○

第 ２ 期 中 期 目 標 期 間 に お け る 国 家 試 験 合 格 率 は 、 医 師 95.8 ％ 、 看 護 師
98.8％、保健師 97.5％、助産師 98.8％、診療放射線技師 97.3％、臨床検査技師
94.3％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

医学科では、大学院へ進学する者を除き、おおむね全員が臨床研修医となっており、平成 21 年度入学生のうち東北地方出身者の割合は 27％であったところ、平成 27 年度卒業生の 62％は東北地方で臨床研修を行っている。

○

第２期中期目標期間における保健学科卒業生のうち、進学者は 18％、就職者
は 79％となっており、医療機関や検査機関、企業、行政機関へ就職している。
また、平成 25 年度卒業生へのアンケートでは、卒業生の９割程度は卒業時の進路について「大変満足」又は「満足」と回答している。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 14-3

東北大学 医学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

文部科学省質の高い大学教育推進プログラム「リサーチマインドを育む医学
教育体制の構築」（平成 20 年度から平成 22 年度）、基礎・臨床を両輪とした医学教育改革によるグローバルな医師養成「世界で競い合う MD 研究者育成プログラム」（平成 23 年度から平成 27 年度）に基づく基礎研究教育を推進しており、３年次の基礎医学修練での学内研究成果発表数は、平成 21 年度の 66 件から
平成 27 年度の 109 件へ増加している。

○

文部科学省看護キャリアシステム構築プラン「看護キャリアプロモート支援システム開発」（平成 21 年度から平成 25 年度）により、保健学科学生の実習指導や講義を担当可能な実践力と教育力を併せ持つ看護師を３年間で 23 名輩出している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

卒業時アンケートでは、医学科教育が「充実していた」と回答した割合について、平成 21 年度と平成 26 年度を比較すると、「基礎医学における研究教育」
は５割程度から７割程度へ、「臨床医学の知識教育」は４割程度から７割程度
へ、「臨床医学の技能教育」は４割程度から８割程度へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 14-4

東北大学 医学系研究科

医学系研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 15-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 15-4

教育 15-1

東北大学 医学系研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

教員数は、平成 21 年３月の 560 名から平成 28 年３月の 673 名へ増加している。また、すべての教員が任期制、年俸制雇用となっており、定期的に業績評価を行うなど、教員の質の担保に取り組んでいる。

○

14 の研究グループ（コアセンター）を設置し、基礎から臨床まで幅広い領域
を複数の教員から指導を受ける異分野横断教育体制となっている。

○

平成 24 年度からパジャジャラン大学（インドネシア）やマーストリヒト大学（オランダ）、国立応用科学院リヨン校（フランス）とダブルディグリー連携協定を締結し、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における留学生数は、63 名から 79 名の間を推移している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

文部科学省がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン「東北がんプロフェ
ショナル養成推進プラン」（平成 24 年度から平成 28 年度）、未来医療研究人材養成拠点形成事業「コンダクター型総合診療医養成プログラム」（平成 25 年度
から平成 29 年度）等、計８件の事業を実施しており、研究者養成コースを設置するなど、高度専門職業人の養成に取り組んでいる。

○

ノーベル賞受賞者等の海外研究者による講演会や交流会を毎年度 20 件から 30件程度実施しており、学生が一流の研究者と接する機会を提供している。また、平成 25 年度、平成 26 年度に米国国立衛生研究所（NIH）、カロリンスカ研究所（スウェーデン）と合同シンポジウムを開催し、トップレベルの研究者との交流や NIH 見学の機会等を提供している。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 15-2

東北大学 医学系研究科

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学生が筆頭筆者の英文論文数は、平成 22 年度の 91 件から平成 27 年度の 152件へ増加し、学会での発表数は、毎年度 1,000 件以上となっている。また、平成
22 年度以降のインパクトファクター（IF）9.0 以上の雑誌への論文掲載数は、43件（うち 22 件は学生が筆頭著者）となっている。

○

第２期中期目標期間における受賞数は 335 件となっており、平成 26 年度は日本学術振興会育志賞等を受賞している。

○

平成 26 年度の博士課程修了生による自己評価では、「独創的な研究を遂行し指導できる能力」、「独自の発想で高い倫理と責任をもって学問を発展する能力」、「当該分野の研究を国際レベルで先導する能力」について、「身についた」と回答した割合は、それぞれ 95.5％、98.5％、84.6％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度以降、医学物理士、遺伝カウンセラー、高度臨床研究支援者、専門看護師等の高度専門職業人を毎年度 10 名程度輩出している。

○

平成 27 年度に実施した就職先（過去 10 年間で修了生を雇用した機関・企業）へのアンケート調査では、修了生に「満足できる」と回答した機関・企業は90％以上となっており、「責任感の強さ」、「問題解決能力の高さ」、「知識の豊富さ」、「意欲的な姿勢」が評価されている。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 15-3

東北大学 医学系研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間に国立感染症研究所や国立国際医療研究センター等との学外連携講座を 10 講座設置する等、研究者養成のための教育・研究環境の充実を図っている。

○

パジャジャラン大学やマーストリヒト大学、国立応用科学院リヨン校とのダ
ブルディグリー連携協定の締結や、NIH やカロリンスカ研究所との連携等によりグローバル化を促進している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

医学物理士、遺伝カウンセラー、高度臨床研究支援者、専門看護師等の高度専門職業人が毎年度 10 名程度輩出している。

○

複数教員による研究指導や複数機会での論文審査体制の整備等により、学生が筆頭筆者の英文論文数は、平成 22 年度の 91 件から平成 27 年度の 152 件へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。
２．注目すべき質の向上○

複数教員による研究指導や複数機会での論文審査体制の整備等により、学生が筆頭筆者の英文論文数は、平成 22 年度の 91 件から平成 27 年度の 152 件へ増加している。

教育 15-4

東北大学 歯学部

歯学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 16-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 16-4

教育 16-1

東北大学 歯学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

歯学イノベーションリエゾンセンターや協力講座等に所属する教員のほか、病院所属教員、学外の臨床教授等、国際連携部門に所属する外国人教員等を加え、学部教育を行っている。

○

歯学教育に関する全国規模のワークショップ等への参加や、授業の実施方法等に関するファカルティ・ディベロップメント（FD）を開催するなど、教員の教育力の向上に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度の「医の倫理・社会の倫理」、「災害歯科医療学」等の新規科目の開講、平成 26 年度の周術期口腔機能管理実習に関する医科歯科連携実習の導入、災害地訪問課外授業の実施のほか、平成 24 年度に文部科学省大学間連携共同教育推進事業に採択された「連携機能を活用した歯学教育高度化プログラム」や、平成 26 年度に文部科学省課題解決型高度医療人材養成プログラムに採択された「健康長寿を育む歯学教育コンソーシアム」等による新規教育プログ
ラムの導入等、教育課程の改善に取り組んでいる。

