１．現代システム科学専攻の専攻設置の趣旨及び必要性（１）課程の変更の経緯
平成 17 年度の大阪府立大学、大阪女子大学、大阪府立看護大学の統合を機に設立された
大阪府立大学人間社会学研究科は、言語文化学専攻、人間科学専攻、社会福祉学専攻の 3
専攻より構成され、現代の人間と社会の多様な諸問題に対し、深い専門的知識と幅広い視野に立って的確に問題を分析し、創造的にその解決の方途を探る能力をもつ高度職業人及び研究者の育成を目的として教育研究を行ってきた。本研究科はその創設時より「人びとの持続可能な暮らしと人間性を尊重する社会」の実現を基本理念としており、科学技術の進歩とグローバリゼーションの進展、高度情報化の結果としての知識基盤社会への移行といった、21 世紀初頭における大きな変化の流れを見据え、地球規模の環境問題など複雑に連関する諸問題への対応を、その理念の重要な柱としてきた。
一方、人間社会学研究科の教育課程の特色として、学際的・分野横断的アプローチがある。本研究科では、その設立当初より、学際的・総合的な広い視野から人間社会の諸事象をとらえ、複雑化する現代社会の諸問題に積極的に取り組み、困難な課題にも対応できる
専門的能力を身につけた人材を育成することに取り組んできた。
平成 24 年度に、大阪府立大学は学士課程を従来の 7 つの学部から 4 つの学域へと再編した。持続可能な社会の実現に寄与する人材の育成を目的とする現代システム科学域は、従来の人間社会学部人間科学科・言語文化学科および経済学部を中心に、7 つの学部すべてか
ら教員を配置し学際型の教育を開始した。
このような学士課程の改編に合わせ、現代システム科学域第一期生の進学のタイミングとなる平成 28 年 4 月に、大学院現代システム科学専攻修士課程を人間社会学研究科に増設した。また同時に、研究科における教育研究の内容をより明確に表すために、名称を人間
社会システム科学研究科に変更した。
平成 30 年 3 月末に、現代システム科学専攻の第一期生が修士課程の修了を迎える。これに合わせて現代システム科学専攻を博士前期・後期課程へと変更し、本専攻において研究者を養成する課程を整備する。

（２）課程の変更の社会的背景からの理由及び必要性
知識基盤社会への移行が進み、人類が蓄積した膨大な知識の集積にネットワークを通して瞬時にアクセスできる現在、知識の組み合わせによる創発の効果はますます増しており、複数の分野の専門的知識を効果的に組み合わせるシステム的な思考力へのニーズが高まっている。一方、現代における重要な課題として、技術革新が必ずしも幸福感の増大をもたらさないという問題がある。真に持続可能な社会を実現するためには、自然環境の維持、-1-

資源、エネルギーの持続可能性といった観点だけでなく、その社会に住む人間という観点からも課題解決に取り組まなければならない。情報科学、環境科学、社会科学、人間科学の知見を組み合わせ、データに基づいて自然、社会、人間を観る力を持つ人材が、持続可能な社会の実現のために必要とされている【資料１：「現代システム科学 持続可能な現代社会の創造」参照】。
上記のような認識に基づき、大阪府立大学では平成 24 年度に現代システム科学域を設置した。さらに、学士課程において培われたシステム的思考力、領域横断的応用力を更に高度な水準に高め、企業や自治体等におけるリーダーとなる人材、研究所や大学等で世界的な水準の研究を行う人材を育成するために、平成 28 年 4 月に現代システム科学専攻修士課
程を設置した。平成 30 年 3 月に修士課程一期生が修了することから、博士後期課程の設置が必要とされている。またこれと同時に、修士課程を博士前期課程に変更する必要がある。
現代システム科学専攻修士課程は、知識情報システム学分野、環境システム学分野、臨床心理学分野の 3 分野から構成されている。日本臨床心理士資格認定協会が定める基準により、臨床心理士養成課程は募集単位を分ける必要があるため、博士前期課程には知識情報システム学分野、環境システム学分野、臨床心理学分野の 3 分野を置く。一方、博士後期課程においては臨床心理学分野を独立した分野とする必要がないため、知識情報システ
ム学分野、環境システム学分野の 2 分野とする。

（３）人材養成の方針とディプロマ・ポリシー① 教育研究の理念・目的
現代システム科学専攻は、情報学、環境学、社会システム論、認知行動論、臨床心理学の各専門領域における教育研究を深化させるとともに、領域を横断する学問的交流を促進することにより、従来の枠組みにとらわれない発想にもとづく教育研究を推進し、持続可能な社会の実現に貢献する人材育成と研究の拠点となることを目指す。
知識情報システム学分野博士前期課程では、価値観の変化や多様化する現代社会が抱える様々な問題に対応するために、高度情報化社会の基礎となる情報に関連する専門分野の知識と技能を修得し、知能情報学、経営情報学、教育情報学、ヘルスケア情報学、生産情報システム学などの学際的情報学分野における課題解決への取り組みを通して、知識科学
および情報システム工学と社会科学などの他分野との融合による新たな価値を創造するためのシステムデザイン能力、技術の進歩及び社会の変容に対応できる科学的な分析力・思考力を身につけた人材を育成する。
同分野博士後期課程では、博士前期課程における研究を更に高度化し、現代社会の課題解決に取り組む能力を更に高め、自らの専門領域における高度な研究を立案し、自律的に-2-

研究を遂行する能力を備えた人材を育成する。
環境システム学分野博士前期課程では、現代社会が抱える複雑な問題群を、気候や生態系の変化に象徴される自然環境の問題、人の集合体である社会構造が抱える社会環境の問
題、自然・社会環境の中で生きる人間の内面的な状態に起因する問題から構成される複合的な問題として捉え、人と自然とのつながり（人が自然から受ける影響、人が自然へ及ぼす影響など）に重点を置いて現代社会における課題解決に取り組む能力を身につける環境学コース、人と人とのつながり（組織や社会制度、文化や思想、社会問題など）に重点を置いて現代社会における課題解決に取り組む能力を身につける社会システム論コース、人の心と環境とのつながり（人が環境からの情報を処理する仕組み、心の発達など）に重点を置いて現代社会における課題解決に取り組む能力を身につける認知行動論コースを置き、それぞれの専門的知識と技能を用いて、高い倫理観、使命感を持って持続可能な社会の構築に貢献できる人材を育成する。
臨床心理学分野博士前期課程では、心が自然・社会環境と密接に相互作用しているという観点から、従来の人文科学の枠組みを越えた領域横断的発想によって心と環境の関係を考え、21 世紀の多様化した心の問題に対応していける臨床心理士の育成を目指す。ここで言う「環境」とは、人間が生まれ、育ち、生きていく土台となる自然環境、及び、その自然環境に根ざして形成された社会環境を指す。具体的には，現代社会における自然環境と人間の共生関係の変化、特に自然環境から切り離されたことによる人間の生き方の変化、そして、社会環境における都市化や情報化、さらにはグローバル化、個人化による人間の価値観の変化などを自然科学や社会科学の最新知見を使って理解し、その理解をふまえて
自然・社会環境と人間の心の相互作用のあり方、およびその相互作用を通して生起する心の発達と病理を多角的かつ総合的に把握できる臨床心理士を養成する。
臨床心理学分野は、現代システム科学専攻修士課程の設置以前は人間科学専攻に置かれていたが、同じく人間科学専攻に置かれていた実験心理学領域と共に現代システム科学専
攻に置かれることになった。臨床心理士養成課程は、財団法人日本臨床心理士資格認定協会が定める基準により募集単位を分ける必要があるため、博士前期課程では臨床心理学分野として引き続き独立させる。臨床心理学分野には日本臨床心理士資格認定協会の基準を満たす専任教員を配置し、臨床心理士資格取得に必要とされる専門科目群を提供する。一方、実験心理学領域は認知行動論コースとして環境システム学分野の中に含める。臨床心理学分野と認知行動論コースが協働することにより、心に関する幅広い研究領域を網羅し、最新の認知科学における知見も取り入れながら教育研究を深化させることができる。また、
臨床心理学分野が現代システム科学専攻の中に含まれることにより、臨床心理学を学ぶ大学院生は、現代における情報化の進展に関する最新の知見に触れ、自然・社会環境に関す-3-

る総合的な理解を得ることができる。このような専攻の構成によって、現代における心の問題を理解するための背景となる視点を涵養しつつ、臨床心理学分野の大学院生のみが受講する専門科目群により、臨床心理士受験資格（第一種）を取得するための専門的理論・知識・技能を修得することができる。
このような構成は、現代の心の問題に取り組む臨床心理士を養成するために有益であるだけでなく、持続可能な社会の実現に貢献する人材育成を理念とする現代システム科学専
攻全体にとっても必要である。なぜなら持続可能な社会の実現のためには、単に自然環境
や社会環境を技術的に改変するだけではなく、むしろ人間が環境とどのように関わるかというより根源的な視点からの探求が不可欠であり、現代の臨床心理学は臨床実践を通じてそれに寄与するものだからである。このような観点がなければ、物質やエネルギーという面からの持続可能性が実現できたとしても、そこで生きる人間にとって持続可能な社会を構築できるとは限らない。社会が持続可能であるためには、変動する自然環境・社会環境
が私達の心にどのような影響を与えるのか、社会における様々な対立の構図を解消するた
めには心のどのようなはたらきに着目することが有効なのかといった、心に関する探求が必要とされる。人間の心の成り立ち、自然環境及び社会環境との相互作用について文理の両面から探求する臨床心理学分野及び認知行動論コースを本専攻に位置付けることにより、人間存在の本質を踏まえた持続可能社会の実現を目指すことが可能になる。
臨床心理士の養成は博士前期課程において完結することから、博士後期課程においては臨床心理学分野を独立させる必然性がなくなるため、環境システム学分野の中で臨床心理学に関する教育研究を行う。
博士後期課程環境システム学分野には環境学コースと心理・社会環境コースの 2 つを設ける。環境学コースにおいては博士前期課程におけるコースの構成が継続され、人と自然とのつながりに重点を置いて現代社会における課題解決に取り組む能力を更に高め、自律的に研究を遂行する能力を備えた人材を育成する。心理・社会環境コースは、博士前期課
程における社会システム論コース、認知行動論コース、臨床心理学分野の研究領域から構成され、各領域において現代社会の課題解決に取り組む能力を更に高め、自律的に研究を遂行する能力を備えた人材を育成する。
現代システム科学専攻では、知識情報システム学分野、環境システム学分野、臨床心理学分野の教員間での交流や知識の共有により、領域横断的な研究を活性化させていく。また、本専攻の分野構成は、学士課程教育からの連続性という観点から見ても妥当である。

