Fund Information

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド

販売用資料

設定来のパフォーマンスとゼロ・コンタクト・ビジネスの現状のご紹介

純資産総額が5,000億円を超えました
2021年1月26日
日興アセットマネジメント株式会社

設定来の基準価額と純資産総額の推移

当ファンドは、デジタル・トランスフォーメーション（DX）のなかでも、ゼロ・コンタクト（非接触）ニーズのもとで飛躍的な成長が期待される企業に注目して、アーク・インベストメント・マネジメント・エルエルシー（ARK）の助言を受け投資を行なっています。
設定来のパフォーマンスは変動が大きい株式市場の中でも相対的に堅調な推移となり、純資産総額は5,000億円を突破（2021年1月14日時点）しました。
本資料では、設定来の運用状況および、ゼロ・コンタクト・ビジネスのご紹介として、オンラインサービスとテレワークの現状と見通しについて、ARKの見解をもとにご紹介します。
2021年1月15日現在
15,00014,000（円）

13,740円

基準価額の推移

13,00012,000

基準価額（左軸）
12,500（2020年7月31日（設定日）～2021年1月15日）※世界株式はグラフ起点を10,000として指数化

10,00011,757【ご参考】世界株式
7,500 （円ベース、左軸）

11,000（億円）

10,000

5,000

9,000
8,000
2020年7月

純資産総額（右軸）2,50002020年8月

2020年9月

2020年10月

2020年11月

2020年12月● 基準価額は信託報酬等（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の1万口当たりの値です。
世界株式はMSCIワールド指数（米ドルベース、トータルリターン）の値です。世界株式は、当ファンドの基準価額の算出方法に合わせ、当ファンドの前営業日の世界株式の値に、当日の為替を適用して円換算した値を掲載しています。なお、上記指数は当ファンドのベンチマークではありません。
● 信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成● 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

純資産総額
5,048億円

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを1/12保証するものではありません。

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設定以降の投資環境と当ファンドのパフォーマンス


（2021年1月15日現在）

設定来の騰落率は37.4%（2021年1月15日現在）と、相対的に堅調な推移となっています。
14,000
（円）

当ファンド
37.4%

（2020年7月31日（設定日）～2021年1月15日）●世界株式はグラフ起点を10,000として指数化

13,000

（参考）

世界株式
17.6％

12,00011,00010,000※2021年1月15日まで

9,000
2020年7月

2020年11月から足元※まで

設定から2020年10月末まで

2020年8月

2020年9月

2020年10月

2020年11月

2020年12月● 基準価額は信託報酬等（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の値です。
● 世界株式はMSCIワールド指数（米ドルベース、トータルリターン）の値です。世界株式は、当ファンドの基準価額の算出方法に合わせ、当ファンドの前営業日の世界株式の値に、当日の為替を適用して円換算した値を掲載しています。
なお、上記指数は当ファンドのベンチマークではありません。
● 信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成※2021年1月15日まで

騰落率

2020年11月から足元※まで

設定から2020年10月末まで
基準価額 11.1％
世界株式 ▲0.0％

基準価額
世界株式

23.7％
17.6％

株式市場の概況
当ファンドの運用状況

 新型コロナウイルス感染拡大に伴なう経済の落ち込みに、改善の兆しが見えてきたことから底堅い推移となりました。
 一方で、上昇続きだった米国テクノロジー株が過熱感から売られた局面や、欧州での新型ウイルス感染再拡大、ワクチン開発の遅れが嫌気され、下落する局面などもありました。

 新型ウイルス向けのワクチン開発が順調に進み、一部では接種が始まったことなどから、先行きへの期待感が高まり堅調な推移となりました。
 また、米中の経済指標の改善が続く中、米国における追加経済対策への期待が高まったことなども株価上昇の原動力となりました。