○

各学年の担任教員と学部教務委員会を中心とする学生相談や、６年次生を対象に行っているチューター制度を５年次生にも行うなど、学生支援体制を整備している。

以上の状況等及び歯学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における歯科医師国家試
験合格率（新卒者）は、75.5％から 94.5％の間を推移している。

教育 16-2

東北大学 歯学部○

第２期中期目標期間における全国歯学教育共用試験（CBT）の平均正答率は、76.5％から 82.3％の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度から平成 27 年度における、学部出身の大学病院研修医の歯学研究科への進学率は、44.4％から 59.3％の間を推移している。

○

平成 25 年度から平成 27 年度に実施した、卒業生を臨床研修歯科医として受け入れた学外施設（25 施設）へのアンケート調査では、90％以上の施設が一般常
識・マナー、専門分野の知識・技術、対人関係能力、情報処理・活用能力、問題解決力、問題抽出力及び論理的思考力について、肯定的に回答しており、今後の卒業生の採用について、25 施設すべてが「積極的に採用したい」又は「採用しても良い」と回答している。

以上の状況等及び歯学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 16-3

東北大学 歯学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度から高等学校で生物を履修していない１年次生を対象とする、プレ専門科目「生命と自然（からだの生物学）」を開講し、初年次教育の充実を図っている。

○

平成 26 年度から研究倫理教育プログラム「CITI（Collaborative Institutional
Training Initiative）」を導入し、学部教育の段階から研究倫理に対する意識の涵養を図っている。また、平成 27 年度に海外留学プログラムを「歯学海外研修」
として単位化するなど、教育課程の改善を継続的に行っている。

○

第２期中期目標期間に全学の語学研修プログラム「スタディアブロードプロ
グラム（SAP）」に 25 名の学生が参加している。また、平成 26 年度から平成
27 年度に学部の留学プログラムに参加した学生は 34 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

国内外における学会、シンポジウム等の発表件数は、平成 21 年度の４件から
平成 27 年度の 18 件へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 16-4

東北大学 歯学研究科

歯学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 17-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 17-4

教育 17-1

東北大学 歯学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 23 年度の歯学イノベーションリエゾンセンター等、組織の新設や、国立国際医療研究センターや国立長寿医療研究センターとの連携講座（口腔免疫病
態制御学講座及び長寿口腔科学講座）を設置するなど、学内の組織整備と学外との連携により、教育体制を強化している。

○

外国人留学生の受入促進や大学院教育の充実を図るため、歯学イノベーショ
ンリエゾンセンター内に国際連携部門を設置し、外国人専任教員の配置や留学生の宿舎入居に関する支援等、国際化に対応した結果、博士課程において、外国人留学生数は平成 21 年度の６名から平成 27 年度の 28 名へ増加している。

○

任期付き教員数は、平成 22 年度の 27 名から平成 27 年度の 96 名へ増加している。また、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の女性教員数は15 名から 22 名の間を推移している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生一人当たりの指導教員を３名から４名とすることにより、個別指導体制の強化と多面的な研究指導を図るとともに、テーマ選定会議において各教員からの助言に基づき研究テーマを早期に設定し、最終学位審査を全教員で行うなど、複数指導体制を実施している。また、第２期中期目標期間に国内外の大学
院や研究所（国内６機関、国外２機関）において、８名が授業科目の履修や研究指導を受けるなど、学生のボーダーレスな履修環境へのニーズに対応している。

○

在学中の研究発表を奨励するため、優秀な学生に対する国際学会での発表支援等の研究助成を第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）から継続
して行っており、自主的学習を促す環境を醸成している。

以上の状況等及び歯学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 17-2

東北大学 歯学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国際誌への論文発表数は、平成 21 年度の 15 件から平成 27 年度の 51 件となっている。また、学会発表数について平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると、国際学会は 31 件から 58 件、国内学会は 92 件から 118 件となっている。

○

平成 26 年度に実施した授業に対する評価及び満足度に関するアンケートでは、授業内容・方法についての評価項目のうち、６項目すべてについて、肯定的に回答した割合は 80％以上となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における修士課程に在籍する社会人学生の多くは元の職場に戻り、専門的知識や教育研究能力を活かして指導的立場となっている。また、第２期中期目標期間の歯学履修課程への進学者は６名となっている。

○

第２期中期目標期間における歯学履修課程の修了生の進路は、勤務医や開業医は約 39％、大学教員は 20.6％、大学病院の医員は 20.2％となっている。

以上の状況等及び歯学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 17-3

東北大学 歯学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度の歯学イノベーションリエゾンセンター国際連携部門の設置や、
平成 24 年度に東アジア歯学ダブルディグリープログラムを開始したほか、平成
26 年度の科学技術振興機構「日本・アジア青尐年サイエンス交流事業」の採択等により、留学生の受入数について平成 21 年度と平成 27 年度を比較すると、博
士課程は６名から 28 名へ、特別訪問研修生（短期留学生）は４名から 41 名へそれぞれ増加している。

○

修士課程における社会人学生の割合は、平成 21 年度の 73％から平成 27 年度の 85％へ上昇している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から学位論文の提出要件として筆頭著者での国際誌への投稿を義務付けた結果、国際誌への論文発表数は、平成 21 年度の 15 件から平成 27 年度の 51 件へ増加している。また、国際学会の発表数は、平成 21 年度の 31 件から
平成 27 年度の 58 件へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 17-4

東北大学 薬学部

薬学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 18-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 18-4

教育 18-1

東北大学 薬学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度からスチューデント・アシスタント（SA）制度を導入し、第２期
中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に平均約 16 名を採用するなど、６年制薬学科の実務教育科目の実習を支援している。

○

毎年度、全国規模で開催される薬学教育に関するワークショップ等に教員を参加させるなど、教員の教育力や専門性向上のためのファカルティ・ディベロップメント（FD）に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

１年次に開講する「薬学概論１」では、薬学への興味と薬学を学ぶ意義を認識させ、２年次の「薬学概論２」では、製薬企業の研究所等の見学の機会を設けているほか、平成 24 年度から外部講師による薬害被害者の現状をテーマとした講義を行うなど、薬学への理解を深める取組を行っている。