② 人材養成の方針
博士前期課程においては、自らの専門領域における高度な研究を遂行する能力と、他領-4-

域の研究を理解し協働する力を兼ね備え、実社会における問題に適切かつ効果的な解決策を提供することで持続可能な社会の実現に貢献する高度な職業人の養成に重点を置く。更に、同様な能力を備えた上で博士後期課程に進学して研究者を目指す人材を育成する【資料 2：「現代システム科学専攻における人材育成イメージ」参照】。
知識情報システム学分野においては、人々や社会の日常活動に不可欠な情報システムを実現するために、情報通信技術がもたらす社会への影響を深く理解し、高度情報化社会の基礎となる情報に関連する専門知識と技能を身につけ、誰もがいつでもどこでも利用できる情報システムをデザインする能力を持ち、技術の進歩及び社会の変容にともなう課題を継続的に解決するための科学的な分析力・思考力を持つ人材を養成する。
環境システム学分野のうち環境学コースにおいては、人間活動が地球環境を大きく変化
させるまでになった現代社会が抱える多種多様で輻輳的な問題を正確に理解するために必要な「視野の広い課題発掘能力」と「専門性の高い洞察力」、さらに全体像を俯瞰的につかむ「大局観」と具体的な行動につなげる「コミュニティ・デザイン能力」を有する人材を養成するため、「物質循環化学」や「環境生物学」などの科目を通じて人が自然から受ける
影響や人が自然へ及ぼす影響などについて深く理解し、人と自然との共生に基づいた社会の構築に取り組むことのできる専門知識と技能を身につけるとともに、「環境政策学」や「環境社会学」、「地域・都市環境学」などの科目を通じて政策決定や自然環境・都市環境の保全・修復・創出・管理などに生かすことのできる能力を養う。具体的には、国や地方自治体の環境・農林水産・港湾・公園・景観関連部局、企業における環境関連の CSR（社会的貢献）部門、海洋開発や港湾工事関係企業の調査・計画部門、都市計画・環境アセスメント
関連コンサルタントの調査・計画部門およびコミュニティ・デザインに関する部門などにおける専門家として、都市域から自然地域に至る様々な場面での環境関連の政策策定や調査・計画のみならず、地域住民との合意形成に関する領域に貢献できる人材を養成する。
また社会システム論コースにおいては、組織や社会制度、文化や思想、社会問題などについて深く理解し、現代社会における問題の同定や課題解決のために必要な専門知識と技能を身につけ、それを政策決定の諸過程、学校や地域における教育、NPO や市民団体の設立・運営などに生かすことのできる人材を養成する。さらに認知行動論コースにおいては、心の発達過程、人が環境からの情報を受容し学習する仕組みなどについて深く理解し、主に人間に関するシステム論的理解という側面から現代社会における課題を解決するために必要な専門知識と技能を身につけ、それを教育・子育て環境の整備・支援や企業での労働環
境の改善・支援などに生かすことのできる人材を養成する。
臨床心理学分野においては、医療、教育、福祉、産業領域などの多様な心理臨床において高度の臨床心理技能を発揮できるとともに、人間の心と自然・社会環境との関係につい-5-

て従来の人文科学の枠組みを越えた領域横断的発想ができる臨床心理士の育成を目指す。
なぜなら、現代社会においては、温暖化や自然破壊といった環境問題の切迫、科学技術の進歩による倫理的・技術的問題の出現、グローバル化に伴う伝統的文化の破壊、情報シス
テムの飛躍に伴う社会的コミュニケーションの質的変化などに対する統合的な解決が喫緊の課題であり、臨床心理学分野においても心と自然・社会環境との関係の劇的な変化を反映し、広範な領域におけるニーズが増大しているからである。具体的には、精神科・小児科・緩和ケアなど医療領域の臨床心理士、災害支援・高齢者ケアなど地域支援の臨床心理士、スクールカウンセラー、産業カウンセラー、児童養護施設心理療法士などとして、様々な現場において心理臨床を着実かつ柔軟に行うための基礎的な臨床心理技能を身につけると同時に、臨床の知と科学の知を融合させシステム論的な発想によって人間の心を普遍的に研究する力を涵養し、21 世紀の多様化した心の問題に対応可能な高度な臨床心理技能を創造していくための能力を養う。
博士後期課程においては、各分野において、自らの専門領域における高度な研究を立案し、自律的に研究を遂行する能力と他領域の研究者と協働する力を兼ね備え、現代社会への俯瞰的視点に基づく学術研究を通して持続可能社会の実現に貢献する研究者の育成に重点を置く。併せて、同様な能力を備えた研究型専門職業人・教員等を育成する。
知識情報システム学分野の博士後期課程においては、博士前期課程で身に付けた知識やシステムデザイン能力をさらに高めることで、情報科学、知識科学、システムデザイン・
システムマネジメントの融合領域における研究・開発をより深化、発展させ、現代社会が抱える諸問題を解決するための新たなシステムやサービスを展開するための専門知識や理論の形成を自立的に進めることができる研究者・研究型専門職業人を育成する。
環境システム学分野環境学コースにおいては、博士前期課程で身に付けた視野の広い課
題発掘能力と専門性の高い洞察力、さらに全体像を俯瞰的につかむ大局観と具体的な行動につなげるコミュニティ・デザイン能力をさらに高め、人と自然との共生に基づいた社会の構築に取り組むことのできる専門知識と技能をより深化、発展させることにより、都市域から自然地域に至る様々な場面での環境関連の政策策定や調査・計画のみならず、地域住民との合意形成に関する領域に貢献できる研究者・研究型専門職業人を育成する。
同分野心理・社会環境コースにおいては、博士前期課程で身に付けた現代社会における問題の同定や課題解決のために必要な専門知識と技能、及び現代社会に生きる人間の心理
過程や心理的諸問題に関する専門知識と技能をより深化、発展させることによって、ヒトとヒトを取り巻く社会システムが調和的環境として持続できるような社会の実現に貢献できる研究者・研究型専門職業人を育成する。

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博士前期課程 ディプロマ・ポリシー【知識情報システム学分野（学位：情報学）】
現代システム科学専攻博士前期課程は、自らの専門領域における高度な研究を遂行する能力と、他領域の研究を理解し協働する力を兼ね備え、実社会における問題に適切かつ効果的な解決策を提供することで持続可能な社会の実現に貢献する人材を育成することを目的とする。そのなかでも知識情報システム学分野（情報学）では、高度情報化社会の基礎となる情報に関する専門知識と技能、情報システムをデザインする能力を活用して、技術の進歩及び社会の変容にともなう課題を継続的に解決できる人材を育成する。そのために、
以下の項目を学位授与のために身につけるべき知識・能力とする。

1．使命感・責任感
持続可能な社会の実現に貢献する使命感、責任感、高い倫理観に基づく判断力や行動力。

2．高度なシステム的思考力と領域横断的応用力
現象を多様な要素の相互作用としてとらえ、分析し、理解する高度なシステム的思考力、および、領域横断的な発想に基づく高度な応用力。

3．高度なコミュニケーション能力研究発表やディスカッションを通して、自らの研究成果を異なる領域の研究者にも適切に理解してもらえるような学際的コミュニケーション能力。

4．専門領域における先端的知識
情報システム等の情報工学系科目、マーケティング等の学際情報系科目を含む、情報学における高度な先端的知識。

【環境システム学分野（学位：環境学）】
現代システム科学専攻博士前期課程は、自らの専門領域における高度な研究を遂行する能力と、他領域の研究を理解し協働する力を兼ね備え、実社会における問題に適切かつ効果的な解決策を提供することで持続可能な社会の実現に貢献する人材の育成を目的とする。
そのなかでも環境システム学分野（環境学）では、気候や生態系の変化に象徴される自然環境の問題を、「ヒトと自然のつながり」の観点から課題解決に取り組むことができる人材を育成する。そのために、以下の項目を学位授与のために身につけるべき知識・能力とする。

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1．使命感・責任感
持続可能な社会の実現に貢献する使命感、責任感、高い倫理観に基づく判断力や行動力。

2．高度なシステム的思考力と領域横断的応用力
現象を多様な要素の相互作用としてとらえ、分析し、理解する高度なシステム的思考力、および、領域横断的な発想に基づく高度な応用力。

3．高度なコミュニケーション能力研究発表やディスカッションを通して、自らの研究成果を異なる領域の研究者にも適切に理解してもらえるような学際的コミュニケーション能力。

4．専門領域における先端的知識
環境哲学等の人文科学分野、環境社会学等の社会科学分野、生態学・環境化学・都市環境学などの自然科学分野を含む、環境学における高度な先端的知識。

【環境システム学分野（学位：学術）】
現代システム科学専攻博士前期課程は、自らの専門領域における高度な研究を遂行する能力と、他領域の研究を理解し協働する力を兼ね備え、実社会における問題に適切かつ効果的な解決策を提供することで持続可能な社会の実現に貢献する人材の育成を目的とする。
そのなかでも環境システム学分野（学術）では、集団や組織、種々の社会制度など、社会システムを構成する各要素内・要素間で生じる社会環境の問題および自然・社会環境の中で生きる人間の内面的な状態に起因する問題から構成される現代社会が抱える複合的な問題に対し、「ヒトとヒトとのつながり」および「ヒトの心と環境とのつながり」の観点から課題解決に取り組むことができる人材を育成する。そのために、以下の項目を学位授与のために身につけるべき知識・能力とする。

1．使命感・責任感
持続可能な社会の実現に貢献する使命感、責任感、高い倫理観に基づく判断力や行動力。

2．高度なシステム的思考力と領域横断的応用力
現象を多様な要素の相互作用としてとらえ、分析し、理解する高度なシステム的思考力、および、領域横断的な発想に基づく高度な応用力。

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3．高度なコミュニケーション能力研究発表やディスカッションを通して、自らの研究成果を異なる領域の研究者にも適切に理解してもらえるような学際的コミュニケーション能力。

4．専門領域における先端的知識
環境哲学や社会思想等の人文科学分野、地理学や社会学等の社会科学分野を含む社会シス
テムに関する高度な先端的知識や、認知科学や学習科学、人間情報システム等の認知行動に関する高度な先端的知識。

【臨床心理学分野（学位：学術）】
現代システム科学専攻博士前期課程は、自らの専門領域における高度な研究を遂行する能力と、他領域の研究を理解し協働する力を兼ね備え、実社会における問題に適切かつ効果的な解決策を提供することで持続可能な社会の実現に貢献する人材の育成を目的とする。
そのなかでも臨床心理学分野（学術）では、医療、教育、福祉、産業領域などの多様な心
理臨床において高度の臨床心理技能を発揮できるとともに、人間の心と自然・社会環境との関係について従来の人文科学の枠組みを越えた領域横断的発想ができる臨床心理士を育成する。そのために、以下の項目を学位授与のために身につけるべき知識・能力とする。

1．使命感・責任感
持続可能な社会の実現に貢献する使命感、責任感、高い倫理観に基づく判断力や行動力。

2．高度なシステム的思考力と領域横断的応用力
現象を多様な要素の相互作用としてとらえ、分析し、理解する高度なシステム的思考力、および、領域横断的な発想に基づく高度な応用力。

3．高度なコミュニケーション能力研究発表やディスカッション、および統計学の習得を通して、自らの研究成果を異なる領域の研究者にも論理的に理解してもらえるような学際的コミュニケーション能力。

4．専門領域における先端的知識
認知心理学や発達心理学等の認知科学分野、精神医学や心身医学などの医学分野、多様な
心理臨床現場での臨床心理に関して基礎から応用までを網羅する臨床心理学分野に関する-9-高度な先端的知識。

博士後期課程 ディプロマ・ポリシー【知識情報システム学分野（学位：情報学）】
現代システム科学専攻博士後期課程知識情報システム学分野（学位：情報学）では、自らの専門領域である情報学における教育研究を深化させるとともに、領域を横断し、隣接諸領域との学問的交流を促進することにより、従来の枠組みにとらわれない発想にもとづく教育研究を推進し、持続可能な社会の実現に貢献する人材を育成する。そのために、以下の項目を学位授与のために身につけるべき知識・技能・能力とする。

