学部・研究科等の現況調査表

研究

令和２年７月目

１．教育学部・教育学研究科

次１-１

福岡教育大学教育学部・教育学研究科

１．教育学部・教育学研究科（１）教育学部・教育学研究科の研究目的と特徴

・・・

1-2

（２）「研究の水準」の分析・・・・・・

1-3

分析項目Ⅰ

研究活動の状況・・・・・・

1-3

分析項目Ⅱ

研究成果の状況・・・・・・

1-6

・・・・・・

1-8【参考】データ分析集

指標一覧- 1-1 -福岡教育大学教育学部・教育学研究科（１）教育学部・教育学研究科の研究目的と特徴
１．目的
福岡教育大学は、平成 25 年 12 月に公表した本学のミッションにおいて、九州の教員養成の拠点大学として、プロジェクト型の柔軟な組織体制の下、今日的な教育課題や人権問題、融合領域の課題等に関する研究を推進し、その成果を広く発信することとしている。
これを受け第３期においては、これまでの実施してきた教員養成大学ならではの研究の志向性を保持しつつ、さらに国の教育施策と連動させ、教員養成機能における九州の広域拠点大学にふさわしく、個別の研究プロジェクトのみならず、他大学などと連携した研究プロジェクトを実行する。これにより、義務教育諸学校の教育の質の向上及び学校現場の課題解決に資する研究を推進し、九州地区の教育力の向上に貢献する。
また、研究実施体制においては、第２期中に整えた「教育総合研究所」を、新たな知の開拓に挑む「挑戦性」、細分化された知を俯瞰し総合的な観点から捉える「総合性」の面で強化するとともに、紀要等の論文投稿に際して研究不正を予防する体制を設けることとし、大学院は、実践的な指導を柱に据えた教員養成のための卓越した大学院に創り変える。
２．特徴（１）研究成果の地域への還元とカリキュラムへの反映
下記を目的とした研究プロジェクトについて、教育委員会や他大学と連携して推進し、九州地域を中心に教育関係者に成果を還元するとともに、カリキュラムに反映させる。
学習指導要領の改訂を見据えた教育の質の向上や学力向上に資する研究
教員養成教育の在り方を刷新するための研究
いじめ防止など学校現場の期待と課題解決に資する研究（２）「選択と集中」による多様な参画者による研究プロジェクトの推進「教育総合研究所」で行う研究プロジェクトを、本学の最優先の研究事業と位置づけ、予算を学長裁量経費より選択・集中して措置する。また、研究支援コーディネーター、地元教育委員会、県や政令市から招聘した客員教授や参与、附属学校教員が参画し、それぞれの役割と機能を明確化する。
（３）査読体制の整備による研究不正防止
紀要等の本学発行の研究成果について、関連する専門領域の研究者によるピア・レビューの形式で査読する体制を義務づけ研究不正防止及び質の確保を図る。
（４）高度な研究を支援する体制
教員養成における九州の広域拠点としての機能を十分に発揮するため、いじめの防止・根絶及び知識・技能の活用を促す新しい学習指導や教育課程の編成などに関する卓越した知見と教育計画を開発し、全国をリードする大学院へと改革する。そうした高度な研究を実施するため、学長裁量経費を用いて研究費を支援するなど大学院担当教員の教育研究を支援する。

- 1-2 -

福岡教育大学教育学部・教育学研究科

研究活動の状況（２）「研究の水準」の分析
分析項目Ⅰ

研究活動の状況＜必須記載項目１

研究の実施体制及び支援・推進体制＞【基本的な記載事項】
・教員・研究員等の人数が確認できる資料（別添資料 7201-i1-1 ）・

本務教員の年齢構成が確認できる資料（別添資料 7201-i1-1 ）・

指標番号 11（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

教育総合研究所において、下記のとおり研究支援体制の強化を実施した。
①

専任教員１名及び研究支援コーディネーター（人事交流）を１名配置。

②

研究支援コーディネーター、地元教育委員会、各自治体から招聘した客員教授及び参与、附属学校教員の役割と機能を明確化
これらの取組により、研究支援体制を拡充した結果、教育総合研究所が実施した研究プロジェクト数及び参画する学内研究者数は、2015 年度の７件、51 名に対して、2019 年度の 18 件、147 名に大幅に増加した。（別添資料 7201-i1-2～別添資料
7201-i1-5）[1.1]○