○

第２期中期目標期間における大学間協定及び学部間協定に基づく海外の大学への留学生数は 25 名となっている。

以上の状況等及び薬学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

薬学科の学生の論文発表数は、平成 24 年度の２件から平成 27 年度の 16 件となっている。

○

第２期中期目標期間における学会等の受賞者数は、３名から９名の間を推移している。

教育 18-2

東北大学 薬学部

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における創薬科学科卒業生の大学院進学率は 93.6％で、大学院進学者のうち、大学院博士前期課程への進学率は 96.6％となっている。

○

平成 23 年度から平成 27 年度の薬学科卒業生の進路は、医療機関への就職は
42.6％、企業への就職は 34.7％、大学院への進学は 12.9％となっている。

以上の状況等及び薬学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 18-3

東北大学 薬学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度入学生から導入した「薬学教育改訂モデル・カリキュラム」の実施に当たり、毎年度、薬学教育改革大学人アドバンストワークショップ等の全国規模で開催される FD に教員を参加させるなど、薬学教育の充実を図っている。

○

平成 22 年度入学生から薬学科４年次生に開講している「薬学英語」を必修とし、グローバル化に対応している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における創薬科学科卒業生の大学院進学率は 93.6％とな
っている。

○

平成 26 年度の創薬科学科卒業生に対して実施した在学中の学業成果に関するアンケート結果では、幅広い教養、専門分野に関する知識、批判的に考える能力、プレゼンテーション能力について肯定的な回答は 80％以上となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 18-4

東北大学 薬学研究科

薬学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 19-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 19-4

教育 19-1

東北大学 薬学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度に「薬学教育カリキュラムの見直しのためのワークショップ
FD」を開催するなど、教員の教育力向上に取り組んでいる。また、授業内容や教育設備、教育環境等について学生による授業評価を行い、評価結果を担当教員にフィードバックするなど、授業内容の改善に活かしている。

○

授業評価を基に教育上優れた取組を行っている教員に薬学研究科長賞を授与しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に 13 名が受賞している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程では、「有機化学特論」、「医療薬学特論」、「応用医療薬学特論」等７科目について、分子薬科学専攻と生命薬科学専攻にまたがって開講
しており、いずれも尐人数の対話・討論型授業を取り入れている。また、平成
27 年度から「食と農免疫特論」を他研究科と共同で開講し、すべて英語で実施している。

以上の状況等及び薬学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における学会等の受賞総数は 171 件で、平成 22 年度の 13
件から平成 27 年度の 18 件となっている。

教育 19-2

東北大学 薬学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における修了生の就職率は、博士前期課程では 62.1％、博士後期課程では 88.4％となっており、主に民間企業の研究開発職に就いている。また、博士前期課程の進学率は 27.1％で、進学者の 96.2％は博士後期課程に進学している。

以上の状況等及び薬学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 19-3

東北大学 薬学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間において、教育上優れた取組を行っている教員 13 名に薬学研究科長賞を授与するなど、教育の質と教員の意識の向上に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学会等の受賞数は、平成 21 年度の９件から平成 27 年度の 18 件へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 19-4

東北大学 工学部

工学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 20-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 20-4

教育 20-1

東北大学 工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度に設置した工学教育院を中心として、学部から大学院博士前期課
程までの一貫した教育・学生支援に取り組んでいる。

○

平成 23 年度 10 月入学者から世界を先導する研究者や技術者の育成を目的とし、英語による教育を行う国際学士コース入試を実施している。第２期中期目
標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における同コースへの入学者数は合計57 名となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学部から大学院博士前期課程までの６年一貫教育カリキュラム構築のため、各学科において教育目標を達成するための履修フローを作成している。

○

学 習成 果の 可 視化に よ る 学習 意欲 の 向上の た め の取 組と し て、「 基 礎 学力」、「専門学力」、「課題解決力／論理展開力」、「語学力」、「価値創造力」の各能力について、学生自身が達成度を確認できる学修レベル認定制度を導入している。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

標準修業年限内の卒業率は平成 21 年度の 85.2％から平成 27 年度の 88.0％とな
っている。

○

平成 25 年度に実施した学生へのアンケート結果では、「卒業研究や卒業論文への取組」及び「専門知識や学科の知識」に関する満足度について、肯定的な回答は８割以上となっている。

教育 20-2

東北大学 工学部

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における大学院への進学率は平均 89.0％となっている。

○

第２期中期目標期間における卒業生の就職先の内訳については、製造業は35％程度、公務は 20％程度、通信・運輸業は 15％程度となっている。

以上の状況等及び工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 20-3

東北大学 工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

工学教育院を平成 26 年４月に設置し、工学教育院を核として総合的な工学教
育体系の構築と実施に取り組んでいる。

○

意欲を持った学生に研究機会と活躍する機会を与え、若手人材を育成することを目的として、理数学生育成支援プログラム（Step-QI スクール活動）を実施
し、その中で企画された研究成果をサイエンスインカレで発表しており、平成
24 年度から平成 27 年度に７名が科学技術振興機構理事長賞等を受賞している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

標準修業年限内の卒業率は平成 21 年度の 85.2％から平成 27 年度の 88.0％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 20-4

東北大学 工学研究科

工学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 21-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 21-4

教育 21-1

東北大学 工学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

勉学・研究等達成度記録簿（ポートフォリオ）を導入し、学生による教育効
果の自己評価を促すとともに、教育成果の検証システムを構築している。

○

学部・大学院一貫教育を推進するため、平成 26 年度から工学部及び他の工学系３研究科との連携により、レベル認定制度の評価基準の策定に取り組んでいる。

○

優秀な高等専門学校専攻科及び他大学の卒業生を積極的に受け入れるため、博士課程前期２年の課程（推薦入学特別選抜）の募集人員を別枠とする入試制
度改革を行っており、高等専門学校専攻科及び他大学の卒業生の志願者数は、
平成 25 年度の 53 名から平成 27 年度の 63 名となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

外国人教師による工学技術英語に関する講義、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（米国）との間での英語を用いたワークショップを基本とする科目の開
講等の国際コミュニケーション能力等の育成に関する取組を行っている。

○

大学の国際化のためのネットワーク形成推進事業（文部科学省）による英語による授業のみで学位が取得できるコースの開設、国立中央理工科学校（フランス）等の海外の高等教育機関とのダブルディグリープログラム及び共同教育
プログラムの実施、マサチューセッツ工科大学（米国）への学生の派遣プログ
ラム等により、教育の国際化に取り組んでいる。

○

高度な専門知識に、国際性・実践力・展開力・技術マネジメント力を兼ね備えたグローバル社会をリードする博士人材の育成及び在学期間短縮による早期修了の促進を目的とした「博士課程前期・後期連携接続による先駆的工学系博
士課程カリキュラム」や「廃止措置のための格納容器・建屋等信頼性維持と廃棄物処理・処分に関する基盤研究及び中核人材育成プログラム」等の特色ある教育プログラムを実施している。