 市場全体が底堅く推移する中、ゼロ・コンタクト（非接触）サービスである、eコマース事業やオンライン・プラットフォーム事業者、テレビのオペレーティングシステムを手掛ける企業などが堅調な推移となりました。また、オンライン・フィットネスやストリーミング事業を手掛ける企業も堅調な推移となりました。
 一方、市場が軟調になる局面では、厳しい競争状況下にある企業が軟調な推移となりました。

 12月下旬にかけ、市場全体が伸び悩むなかで、ゼロ・コンタクトサービスを手掛ける企業は総じて大きく上昇しました。その中でも、ゲームプラットフォーム事業やテレビのオペレーティング事業、テレワーク支援ソフトを提供する企業などが堅調な推移となりました。
 12月下旬以降は株価の過熱感などに伴ない、市場資金がゼロ・コンタクトサービスから流出し、伸び悩みを見せる局面もありました。

● 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを2/12保証するものではありません。

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設定以降のパフォーマンスへの個別銘柄の寄与（期間：2020年7月31日（設定日）～2020年12月30日）



設定来の騰落率への寄与は、プラス寄与銘柄が61銘柄となり、マイナス寄与の19銘柄を大きく上回りました
銘柄別パフォーマンス寄与度（上位/下位、各8銘柄）

プラス寄与度が上位の銘柄
5.1%

ロク／メディア・娯楽
シー／メディア・娯楽

3.3%

スナップ／メディア・娯楽

2.4%
2.0%

スラック・テクノロジーズ／ソフトウェア・サービス

2.0%

ペロトン・インタラクティブ／耐久消費財・アパレル

1.9%

メイトゥアン／小売

1.2%

ビリビリ／メディア・娯楽

1.2%

トゥイリオ／ソフトウェア・サービス

マイナス寄与度が上位の銘柄-0.1%

テンセント／メディア・娯楽-0.1%

アルテリックス／ソフトウェア・サービス-0.2%

テラダイン／半導体・半導体製造装置-0.2%

Yeahka／ソフトウェア・サービス-0.3%

テラドック・ヘルス／ヘルスケア機器・サービス-0.3%

スプランク／ソフトウェア・サービス-0.3%

2U／ソフトウェア・サービス-0.3%

HUYA／メディア・娯楽●業種はGICS（世界産業分類基準）を用いています。

※ 寄与度は、上記期間中の基準価額の変動において、各銘柄の変動がどれだけ影響しているかを示したものです。
※ 寄与度は、各銘柄の日次の保有比率および株価を基に計算した概算値であり、実際の取引価格やファンドが負担するコスト（売買手数料や信託報酬など）などは考慮されていません。そのため、実際の基準価額の騰落に対する寄与度を正確に説明するものではありません。傾向を知るための参考値としてご覧ください。
※ なお、当ファンドにおける各銘柄の保有期間は異なります。
※ 上記は過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。
※ 上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを3/12保証するものではありません。

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進展するゼロ・コンタクト（非接触）の現状 ①
 オンラインサービス

前期比 約～eコマース～1.3倍の増加（百万米ドル）

新型ウイルス感染拡大により、ロックダウン（都市封鎖）や接触を避ける動きが強まり、人々は購買行動をオンライン（eコマース）へと移行させました。eコマース自体は、決して新しい話題ではありませんが、2020年における浸透は過去と比べて急激なものとなりました。
実際、米国では、新型ウイルスの影響が本格化した2020年第2四半期のeコマース小売売上高は、前期比で約1.3倍となるなど急拡大しました。

シェア

16.1%へ拡大【米国のeコマース小売売上高の推移】（2010年3月期～2020年9月期、四半期）

250,000

2020年～～2019年
200,000

急拡大

150,000
100,000
50,000
0
2010年

2013年

2016年

2019年

出所：セントルイス連邦準備銀行

eコマースの浸透を米国の小売売上高のシェアから見ると、2020年第2四半期は前期比4ポイント程度増加し16.1%となっており、足元でeコマースが急拡大したことがわかります。
【米国のeコマースのシェア（小売売上高に占める割合）の推移】