教員養成機能における九州の広域拠点化を図るために、下記の取組を行った。
①

2016 年度に独立行政法人教員研修支援センター（現「教職員支援機構」）と九州初の連携協力協定を締結した。（別添資料 7201-i1-6）②

文部科学省初等中等教育局の下記の委託調査研究事業を受託し、九州各県の教育委員会関係者、他大学の研究者との共同研究体制を整備した。[1.1]
総合的な教師力向上のための調査研究事業（2016）（別添資料 7201-i1-7）「九州地区教員育成指標研究協議会」（７教育委員会、７大学、構成員 64 名）
教員の養成・採用・研修の一体的改革推進事業（2017）（別添資料 7201-i1-8）「九州地区教員養成・研修研究協議会」（11 教育委員会、15 大学、構成員 97 名）○

研究業績の管理体制強化を図るために以下の取組を行った。
① 「研究業績管理システム」の整備
教育委員会等のニーズと本学の研究シーズのマッチングを目的として研究業績管理システムを導入し、公開した。
② 研究不正防止に係る体制の整備（別添資料 7201-i1-9）

紀要等の本学が発行する学術論文について、質保証及び研究不正防止の観点から、下記の体制に改めた。
関係する専門領域の研究者によるピア・レビュー形式の査読義務化
紀要発行に伴う課題や改善策を検討する体制を紀要委員会の下に整備
併せて、これらの取組について検証を実施した結果、業務量は増加したが、論文の質及び信頼性の担保に貢献していることが確認された。[1.1]○2016 年度に、ドイツのカール・フォン・オシエツキー大学オルデンブルクとの間で特別支援教育の分野の共同研究・学術交流のための覚書を締結し、相互の研究者交流を行うこととした。（別添資料 7201-i1-10）[1.1]- 1-3 -

福岡教育大学教育学部・教育学研究科＜必須記載項目２

研究活動の状況

研究活動に関する施策／研究活動の質の向上＞【基本的な記載事項】
・構成員への法令遵守や研究者倫理等に関する施策の状況が確認できる資料（別添資料 7201-i2-1～7201-i2-15 ）・研究活動を検証する組織、検証の方法が確認できる資料（別添資料 7201-i2-16～7201-i2-21 ）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

第３期における研究推進方策として、中期目標・中期計画の達成に資する研究プロジェクトを優先的に実施していくことと定め、第２期において推進した公募型研究プロジェクト中心の研究推進方策から、本学が取り組む研究プロジェクトを「中期目標・中期計画に掲げるプロジェクト（Ａプロジェクト）」、「文部科学省の調査研究事業及びミッションの再定義に掲げた事項に結びつく研究プロジェクト（Ｂプロジェクト）」、「従来の６部門における公募型研究プロジェクト（Ｃプロジェクト）」の３つのプロジェクトに再編し、本学の研究推進方策を明確にした。
その結果、第２期において教育総合研究所が実施した研究プロジェクト数 16 件に対して、第３期（2019 年度まで）に実施した研究プロジェクトの件数は、38 件（Ａプロジェクト 21 件、Ｂプロジェクト 1 件、Ｃプロジェクト 16 件）に増加した。
（別添資料 7201-i2-22）[2.1]○

本学が実施する研究プロジェクトに関わった本学の教員は、第２期を通じた延べ人数 73 名に対して、第３期（2019 年度まで）の延べ人数は 470 名となっており、研究プロジェクトに関わる本学の教員が増加した。（別添資料 7201-i1-4【再掲】～7201-i1-5【再掲】）［2.1］＜必須記載項目３

論文・著書・特許・学会発表など＞【基本的な記載事項】
・

研究活動状況に関する資料（教育系）（別添資料 7201-i3-1 ）・

指標番号 41～42（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）＜必須記載項目４

研究資金＞【基本的な記載事項】
・

指標番号 25～40、43～46（データ分析集）【第３期中期目標期間に係る特記事項】（特になし）- 1-4 -

福岡教育大学教育学部・教育学研究科＜選択記載項目Ａ

研究活動の状況

地域・附属学校との連携による研究活動＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】〇

本学教育総合研究所プロジェクトとして、附属学校との連携による共同研究を推進し、2018 年度「EKJAPAN のエレキットを活用したプログラミング教育の実践研
究」、2019 年度「自ら創造的に学ぶ力の育成-教科等横断的なカリキュラム・マ

ネジメントによる真正な学びのデザイン-」、「道徳的価値を自分事として考え、よりよい生き方を求め続ける道徳科学習誘導」を基にした授業実践、「中学校社会科におけるコレクティブ・インパクトを導入した ESD 実践プログラムの開発」の３件と増加した。（別添資料 7201-iA-1 ）[A.1]〇

附属学校における研究成果については、各校の研究に関わった教員が担当している授業科目に反映させシラバスに記載することとし、恒常的に取り組む体制を整えた。（別添資料 7201-iA-2 ）[A.1]＜選択記載項目Ｃ