以上の状況等及び工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 21-2

東北大学 工学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における学位授与率は、博士前期課程では 86％から 93％、博士後期課程では 52％から 69％の間を推移
している。

○

学生による授業評価の結果について、平成 17 年度と平成 26 年度を比較すると、肯定的な回答の割合は「分野の理解はどの程度深まったか」では 65.8％から 79.7％、「目標に対する達成感はどの程度か」では 56.3％から 69.4％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における就職率は、博士前期課程では平均 97％、博士後期課程では平均 86％となっている。

○

平成 24 年度に実施した修了生の就職先へのアンケート結果では、修了生の「専門分野の学力」についての肯定的な回答の割合は 96％となっている。

以上の状況等及び工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 21-3

東北大学 工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

高い質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

大学の国際化のためのネットワーク形成推進事業（文部科学省）による英語による授業のみで学位が取得できるコースの開設、国立中央理工科学校（フランス）等とのダブルディグリープログラム及び共同教育プログラムの実施、マサチューセッツ工科大学（米国）への学生の派遣プログラム等により、教育の国際化に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における就職率は、博士前期課程では平均 97％、博士後期課程では平均 86％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。
２．注目すべき質の向上○

大学の国際化のためのネットワーク形成推進事業（文部科学省）による英語による授業のみで学位が取得できるコースの開設、国立中央理工科学校（フランス）等とのダブルディグリープログラム及び共同教育プログラムの実施、マサチューセッツ工科大学（米国）への学生の派遣プログラム等により、教育の国際化に取り組んでいる。

教育 21-4

東北大学 農学部

農学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 22-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 22-4

教育 22-1

東北大学 農学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から、国際学士コース入試による留学生が学ぶ英語の学位プログ
ラムである国際海洋生物学コース（AMB コース）を実施しているほか、平成 25
年度から海外の協定校の留学生の短期受入を実施している。

○

学生による講義、演習・実習についての授業評価アンケートをセメスターごとに実施しており、集計結果を担当教員に送付して改善点等の意見を求めているほか、学生からの要望や改善策について「学生による授業評価アンケート実
施報告書」として公表している。また、「教員による主体的な授業評価アンケート」を実施しており、シラバスの活用状況や講義を進めるに当たっての工夫について確認を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

農学教育の導入とフィールド科学の基礎に関する教育のため、学部６コース
にてそれぞれの学問分野における具体的な研究展開等について討論する「現代における農と農学」等の科目を入学時から実施している。

○

公開プログラムによるフィールド教育として、複合生態フィールド教育研究センターでは「食」と「食を支える環境」の調和を学ぶカリキュラムによるフィールド環境教育を推進しており、東北復興農学センターでは、被災地の農業・農村の復興を先導する人材の育成を目標に、学生だけではなく一般社会人も対象としたカリキュラムを実施している。

○

グローバル人材の育成について、スタディーアブロードプログラム（SAP）による留学を促進しており、海外へ派遣した学生数は、平成 22 年度の５名から平成 27 年度の 21 名へ増加している。

以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 22-2

東北大学 農学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度において、日本水産学会東北支部・東北支部長
賞、日本油化学会フレッシュマンサミット学生奨励賞、国際食品工業展アカデ
ミックプラザ AP グランプリ賞、日本植物病理学会学生優秀発表賞等、学生の受賞件数は８件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の卒業生のうち大学院への進学者は、平均 78.6％となっている。また、就職者の主な就職先については、官公庁、製造業、食料・飲料、金融、農林・水産・建設となっている。

○

平成 25 年度に実施した卒業生へのアンケートでは、講義については 79％、実験・実技・演習については 88％、卒業後の進路については 91％、専門分野の知識が役立っているかについては 76％が、肯定的な回答となっている。

以上の状況等及び農学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 22-3

東北大学 農学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から実施している国際海洋生物学コース（AMB コース）では、英語テキストの開発や英語授業を実施し、留学生を受け入れている。また、スタディーアブロードプログラム（SAP）による留学を促進しており、海外へ派遣した学生数は、平成 22 年度の５名から平成 27 年度の 21 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年度に実施した卒業生へのアンケートでは、講義については 79％、実験・実技・演習については 88％、卒業後の進路については 91％、専門分野の知識が役立っているかについては 76％が、肯定的な回答となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 22-4

東北大学 農学研究科

農学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 23-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 23-4

教育 23-1

東北大学 農学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

東北大学災害復興新生研究機構のプロジェクトの代表的な教員が連携教員として参画する東北復興農学センターを平成 26 年度に設置し、「復興農学」、「IT 農学実習」、「災害復興合同講義」等を開設しており、一定の条件を満たした者に復興農学フィールドスペシャリスト等の称号を授与している。

○

作物、畜産、水産等の農学分野が対象とする主要領域における免疫機構研究
を分野横断的に実施し、食の安全性や機能性を解析・評価するシステムの開発を行うため、平成 27 年度に研究科内に食と農免疫国際教育研究センターを設置
し、農業・食品産業技術総合研究機構、農畜水産食品関連企業並びに米国及びオランダの海外拠点校の教員による食と農免疫国際シンポジウム等を実施している。また、国際会議に出席・発表した内容をレポートとして提出する「International Food & Agricultural Immunology Lecture」を実施しており、履修者の中から海外拠点校へ留学する学生を選抜し、学修の成果として「食と農免疫
国際教育プログラム認定証」を交付している。

○

学外者による外部評価を定期的に実施しており、平成 24 年度の外部評価において受けた提言に基づいて、入学者選抜試験に TOEFL-ITP を導入しているほか、英語の講義開講を順次増加するなど教育課程の改善を図っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程では、他研究科と連携・協力し、専門領域・学際領域について認識を深め、総合化しうる能力を高める教育として、生化学・細胞生物学・生態学等の研究科横断型の大学院合同講義を実施している。

○

外国人留学生の受入を促進するため、すべての授業を英語で行うヒューマン
セキュリティー連携国際教育プログラムを、医学系研究科、環境科学研究科、
国際文化研究科と共同で実施している。

○

平成 22 年度から平成 25 年度において、「持続可能な農林水産業構築を目的とした若手研究者海外派遣支援プログラム」により、若手研究者 27 名及び学生 22
名を海外に派遣している。

教育 23-2

東北大学 農学研究科

以上の状況等及び農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の学位授与状況は、博士
前期課程は 85.3％から 96.4％の間を推移しており、博士後期課程は 54.8％から
77.3％の間を推移している。

○

平成 22 年度から平成 26 年度において、学生が第一・二著者となっている原著論文数は、英文は 97 件から 136 件の間、和文は８件から 18 件の間を推移してる。