1．俯瞰的な大局観と視野の広い課題発掘能力
自然と社会の全体像をつかむことのできる俯瞰的な大局観と、それにもとづく視野の広い
課題発掘能力。

2．専門領域における先端的知識と専門性の高い洞察力
自らの専門領域における先端的知識と、それにもとづき課題に対して専門性の高い洞察を行う能力。

3．高度な研究立案・遂行能力と他の研究領域との協働能力
専門領域において高度な研究を立案し遂行する能力と、研究の遂行に際して他領域の研究者と協働する能力。

4．システムデザイン能力とシステムマネジメント能力
研究成果を応用し、新たなシステムやサービスを設計できるシステムデザイン能力と、それらのシステムやサービスを活用することで現代社会が抱える諸問題を解決することができるシステムマネジメント能力。

5．使命感・責任感・倫理観
自らの研究の遂行および成果の発表と、それを通した社会貢献について、使命感、責任感、高い倫理観に基づいて判断することのできる能力。

【環境システム学分野（学位：環境学）】
現代システム科学専攻博士後期課程環境システム学分野（学位：環境学）では、自らの- 10 -

専門領域である環境学における教育研究を深化させるとともに、領域を横断し、隣接諸領域との学問的交流を促進することにより、従来の枠組みにとらわれない発想にもとづく教育研究を推進し、持続可能な社会の実現に貢献する人材を育成する。そのために、以下の項目を学位授与のために身につけるべき知識・技能・能力とする。

1．俯瞰的な大局観と視野の広い課題発掘能力
自然と社会の全体像をつかむことのできる俯瞰的な大局観と、それにもとづく視野の広い
課題発掘能力。

2．専門領域における先端的知識と専門性の高い洞察力
自らの専門領域における先端的知識と、それにもとづき課題に対して専門性の高い洞察を行う能力。

3．高度な研究立案・遂行能力と他の研究領域との協働能力
専門領域において高度な研究を立案し遂行する能力と、研究の遂行に際して他領域の研究者と協働する能力。

4．コミュニティ・デザイン能力と社会的調整能力
研究成果を応用し、具体的な行動につなげることのできるコミュニティ・デザイン能力と、環境関連の調査・計画・政策を実行・策定する際に、地域住民との合意形成に関する領域にも貢献できる社会的調整能力。

5．使命感・責任感・倫理観
自らの研究の遂行および成果の発表と、それを通した社会貢献について、使命感、責任感、高い倫理観に基づいて判断することのできる能力。

【環境システム学分野（学位：学術）】
現代システム科学専攻博士後期課程環境システム学分野（学位：学術）では、自らの専門領域における教育研究を深化させるとともに、領域を横断し、隣接諸領域との学問的交流を促進することにより、従来の枠組みにとらわれない発想にもとづく教育研究を推進し、持続可能な社会の実現に貢献する人材を育成する。そのために、以下の項目を学位授与のために身につけるべき知識・技能・能力とする。

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1．俯瞰的な大局観と視野の広い課題発掘能力
自然と社会の全体像をつかむことのできる俯瞰的な大局観と、それにもとづく視野の広い
課題発掘能力。

2．専門領域における先端的知識と専門性の高い洞察力
自らの専門領域における先端的知識と、それにもとづき課題に対して専門性の高い洞察を行う能力。

3．高度な研究立案・遂行能力と他の研究領域との協働能力
専門領域において高度な研究を立案し遂行する能力と、研究の遂行に際して他領域の研究者と協働する能力。

4．現代社会に対する高度な認識能力と社会的調整能力
研究成果を応用し、現代社会の問題群を的確に捉えることのできる高度な認識能力と、心理・社会環境関連の調査・計画を実行する際に、ヒトとヒトを取り巻く社会システムが調和的環境となるよう配慮できる社会的調整能力。

5．使命感・責任感・倫理観
自らの研究の遂行および成果の発表と、それを通した社会貢献について、使命感、責任感、高い倫理観に基づいて判断することのできる能力。

③ 修了後の進路
ア キャリアパス支援に関する方針
本学では、学生課にキャリアサポート室を置き、学域生、大学院生への就職関連情報の提供を行うと共に、業界説明会、OB・OG 訪問等の就職関連説明会を開催している。大学院
生は修士 1 年次より業界説明会等に参加し、各自のキャリアパスについて考える機会を持つことができる。また、求人票などの就職関連情報は、学生ポータルより随時閲覧可能となっている。このような全学の就職支援体制に加え、現代システム科学専攻では修了生が就職する分野が多岐にわたることから、きめ細かいキャリアパス支援が必要となる。そこ
で、各分野において就職担当委員を選出し、企業等からの採用問い合わせへの対応や推薦等に関する調整を行う。指導教員は、これまでに担当していた大学院における就職支援のノウハウを活かしつつ、分野の就職担当委員およびキャリアサポート室と連携し、研究指- 12 -

導と並行して各院生のキャリアパス支援を行う。
博士後期課程においては、大学院共通教育科目として「イノベーション創出型研究者養
成Ⅰ〜Ⅳ」を置き、博士号取得後に高度研究人材として各種企業に就職することを目指す院生に対して、必要とされる知識、技能を修得させる。

イ 各分野で想定する主な進路【博士前期課程】＜知識情報システム学分野＞
各種企業（情報通信系、情報サービス系、金融系、製造業、流通業など）、シンクタンク・
コンサルタント（情報サービス系、金融系）、博士後期課程進学など。

＜環境システム学分野＞
各種企業（環境系、教育系、製造業、流通業など）、シンクタンク・コンサルタント（情報サービス系、環境系）、官公庁（環境系、心理・福祉系）、教育機関、博士後期課程進学など。

＜臨床心理学分野＞
官公庁（心理・福祉系）、教育機関、スクールカウンセラー、産業カウンセラー、各種医療機関、博士後期課程進学など。

【博士後期課程】＜知識情報システム学分野＞
大学教員、各種企業（情報通信系、情報サービス系、金融系、製造業、流通業など）研
究職、シンクタンク・コンサルタント（情報サービス系、金融系）、公的研究機関研究職、
各種教育機関専門職など。

＜環境システム学分野＞
大学教員、各種企業（環境系、教育系、製造業、流通業など）研究職、シンクタンク・
コンサルタント（環境系）、官公庁（環境系、都市整備、心理・福祉系）専門職、公的研究
機関研究職、各種教育機関専門職など。

２．専攻・分野の名称及び学位の名称①専攻・分野の名称及び学位の名称- 13 -

専攻の名称

分野の名称授与する学位（英文名称）

知識情報システム学分 修士（情報学）
野（Master of Informatics）

現代システ

修士（環境学）

ム科学専攻（Master of Environmental Sciences）

博 士 前 期 課 環境システム学分野
程修士（学術）（Master of Arts and Sciences）

臨床心理学分野

修士（学術）（Master of Arts and Sciences）

知識情報システム学分 博士（情報学）
現代システ 野（Doctor of Informatics）

ム科学専攻

博士（環境学）博士後期課
程環境システム学分野（Doctor of Environmental Sciences）
博士（学術）（Doctor of Arts and Sciences）②専攻の名称を当該名称とする理由
本専攻は学士課程の現代システム科学域より接続する大学院課程である。現代システム
科学域は、現代における様々な問題に対して、複数分野の研究をシステム的に組み合わせ
ることにより解決を図るという趣旨で命名された。本専攻はこの趣旨を継承するものであるため、「現代システム科学専攻」という名称を用いる。

③分野の名称を当該名称とする理由【博士前期課程】
分野の名称

分野の名称を当該名称とする理由
本分野は、価値観の変遷や多様化する現代社会が抱える様々な問題に

知識情報シ
ステム学分
野

対応するために、多種多様な情報や知識を整理し、問題の分析・解決を行う上で必要となる情報システムのデザイン能力及びマネジメント能力を養うことを目的としている。そのために必要となる情報科学、知識科
学、システムデザイン・システムマネジメントの融合領域を専門分野とすることから、分野名称を知識情報システム学分野とした。

- 14 -

本分野は、現代社会が抱える様々な問題を、気候や生態系の変化に象徴される自然環境の問題、人間の内面的な状態に起因する人間環境の問
環境システ
ム学分野

題、人の集合体である社会構造が抱える社会環境の問題の複合的な問題として捉え、自然環境科学、人間環境科学、社会環境科学の融合領域をつくることにより、それらの問題を理解し、対応することのできる人材を養成する。これら 3 つの領域を包括する名称として、環境システム学分野とした。
本分野は、近年ますます社会的需要が高まっている心理臨床に携わる

臨 床 心 理 学 臨床心理士の養成を設置目的とし、学校、自治体、民間施設などの臨床分野現場において高度の実践的能力を発揮できる人材の育成を目ざす。このため、分野名称を臨床心理学分野とした。

【博士後期課程】
分野の名称

分野の名称を当該名称とする理由
本分野は、博士前期課程に引き続き、価値観の変遷や多様化する現代社会が抱える様々な問題に対応するために、多種多様な情報や知識を整

知 識 情 報 シ 理し、問題の分析・解決を行う上で必要となる情報システムの高度なデス テ ム 学 分 ザイン能力及びマネジメント能力を養うことを目的としている。そのた野めに必要となる情報科学、知識科学、システムデザイン・システムマネ
ジメントの融合領域を専門分野とすることから、分野名称を知識情報シ
ステム学分野とした。
本分野は、現代社会が抱える様々な問題を、気候や生態系の変化に象徴される自然環境の問題、人間の内面的な状態に起因する人間環境の問

環境システ
ム学分野

題、人の集合体である社会構造が抱える社会環境の問題の複合的な問題として捉え、自然環境科学、人間環境科学（臨床心理学を含む）、社会環
境科学の融合領域をつくることにより、それらの問題を理解し、対応することのできる人材を養成する。これら 3 つの領域を包括する名称として、環境システム学分野とした。

- 15 -

④学位の名称を当該名称とする理由【博士前期課程】
分野の名称授与する学位学位の名称を当該名称とする理由（英文名称）
知識情報システム
学分野

修士（情報学）

本分野における教育研究は、情報学、知識科学、(Master of

情報システム工学分野を基盤としているため、修Informatics)

士（情報学）とする。
本分野、環境学コースにおける教育研究は、人修士（環境学）
環 境 学 (Master ofコース

Environmental
Sciences)と自然との関係を人の視点で捉える環境心理学、
環境人類学、環境社会学、人と自然との関係を自然の視点で捉える環境化学、環境生物学、物質循
環化学、人と自然との共生に基づいた社会を考える環境哲学、環境政策学、地域・都市環境学などを対象としているため、修士（環境学）とする。

環境シ

本分野、社会システム論コースの教育研究は、

ステム

現代社会学、経済地理学、政治哲学など、社会制

学分野

社会シ
ステム
論コー
ス、認知
行動論

度や組織に関する社会科学・社会思想、文化社会修士（学術）(Master of Arts
and Sciences)