研究成果の発信／研究資料等の共同利用＞【基本的な記載事項】（特になし）【第３期中期目標期間に係る特記事項】○

2016 年度総合的な教師力向上のための調査研究事業において、「校長及び教員としての資質向上に関する指標」のモデル作成調査研究を行い成果物として『校長及び教員としての資質の向上に関する指標策定ガイドブック』を作成し公表した。
その結果、独立行政法人教職員支援機構が全国 67 の自治体（47 都道府県教育委員会、20 指定都市教育委員会）にアンケートを行った調査研究事業において、８つの自治体（回答数 32 自治体）において「指標策定に活用した」との回答があり、多くの自治体において活用されている。（別添資料 7201-iC-1 ）［C.1］《参考》（１）教育総合研究所ホームページ（http://ww1.fukuoka-edu.ac.jp/~kenkyusho/index.html）（２）独立行政法人教職員支援機構ウェブサイト
（https://www.nits.go.jp/research/result/001/010.html）「平成 29 年度 公立の小学校等の校長及び教員としての資質の向上に関する指標策定に関するアンケート調査結果（第 2 回）」
・項目８「指標策定に当たり参考となった資料」 第３項目

- 1-5 -福岡教育大学教育学部・教育学研究科
分析項目Ⅱ

研究成果状況

研究成果の状況＜必須記載項目１

研究業績＞【基本的な記載事項】［研究業績説明書］
本学部・研究科は、教育・人文・社会・自然・芸術・スポーツ等の分野、及び現代社会に生起する諸課題の研究を行い、教育の質的向上と学問の発展に寄与するという目標を達成するために重要な役割を果たすと考えられる研究業績を、学術的意義及び社会、経済、文化的意義での判断基準に照らして選定した。
さらに、教員養成機能における広域の拠点的役割を果たすという本学の目標に寄与する研究業績については、上述の判断基準に加え教員養成機能の強化及び学校現場の課題解決に資する実践的意義での判断基準に照らして選定した。
【第３期中期目標期間に係る特記事項】
研究目標を達成するため、各学問分野において研究に取り組み成果を発表した。各成果は、教育内容の充実や文化の進展に寄与している。
［受賞状況］（資料１）【資料１】第３期中の受賞状況
受賞年度

2016
2016
2016
2016
2017/2019201820182019
2019

所属

氏名

技術教育
平尾健二
技術教育
白石正人
技術教育
古川 稔
技術教育 有川誠 他１名
美術教育
篠原利朗
保健体育
楢崎教子
技術教育
石橋 直
美術教育
加藤隆之
学校教育
川口俊明
教育心理松尾 剛
学校教育
樋口裕介
他１名

受賞名

日本産業技術教育学会 功労賞
日本産業技術教育学会 功労賞
日本産業技術教育学会 功労賞日本産業技術教育学会学会（論文）賞
ANBD エクセレント賞
スポーツ庁 生涯スポーツ功労者表彰
電気学会 優秀論文発表賞
一般社団法人二紀会 新人選抜大賞
日本テスト学会 学会論文賞（福岡教育大学情報データベースより作成）［教員養成機能の強化及び学校現場の課題解決に資する実践的意義が評価できる研究］
学術的意義に加え、教員養成機能の強化及び学校現場の課題解決に資する実践的意
義の観点から評価できるものを特記する。（資料２）【資料２】実践的意義での判断基準に照らして評価できる研究発表年度

20162018
2019

2019

所属

氏名

論文題目

社会科教育 豊嶌啓司他１名
社会科教育 豊嶌啓司他１名
技術教育 梅野貴俊
他１名
技術教育

アウトカムのための社会科市民的資質評価−「真正の学力」論と「学習のための評価」論を手がかりに−
社会科パフォーマンス課題における真正性の類型化と段階性の実践的検証
Teaching Material Imitating the Advanced
Driver-Assistance System for Measurement andControl Education
梅野貴俊 Development of the Biological Information
他１名 Measurement System for STEM Education and HighSchool / University Articulaion- 1-6 -福岡教育大学教育学部・教育学研究科
2019

学校教育教育心理学校教育

研究成果状況

川口俊明 項目反応理論と潜在クラス成長分析による自治体学
松尾 剛 力調査の再分析－算数・数学の学力格差とその変容－
樋口裕介
他１名（福岡教育大学情報データベースより作成）［教員の養成・採用・研修に関する委託事業］
文部科学省より「総合的な教師力向上のための調査研究事業」を継続的に受託し、教員研修の基礎的研究やプログラム開発に関する成果を挙げた。（資料３）【資料３】受託事業一覧
受託年度

研究課題名

2016
2017

教員育成モデル開発のための調査研究「校長及び教員としての資質の向上に関する指標」に基づく中堅教員研修の開発に関する調査研究
オンラインによる研修を効果的に活用した中堅教員資質向上研修モデルの開発に関する調査研究
若手教員支援に係る主幹教諭及び指導教諭の役割モデルの構築による働き方改革への寄与に関する研究