4.2%

7.0%

11.8%

16.1%

2010年

2015年

2020年

2020年

第1四半期

第1四半期

第1四半期

第2四半期

急拡大
出所：セントルイス連邦準備銀行

ソーシャル・コマース / 高付加価値商品
足元でのeコマースのシェア拡大は大きいものとなりましたが、小売売上高全体に対して見ればまだ小さく、拡大の余地は大きいと思われます。
昨今、eコマースの新たな形態として、ソーシャル・コマース※が注目されており、これにより、eコマースが高付加価値商品へと拡がれば、更なる成長が期待されます。
●写真はイメージです※ソーシャル・メディアで商品の魅力を伝えるeコマースの一形態● 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを4/12保証するものではありません。

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進展するゼロ・コンタクト（非接触）の現状 ②
 リモートワーク【日本のテレワーク実施率】

2（2019年～2020年）

前年比 約 倍へ増加
2019年12月時点で実施率が10.3%（全国）であった日本のリモートワーク（テレワーク）は、新型ウイルスの感染拡大に伴なう緊急事態宣言などもあり2020年5月以降に急増し、20%を大きく上回りました。

全国

27.7%

東京23区

出所：内閣府
48.4%42.8%

21.5%

17.8%

10.3%

2020年12月時点では、21.5%と前年比で約2倍となっています。また、東京都23区に限ってみれば、実施率は42.8%と比較的高い水準であることがわかります。
一方で、朝のピーク時間帯の駅の利用状況は減少しており、ここからも、リモートワークなど、働き方に変化があったことが確認できます。

【日本の駅の朝のピーク時間帯の利用状況】（2020年12月23日時点）
新型ウイルスの感染拡大前との比較

首都圏

32％

（東京、新宿、渋谷、品川、池袋、他）

関西圏

24％

（大阪・梅田、京都、三宮、難波、他）【日本のテレワーク実施希望者の割合】（2020年12月時点）
88.0%

65.8%

出所：内閣府36.7%

経験者の多数が今後の継続を希望
テレワーク
実施者

テレワーク中止者

17.8%

就業者
全体

テレワーク
不実施

出所：国土交通省※ JR･大手民鉄の主なターミナル駅における平日ピーク時間帯（各駅において7:30～9:30の間の1時間で最も利用者が多い時間帯）の自動改札出場者数の減少率の平均値※ 数値は、感染拡大以前（2020年2月17日の週の特定の平日）を基準にした場合の減少率88%が今後もリモートワークを希望
2020年12月時点、日本の就業者でリモートワークを実施している人のうち、88.0%が今後も何らかの形でリモートワークの継続を希望しています。
これは、コロナ後においても、リモートワークが働き方の一つとして定着することを示唆するものと考えられ、関連サービスを提供する企業への需要は一過性ではなく、継続すると考えられます。

● 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを5/12保証するものではありません。

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当ファンドに組み入れられているオンラインサービス、リモートワーク関連銘柄のご紹介●2020年12月末現在※写真はイメージです。 ※1米ドル＝103円25銭（2020年12月末）で円換算

SEA LTD （シー）オンラインサービス

時価総額：約1,017億米ドル（約10.5兆円）
オンラインゲームに加え、eコマース、決済事業など急成長分野で事業を展開しています。
同社のゲームプラットフォームは6,500万人以上の有料ユーザーを抱えており（2020年9月末現在）、参加者同士のチャットやグループ構築などオンラインならではの機能を備えています。ゲーム自体の利用料ではなく、ゲーム内でのアイテム（武器や装飾品など）販売で収益を得ています。

Facebooｋ （フェイスブック）

オンラインサービス

時価総額：約7,780億米ドル（約80.3兆円）
世界最大級のソーシャルメディア会社の一角。インスタグラム、ワッツアップなどのグループ企業のアプリを通して、世界で巨大なユーザーネットワークを保有しています。
保有するネットワークを活かして、ゲームなどのデジタル分野で存在感を高めており、最近ではeコマースにも乗り出しています。