コース

学、文化地理学、ジェンダー社会学など、文化や制度的思考に関する社会科学・社会思想を対象とする。また、認知行動論コースにおいては、認知心理学や認知科学、社会心理学や発達心理学に加え、人間情報システムや知識科学なども対象とする。いずれのコースも学際的な教育研究を行うため、修士（学術）とする。

修士（学術）
臨床心理学分野(Master of Arts
and Sciences)

本分野における教育研究は、臨床心理学を中心に、認知心理学、社会心理学、発達心理学などの知見も取り入れて学際的な教育研究を行うため、修士（学術）とする。

- 16 -

【博士後期課程】
分野の名称授与する学位学位の名称を当該名称とする理由（英文名称）
知識情報システム
学分野

博士（情報学）

本分野における教育研究は、情報学、知識科学、(Doctor of

情報システム工学分野を基盤としているため、博Informatics)

士（情報学）とする。
本分野、環境学コースにおける教育研究は、人博士（環境学）と自然との関係を人の視点で捉える環境人類学、

環 境 学 (Doctor of

人と自然との関係を自然の視点で捉える環境化コース

Environmental

学、物質循環化学、人と自然との共生に基づいたSciences)

社会を考える地域・都市環境学などを対象としているため、博士（環境学）とする。

環境シ

本分野、心理・社会環境コースの教育研究は、

ステム

現代社会学、経済地理学など、社会制度や組織に学分野

心理・社 博士（学術）会 環 境 (Doctor of Arts
コース

and Sciences)

関する社会科学・社会思想、文化社会学、文化地理学など、文化や制度的思考に関する社会科学・社会思想、認知心理学・認知科学・社会心理学・
発達心理学など実験系心理学および臨床心理学を対象とする。本コースでは学際的な教育研究を行うため、博士（学術）とする。

⑤授与する学位名称の決定時期
博士前期課程の知識情報システム学分野、環境システム学分野、臨床心理学分野のそれぞれの分野で必要とされる能力や適性は、入試の時点で判断しなければならないため、各分野単位で専門科目を定めて入試を行い、入学時に分野及びコースを決定する。従って学位名称は入学時に決まる。博士後期課程の知識情報システム学分野、環境システム学分野においても同様であり、各分野単位で専門科目を定めて入試を行い、入学時に分野及びコースを決定するため、学位名称は入学時に決まる。

- 17 -

３．教育課程の編成の考え方及び特色①教育課程の編成方針
本専攻は、情報学、環境学、社会システム論、認知行動論、臨床心理学の各専門領域における教育研究を深化させるとともに、領域を横断する学問的交流を促進することにより、
従来の枠組みにとらわれない発想にもとづく教育研究を推進し、持続可能な社会の実現に貢献する人材育成と研究の拠点となることを目指す。このような理念を実現するために、学士課程において既に専門性を身につけた入学生を対象に、他の分野の研究について実践的に学ぶ経験、及び研究発表を通して他分野の大学院生や教員と議論を重ねる経験を積ませることにより、自らの専門領域以外の研究を理解し協働する能力を涵養する。その上で、専門科目の受講と修士論文の作成を通して、大学院生は自らの専門分野における高度な研究を遂行できる能力を身につける。
以上の方針を踏まえ、本専攻博士前期課程に知識情報システム学分野・環境システム学
分野・臨床心理学分野を、博士後期課程に知識情報システム学分野・環境システム学分野を置く。各分野を独立した専攻とせず、同一の専攻の中に置くことによって、他分野の科目の履修や演習等における他分野の大学院生・教員とのディスカッション、ならびに分野の異なる複数教員による教育研究上の指導や助言を行うことが可能となり、高度な学際性を涵養することができることが本専攻の特色である。【資料 3：「履修モデル」参照】。

博士前期課程 カリキュラム・ポリシー【知識情報システム学分野（学位：情報学）】
現代システム科学専攻知識情報システム学（情報学）博士前期課程では、ディプロマ・
ポリシーにおいて示した能力を持つ人材を育成するために、必修を含む 31 単位以上の科目を修得することと、研究指導を受けて修士論文を作成し、論文の審査および最終試験に合格することを、課程修了の必要要件として課している。本課程では、次のような科目編成
により、学位取得に必要とされる専門知識・能力を修得させる。

・大学院共通教育科目では、「研究公正 A」を 1 年次の必修科目とし、講義およびグループ
ワークを通じて、研究の遂行・発表において必要とされる高度な倫理観を修得させる。

・専攻演習科目では、「現代システム科学特別演習Ⅰ」「現代システム科学特別演習Ⅱ」を 1
年次の必修科目とし、指導教員の個人指導を通じて、研究課題における高度な先端的知識を修得させる。

- 18 -

・研究指導科目では、「知識情報システム学特別研究Ⅰ」「知識情報システム学特別研究Ⅱ」を 2 年次の必修科目とし、指導教員の個人指導を通じて、研究課題における高度な先端的知識を修得させると同時に、自らの研究の発表・ディスカッションを通じて、高度なコミュニケーション能力の養成を行う。

・専攻基幹科目では、「現代システム科学基礎論」「リサーチ・スキルズ」をそれぞれ 1 年
次の必修科目とする。
「現代システム科学基礎論」では、現代システム科学専攻の全領域をカバーするオムニバス講義方式により、高度なシステム的思考力と領域横断的応用力を養う。「リサーチ･スキルズ」では、英語によるプレゼンテーションの実習および学術論文の構成・執筆方法についての実習を通じて、高度なコミュニケーション能力を養う。また学術研究と倫理に関する講義を通じて、高い倫理観と責任感を養う。

・専門科目においては、情報工学系科目として「情報システム特論」「知識科学特論」「自然言語処理特論」「機械学習特論」等、学際情報系科目として「マーケティング特論」「ヘルスケア情報学特論」「生産科学特論」等の講義を行う。これらの講義を通じて、専門領域
における先端的知識を修得させると同時に、システム的思考力と領域横断的応用力を養う。

【環境システム学分野（学位：環境学）】
現代システム科学専攻環境システム学（環境学）博士前期課程では、ディプロマ・ポリ
シーにおいて示した能力を持つ人材を育成するために、必修を含む 31 単位以上の科目を修得することと、研究指導を受けて修士論文を作成し、論文の審査および最終試験に合格することを、課程修了の必要要件として課している。本課程では、次のような科目編成により、学位取得に必要とされる専門知識・能力を修得させる。

・大学院共通教育科目では、「研究公正 A」を 1 年次の必修科目とし、講義およびグループ
ワークを通じて、研究の遂行・発表において必要とされる高度な倫理観を修得させる。

・専攻演習科目では、「現代システム科学特別演習Ⅰ」「現代システム科学特別演習Ⅱ」を 1
年次の必修科目とし、指導教員の個人指導を通じて、研究課題における高度な先端的知識を修得させる。

・研究指導科目では、「環境システム学特別研究Ⅰ」「環境システム学特別研究Ⅱ」を 2 年
次の必修科目とし、指導教員の個人指導を通じて、研究課題における高度な先端的知識を- 19 -

修得させると同時に、自らの研究の発表・ディスカッションを通じて、高度なコミュニケーション能力の養成を行う。

・専攻基幹科目では、「現代システム科学基礎論」「リサーチ・スキルズ」をそれぞれ 1 年
次の必修科目とする。
「現代システム科学基礎論」では、現代システム科学専攻の全領域をカバーするオムニバス講義方式により、高度なシステム的思考力と領域横断的応用力を養う。「リサーチ･スキルズ」では、英語によるプレゼンテーションの実習および学術論文の構成・執筆方法についての実習を通じて、高度なコミュニケーション能力を養う。また学術研究と倫理に関する講義を通じて、高い倫理観と責任感を養う。

・専門科目においては、人文科学分野では「環境哲学特論」「文化地理学特論」、社会科学
分野では「環境人類学特論」「環境社会学特論」「環境政策学特論」「環境心理学特論」、自然科学分野では「環境化学特論」「環境生物学特論」「物質循環科学特論」「海洋環境学特論」「地域・都市環境学特論」「食品安全学特論」の講義を行う。これらの講義を通じて、専門領域における先端的知識を修得させると同時に、システム的思考力と領域横断的応用力を養う。

【環境システム学分野（学位：学術）】
現代システム科学専攻環境システム学（学術）博士前期課程では、ディプロマ・ポリシ
ーにおいて示した能力を持つ人材を育成するために、必修を含む 31 単位以上の科目を修得することと、研究指導を受けて修士論文を作成し、論文の審査および最終試験に合格することを、課程修了の必要要件として課している。本課程では、次のような科目編成により、学位取得に必要とされる専門知識・能力を修得させる。

・大学院共通教育科目では、「研究公正 A」を 1 年次の必修科目とし、講義およびグループ
ワークを通じて、研究の遂行・発表において必要とされる高度な倫理観を修得させる。

・専攻演習科目では、「現代システム科学特別演習Ⅰ」「現代システム科学特別演習Ⅱ」を 1
年次の必修科目とし、指導教員の個人指導を通じて、研究課題における高度な先端的知識を修得させる。

・研究指導科目では、「環境システム学特別研究Ⅰ」「環境システム学特別研究Ⅱ」を 2 年
次の必修科目とし、指導教員の個人指導を通じて、研究課題における高度な先端的知識を- 20 -

修得させると同時に、自らの研究の発表・ディスカッションを通じて、高度なコミュニケーション能力の養成を行う。

・専攻基幹科目では、「現代システム科学基礎論」「リサーチ・スキルズ」をそれぞれ 1 年
次の必修科目とする。
「現代システム科学基礎論」では、現代システム科学専攻の全領域をカバーするオムニバス講義方式により、高度なシステム的思考力と領域横断的応用力を養う。「リサーチ･スキルズ」では、英語によるプレゼンテーションの実習および学術論文の構成・執筆方法についての実習を通じて、高度なコミュニケーション能力を養う。また学術研究と倫理に関する講義を通じて、高い倫理観と責任感を養う。

・専門科目においては、人文科学分野では「環境哲学特論」「社会思想特論」、社会科学分
野では「経済地理学特論」「現代社会学特論」「文化社会学特論」「ジェンダー社会学特論」、
認知科学分野では「認知科学特論」「学習科学特論」「人間情報システム特論」「知識科学特論」の講義を行う。これらの講義を通じて、専門領域における先端的知識を修得させると同時に、システム的思考力と領域横断的応用力を養う。

【臨床心理学分野（学位：学術）】
現代システム科学専攻臨床心理学（学術）博士前期課程では、ディプロマ・ポリシーにおいて示した能力を持つ人材を育成するために、必修を含む 37 単位以上の科目を修得する
ことと、研究指導を受けて修士論文を作成し、論文の審査および最終試験に合格することを、課程修了の必要要件として課している。本課程では、次のような科目編成により、学位取得に必要とされる専門知識・能力を修得させる。

・大学院共通教育科目では、「研究公正 A」を 1 年次の必修科目とし、講義およびグループ
ワークを通じて、研究の遂行・発表において必要とされる高度な倫理観を修得させる。

・専攻演習科目では、「現代システム科学特別演習Ⅰ」「現代システム科学特別演習Ⅱ」を 1
年次の必修科目とし、指導教員の個人指導を通じて、研究課題における高度な先端的知識を修得させる。

