3.3.3 エコロジカルネットワーク保全・回復の計画・設計技術の開発(1)はじめに人口の増加に伴う開発による生息地の喪失、縮小および分断化が、世界中で野生動植物種と生物多様性にとっての最大の脅威となっている 1) 。日本でも、特に開発の進んだ都市およびその近郊では、早急の対策が求められている 2)。失われた自然環境や野生動物の生息地を回復し、人間と野生動物が共存できる自然共生型の社会を築くためには、生態系の保全や創出を盛り込んだインフラ整備を実施することが重要である。それを効率的に実施する計画として、エコロジカルネットワーク計画（生態系ネットワーク計画とも言う）が挙げられ、ここでは、
日置（1999）
より、エコロジカルネットワーク計画を「動植物の生育・生息環境の分断化を防ぎ、生態系の水平的なつながりを回復させて、生物多様性の保全を図るためのランドスケープ計画」と定義した 3)。新・生物多様性国家戦略でも、生態系ネットワーク形成を主要テーマとして取り上げている。しかし、日本国内において、エコロジカルネットワーク計画は先進的な一部の自治体で策定されつつあるが、まだその緒についたばかりであり、その推進が求められている 4)。
エコロジカルネットワーク計画手法を策定するためには、開発によって自然環境や野生動物の生息地が将来どのような影響を受けるのか、また保全や創出策によってどのような効果が得られるのかを事前に把握することが重要である。そのためには、生息地予測モデルを用いた種の潜在生息地の把握や、施策シナリオによる潜在生息地の将来予測を用いることが有効であると考えられる。しかし、現在のところこれらを用いた効果的なエコロジカルネットワーク計画の策定手法の確立までは至っていない。
そこで本研究では、エコロジカルネットワーク計画への生息地予測モデルとシナリオ分析の適用について、エコロジカルネットワーク計画の策定例を用いて検討した。
(2)計画対象地域の設定
本研究における、エコロジカルネットワーク計画の計画対象地域を図-3.3.3.1 および図-3.3.3.2 に示す。現在、エコロジカルネットワーク計画は行政区域を単位として策定される例が多いが、日本の多くの都市は水系の下流域に形成・発達し、水循環系や生態系に影響を及ぼしてきた経緯を有しているため、生態系の保全・回復には、都市を含む流域を単位とした計画が重要である 5)。そこで、本研究におけるエコロジカルネットワーク計画の計画対象地域は、関東地方の埼玉県と東京都を流れる荒川流域とした（これを中域スケールと呼ぶ）。荒川は、埼玉県西部の秩父山地の源流から東京湾へ流れる、幹川流路延長 173.0km、流域面積 2,940km2 の河川である 6)。流域には多くの野生動物が生息する自然環境が豊かな奥山地域から、開発の進んだ都市地域まで、さまざまな特色を持った地域を含んでいる。
また、中域スケールの計画対象地域と、隣接する地域の自然環境や野生動物の生息分布などの関連を把握するため、広域スケールとして長野県や山梨県を含む関東地方を設定した。さらに、中域スケールよりも詳細な計画を策定するため、小域スケールとして荒川支川である小畔川流域と芝川流域を設定した。

349

栃木県
群馬県

長野県
茨城県
埼玉県

東京都
千葉県

山梨県

神奈川県

025

50

100

150

200 ｋｍ

図-3.3.3.1 エコロジカルネットワーク計画対象地域（広域スケールおよび中域スケール）（広域スケール：長野県と山梨県を含む関東地方、中域スケール：黒枠で囲まれた荒川流域）

群馬県
栃木県

茨城県

埼玉県

芝川流域
小畔川流域
千葉県

東京都

山梨県

神奈川県

02550 ｋｍ

図-3.3.3.2 エコロジカルネットワーク計画対象地域（中域スケールおよび小域スケール）（中域スケール：黒枠で囲まれた荒川流域、小域スケール：水色で囲まれた小畔川流域および芝川流域）