SHOPIFY （ショッピファイ）

オンラインサービス

時価総額：約1,380億米ドル（約14.2兆円）
米国、英国、オーストラリアなど各国の中小事業者に対してクラウドベースでマルチチャネル対応の定額型プラットフォームを提供しています。
同社プラットフォームは、販売会社と顧客を直接結ぶチャネル（D2C）型のサイトを容易に構築できる作りとなっており、ショッピングモール型サイトでの展開を望まない、独自サイトを販売チャネルとする企業から支持を得ています。

TWILIO INC （トゥイリオ）リモートワーク

時価総額：約511億米ドル（約5.2兆円）
インターネットを用いたクラウド上での電話の受発信、録音や転送、SMS送受信などのサービスを提供しています。
利用企業にとっては、初期費用の抑制に加え、各国での契約手続きが不要となるなどメリットが明確です。加えて、代表電話に入った通話の振り分けといった高度な機能も提供されるため、自動車配車サービスやオンラインショッピングなど様々なコールセンター業務での活用が見られます。

PAGERDUTY INC （ページャーデューティ）リモートワーク

時価総額：約34億米ドル（約3,528億円）
主に企業のIT部門向けに、AIによる機械学習や自動化を通じてシステムの障害情報を集約し、必要な情報を選別して顧客に伝達できるシステムを提供しています。
加えて、障害の発生状況や対応状況をリアルタイムで把握することにより、障害を未然に防ぐことで、顧客の業務効率の向上、コスト削減につながる総合的なインシデント管理サービスを手掛けています。

● 当ページは、ARKからのコメントや公開情報など信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成しています。
● 当ページの銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
● 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを6/12保証するものではありません。

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ARKからのメッセージ ~2021年以降の見通し～
当ファンドの主要投資対象である外国投資法人の運用に助言を行なう、ＡＲＫの見方をお伝えします

Catherine D. Wood
（創業者、CEO / CIO（最高投資責任者））

ゼロ・コンタクト・サービスの進展は止まらない
2020年、1年の大半を人々が非接触で過ごす中、当ファンドの中核となるテーマ、すなわち、オンラインサービス、リモートワーク、遠隔提供サービス、非接触決済、ストリーミングメディアなどのゼロコンタクト・サービスは、かつてない成長を遂げました。しかしARKは、これはほんの始まりに過ぎないと考えており、今後も成長は止まることなく、ビジネスの面、生活の面、そして投資の面でも、私たちに恩恵をもたらしてくれると期待しています。
オンラインゲームは単なるゲームだけではなくなり、世界中の人々がゲームの中で、親友と挨拶をしたり、コンサートを見たり、取引をするといった新たな拡がりを見せています。人の集まる会議やイベントは場所の確保とコストが付きまとうものでしたが、オンラインシステムによって、これらの課題は一瞬にして解決されました。もちろん、リアルの場や対面の持つ価値を否定するものではありませんが、ゼロコンタクト・サービスで拡がった新たな可能性や、効率化がもたらした恩恵を捨て去ることはないと思われます。

2021年以降、世界各国で順次、新型ウイルスに対するワクチンが開発され、人類が新型ウイルスに打ち勝つことが期待されています。株式市場においても、そうしたコロナ後の景気回復が織り込まれ、市場全体として堅調な推移となっています。
コロナ後の世界における私たちの生活は、以前と同様なものへと戻ることはないと考えています。それは、コロナ禍で体験したゼロコンタクト・サービスが、大変便利であることを知ったからです。足元、ストリーミングやeコマースなどは急激にユーザー数を増加させてはいますが、既存ビジネスに対する規模は総じて小さく、この先、ゼロコンタクト・サービスへの移行が進む中で高い成長を遂げていくと考えています。

● 当ページは、ARKからのコメントや各種公開情報など信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが作成。
● 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。また記載した見解は将来変更となる場合があります。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを7/12保証するものではありません。