・研究指導科目では、「臨床心理学特別研究Ⅰ」「臨床心理学特別研究Ⅱ」を 2 年次の必修科目とし、指導教員の個人指導を通じて、研究課題における高度な先端的知識を修得させると同時に、自らの研究の発表・ディスカッションを通じて、高度なコミュニケーション- 21 -

能力の養成を行う。

・専攻基幹科目では、「現代システム科学基礎論」「統計法特論」をそれぞれ 1 年次の必修科目とする。
「現代システム科学基礎論」では、現代システム科学専攻の全領域をカバーするオムニバス講義方式により、高度なシステム的思考力と領域横断的応用力を養う。
「統計法特論」では、人間行動や環境の研究における実験データ、調査データの検討で必要となる統計の手法およびその原理の習得を通じて、高度な論理的コミュニケーション能力を養う。また「リサーチ･スキルズ」では、学術研究と倫理に関する講義を通じて、高い倫理観と責任感を養う。

・専門科目においては、認知科学分野では「認知心理学特論」「発達心理学特論」、医学分野では「精神医学特論」「心身医学特論」、臨床心理学分野では「臨床心理学特論 A・B」
「臨
床心理面接特論 A・B」
「学校臨床心理学特論」「グループ・アプローチ特論」の講義を行う。
これらの講義に加え、「臨床心理査定演習 A・B」
「臨床心理実習 A・B」といった演習、実習を通じて、専門領域における先端的知識を修得させると同時に、システム的思考力と領域
横断的応用力を養う。

博士後期課程 カリキュラム・ポリシー【知識情報システム学分野（学位：情報学）】
ディプロマ・ポリシーにおいて示した能力を持つ人材を育成するために、必修を含む 17
単位以上の科目を修得し、必要な指導を受けたうえ、博士論文の審査及び最終試験に合格することを修了要件として課している。本課程では、次のような科目編成により、学位取得に必要とされる専門知識・能力を習得させる。

・大学院共通教育科目では、「研究公正 B」を 1 年次の必修科目とし、講義およびグループ
ワークを通じて、研究の遂行や応用において必要とされる使命感・責任感・高度な倫理観を修得させる。

・研究指導科目では、1 年次に「知識情報システム学特別研究Ⅲ・Ⅳ」、2 年次に「知識情報システム学特別研究Ⅴ・Ⅵ」、3 年次に「知識情報システム学特別研究Ⅶ・Ⅷ」を置く。
これらの科目では、指導教員の個別の研究指導を通して、専門領域における先端的知識を習得させ、専門性の高い洞察力を養う。さらに高度な研究の立案・遂行能力と、立案した研究を他分野の研究者と協働して行う能力を修得させる。それと同時に、学位論文執筆に- 22 -

必要とされるデータ・資料の収集を行わせる。

・特別演習科目では、1 年次に「知識情報システム学特別演習 A・B」を置く。これらの科目を通して、俯瞰的な大局観と視野の広い課題発掘能力を修得させる。また研究成果を応用し、新たなシステムを設計できるシステムデザイン能力と、それを活用することで現代的諸問題を解決することができるシステムマネジメント能力を養う。

【環境システム学分野（学位：環境学）】
現代システム科学専攻博士後期課程環境システム学分野（学位：環境学）では、ディプ
ロマ・ポリシーにおいて示した能力を持つ人材を育成するために、必修を含む 17 単位以上の科目を修得し、必要な指導を受けたうえ、博士論文の審査及び最終試験に合格することを修了要件として課している。本課程では、次のような科目編成により、学位取得に必要とされる専門知識・能力を習得させる。

・大学院共通教育科目では、「研究公正 B」を 1 年次の必修科目とし、講義およびグループ
ワークを通じて、研究の遂行や応用において必要とされる使命感・責任感・高度な倫理観を修得させる。

・研究指導科目では、1 年次に「環境システム学特別研究Ⅲ・Ⅳ」、2 年次に「環境システ
ム学特別研究Ⅴ・Ⅵ」、3 年次に「環境システム学特別研究Ⅶ・Ⅷ」を置く。これらの科目
では、指導教員の個別の研究指導を通して、専門領域における先端的知識を習得させ、専門性の高い洞察力を養う。さらに高度な研究の立案・遂行能力と、立案した研究を他分野の研究者と協働して行う能力を修得させる。それと同時に、学位論文執筆に必要とされる
データ・資料の収集を行わせる。

・環境学コース特別演習科目では、1 年次に「環境学特別演習 A・B」を置く。これらの科目を通して、俯瞰的な大局観と視野の広い課題発掘能力を修得させる。また研究成果を応用するためのコミュニティ・デザイン能力と、調査・計画・政策を実行する際の社会的調整能力を養う。

【環境システム学分野（学位：学術）】
現代システム科学専攻博士後期課程環境システム学分野（学位：学術）では、ディプロ
マ・ポリシーにおいて示した能力を持つ人材を育成するために、必修を含む 17 単位以上の- 23 -

科目を修得し、必要な指導を受けたうえ、博士論文の審査及び最終試験に合格することを修了要件として課している。本課程では、次のような科目編成により、学位取得に必要とされる専門知識・能力を習得させる。

・大学院共通教育科目では、「研究公正 B」を 1 年次の必修科目とし、講義およびグループ
ワークを通じて、研究の遂行や応用において必要とされる使命感・責任感・高度な倫理観を修得させる。

・研究指導科目では、1 年次に「環境システム学特別研究Ⅲ・Ⅳ」、2 年次に「環境システ
ム学特別研究Ⅴ・Ⅵ」、3 年次に「環境システム学特別研究Ⅶ・Ⅷ」を置く。これらの科目
では、指導教員の個別の研究指導を通して、専門領域における先端的知識を習得させ、専門性の高い洞察力を養う。さらに高度な研究の立案・遂行能力と、立案した研究を他分野の研究者と協働して行う能力を修得させる。それと同時に、学位論文執筆に必要とされる
データ・資料の収集を行わせる。

・心理・社会環境コース特別演習科目では、1 年次に「心理・社会環境特別演習 A・B」を置く。これらの科目を通して、俯瞰的な大局観と視野の広い課題発掘能力を修得させる。
また研究成果を応用し、現代社会の問題群を的確に捉えることのできる高度な認識能力と、調査・計画を実行する際に調和的環境を創造する社会的調整能力を養う。

②教育課程の特色と概要
博士前期課程の教育課程は、「大学院共通教育科目」「専攻演習科目」「研究指導科目」「専
攻基幹科目」「分野専門科目」の 5 種類の科目群から構成される。
博士後期課程の教育課程は、「大学院共通教育科目」「研究指導科目」「特別演習科目」の3 種類の科目群から構成される。

博士前期課程大学院共通教育科目研究者としての高い倫理観と研究方法の公正さに関する知識を身につける「研究公正 A」
を本専攻の必修科目として配置する。その他の科目は自由科目である。

専攻演習科目
専攻演習科目として必修科目「現代システム科学特別演習Ⅰ・Ⅱ」を 1 年次に配置する。

- 24 -

本演習では、指導教員が修士論文作成に向けた研究指導を行う。
さらに、本科目を専攻共通科目とすることによって、専攻内での横断的な教育を行う。
具体的には、本科目中で、問題発見型・問題解決型プログラムを複数設定する。各プログ
ラムはそれぞれ複数の専攻専任教員が担当する。各プログラムでは、情報処理、心理学的
測定、自然環境の測定、フィールドワークによる社会環境の調査等の方法論について、具体的な問題を通して実践的に学ぶことができるようなテーマを設定する。大学院生は、指導教員の助言の下、1 つの問題発見型・問題解決型プログラムを選択して参加し、他の大学院生と協働して問題発見・問題解決に取り組む。
このようなプログラムに大学院生が参加することによって、学際領域における創発的な研究を推進すると共に、多角的な観点から、使命感、責任感、倫理観を身につける。本専
攻では、大学院生が困難な問題を協働して解決する過程を通して、研究を実践する場における使命感、責任感、倫理観が総体として養われると考えている。プログラムの実施期間
は前後期のいずれかで 4 週以上とし、その間も必要に応じて指導教員による研究指導を並行して行う。
また、専攻全体での研究報告会を定期的に開催し、領域横断的なディスカッションにより学際的な思考を養う。本科目の成績評価は、問題解決プログラム担当教員によるプログ
ラム期間の評価を勘案した上で、指導教員が決定する。

研究指導科目
必修科目である各分野の特別研究Ⅰ・Ⅱを 2 年次に配置する。指導教員による修士論文
執筆に向けた研究指導を行う。なお、研究指導にあたっては、指導教員以外に副指導教員を配置し、複数指導体制を確立する。指導教員は大学院生の専門領域における中心的な指導を担当する。また指導教員は当該院生の研究内容を考慮した上で副指導教員（教授又は准教授 1 名）を選び、専攻会議において決定する。副指導教員は、指導教員と同じ分野の教員でも、異なる分野の教員でもよい。いずれの場合も、副指導教員は大学院生の研究に対して多角的な視点を提供することによって、研究に関する助言を与える役割を担う。さらに本科目では、専攻演習科目に引き続いて大学院生間の交流を促し、協働で問題解決にあたらせることで、高い使命感、責任感、倫理観を涵養する。本科目の成績評価は、副指導教員による評価を勘案した上で、指導教員が決定する。

専攻基幹科目
持続可能な社会の実現を目指す現代システム科学について、その基本的な枠組みに関する講義の後、グループワークを通じて大学院生自らがその内容について主体的に検討する- 25 -

科目「現代システム科学基礎論」を専攻全体での必修科目とする。講義部分では、情報学、
環境学、社会科学、認知行動論、臨床心理学における研究が持続可能な社会の実現にどのように寄与するのかを論じ、本専攻を構成する各学問領域の有機的連関について理解を深める。その後、異なる分野の大学院生を同じグループの中で議論させることによって、本専攻が目指す、大学院生自身による領域横断的な交流の足がかりとする。
さらに、英語でのコミュニケーション能力が重要となる知識情報システム学分野及び環境システム学分野では、英語でのプレゼンテーション及び論文作成の技能と研究倫理の基本的な考え方を身につける「リサーチ・スキルズ」を必修とする。臨床心理士受験資格認定のために統計法に関する科目の履修が必要な臨床心理学分野では、「統計法特論」を必修とする。この他に、専攻に共通して必要とされる知識・技能を修得するための選択必修科
目「科学リテラシー」「国際環境論」「イノベーション創出型研究者養成」を置く。

分野専門科目
各分野における高度な専門的知識を修得するための専門科目である。
知識情報システム学分野では、修士（情報学）を取得するために、情報システム、情報ネットワーク、情報セキュリティ、知識科学などの情報工学系科目群と、経営情報学、生産科学、ヘルスケア情報などの学際情報系科目群の履修を通して、誰もがどこでもいつでも利用できる情報システムをデザインする能力を身につけ、情報学と他分野との融合による学際的情報分野における新たな価値を創造する能力を修得する。
環境システム学分野には、修士（環境学）を取得するために必要とされる環境学コース
科目群、及び修士（学術）を取得するために必要とされる社会システム論コース科目群な
らびに認知行動論コース科目群を置く。このうち環境学コースにおいては、人と自然との関係を人の視点で捉える環境心理学、環境人類学、環境社会学、人と自然との関係を自然の視点で捉える環境化学、環境生物学、物質循環化学、人と自然との共生に基づいた社会を考える環境哲学、環境政策学、地域・都市環境学などを対象とし、環境に関する幅広い専門知識と技能を身につけ、それを政策決定や自然環境・都市環境の保全・修復・創出・管理などに生かすことのできる能力を修得する。また社会システム論コースにおいては、
現代社会学、経済地理学、政治哲学など、社会制度や組織に関する社会科学・社会思想、
文化社会学、文化地理学、ジェンダー社会学など、文化や制度的思考に関する社会科学・社会思想を対象とし、現代社会における問題の同定や課題解決のために必要な知識と技能を身につけ、それを政策決定の諸過程、学校や地域における教育、NPO や市民団体の設立・運営などに生かすことのできる能力を修得する。さらに認知行動論コースにおいては、認知心理学や認知科学、社会心理学や発達心理学に加え、人間情報システムや知識科学など- 26 -