350

(3)計画策定手順
図-3.3.3.3 にエコロジカルネットワーク計画の策定手順の概略を示す。本研究の一連の作業は GIS7)を用いて実施するため、その準備段階として、計画対象地域における各種環境情報をGIS データとして整備した（表-3.3.3.1）。次に、エコロジカルネットワークを評価する指標種を設定し、その指標種の生息地予測モデルを構築して生息可能な環境を備えた生息適地（以下「潜在生息地」という）を抽出し、現況の潜在生息地を評価した。さらに、開発と自然環境の保全に関する施策のシナリオ（以下「施策シナリオ」という）に基づいた土地利用の将来変化から、潜在生息地の将来変化を予測した。最後に各施策シナリオの実行に要する費用と、予測後の潜在生息地の面積や分布等を比較し、費用と潜在生息地の面積変化を検討したうえでエコロジカルネットワーク計画を策定する手順とした。

各種環境情報をGISデータとして整備

指標種の生息地予測モデル
による現況の潜在生息地の抽出

複数の施策シナリオに基づいた土地利用の将来変化の予測

潜在生息地の将来の変化予測

各施策シナリオの実行に要する費用の算出

費用と潜在生息地の面積変化の検討

エコロジカルネットワーク計画の策定
図-3.3.3.3 エコロジカルネットワーク計画策定手順351

表-3.3.3.1 整備した GIS データ
GIS データ

整備に使用したデータ

1

植生区分図

環境省自然環境 GIS

2

地形区分図

国土庁土地分類図

3

社会条件図

環境保全や農林・都市計画関係の法規制(4)指標種の生息地予測モデルの構築と潜在生息地の抽出
1)指標種の設定
エコロジカルネットワークを評価する指標種は、計画対象地域における生息環境を代表する種、生息環境や行動圏などの生態特性が既に把握されている種、さらに計画対象地域の大きさや、種の移動能力なども考慮し、表-3.3.3.2 に示した種を設定した。
エコロジカルネットワーク計画を策定するにあたり、設定した指標種の生息環境や、その生息分布の現状を把握する必要がある。計画対象地域が広範囲な場合、現地調査によって種の生息分布を把握することは大変な費用と時間がかかり、現実的には困難である。そこで本研究では、「3.2.3 生態系予測モデルの開発」で構築した生息地予測モデルから潜在生息地を抽出する手法を用いた。生息地予測モデルを用いた潜在生息地を抽出することで、将来の土地利用の変化予測に伴う生息地の変化を予測することが可能となり、複数の施策シナリオの効果を比較することが可能となる。
生息地予測モデル（以下「モデル」という）とは、「3.2.3 生態系予測モデルの開発」でも述
べたが、種の生息空間に関する既存知見や、植生・地形等の環境要素を組み合わせ、生息可能な環境を備えた生息適地（以下「潜在生息地」という）を抽出・図化し、現況の潜在生息地の面的な分布や、潜在生息地としての質が高い地域を把握するモデルのことである。生息地予測モデルの構築から潜在生息地の抽出・図化までの一連の作業を GIS 上で行うことによって、広範囲かつ面的に潜在生息地を把握することが可能になるだけでなく、直接インフラ整備の計画に結びつけることができる。
表-3.3.3.2 設定した指標種
123

計画対象地域広域スケール
中域スケール
小域スケール

図化レベル
1/200,000
1/50,000
1/10,000

指標種
ツキノワグマツキノワグマ、ニホンリス、シジュウカラ
ニホンリス、シジュウカラ

2)指標種の生息地予測モデルの構築と潜在生息地の抽出「3.2.3 生態系予測モデルの開発」で構築したモデルを用いて抽出した指標種の潜在生息地を、図-3.3.3.4〜図-3.3.3.6 に示す。