2018
2019

（文部科学省：教員の養成・採用・研修に関する委託事業
https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/sankou/1302629.htm）
2016 年度に受託した調査研究では、九州各県・政令指定都市の教育委員会関係者や教員養成機能を有する福岡県内の大学関係者、小・中・高等学校の校長会関係者等と連携し、「校長及び教員としての資質の向上に関する指標」のモデル作成の調査研究を行い、『校長及び教員としての資質の向上に関する指標策定ガイドブック』（全 13 ページ）を作成し公表した。独立行政法人教職員支援機構のアンケート調査において「指標策定に当たり参考となった資料」として、回答した 32 の自治体のうち 8 の自治体がこのガイドブックを挙げた。また、本学の独自調査においても、福岡県、福岡市、北九州市、大分県で育成指標策定にガイドブックが活用されたことを確認しており、教育界に多大な貢献をした。（教職員支援機構：平成 29 年度 公立の小学校等の校長及び教員としての資質の向上に関する指標策定に関するアンケート調査結果（第 2 回）
https://www.nits.go.jp/research/result/001/010.html）
2017 年度には「指標に基づく中堅教員研修の開発」、2018 年度には「オンライン研修による中堅教員資質向上研修モデルの開発」について、調査研究や教員研修を実施した。研究にあたって、九州各地区の学校教育関係者、教員養成機能を有する他大学の研究者の参画を得て「九州地区教員養成・研修研究協議会」を創設し、九州各地域の学校教育関係者や、教員養成に携わる他大学の研究者との人的ネットワークを拡充した。これを基盤として、「九州地区教員支援ネットワーク」を 2019 年度末に創設し、九州地区全体の知見を合わせて、教員研修の質の向上を図る取組を進めている。
第３期における本学の研究活動は、研究業績説明書に掲げた研究成果や受賞状況等により、本学の研究が活発であった。また、本学が推進する教員養成機能の強化及び学校現場の課題解決に資する実践的意義が評価できる研究や、教員育成指標等の策定のためのモデル事業を行うとともに、教育関係者に研究成果を還元している。
以上のことから、本学の研究成果の水準は期待される水準にあると判断している。

- 1-7 -

研究に関する現況調査表 別添資料一覧
区分指標
番号

２．教職員データ11

本務教員あたりの研究員数

研究員数／本務教員数25

本務教員あたりの科研費申請件数（新規）申請件数（新規）／本務教員数26

本務教員あたりの科研費採択内定件数

内定件数（新規）／本務教員数
内定件数（新規・継続）／本務教員数

27

科研費採択内定率（新規）内定件数（新規）／申請件数（新規）28

本務教員あたりの科研費内定金額

29

本務教員あたりの競争的資金採択件数

内定金額／本務教員数
内定金額（間接経費含む）／本務教員数
競争的資金採択件数／本務教員数30

本務教員あたりの競争的資金受入金額

競争的資金受入金額／本務教員数

31

本務教員あたりの共同研究受入件数

共同研究受入件数／本務教員数32

本務教員あたりの共同研究受入件数（国内・外国企業からのみ）共同研究受入件数（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

33

本務教員あたりの共同研究受入金額

共同研究受入金額／本務教員数34

本務教員あたりの共同研究受入金額（国内・外国企業からのみ）共同研究受入金額（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

35

本務教員あたりの受託研究受入件数

受託研究受入件数／本務教員数36

本務教員あたりの受託研究受入件数（国内・外国企業からのみ）

受託研究受入件数（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

37

本務教員あたりの受託研究受入金額

受託研究受入金額／本務教員数38

本務教員あたりの受託研究受入金額（国内・外国企業からのみ）

受託研究受入金額（国内・外国企業からのみ）／
本務教員数

39

本務教員あたりの寄附金受入件数

寄附金受入件数／本務教員数40

本務教員あたりの寄附金受入金額

寄附金受入金額／本務教員数41

本務教員あたりの特許出願数

特許出願数／本務教員数42

本務教員あたりの特許取得数

特許取得数／本務教員数43

本務教員あたりのライセンス契約数

ライセンス契約数／本務教員数44

本務教員あたりのライセンス収入額

ライセンス収入額／本務教員数45

本務教員あたりの外部研究資金の金額（科研費の内定金額（間接経費含む）＋共同研
究受入金額＋受託研究受入金額＋寄附金受入金額）の合計／本務教員数46

本務教員あたりの民間研究資金の金額（共同研究受入金額（国内・外国企業からのみ）＋受託研究受入金額（国内・外国企業からのみ）＋寄附金受入金額）の合計／本務教員数

５．競争的外部資金データ

６．その他外部資金・特許
データ

データ・指標- 1-8 -

指標の計算式