も対象とし、主に人間に関するシステム論的理解という側面から現代社会における課題を解決するために必要な知識と技能を身につけ、それを教育・子育て環境の整備・支援や企業での労働環境の改善・支援などに生かすことのできる能力を修得する。なお、環境学コ
ースに 12 名、社会システム論コースに 4 名、
認知行動論コースに 4 名の専任教員を配置し、各コースにおいて十分な数の専門科目を開講すると共に、きめ細かい修士論文指導を行う
体制を整えている。
臨床心理学分野には、修士（学術）及び臨床心理士受験資格（第一種）を取得するための臨床心理学専門科目群を置く。臨床心理学専門科目群は、財団法人日本臨床心理士資格
認定協会による臨床心理士資格認定審査の受験資格を得るために必要な必修科目及び選択
必修科目群から構成されている。必修科目群はすべて臨床心理士資格をもつ臨床心理学分
野の専任教員が担当し、本分野における中核的な知識と技能を涵養する。一方、選択必修
科目群には、認知心理学、社会心理学、発達心理学など認知行動論コースの諸科目をバラ
ンスよく配置し、実験系心理学の最新の知見を学ぶことによって、人間の心を神経生理シ
ステム、認知システム、社会システム、人間関係システムのなかで働く多層的なシステムとして捉えるシステム論的な見方を身につける。また、本分野では、「現代システム科学基礎論」で情報学・環境学・社会科学・認知科学の基礎を学ぶことに加え、「現代システム科学特別演習Ⅱ」において自然環境や社会環境をテーマにした問題発見型・問題解決型プログラムに参加し、「臨床心理学特別研究Ⅰ・Ⅱ」において自己の研究テーマと関連が深い自然環境や社会環境の専門家とディスカッションすることによって、自然環境や社会環境のなかで生きる人間をトータルに捉えるシステム論的な見方を修得する。以上により、心理臨床を着実かつ柔軟に行うための実践基礎力を身につけるとともに、自然科学・社会科学・認知科学等の方法を臨床心理学における間主観的方法と融合させシステム論的な発想で人間の心を普遍的に研究する力を身につけ、21 世紀の多様化した心の問題に対応可能な高度な臨床心理技能を創造していくための基礎能力を修得する。
すべての分野に共通して、複数の科目の履修を通して学修課題を体系的に学ぶコースワークを実現するために、指導教員は、大学院生の入学後、1 年前・後期の履修科目について
オリエンテーションを行い、それぞれの大学院生の研究内容に沿った分野専門科目の体系的な履修方法について助言を行う。併せて、各分野・コースの教員間で授業内容に関する調整を行い、体系的な科目履修によって効率よく知識を修得できるように授業内容の有機的連関を図る。また、本専攻においては分野及びコースごとに修了要件を指定することによって、分野専門科目の選択における自由度を適切な範囲に収め、体系的な履修をしやすくしている【資料 2：「現代システム科学専攻における人材育成イメージ」参照】。

- 27 -

博士後期課程
大学院共通教育科目研究者としての高い倫理観と研究方法の公正さに関する知識を身につける「研究公正 B」
を本専攻の必修科目として配置する。その他の科目は自由科目である。

研究指導科目
各分野・コースの特別研究Ⅲ〜Ⅷを 1〜3 年次に配置し、指導教員による博士論文執筆に向けた研究指導を行う。なお、研究指導にあたっては、指導教員以外に副指導教員を配置
し、複数指導体制を確立する。指導教員は大学院生の専門領域における中心的な指導を担当する。また指導教員は当該院生の研究内容を考慮した上で副指導教員（教授 1 名）を選
び、専攻会議において決定する。副指導教員は、指導教員と同じ分野の教員でも、異なる分野の教員でもよい。いずれの場合も、副指導教員は大学院生の研究に対して多角的な視点を提供することによって、研究に関する助言を与える役割を担う。本科目の成績評価は、副指導教員による評価を勘案した上で、指導教員が決定する。

特別演習科目
各分野の特別演習 A・B を１年次に配置し、大学院生の専門領域における理論、方法論、最新の知見等を、各院生の発表とそれに続く討議を通して修得する。大学院生が先端的な学術文献を系統的に調べ、教員及び他の院生と質疑応答を行うことを通して、専門領域の先端的研究に関する理解を深めることを目指す。

４．教員組織の編成の考え方及び特色①教員組織編成の考え方
本専攻のカリキュラムを担う教員は、本専攻の専任教員、学内の兼担教員、そして非常勤の兼任教員である。必修である専攻演習科目や研究指導科目など専攻の中核的科目は専
攻の専任教員が担当し、周辺的な科目を兼担教員と兼任教員が担当する。
専攻の設置に当たっては、修了要件単位数 31 単位以上（ただし、臨床心理学分野においては、37 単位以上）の教育課程を編成し、これに見合う十分な数の専門科目を開講すると共に、43 名の専任教員を配置し、少人数教育を行うとともにきめ細かい研究指導を行える体制とする。
専攻の専任教員数と教育課程、入学定員の関係は、下表のとおりである。
【博士前期課程】- 28 -

研究分野

学位

知識情報
システム
修士（情
学分野
報学）

専任教員
数

17 人

修了要件対象科目数とその単位数

入学定員 35名の内訳

大学院共通教育科目 1 科目 1 単位

15 名程度を専攻演習科目 2 科目 4 単位

想定

研究指導科目 2 科目 4 単位
専攻基幹科目 6 科目 12 単位
分野専門科目 15 科目 30 単位

環境シス
テム学分
野
修士（環
境学）

12 人

4人

（環境学コース）

15 名程度を大学院共通教育科目 1 科目 1 単位想定

専攻演習科目 2 科目 4 単位

（内訳）

研究指導科目 2 科目 4 単位

環境学コー

専攻基幹科目 6 科目 12 単位

ス 9 名、社会コース専門科目 12 科目 24 単位

システム論（社会システム論コース）

コース 3 名、大学院共通教育科目 1 科目 1 単位

認知行動論

専攻演習科目 2 科目 4 単位

コース 3 名研究指導科目 2 科目 4 単位
専攻基幹科目 6 科目 12 単位
コース専門科目 14 科目 28 単位

修士（学
術）

（認知行動論コース）
大学院共通教育科目 1 科目 1 単位
4人

専攻演習科目 2 科目 4 単位
研究指導科目 2 科目 4 単位
専攻基幹科目 6 科目 12 単位
コース専門科目 10 科目 20 単位

臨 床 心 理 修士（学
学分野
術）
5人

大学院共通教育科目 1 科目 1 単位

5 名程度を想専攻演習科目 2 科目 4 単位

定

研究指導科目 2 科目 4 単位
専攻基幹科目 6 科目 12 単位
分野専門科目 20 科目 36 単位

専攻計

42 人

35 人

【博士後期課程】
研究分野

学位

知識情報
博士（情
システム
報学）
学分野

専任教員
数
11 人

修了要件対象科目数とその単位数

入学定員 5 名の内訳

大学院共通教育科目 1 科目 1 単位

2 名程度を想特別演習科目 2 科目 4 単位

定

研究指導科目 6 科目 12 単位- 29 -

環境シス
テ ム 学 分 博士（環野
境学）

3 名程度を想大学院共通教育科目 1 科目 1 単位

定

特別演習科目 2 科目 4 単位

（内訳）

研究指導科目 6 科目 12 単位

環境学コー（心理・社会環境論コース）

ス 1 名、心博士（学術）

大学院共通教育科目 1 科目 1 単位

理・社会環境特別演習科目 2 科目 4 単位論コース 2 名

5人（環境学コース）

9人

研究指導科目 6 科目 12 単位
専攻計

25 人

5人

②教員組織編成の特色
本専攻は知識情報システム学分野、環境システム学分野、臨床心理学分野から構成される。知識情報システム学分野には、学士課程において現代システム科学域知識情報システ
ム学類を担当する教員、及び同学域マネジメント学類において生産システム科学領域を担当する教員を配置する。環境システム学分野には、学士課程において現代システム科学域
環境システム学類において環境学、社会システム論、認知行動論領域を担当する教員を配置する。臨床心理学分野には、同学域環境システム学類において臨床心理学領域を担当す
る教員を配置する。各分野には、博士号をもつ教授を中心として、十分な研究業績と教育経験をもつ専任教員が配置されている【資料 4：「現代システム科学専攻 分野・コース毎の専任教員一覧」参照】。

③専任教員の年齢構成
本専攻の完成年度における専任教員の構成は以下のとおりである。大阪府立大学の教員の定年は 65 歳と定められており【資料 5：「公立大学法人大阪府立大学教職員就業規則」参照】、長期にわたって質の高い教育研究水準の維持と教育研究の活性化ができる年齢構成となっている。

博士前期課程（平成 31 年度完成予定）
専攻・分野名

職名

現代システム科

教

学専攻

准教授

29 歳

30 ～ 3940 ～ 49

50 ～ 59

60 歳

以下

歳

歳

歳

以上

授

講

師

助

教

2

2

- 30 -

4

14

7

6

7

計

25
15

2

計

4

知識情報システ

教

授

ム学分野

准教授
講

師

助

教

1

2

教

分野

准教授

授

講

師

助

教

1

7

42

2

7

2

11

2

2

5

1
4

9

1

17

1

6

4

11

4

3

8

1
2

1
5

9

4

20

授

1

1

1

3

准教授

1

1

2

2

1

計
臨床心理学分野

20

1

計
環境システム学

11

教

講

師

助

教

計

2

5

博士後期課程（平成 32 年度完成予定）
専攻・分野名

職名

現代システム科

教

学専攻

准教授

29 歳

30 ～ 3940 ～

50 ～ 59

60 歳

以下

歳

49 歳

歳

以上

授

講

師

助

教

計
知識情報システ

教

授

ム学分野

准教授
講

師

助

教

計
環境システム学

教

授

分野

准教授

- 31 -

計

3

14

8

25

3

14

8

25

2

7

2

11

2

7

2

11

1

7

6

14

講

師

助

教

1

計

7

6

14

５．教育方法、履修指導、研究指導の方針及び修了要件①学期の区分
前期、後期の 2 学期制を採用する。

②標準修業年限
博士前期課程の標準修業年限は 2 年とする。
博士後期課程の標準修業年限は 3 年とする。

③修了要件
博士前期課程専攻分野

修了要件
必修科目として専攻演習科目 4 単位及び研究指導科目 4 単位、大学院共通教育科

知識情報システム学 目 1 単位以上（うち 1 単位が必修）、専攻分野

基幹科目 6 単位以上（うち 4 単位が必修）、

環境システム学分野

分野専門科目 12 単位以上、総計 31 単位以上を修得し、修士論文の審査及び最終試験に合格すること。

現代システム科学専攻

必修科目として専攻演習科目 4 単位及び研究指導科目 4 単位、大学院共通教育科
目 1 単位以上（うち 1 単位が必修）、専攻
臨床心理学分野

基幹科目 4 単位以上（うち 4 単位が必修）、
分野専門科目 24 単位以上（うち 16 単位が必修）、総計 37 単位以上を修得し、修士論文の審査及び最終試験に合格すること。