352

0

適合度
0.4-0.6
0.2-0.4
0 - 0.20
中域範囲
50100 ｋｍ25

適合度0.4-0.6
0.2-0.4
0 - 0.2
00102040 ｋｍ

図-3.3.3.4 ツキノワグマの潜在生息地（左：広域スケール、右：中域スケール）

生息確率0.75 以上
0.50 - 0.75
0.25 - 0.50
0 - 0.250
小域範囲0102040 ｋｍ

生息確率0.75 以上
0.50 - 0.75
0.25 - 0.50
0 - 0.250
小域範囲

051020 ｋｍ

図-3.3.3.5 ニホンリスの潜在生息地（左：中域スケール、右：小域スケール）

生息確率0.75 以上
0.50 - 0.75
0.25 - 0.50
0 - 0.250
小域範囲0102040 ｋｍ

生息確率0.75 以上
0.50 - 0.75
0.25 - 0.50
0 - 0.250
小域範囲

051020 ｋｍ

図-3.3.3.6 シジュウカラの潜在生息地（左：中域スケール、右：小域スケール）(3)施策シナリオに基づいた潜在生息地の将来変化
1)施策シナリオの設定
開発や自然環境の保全による土地利用の転換により、指標種の潜在生息地の変化が予測可能であるかを確認するため、自然環境の保全度合いの異なる 3 種類の土地利用計画を想定した施策シナリオを独自に作成し、計画対象地域における 30 年後の土地利用の将来変化を予測した。
353

作成した 3 種類の施策シナリオは、環境改善施策を盛り込まず、現行の土地利用計画のみを実施した場合（シナリオ 1）、現行の土地利用計画に樹林環境に配慮した環境改善施策を盛り込んだ場合（シナリオ 2）、シナリオ 2 よりも、樹林環境に配慮した環境保全・改善施策を盛り込む範囲を広げた場合（シナリオ 3）の 3 種類とし、シナリオを構成する具体的な施策項目として、①公園の整備、②道路の整備、③河川沿いの整備、④大規模民有地の利用、⑤緑地の担保性、⑥市街地の開発を挙げ、シナリオの具体的な内容を設定した（表-3.3.3.3）。
表-3.3.3.3 施策シナリオ（シナリオの具体的な内容は独自に設定）【シナリオ 1】

【シナリオ 2】

【シナリオ 3】

樹林環境に配慮した環境改 現行の土地利用計画に樹林環 シナリオ 2 に加え、さらに高い環善施策を盛り込まず、現行の 境に配慮した環境改善施策を 境改善施策を盛り込んだ場合
土地利用計画のみを実施し 盛り込んだ場合
た場合（シナリオ 2+シナリオ 3）①公園の整備

現状のまま

計画公園を含めた公園敷地の 構想段階の公園敷地の緑化
緑化（樹林地化）※今回の作業では扱わない
新規に整備する高規格道(1) 路や一般国道沿いに、エコ (1)ブリッジを設置②道路の整備通常の道路整備

新規に整備する高規格道 (2)路や一定以上の幅員の一(2)
般国道沿いに樹林帯を設
置(3)

既設の高規格道路や一般国道沿いに、エコブリッジを設置
既設の一定以上の幅員の一般国道等に樹冠の連続した街路樹や樹林帯を設
置
市街地等で主要な箇所の高規格道路、一般国道を地下化③河川沿いの整備

現状のまま

堤外地の緑化
河川区域注 1)の緑化（自然に近い河川管理の実施） （自然に近い河川管理の実施）④大規模民有地の利用

現状のまま

10ha 以上の工場等の民有地の 1ha 以上の工場等の民有地の敷敷地を対象に、敷地の 20%を緑 地を対象に、敷地の 20%を緑化
化（樹林地化）（樹林地化）⑤緑地の担保性

現状のまま

担保性の弱い地域の法規制⑥市街地の開発注 2)