○

学会発表等における学生の受賞数は、平成 16 年度から平成 19 年度の平均 21.5
件から第２期中期目標期間の平均 29 件となっている。

○

日本学術振興会特別研究員に採用された学生は、第１期中期目標期間（平成16 年度から平成 21 年度）の平均 11 名から第２期中期目標期間の平均 17 名となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程から博士後期課程に進学する者は、平成 26 年度は 13 名、平成
27 年度は７名となっている。

○

平成 27 年度における博士前期課程の修了生の主な就職先は、食料品・飲料等
は 25 名、化学・石油製品は 14 名、公務員は 13 名、その他製造業は 11 名となっている。また、博士後期課程の修了生の主な就職先は、学術・開発研究機関は５名、化学・石油製品は３名、公務員は２名となっている。

以上の状況等及び農学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 23-3

東北大学 農学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

高い質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

東北復興農学センターを平成 26 年度に設置し、「復興農学」、「IT 農学実習」、「災害復興合同講義」等を開設しており、一定の条件を満たした者に復興農学フィールドスペシャリスト等の称号を授与している。

○

平成 27 年度に研究科内に食と農免疫国際教育研究センターを設置し、農業・食品産業技術総合研究機構、農畜水産食品関連企業並びに米国及びオランダの海外拠点校の教員による食と農免疫国際シンポジウム等を実施している。また、国際会議に出席・発表した内容をレポートとして提出する「International
Food & Agricultural Immunology Lecture」を実施しており、履修者の中から海外拠点校へ留学する学生を選抜し、学修の成果として「食と農免疫国際教育プロ
グラム認定証」を交付している。

○

平成 22 年度から平成 25 年度において、「持続可能な農林水産業構築を目的とした若手研究者海外派遣支援プログラム」により、若手研究者 27 名、学生 22 名
を海外に派遣している。

○

学外者による外部評価を定期的に実施しており、平成 24 年度の外部評価において受けた提言に基づいて、入学者選抜試験に TOEFL-ITP を導入しているほか、英語の講義開講を順次増加するなど教育課程の改善を図っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 26 年度において、学生が第一・二著者となっている原著論文数は、英文は 97 件から 136 件の間を、和文は８件から 18 件の間を推移してる。

○

学会発表等における学生の受賞数は、平成 16 年度から平成 19 年度の平均 21.5
件から第２期中期目標期間の平均 29 件へ増加している。

○

日本学術振興会特別研究員に採用された学生は、第１期中期目標期間の平均
11 名から第２期中期目標期間の平均 17 名へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 23-4

東北大学 農学研究科

２．注目すべき質の向上○

東北大学災害復興新生研究機構のプロジェクトの代表的な教員が連携教員として参画する東北復興農学センターを平成 26 年度に設置し、「復興農学」、「IT 農学実習」、「災害復興合同講義」等を開設しており、一定の条件を満たした者に復興農学フィールドスペシャリスト等の称号を授与している。

○

作物、畜産、水産など農学分野が対象とする主要領域における免疫機構研究
を分野横断的に実施し、食の安全性や機能性を解析・評価するシステムの開発を行うため、平成 27 年度に研究科内に食と農免疫国際教育研究センターを設置
し、農業・食品産業技術総合研究機構、農畜水産食品関連企業並びに米国及びオランダの海外拠点校の教員による食と農免疫国際シンポジウム等を実施している。また、国際会議に出席・発表した内容をレポートとして提出する「International Food & Agricultural Immunology Lecture」を実施しており、履修者の中から海外拠点校へ留学する学生を選抜し、学修の成果として「食と農免疫
国際教育プログラム認定証」を交付している。

教育 23-5

東北大学 農学研究科

教育 23-6

東北大学 国際文化研究科

国際文化研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 24-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 24-4

教育 24-1

東北大学 国際文化研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

留学生の積極的受入と教育の国際化を推進するため、平成 23 年度に国際化拠点整備事業（グローバル 30）の一環として言語総合科学コースを設置している。当該コースでは 10 月入学者のみを受け入れ、学生には独自の院生室を用意し、授業履修、学位論文の作成とも英語で行うなど、英語を主たる使用言語とする共修の場を設けている。博士前期２年の課程では平成 24 年度から、博士後期３年の課程では平成 26 年度から受入を開始し、平成 27 年度までに合計 21 名を受け入れている。

○

教育プログラムの質保証と質向上に努めるため、ステークホルダーへのアン
ケートの継続的な実施と公開とともに、ファカルティ・ディベロップメント（FD）研修を実施し、教員の学生支援に対する意識の啓発・改善に取り組んでいる。

○

平成 27 年度に従来の３専攻から１専攻への改編に併せて入学定員の見直しを実施しており、入学定員充足率の改善に努めている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度までの特論、総合演習、講義科目の講座をユニットとするカリキ
ュラム編成に加え、平成 27 年度からの１専攻への改編により、学生が多様な科
目群の中から履修科目を選択することを可能にするとともに、各講座の教員数と講座内での開講科目数を増やし、学際的、複合領域性のより高いカリキュラ
ムに移行している。

○

基盤教育の充実化を図るため、従来のカリキュラムにおける共通関連科目を発展させ、平成 27 年度から導入した新カリキュラムにおいて新たに近年特に重要視されている研究倫理を扱う科目を加え、さらに「グローバル展開基盤科目」を開設している。

○

社会人等、幅広い学生の入学を促すために長期履修制度を設けており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の利用者は合計 86 名となっている。

教育 24-2

東北大学 国際文化研究科

以上の状況等及び国際文化研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の博士後期３年の課程の学生による学会発表、論文掲載数の合計は、45 件から 69 件の間を推移している。

○

平成 22 年度から平成 26 年に実施した修了生アンケートでは、「大学院に入学した時点からの変化」の項目に対し、「幅広い教養」、「専門分野に関する知識」、「外国語の運用能力」について肯定的な回答の割合は９割を超えている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の博士前期２年の課程修了生の進路状況は、修了生の22.1％は博士後期３年の課程への進学、19.6％は民間企業への就職、16.6％は留学生の帰国となっている。博士後期３年の課程修了生進路状況は、修了生の37.3％は研究員、18.6％は大学等の教員となっている。

○

平成 27 年度に実施した修了生の就職先へのアンケート調査では、修了生の特徴に関する設問について、「調査・研究能力」、「問題解決能力」、「論理的思考力」、「外国語能力」の肯定的回答は 80.0％以上となっている。