- 32 -

博士後期課程
専攻

分野

修了要件
大学院共通教育科目 1 単位、研究指導科

知識情報システム学 目 12 単位、特別演習科目 4 単位、合計 17
現代システム科学専攻

分野

単位を修得し、かつ、必要な研究指導を

環境システム学分野受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格すること。

④授業の実施方法
博士前期課程大学院共通教育科目を 1 年次に配置し、講義とグループワークを通して、高い倫理観と研究方法の公正さに関する知識を身につける。大学院共通教育科目は学内の兼担教員及び非常勤の兼任教員が担当する。
専攻演習科目を 1 年次に配置し、指導教員が修士論文作成に向けた研究指導を行うと共に、問題発見型・問題解決型プログラムを設定することにより、専攻内での横断的な教育を行う。さらに研究指導科目を 2 年次に配置し、指導教員による修士論文執筆に向けた研究指導を行う。専攻演習科目及び研究指導科目はすべて専攻の専任教員が担当し、必要に応じて複数の教員による共同指導を行う。
専攻基幹科目を 1 年次から 2 年次に配置し、講義及び演習を通して、本専攻を構成する
各学問領域の有機的連関について理解を深めると共に、専攻に共通して必要な知識・技能を身につける。1 年次に配当する分野専門科目では、各分野の専門的知識を講義形式で学ぶ。
専攻基幹科目及び分野専門科目は、専攻の専任教員が単独で担当する科目、専攻の専任教員によるオムニバス科目、学内の兼担教員が担当する科目、非常勤の兼任教員が担当する科目から構成される。

博士後期課程大学院共通教育科目を 1 年次に配置し、講義とグループワークを通して、高度な倫理観と研究方法の公正さに関する深い知識を身につける。大学院共通教育科目は学内の兼担教員及び非常勤の兼任教員が担当する。
研究指導科目を 1 年次にから 3 年次まで段階的に配置し、指導教員による博士論文執筆に向けた研究指導を行う。さらに特別演習科目を 1 年次に配置し、各大学院生の専門領域- 33 -

について演習形式で学ぶ。研究指導科目及び特別演習科目はすべて専攻の専任教員が担当
し、必要に応じて複数の教員による共同指導を行う。

授業の実施方法の詳細については前掲の「３．教育課程の編成の考え方及び特色②教育課程の特色と概要」を参照のこと。

⑤研究及び履修指導体制
入学後のオリエンテーションにより、各分野の修了要件や修士論文・博士論文作成の指導の詳細についてきめ細かい指導を行う。さらに入学後すぐに指導教員を決め、大学院生
は指導教員の指示を受けた上で各期の履修計画を立てる。履修計画の指導は、各分野及びコースの開講科目と必要単位数を明示した標準履修課程表に基づいて行う。
【資料 6：「修了
までのスケジュール表」参照】⑥学位論文審査体制
学位論文の審査は、教授会において指名する本研究科の教授 3 名以上の審査委員（主査 1
名、副査 2 名以上）をもって組織する学位論文審査委員会を教授会に設けて行う。
なお、教授会が特に認めたときは、修 士 論 文 に あ っ て は 准 教 授 又 は 講 師 を 、1 名に限り審査委員に充てることができる。

⑦学位論文の公表方法
修士論文については、特に公表を義務付けてはいない。博士論文については、原則としてその全文を本学公式ウェブサイト内の学術情報リポジトリで公表することとしている。
なお、やむを得ない事由がある場合には、全文にかえてその要約を同様の方法により公表
し、全文は冊子体を本学図書館及び国立国会図書館において閲覧に供している。

⑧倫理審査体制
個人情報を扱う研究、人間を対象としてデータを取得する研究においては、研究科に設置する研究倫理委員会によって研究内容・方法に関する事前審査を行い、プライバシー保護及び研究対象者へ身体的・精神的苦痛を与えることの防止等を行う。研究倫理委員会は、研究科長、副研究科長、および本研究科の専任教員から構成される。
【資料 7：「人間社会システム科学研究科研究倫理委員会内規」参照】- 34 -

６．施設・設備等の整備計画①教員の研究室、必要な教室の整備計画
研究科の専任教員は、原則として、現在の研究室（全員個室）を使用する。教室は、現在の研究科で使用している教室を使用し、研究指導の科目は、必要に応じて教員の研究室で行う。

②大学院学生の研究室（自習室）等の考え方、整備計画
指導教員の研究室の近くに大学院生の研究室を確保し、大学院生が自主的に研究、自習を行うことができる環境を整える。

なお、図書及びデータベースの利用については、学術情報センターを始め、理系ジャー
ナルセンター（B2 棟）、ヒューマンサイエンス系図書室（A4 棟）が利用できる。データベースは 30 件が利用可能である。
【資料 8：「室内の見取図」参照】

７．基礎となる学士課程との関係
学士課程からの進学経路は下図の通りである。現代システム科学専攻知識情報システム
学分野は、知識情報システム学類の全領域及びマネジメント学類（生産システム科学領域）からの進学先となる。同専攻環境システム学分野は、環境システム学類環境共生科学課程からの進学先となる環境学コース、環境システム学類社会共生科学課程（社会学、地理学
領域）からの進学先となる社会システム論コース、環境システム学類人間環境科学課程（認知科学、実験心理学領域）からの進学先となる認知行動論コースから構成される。同専攻
臨床心理学分野は、環境システム学類人間環境科学課程（臨床心理学領域）からの進学先となる。

- 35 -

現代システム科学域

人間社会システム科学研究科

知識情報システム学類

現代システム科学専攻
知識情報システム学分野

環境システム学類

環境システム学分野

環境共生科学課程

環境学コース

社会共生科学課程

社会システム論コース

人間環境科学課程

認知行動論コース

臨床心理学分野
マネジメント学類

人間社会学専攻
言語文化学分野

地域保健学域

人間科学分野
看護学類

社会福祉学分野

総合リハビリテーション学類

経済学研究科
教育福祉学類
経済学専攻

経営学専攻

８．入学者選抜の概要（１）アドミッション・ポリシー
博士前期課程 アドミッション・ポリシー
現代システム科学専攻では、自らの専門領域における高度な研究を遂行する能力と、他領域の研究を理解し協働する力を兼ね備え、実社会における問題に適切かつ効果的な解決策を提供することで持続可能な社会の実現に貢献する人材を育成する。したがって、本専
攻では次のような学生を求める。

1. 情報学、環境学、社会システム論、認知行動論、臨床心理学のいずれかにおける基礎的- 36 -

な研究能力を備え、異なる領域の研究成果への関心と理解力、および具体的な問題への応用力を有している人
2. 論理的思考力を備え、公正で多角的な視点に立つ探究心を有している人
3. 最新の知見から学ぶ意欲と向上心をもち、持続可能な社会の実現に積極的な姿勢を有している人

以上に基づき、本専攻にふさわしい学生を迎えるため、次の 1～5 の能力や適性を身に付けた学生を選抜する。

1. 学士課程において幅広い科目を履修し、高い学力を有していること
2. 情報学、環境学、社会システム論、認知行動論、臨床心理学のいずれかにおける専門的知識と基礎的な方法論を身に付けていること
3. 英語による文献読解およびコミュニケーション能力を備えていること
4. 研究に必要な論理的思考力および分析力を有していること
5. 研究に強い意欲を持ち、持続可能な社会の実現に積極的な姿勢を有していること

博士後期課程 アドミッション・ポリシー
現代システム科学専攻では、自らの専門領域における高度な研究を立案し、自律的に研究を遂行する能力と他領域の研究者と協働する力を兼ね備え、現代社会への俯瞰的視点に基づく学術研究を通して持続可能社会の実現に貢献する研究者・研究型専門職業人・教員等を育成する。したがって、本専攻では次のような学生を求める。

1. 情報学、環境学、社会システム論、認知行動論、臨床心理学のいずれかにおける研究能力を備え、異なる領域の研究成果を理解して学際的な研究に取り組むための素養を有している人
2. 高度な論理的思考力と分析力を備え、公正で多角的な視点に立つ探究心を有している人
3. 新たな専門的知見を切り拓く強い意欲を持ち、学術研究によって持続可能な社会の実現に寄与する意思を有している人

以上に基づき、本専攻にふさわしい学生を迎えるため、次の 1～5 の能力や適性を身に付けた学生を選抜する。

1. 情報学、環境学、社会システム論、認知行動論、臨床心理学のいずれかにおける高度な- 37 -

専門的知識を有していること
2. 自らの専門領域における学術研究の方法論を身に付けていること
3. 英語を用いて専門領域の学術文献を理解し、他の研究者とコミュニケーションする能力を備えていること
4. 学術研究を遂行するために必要な高度な論理的思考力および分析力を有していること
5. 自ら問題を発見して研究を遂行することに強い意欲を持ち、持続可能な社会の実現に寄与することに積極的な姿勢を有していること（２）入学者選抜の方法①博士前期課程
専攻のアドミッション・ポリシーを踏まえて、一般選抜、外国人留学生特別選抜、社会人特別選抜を実施し、優れた人材を確保する。
入試の科目等については、知識情報システム学分野、環境システム学分野、臨床心理学
分野のそれぞれの分野で必要とされる能力や適性を判断しなければならないため、各分野単位で専門科目を定める。知識情報システム学分野、環境システム学分野においては、専
門科目、英語（TOEFL、TOEIC の成績を利用する。）、研究計画書に基づく口頭試問により、総合的に判定する。臨床心理学分野においては、専門科目（英語に関する問題を含む。）、研究計画書に基づく口頭試問により、総合的に判定する。

②博士後期課程
専攻のアドミッション・ポリシーを踏まえて、一般選抜、外国人留学生特別選抜、社会人特別選抜を実施し、優れた人材を確保する。
入試の科目等については、知識情報システム学分野、環境システム学分野のそれぞれの分野で必要とされる能力や適性を判断しなければならないため、各分野単位で専門科目を定める。専門科目、研究計画書に基づく口頭試問により、総合的に判定する。

（３）入学者選抜の体制①博士前期課程
平成 28 年度に設置した修士課程の定員は 25 名であったが、平成 28〜29 年度の志願者及び入学者の実績を踏まえ、博士前期課程の定員を 35 名に増やす。専攻の入学定員 35 名に対し、一般選抜の募集人員は、35 名とし、外国人留学生特別選抜、社会人特別選抜については定員を設けず若干名として入学者選抜を行う。
なお、専攻の定員 35 名の内訳は、知識情報システム学分野では 15 名程度、環境システ- 38 -