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ポートフォリオのご紹介①（2020年12月末現在）

組入上位10銘柄（銘柄数：65銘柄）
銘柄名称

国・地域

業種

組入比率

1 ROKU INC

ロク

アメリカ

メディア・娯楽

5.4%

2 SEA LTD-ADR

シー

シンガポールメディア・娯楽

3.6%

3 FACEBOOK INC-CLASS A

フェイスブック

アメリカ

メディア・娯楽

3.5%

4 TENCENT HOLDINGS LTD

テンセント・ホールディングス

中国

メディア・娯楽

3.5%

5 NETFLIX INC

ネットフリックス

アメリカ

メディア・娯楽

3.4%

6 TWILIO INC - A

トゥイリオ

アメリカ

ソフトウェア・サービス

3.3%

7 PELOTON INTERACTIVE INC-A

ペロトン・インタラクティブ

アメリカ

耐久消費財・アパレル

3.2%

8 MEITUAN-CLASS B -B

メイトゥアン

中国

小売

3.0%

9 SHOPIFY INC - CLASS A

ショッピファイ

カナダ

ソフトウェア・サービス

2.8%

10 SNAP INC - A

スナップ

アメリカ

メディア・娯楽

2.6%● 個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。
● 業種はGICS（世界産業分類基準）を用いて分類しています。
● 国・地域名は日興アセットマネジメントが信頼できると判断したデータに基づき、主として各銘柄の本社所在地を表示しています。
● 銘柄名は信頼できると判断した情報をもとに日興アセットマネジメントが和訳しており、実際と異なる場合があります。

投資カテゴリー別比率
遠隔提供サービス
8.8%

投資カテゴリー

非接触型決済10.5%

オンラインサービス
オンラインサービス
30.8%

ストリーミングメディア
23.1%

投資カテゴリー別組入上位銘柄

リモートワーク
26.8%

リモートワーク

銘柄名
シートゥイリオ

ストリーミングメディア ロク
非接触型決済

ペイパル

遠隔提供サービス

メイトゥアン● 投資カテゴリーはARKが考える分類です。
● 組入比率はマザーファンドの純資産総額比率、投資カテゴリー別比率はマザーファンドの組入株式時価総額比率です。
なお、端数処理の関係で合計が100％とならないことがあります。
● 上記は過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを8/12保証するものではありません。

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ポートフォリオのご紹介②
国・地域別比率ルクセンブルク
2.2%

台湾
1.9%

（2020年12月末現在）

業種別比率

現金その他
5.9%

耐久消費財・
アパレル
3.2%

カナダ
2.8%

ヘルスケア機器・サービス
4.4%

シンガポール
3.6%
日本
4.5%
中国
15.8%

アメリカ
63.3%

半導体・半導体
製造装置
現金その他
1.9%
3.3%

小売
10.1%
ソフトウェア・サービス
43.3%
メディア・娯楽
33.8%

規模別比率
時価総額比率

超大型株（500億米ドル以上）

50.1%

大型株（100億米ドル以上500億米ドル未満）

37.6%

中型株（20億米ドル以上100億米ドル未満）

11.5%

小型株（20億米ドル未満）

0.9%● 業種はGICS（世界産業分類基準）を用いて分類しています。
● 国・地域別比率および業種別比率はマザーファンドの純資産総額比率、規模別比率はマザーファンドの組入株式時価総額比率です。なお、端数処理などの関係で合計が100％とならないことがあります。
● 上記は過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。
当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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ファンドの特色1

主に、世界の上場株式の中から、ゼロ・コンタクト・ビジネスを行なう企業の株式などに投資を行ないます。
● 今後の成長が期待される、ゼロ・コンタクト・ビジネス（非接触型ビジネス）関連企業の株式（預託証券を含みます。）を中心に投資を行なうことにより、中長期的な信託財産の成長をめざします。
● 外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジは行ないません。

2

個別銘柄の選定において、アーク社の調査力を活用します。

3

年1回、決算を行ないます。

● イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク・インベストメント・マネジメント・エルエルシー（アーク社）からの助言をもとに、日興アセットマネジメント アメリカズ・インクがポートフォリオを構築します。