以上の状況等及び国際文化研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 24-3

東北大学 国際文化研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

カリキュラムの改編に伴い、研究科横断型教育プログラム「ヒューマンセキュリティーと社会」や研究拠点から発展させた教育プログラム「言語総合科学コース」を設置している。

○

基盤教育の充実化を図るため、従来のカリキュラムにおける共通関連科目を発展させ、平成 27 年度から導入した新カリキュラムにおいて新たに近年特に重要視されている研究倫理を扱う科目を加え、さらに「グローバル展開基盤科目」を開設している。

○

留学生の積極的受入と教育の国際化を推進するため、平成 23 年度に国際化拠点整備事業（グローバル 30）の一環として言語総合科学コースを設置している。当該コースでは 10 月入学者のみを受け入れ、学生には独自の院生室を用意し、授業履修、学位論文の作成とも英語で行うなど、英語を主たる使用言語とする共修の場を設けている。博士前期２年の課程では平成 24 年度から、博士後期３年の課程では平成 26 年度から受入を開始し、平成 27 年度までに合計 21 名を受け入れている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の博士後期３年の課程の学生による学会発表、論文掲載数の合計は、45 件から 69 件の間を推移している。

○

第２期中期目標期間の博士前期２年の課程修了生の進路状況は、修了生の22.1％が博士後期３年の課程への進学、19.6％が民間企業への就職、16.6％が留学生の帰国となっている。博士後期３年の課程修了生の進路状況は、修了生の37.3％が研究員、18.6％が大学等の教員となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 24-4

東北大学 情報科学研究科

情報科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 25-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 25-4

教育 25-1

東北大学 情報科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

人事の流動化や若手研究者の昇任を促進して教員組織を活性化させるため、
任期制、公募制、テニュア制を導入しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の採用者 56 名のうち 30 名が外部からの雇用となっている。

○

数年ごとに実施しているピアレビューに基づく外部評価や、隔年で開催している運営協議会の評価結果を冊子として全教員に配付している。

○

学生の授業評価に対する教員の意見及び改善案をまとめ、全教員に配付するとともに学生に開示することで、教員間の教授法の改善や講義内容について議論することができる環境を整備している。また、研究科長による授業参観を実施し、授業方法に関して各教員にコメントする機会を設けるなど、複数の取組により教育環境の改善に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

共通基盤科目とコースカリキュラムの履修による学際的な教育を特徴とし、
実践的問題解決能力や国際感覚を醸成するため、「産学協同による地域創造型
アジア IT 人材育成・定着プログラム（東北大学 ASIST）（平成 19 年度から平成
24 年度）」、「分野・地域を越えた実践的情報教育協働ネットワーク（enPiT）（平成 24 年度から平成 28 年度）」等のプロジェクトを実施している。

○

平成 26 年度に文部科学省の「世界展開力強化事業」の採択により、主に IT 及
び数理の分野で、ロシアと学生・研究者交流を実施している。また、国費留学
生優先配置プログラム「データ科学を実践する社会・生命環境基盤構築人材の育成」の採択により、一般学生を含めて 21 名が当該カリキュラムを履修するな
ど、日本人学生と外国人留学生の共修による教育環境のグローバル化に取り組
んでいる。

○

平成 24 年度から学生が独自に企画する学生プロジェクトを公募し、研究科長
裁量経費による一件当たり 50 万円以内の支援を行い、学生の自主性を育てる取組を実施している。平成 25 年度及び平成 26 年度はそれぞれ４件、平成 27 年度
は５件採択している。

教育 25-2

東北大学 情報科学研究科

以上の状況等及び情報科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の授業評価について、学生アンケートの内容を分析し、授業の工夫としてより直観的な解説、簡易実験・デモンストレーションの導入による学際的な学びを支える共通プラットフォームの理解の促進等に取り組んだ結果、平成 25
年度の学生に対する授業評価アンケートでは、満足度は５点満点中平均 4.6 点となっている。

○

第２期中期目標期間の最終年次在籍者に対する学位取得者の割合は、前期課
程では 84％から 96％、博士後期課程では 39％から 50％の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

前期課程修了生の就職状況は、理系分野は総合電機メーカ、自動車メーカ、IT
企業等に就職している。文系の学生のうち、特に博士後期課程修了生について
は、高度イノベーション博士人材センターと連携したキャリア意識の醸成やキャリア支援による就職率の向上に向けた取組を行っている。

○

東北大学 ASIST におけるアジアからの留学生の高度人材育成教育、研修のノ
ウハウ及び実績を引き継ぎ、産学連携グローバル人材育成センターにおいて、外国人留学生の日本企業への就職のためのキャリア支援を実施している。就職
活動方法の教示や独自に開発した e-learning システムによるビジネス日本語のトレーニング等を行っており、他研究科からも参加している。

○

平成 24 年度に東北大学 ASIST 留学生の修了生及び受入企業へのフォローアッ
プのためのアンケート調査結果では、「IT 専門教育」、「ビジネス日本語」、「インターンシップ、キャリア支援等の教育・研修のスキーム」について肯定的に回答している。

以上の状況等及び情報科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 25-3

東北大学 情報科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

授業評価アンケートの評価結果に対する教員の意見及び改善案を、冊子「フィードバック資料に基づく改善案」として教員へ配付するとともに、学生へ開示しており、授業教示法や教育の見直しを行っている。授業評価について平成
21 年度と第２期中期目標期間の平均を比較すると、4.15 から 4.3 のスコアを維持
している。

○

第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）に確立した産学協同体制「仙台スキーム」及び学際的教育研究体制を基盤とした情報セキュリティ教育
を平成 24 年度から enPiT において実施し、産学連携ネットワーク・セキュリテ
ィ PBL を実施するとともに全国の大学院に向けてハードウェアセキュリティ演
習、新設講義を提供している。当該研究科をハブとして、東北地域の５大学、１高等専門学校等に拡大しており、平成 27 年度は 20 名程度の前期課程学生が参加し、当該大学院を含め全国の参加大学院から提供される科目を履修してプログラムを修了している。

○

留学生に対する教育については、「アジア人財資金構想」のフォローアップ
調査の結果を国際共同大学院構想や国費留学生優先配置プログラムに反映している。平成 26 年度から文部科学省の国費留学生優先配置プログラム「データ科学を実践する社会・生命環境基盤構築人材の育成」において、生命科学、経済学、工学の各研究科と連携し、海外広報活動、カリキュラムの立案、募集要項の策定、受入学生の選考をい、平成 27 年度は一般学生を含む 21 名が履修している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 24 年度における学生の受賞件数の合計は、国内学会は27 件、国際会議は 17 件となっている。