ム学分野では 15 名程度（環境学コース 9 名、社会システム論コース 3 名、認知行動論コース 3 名）、臨床心理学分野では 5 名程度を想定している。

②博士後期課程
平成 28 年度において修士課程在籍中の大学院生に対する進路希望アンケートの結果などを基に、博士後期課程の定員を 5 名に設定した。一般選抜の募集人員は 5 名とし、外国人留学生特別選抜、社会人特別選抜については定員を設けず若干名として入学者選抜を行う。
なお、専攻の定員 5 名の内訳は、知識情報システム学分野では 2 名程度、環境システム
学分野では 3 名程度（環境学コース 1 名、心理・社会環境コース 2 名）を想定している。

９．取得可能な資格
本専攻博士前期課程において取得可能な資格は次のとおりである。
取得可能な資格

国 家 資 格 か 取得可能な資格、資格取得を修了要件としてい民 間 資 格 の 受験資格の別るか。

別教 育 職 員 免 許 状 国家資格

指定の科目の単位を していない

中学教員修得すれば取得でき専修

免許（社会）
高校教員

る

専修

免許（公民）
臨床心理士

民間資格

受験資格

修了要件を満たすことにより受験資格が得られる。

１０．管理運営（１）教学面の管理運営の体制
本研究科の教育課程の編成、その他教育に関する重要事項は、人間社会システム科学研
究科教授会で審議され、大阪府立大学教育運営会議に諮り、法人の教育研究会議、役員会の審議を経て学長が決定することになっている。しかし教育に関する重要事項は、研究科
全体で課題や情報を共有する必要があることから、人事審査に関する事項を除き、准教授・講師・助教を含む拡大研究科教授会に審議を委任し、実効性のある研究科の運営を行うこととする。また博士後期課程の運営については、博士後期課程担当教員が構成する研究科
会議に委任する。

- 39 -

名称

構成

審議事項等

研究科教授 専任の教授で構 研究科の人事審査に関する事項を審議する。必要に会

成

応じて年に数回開催する。

拡大研究科 博士前期課程を 博士前期課程の運営に関する事項を審議する。主な教授会担当する専任教 審議事項は、研究科の内規や申し合わせに関する事
員で構成

項、入試に関する事項、教育研究に関する事項などであり、年に数回開催する。

研究科会議

博士後期課程を 博士後期課程の運営に関する事項を審議する。主な担当する教員で 審議事項は、教育研究に関する事項、学位論文審査
構成に関する事項、修了判定などであり、年に数回開催する。

（２）教授会以外に関連する委員会①企画運営会議研究科教授会、拡大研究科教授会、研究科会議（以下「教授会等」という。
）の審議を円滑かつ迅速に行うため、研究科長、副研究科長、専攻長、教育運営委員長、入試副委員長、学生委員長、研究科長が必要と認めた者で構成する企画運営会議を置く。
会議は、毎月開催し、教授会等の審議事項の予備審議、教授会等から委任された以下の事項等について審議を行う。
・入学試験合否判定（入試委員会との合同会議で決定）
・修士論文審査委員会の設置、博士前期・修士課程の修了判定
・大学院生の指導教員、副指導教員、研究題目の承認
・長期履修学生の承認
・客員研究員、研究生、科目等履修生、特別聴講生、特別研究学生の受け入れ・奨学生の選考・授業科目の担当者及び配当時期（前期・後期）の変更
・予算要求、予算配分
・在外研究員の選考②教育運営委員会
教育に関する事項の企画立案、全学の教育運営会議又は教育運営委員会から依頼された事項、研究科の教務に関する事務の処理（履修要項、時間割の作成など）について審議を- 40 -

行う。会議は毎月開催され、本専攻に関わる審議結果は、企画運営会議を経て、拡大研究科教授会に諮られる。また、一部の事案（研究科規程の改正など）については、全学の教育運営会議の審議に付される。
委員は教育運営委員長、専攻の教員、教育改革専門委員、教育展開委員で構成される。

③入試運営委員会
入試に関する事項の企画立案、全学の入試運営委員会から依頼させた事項、入試に関する事務の処理について審議を行う。会議は年 6 回程度開催され、本専攻に関わる審議結果
は、企画運営会議を経て、拡大研究科教授会に諮られる。また、一部の事案（学生募集要項など）については、全学の入試運営委員会の審議に付される。
委員は、研究科長（入試運営委員長）、入試運営副委員長、専攻の教員で構成される。

④専攻会議、専攻長会議
専攻会議は、専攻の専任教員全員で構成され、専攻の運営に関する事項（教育課程の編
成、授業担当者の決定、専攻の入試に関する事項など）、研究科長等から諮問された事項の審議や研究科の各種委員会等の委員の選出を行い、必要に応じて分野部会を置く。審議結果は、教育運営委員会等に提案或いは報告される。会議は毎月開催され、前述の審議を行うほか研究科の各種委員会の議事概要について報告があり、課題や情報を共有する。
各専攻長および研究科長、副研究科長により構成される専攻長会議は、専攻間で調整が必要な事項（予算の調整など）について協議を行うため設置する会議で、必要の都度開催する。

⑤その他の委員会
本学では、前述の教育運営会議や入試運営委員会のほか、全学委員会として、広報会議、
学生委員会、学術情報センター図書館委員会、大学評価の基本方針に関すること等を審議する計画・評価会議、その他各種の委員会を設置している。本研究科においてもこれら全学の委員会に対応する各種委員会（広報委員会、学生委員会、部局計画・評価委員会など）
を教授会の下に設置する。
また、研究科固有の委員会として、女性学研究センター運営委員会、上方文化研究セン
ター運営委員会、心理臨床センター運営委員会など研究施設の運営に必要な委員会を置く。

- 41 -

１１．自己点検・評価
本学では計画・評価業務を円滑に推進するため計画・評価会議を設置し、その下に計画・評価委員会等を置き自己点検・評価等の企画及び実施にあたるとともに、大学評価基本方
針を定め、この方針に基づき「法人評価」「認証評価」「自己点検・評価」「教員業績評価」を実施している。
自己点検・評価については、この基本方針と自己点検・評価実施要領に基づき、計画・評価委員会が、部局計画・評価委員会と連携し、教育、研究、社会貢献、大学運営の 4 領域を対象に認証評価機関の定める点検・評価内容に大学独自の点検・評価内容を加えて実施している。
また、評価結果について改善が必要と認められるものについては、計画・評価会議がその改善に係る基本方針を策定し、計画・評価委員会及び部局計画・評価委員会は、その基本方針に基づき、改善方策及び改善計画の策定・実施を行っている。

１２．情報の公表
大学が公的な教育研究機関として社会に対する説明責任を果たすという観点から、教育研究活動等の状況について広く周知を図るため、本学ウェブサイト「大学案内」の教育情報（http://www.osakafu-u.ac.jp/info/education/index.html）に次に掲げる基本情報を掲載している。
項目

内容

教育目的

学修成果目標、学域・研究科等の教育目的

教育組織

教育研究上の基本組織に関すること

教員数・活動実績

教育組織、教員の数並びに各教員が有する学位および業績に関すること

学生の受入・進路状況

入学者に関する受入方針および入学者の数、収容定員および在学する学生の数、卒業または修了した者の数並びに進学者数および就職者数その他進学および就職等の状況に関すること

教育内容・方法および計画

授業科目、授業の方法および内容並びに年間の授業の計画に関すること、履修要項等に関すること、各
学域・研究科の教育課程編成・実施方針（カリキュ- 42 -

ラム･ポリシー）、教職課程に関すること
卒業・修了評価基準および学位授

学修の成果にかかる評価及び卒業または修了の認与定に当たっての基準に関すること、各学域・研究科の学修評価・学位の授与方針（ディプロマ・ポリシ
ー）キャンパス・教育研究施設

校地、校舎等の施設および設備その他の学生の教育
研究環境に関すること

授業料・入学料・奨学金

授業料、入学料その他の大学が徴収する費用に関すること

学生生活支援大学が行う学生の修学、進路選択および心身の健康等に係る支援に関すること

教育上の目的に応じ学生が修得す大阪府立大学教育指針の公表べき知識及び能力に関する情報
各学域・研究科・学部の会議情報

教授会等情報について

大学の特色ある取組、設置認可・国等の採択プログラムおよびプロジェクトの情報、届出の申請書、自己点検・評価の大学評価、設置認可・届出の申請書

結果の概要、認証評価の結果の概要

また、現代システム科学専攻博士後期課程の新設に関する情報は、「人間社会システム科学研究科」のウェブサイト http://www.osakafu-u.ac.jp/academics/graduate/human/index.htmlに掲載し、積極的に公表していく予定である。
現代システム科学専攻の各分野及びコースで養成する人材像、教育課程の特色とその詳細については、本専攻のウェブサイトに詳しく記載し、受験生及び社会に向けて発信していく。
また、併せて平成 29 年度中に人間社会システム科学研究科のパンフレットを作成し、主要な大学等に配布することにより周知を図る。

１３．教育内容等の改善のための組織的な研修等（１）授業の内容及び方法の改善を図るための組織的研修
本学における教育内容・方法の改善（FD）の取り組みは、高等教育推進機構に置かれ- 43 -

る高等教育開発センターが企画立案するもの、各学域、研究科が企画立案するものを、
教育運営会議の下に組織される各学域、研究科の委員からなる教育改革専門委員会の審議に諮り、大学全体或いは個々の研究科等で実施する。
毎年４月に開催される教育改革専門委員会において、高等教育開発センター及び各部局の当該年度 FD 活動計画が提案され、委員会の承認を経て個別に実施される。
具体的には、以下の取組を行う。
①全学の取り組み
新任教員 FD 研修、FD セミナー、FD ワークショップ、ピア授業参観、授業アン
ケート、ラーニング・ポートフォリオ②研究科独自の取り組み
・ 大学院 FD に関する計画の立案
本研究科では、教育運営委員会において FD 活動に関する計画と実施に関して企画立案するとともに課題を共有する。
・ FD カンファレンスの開催
大学院を担当する全教員を対象に学生アンケート結果の分析と課題の共有、成績評価の改善、FD 活動の総括・方針の協議、FD に関する研修等をテーマに開催する。
・ TA 研修の実施（授業の参観、レポートの提出）
TA が教員の授業を参観することによって、授業の技法について学ぶ機会を提供する。
同時に、参観した授業について TA が大学院生の視点から授業担当者にフィードバックを行うことによって、授業改善に役立てる（TA は匿名でフィードバックを行う）。
・ 教育改善のための学生アンケート（院生）
研究科として院生協議会に依頼して、アンケートを実施する。
・ 博士後期課程修了者アンケート
博士の学位取得者に、学位論文の構想、執筆ほかの経験を書いてもらい、後期課程在学生に配付する。

（２）大学の教育研究活動等の適切かつ効果的な運営を図るための大学職員研修
本学における職員研修（SD）の取り組みは、人事課が毎年度策定する職員研修計画に基づき、法人全体で実施している。職員研修は、大学職員としての知識・技能等を向上させるために以下 4 項目を重点化し年間を通して実施している。受講にあたっては、受講必須の研修と個々の知識・経験レベルによって受講選択させる研修を体系的に編成している。
①法人職員としての基本的な資質であるビジネススキル養成研修②大学・高専業務の高度化や専門性の向上に資するための業務研修- 44 -

③法人職員ベーシック研修および法人職員ステップアップ研修④非常勤職員を対象とした法人業務の基礎的研修- 45 -