担保性の強いエリア以外は、 スプロール禁止（市街化調整区
新たな市街地の拡大を禁止
開発される可能性あり域内等の開発は禁止）

緑地をすべて法規制して保全

注 1：河川区域とは、河川法が適用または準用される土地区域のこと 8)
注 2：土地利用や傾斜区分、人口の成長率などを用いて、将来の市街地の変遷を予測（市街化シミュレーションと呼ぶこととする）

2)施策シナリオの実行による 30 年後の土地利用予測
本研究で独自に設定した施策シナリオに基づく土地利用の変化を予測するため、3 つのスケールで取り扱う情報の詳細（公園や道路等の種別・規模など）を整理し、これらを GIS データとして整備した（表-3.3.3.4）。データは、数値地図 25000 や数値地図 2500、細密数値情報（土354

地利用）を使用して整備したが、必要に応じて都県等の都市計画図や市販の地図帳も使用した。
そして、GIS を用いて 6 つの具体的な施策項目（①公園の整備、②道路の整備、③河川沿いの整備、④大規模民有地の利用、⑤緑地の担保性、⑥市街地の開発）に関する 30 年後の土地利用を予測・図化した（図-3.3.3.7〜図-3.3.3.9）。
表-3.3.3.4 スケールごとのデータ整備レベル

現況

公園の整備計画
現況

道路の整備計画
河川沿いの整備

大規模民有地の利用

広域スケール

中域スケール

小域スケール（解析セルサイズ：100×100m）（解析セルサイズ：50×50m）（解析セルサイズ：10×10m）

・国営公園レベルおよび、都県の広域公園レベル（50ha 程度）

・広域スケールでデータ化した公園
・地区公園レベル（4ha 程度）

・広域および中域スケールでデータ化した公園
・近隣公園レベル（2ha 程度）【使用データ】都市計画図や市販の地図帳からデータ化【使用データ】
都市計画図や都市計画公園緑地等配置図からデータ化【使用データ】
都市計画図や公園緑地計画図からデータ化

同上

同上

同上

高速道路および幅員 13m 以
上-道路-高速道路および幅員 13m 以上の道路

高速道路および幅員 13m 以上の道路【使用データ】
数値地図 25000
高規格幹線道路等の計画路
線【使用データ】
数値地図 25000
高規格道路、 有料道路の 計
画、一般国道、主要地方道、一般県道の多車線の計画【使用データ】
数値地図 25000
幅員 16m 以上の未整備の都
市計画道路【使用データ】
管内図からデータ化
一級河川を対象【シナリオ 2】
河川中心線から 250m バッフ
ァ【シナリオ 3】
河川中心線から 500m バッフ
ァ【使用データ】
数値地図 25000【使用データ】
都市計画図などからデータ化
一級河川を対象【シナリオ 2】
河川中心線から 250m バッファ【シナリオ 3】河川区域（河川情報図のある範囲）
上記以外は 500m バッファ
【使用データ】
数値地図 25000【使用データ】
都市計画図からデータ化
一級河川を対象【シナリオ 2】
河川中心線から 50m バッファ【シナリオ 3】
河川中心線から 50m バッファ（シナリオ 2 と同じ）【使用データ】
数値地図 2500※バッファが市街化区域にかかる場合は、その範囲のバッファを除外【シナリオ 2】10ha 以上の工業、商業、業務用地【シナリオ 3】1ha 以上の工業、商業、業務用地※バッファが市街化区域にかかる場合は、その範囲のバッファを除外【シナリオ 2】10ha 以上の工業、商業、業務用地【シナリオ 3】1ha 以上の工業、商業、業務用地※バッファが市街化区域にかかる場合は、その範囲のバッファを除外【シナリオ 2】10ha 以上の工業、商業、業
務用地【シナリオ 3】1ha 以上の工業、商業、業務用地【使用データ】
細密数値情報（土地利用）
ただし、整備されている都心部のみ対象【使用データ】
細密数値情報（土地利用）
ただし、整備されている都心部
のみ対象【使用データ】
細密数値情報（土地利用）
ただし、整備されている都心部のみ対象

355