○

平成 26 年度に実施した研究科の教育活動に関する外部評価では、コースカリ
キュラムの整備、産学連携講義や産学連携 PBL、留学生と日本人学生の混合学
習、Short Stay and Short Visit による海外派遣事業、授業評価のフィードバック内容等に関して、「高く評価できる」と評価されている。

教育 25-4

東北大学 情報科学研究科

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。
２．注目すべき質の向上○

第１期中期目標期間に確立した産学協同体制「仙台スキーム」及び学際的教育研究体制を基盤とした情報セキュリティ教育を平成 24 年度から enPiT において実施し、産学連携ネットワーク・セキュリティ PBL を実施するとともに全国の大学院に向けてハードウェアセキュリティ演習、新設講義を提供している。
当該研究科をハブとして、東北地域の５大学、１高等専門学校等に拡大しており、平成 27 年度は 20 名程度の前期課程学生が参加し、当該大学院を含め全国の参加大学院から提供される科目を履修してプログラムを修了している。

教育 25-5

東北大学 情報科学研究科

教育 25-6

東北大学 生命科学研究科

生命科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 26-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 26-4

教育 26-1

東北大学 生命科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

全学生に主指導教員のほか他分野の教員１名を副指導教員として配置し、全教員のオフィスアワーと連絡方法を公開するなど教育、研究指導、助言を行う
体制を整備している。

○

平成 25 年度に就職支援室を設置し、民間企業から講師を招くなど、博士の学
位取得後の多様なキャリアプランを提示している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 22 年度から生命科学国際コース（ICLS）を設置し、平成 27 年度から文部科学省の国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラムとして、情報科
学研究科との共同による「Data Sciences Program（DSP）」の開講等により、留学生受入数は平成 22 年度の 18 名から平成 27 年度の 32 名へ増加している。

○

国際インターンシップと国際フィールド実習を必修とする生態環境人材育成
プログラム（PEM プログラム）を実施し、平成 27 年度の PEM 認定者は 35 名
（うち当該研究科 23 名）となっている。

○

倫理観を備えた生命科学の指導的人材の育成のため、必修科目の「共通科目Ａ」において、全学生が学内外の専門家による生命倫理・環境倫理・情報倫理の講義を受講するなどの各種倫理教育を行っている。

以上の状況等及び生命科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士後期課程学生一人当たりの論文発表数は、第２期中期目標期間（平成 22
年度から平成 27 年度）で平均 0.92 件となっている。また、平成 27 年度の博士後期課程学生による発表論文掲載誌のインパクトファクター（IF）は平均 4.42

教育 26-2

東北大学 生命科学研究科となっている。
○

日本学術振興会特別研究員（DC）の採用人数は第１期中期目標期間（平成 16
年度から平成 21 年度）の平均 9.2 名から第２期中期目標期間の平均 19.8 名となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度から博士後期課程学生対象のキャリアフォーラムを開催し、第２期中期目標期間の博士後期課程の進路状況は、民間企業に 31 名、大学に 20 名、研究機関に 14 名、ポスドクが 53 名となっている。

以上の状況等及び生命科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 26-3

東北大学 生命科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

必修科目の生命倫理教育に加え、平成 27 年度から全学生に e-learning による研究倫理教育（CITI Japan プログラム）の受講を必須としている。

○

日本学術振興会による組織的な若手研究者等海外派遣プログラムや文部科学省による国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラム等に採択され、教育の国際化を推進したことで、留学生数は第１期中期目標期間の平均 16 名から第２期中期目標期間の平均 26 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士後期課程学生一人当たりの発表論文数は、第１期中期目標期間の平均
0.74 件から第２期中期目標期間の平均 0.92 件となっており、平成 27 年度の発表
雑誌の IF は平均 4.42 となっている。

○

日本学術振興会特別研究員（DC）の採用人数は第１期中期目標期間の平均 9.2
名から第２期中期目標期間の平均 19.8 名となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 26-4

東北大学 環境科学研究科

環境科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 27-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 27-4

教育 27-1

東北大学 環境科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

環境という総合的な対象に対して様々な専門知を融合し、平成 22 年度に主に社会人を対象とした「環境政策技術マネジメントコース」を設置したほか、平成 27 年度の講座・分野の再編に当たり、修了生受入企業等に対するアンケート
調査の結果を踏まえ組織体制と教育内容を設計するなど、俯瞰性と専門性を高める教育体制を整備している。

○

全学的にセメスターごとに学生による授業評価アンケートを実施し、結果を担当教員にフィードバックし、授業の改善に活用している。また、全授業の評
価結果を分析し、改善された点や取り組むべき指針を教務センターに報告し、評価報告書として学生を含む全構成員に対して公開している。これらの取組により、平成 25 年度に実施した授業評価アンケートでは、授業内容・授業法、全
体的印象、達成感における肯定的回答はおおむね９割以上となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

バンドン工科大学（インドネシア）の東北大学サテライトオフィスの運営
や、ブラウィジャヤ大学（インドネシア）との修士ダブルディグリー制度等、
インドネシアとの連携に取り組んでいる。また、日本、中国、韓国の博士後期課程の学生が相互の大学に短期滞在して研修を行う Regional Environment &Sustainable Development Certificate Program を第１期中期目標期間（平成 16 年度
から平成 21 年度）から継続して実施しているなど、教育の国際化に取り組んでいる。

○

文理融合や各分野での深い専門性、社会情勢への対応等、環境分野での人材を育成するため、「環境科学概論」、「環境科学演習」、「特別講演」等の特徴的な講義を開催している。特に「環境科学演習」は、実施期間・方法を変更
し受講を促した結果、受講者数は平成 21 年度の 46 名から平成 26 年度の 70 名へ増加している。

○

環境分野におけるマネジメント技術の習得や専門性の強化及び国際的な指導者の育成のためのプログラムを実施している。修了生数は、環境政策技術マネ
ジメントコース（平成 23 年度から平成 27 年度）は合計 34 名、環境リーダー育教育 27-2

東北大学 環境科学研究科

成プログラム（平成 22 年度から平成 26 年度）は合計 129 名となっている。また、平成 27 年度に設置した国際環境リーダー育成プログラムは、17 名の学生が第１期生として受講している。
以上の状況等及び環境科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の受賞件数は、平成 24 年度から平成 27 年度は年 30 件以上となっており、日本学術振興会育志賞をはじめ、国内外の学協会における優秀論文賞、講演賞等を受賞している。

○

最終年次在籍者に対する修士課程の学位授与率は、東日本大震災直後の平成
23 年度を除き、89％前後で推移している。また、博士後期課程の学位授与率
は、平成 22 年度及び平成 23 年度の 40％前後から平成 24 年度から平成 27 年度
までの平均 56.1％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