● 毎年6月7日（休業日の場合は翌営業日）を決算日とします。
※ 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。
●市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

お申込みに際しての留意事項●リスク情報投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】【カントリー・リスク】※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
●その他の留意事項
 当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（愛称：ゼロ･コンタクト）」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。
 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
 分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。
当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを 10/12保証するものではありません。

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お申込みメモ
商品分類

追加型投信／内外／株式

購入単位

販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

信託期間2030年6月7日まで（2020年7月31日設定）

決算日

毎年6月7日（休業日の場合は翌営業日）

購入・換金申込不可日

販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日がニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

手数料等の概要
投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞
購入時手数料

購入時の基準価額に対し3.3％（税抜3％）以内※購入時手数料は販売会社が定めます。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。

換金手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.7985％（税抜1.635％）

その他の費用・手数料

目論見書などの作成・交付および計理等の業務に係る費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことはできません。また、有価証券の貸付は現在行なっておりませんので、それに関連する報酬はかかりません。

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを 11/12保証するものではありません。

Fund Information

販売用資料

委託会社、その他関係法人委託会社

日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

投資顧問会社

日興アセットマネジメント アメリカズ・インク

受託会社

三井住友信託銀行株式会社

販売会社

販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕 www.nikkoam.com/〔コールセンター〕 0120-25-1404 （午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会

金融商品取引業者等の名称

株式会社愛知銀行
登録金融機関岩井コスモ証券株式会社
金融商品取引業者
エイチ・エス証券株式会社
金融商品取引業者
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券
金融商品取引業者
株式会社鹿児島銀行
登録金融機関（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
九州ＦＧ証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社きらぼし銀行
登録金融機関株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券 登録金融機関株式会社）
きらぼしライフデザイン証券株式会社
金融商品取引業者
ぐんぎん証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社群馬銀行
登録金融機関株式会社滋賀銀行
登録金融機関七十七証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社清水銀行
登録金融機関株式会社常陽銀行
登録金融機関（委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社）
株式会社第三銀行
登録金融機関第四北越証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社千葉銀行
登録金融機関中銀証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社東北銀行
登録金融機関浜銀ＴＴ証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社肥後銀行
登録金融機関（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
株式会社百五銀行
登録金融機関ひろぎん証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社広島銀行
登録金融機関株式会社福井銀行
登録金融機関株式会社三重銀行
登録金融機関株式会社みちのく銀行
登録金融機関株式会社三井住友銀行
登録金融機関三井住友信託銀行株式会社
登録金融機関株式会社宮崎銀行
登録金融機関めぶき証券株式会社
金融商品取引業者

登録番号

東海財務局長（登金）第12号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号

日
本
協
証
会
券
業

○
○
○
○
○

日
一本
般
投
協 社
資会 団
顧
法
問
人
業

一取
金般
引
融社
業
先団
協物法
会
人

○
○

○
○

九州財務局長（登金）第2号○

九州財務局長（金商）第18号
関東財務局長（登金）第53号○○○

関東財務局長（登金）第53号○○

関東財務局長（金商）第3198号
関東財務局長（金商）第2938号
関東財務局長（登金）第46号
近畿財務局長（登金）第11号
東北財務局長（金商）第37号
東海財務局長（登金）第6号

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関東財務局長（登金）第45号○○

東海財務局長（登金）第16号
関東財務局長（金商）第128号
関東財務局長（登金）第39号
中国財務局長（金商）第6号
東北財務局長（登金）第8号
関東財務局長（金商）第1977号

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九州財務局長（登金）第3号○

東海財務局長（登金）第10号
中国財務局長（金商）第20号
中国財務局長（登金）第5号
北陸財務局長（登金）第2号
東海財務局長（登金）第11号
東北財務局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第649号
九州財務局長（登金）第5号
関東財務局長（金商）第1771号

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第一取二般引種社
業金団
協融
法
会商人
品

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（50音順、資料作成日現在）
当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを 12/12保証するものではありません。