修了生の就職先の企業のアンケート結果では、修了生の職務に対する能力について、企業の７割程度が肯定的に回答している。特に「論文、技術資料、政策資料等を理解する能力」、「基礎的分野に関する知識や学力」は、約４割が５段階評価のうち「５」として回答している。

○

修士課程修了生の就職先は、環境科学分野における企業、製造業等のほか、官公庁やサービス業等、広い視野を要する職種にも就職している。また、後期課程の修了生は、ポスドクや研究機関の研究員の割合が増加している。

以上の状況等及び環境科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 27-3

東北大学 環境科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度に高度環境政策・技術マネジメント人材養成ユニットで開発した
講義、ノウハウ、教材、制度等を継承し、修士課程の環境政策技術マネジメン
トコースを設置し、平成 27 年度の２専攻への再編では、開発した講義科目の一部を専門基盤科目または専門科目として取り入れ、すべての学生が受講できるようにしている。

○

環境リーダー育成プログラムを国際環境リーダー育成プログラムとして継承
し、平成 27 年度からの新専攻体制では必修科目の英語版として適合するように改変するなど、教育プログラムの改編を行い、環境学を教育するための体制を整備している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度から平成 27 年度の学生の受賞件数は、日本学術振興会育志賞等を含め年 30 件以上となっており、修了生の就職先での評価も高く当該研究科の教育目的に応じた人材を輩出している。

○

平成 17 年度と第２期中期目標期間を比較すると、授業に対する学生の満足度が高く、特にシラバス、触発、達成度、理解等の項目で向上している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 27-4

東北大学 医工学研究科

医工学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 28-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 28-4

教育 28-1

東北大学 医工学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

グローバル COE「新世紀世界の成長焦点に築くナノ医工学拠点」（平成 19 年度から平成 23 年度）により、シンガポール国立大学（シンガポール）、カンタ
ベリー大学（ニュージーランド）、国立成功大学（台湾）等の協力による遍歴
学生制度や国際メンターシップによる博士後期課程学生教育を行うなど、外部資金を活用した各種の教育プログラムを実施している。

○

平成 26 年度から入学者選抜試験科目に化学系を増やし、多様な学生を受け入れている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

海外の大学、研究機関等におけるインターンシップ研修を推進しており、平成 22 年度から平成 26 年度に計 18 名の学生が「国際インターンシップ研修」の単位を修得している。

○

平成 23 年に星陵キャンパス内に医工学実験棟を整備し、臨床生理学、細胞遺伝子工学に関わる実験を実施できる環境を整備している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）は「医療機器学」において、医療従事者の臨床ニーズを調査し、解決する医療機器を具体化して医療機器プロトタイプを開発するプログラムを導入するなど、工学者のシーズ技術と臨床医学のニーズの距離を縮める教育方法の工夫を行っている。

以上の状況等及び医工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度の在学生による授業評価アンケート結果によると、９割程度の学生が授業内容等について肯定的に回答している。また、平成 25 年度修了生によ

教育 28-2

東北大学 医工学研究科

るアンケート結果によると、総合的な満足度が５段階評価で５又は４であった
者は博士前期課程修了生は 92.6％、博士後期課程修了生は 85.7％となっている。
○

平成 26 年度の学生一人当たりの学会発表数は、博士前期課程で 2.41 件、博士後期課程で 1.08 件となっている。また、論文発表数は、博士前期課程で 0.38
件、博士後期課程で 0.36 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程修了生の主な就職先は、医療機器関連の民間企業等の医療福祉分野のほか、電機・自動車メーカー、家庭用ヘルスケア事業や人間工学設計等に関わる企業等となっている。

○

平成 25 年度の学習成果に関する調査によると、修了生の全員が専門分野に関する知識について、肯定的に回答している。

以上の状況等及び医工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 28-3

東北大学 医工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度に星陵キャンパス内に医工学実験棟を整備し、臨床生理学、細胞
遺伝子工学に関わる多様な実験環境を充実させている。

○

医療現場におけるニーズの調査から医療機器開発に至る方法論を学ぶ授業
等、実践的な授業を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度の在学生による授業評価アンケート結果によると、９割程度の学生が授業内容等について肯定的に回答している。また、平成 25 年度修了生によるアンケート結果によると、総合的な満足度が５段階評価で５又は４であった
者は博士前期課程修了生は 92.6％、博士後期課程修了生は 85.7％となっている。

○

修了生の主な就職先は、医療機器関連の民間企業等の医療福祉分野及び電機メーカー、自動車メーカー等を中心に家庭用ヘルスケア事業や人間工学設計等の企業等となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 28-4

東北大学 教育情報学教育部

教育情報学教育部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 29-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 29-4

教育 29-1

東北大学 教育情報学教育部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

すべての授業科目において学生授業アンケート調査を実施し、分析結果を教員にフィードバックしており、各教員の改善状況を『授業実施報告書』としてまとめている。

○

部局内の教育について、実際の問題等を題材とした定期的なファカルティ・
ディベロップメント（FD）を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

他大学出身者、外国人留学生、社会人学生が多数在籍することから、博士前期課程１年次生を対象に「研究方法入門セミナー」を開講し、当該教育部における学修や研究の対象となるテーマや領域に関する理解を図っている。

○「研究方法入門セミナー」、「課題研究」、「合同セミナー」により、博士前期課程１年次から段階的に ICT 活用に関する基礎的能力を育成している。また、「モーションキャプチャを活用した被災地の伝統芸能の保存」等の現代社会における ICT 活用教育の問題を意識した課題を取り入れ、学生の問題解決力の育成を図っている。

以上の状況等及び教育情報学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における学生の研究発表の状況について、博士前期課程の学生の研究発表数は年間６件から 14 件、博士後期課程の学生の研究発表数は年間 63 件から 73 件の間を推移している。

教育 29-2

東北大学 教育情報学教育部

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における博士前期課程修了生の博士後期課程への進学率
は平均約 20％となっている。

○

第２期中期目標期間における博士後期課程修了生の進路・就職先は、情報通信業や教育関連をはじめとした民間企業等への就職が約 50％、大学教員への就
職が約 30％となっている。

以上の状況等及び教育情報学教育部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 29-3

東北大学 教育情報学教育部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間中に講義自動録画システムを導入し、教員は教室で授業を実施し、授業終了後、オンラインシステムにアップロードするだけでオンラ
イン講義コンテンツが作成可能となったことにより、教員の負担を軽減するとともに学生がコンテンツを視聴できるまでの期間を短縮し、自主的な補習等への活用を促している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における博士前期課程の学生の研究発表数は年間平均11.3 件、博士後期課程の学生の研究発表数は年間平均 68.3 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 29-4