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2022年3月4日

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》

2022年の5G市場の見通しと注目ポイント「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド《愛称：THE 5G》」（以下、当ファンド）の主要投資対象ファンドの運用会社であるニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シー（以下、ニューバーガー・バーマン）の見解のもと、2022年の5G（第5世代移動通信システム）市場の見通しと注目ポイントについてご説明します。

5Gの普及は始まったばかり。2022年はさらなる普及本格化へ

5Gは2020年春に商用化を開始した日本を含め、2021年12月末現在世界78カ国・地域で商用化されており、1年前（59カ国・地域）と比べて世界的に普及が進展しました。2021年の世界の５G人口カバー率、契約数は未だ拡大余地が大きく、５G関連企業の成長機会も多く残されていると考えられます。

世界の5G商用化の現況
2020年12月末現在

2021年12月末現在

世界59カ国・地域 140の通信事業者

78カ国・地域 200の通信事業者

約1年後

世界

5G商用化済5G商用化予定※地図は2021年12月末現在。商用化は国・地域によりカバーしている範囲が異なります。
（出所）GSA（モバイル通信端末の業界団体）「LTE＆5G Market Statistics－December 2020」、「5G Market Update December 2021」を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

世界の５G人口カバー率の推移

世界の５G携帯端末地域別契約数の推移（2018年～2027年、年次）

（％）
100

75

80

80

その他

60

60
40

（2021年～2027年、年次）

（億）
100

25

北米

40

20

20

0

0

欧州
アジア

18 19 20 21 22 23 24 25 26 27（年）

21
全体

21

22

23

24

25

26

27 （年）

5G携帯端末※2021年以降は予測値。アジアはオセアニア地域を含む。
（出所）エリクソン「Ericsson Mobility Report(November 2021)」のデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

1

2022年の注目ポイント

半導体市場のスーパーサイクルは今後も継続へ
2022年以降も半導体市場は、旺盛な需要に支えられ追い風が続く見込み
 デジタル化・脱炭素化が進展するなかで、半導体は構造的な成長ステージに入ったといわれています。IoT（モノのインターネット）の進展を通じて、あらゆるモノに半導体が実装され始めており、使用する分野の裾野の拡大とともに、半導体市場も大きく成長していくものと考えます。
世界の半導体市場規模およびIoT機器数の推移
拡大期（９０年代後半～2000年代前半）

成長の牽引役拡大期（2010年代）

 パソコン

（億米ドル）
 携帯電話
7,000

 スマホ

 データセンター

 次世代通信機器（億台）
 省エネ・省電力機器

500

半導体需要は

6,000

400

アジア地域を中心に拡大

5,000
4,000

世界IoT機器数（右軸）

300
200

その他地域の半導体市場（左軸）

3,000

100

2,000

0

1,000
アジアの半導体市場（左軸）

0
99

01

03

05

07

09

11

13

15

17

19

21

23

25

27 （年）※世界の半導体市場は1999年～2022年（年次）、2021年以降はWSTS（世界半導体市場統計）による予測。世界のIoT機器数は2014年～2027年(年次）、2021
年以降はエリクソンによる予測。アジアの半導体市場はオセアニア地域を含む（日本は除く）。
（出所）JEITA(電子情報技術産業協会)、エリクソン「Ericsson Mobility Report(Noｖember 202１)」のデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

注目すべき半導体の技術革新のポイントは微細化トレンドの加速 細いほどに半導体の処理能力が高いとされる回路線幅は、今後さらなる微細化が進む見込みです。微細化が進んだ半導体の需要元は主に膨大な量のデータを高速処理するデータセンターや基地局などのインフラ、スマー
トフォン（以下、スマホ）などのモバイル機器であり、5Gの普及とともに一段と需要は増加すると考えています。
半導体回路線幅別の主な品目

半導体供給網を取り巻く状況

90(単位：nm ＊1 ）60
エネルギー開発（蓄電池、スマートグリッドなど）

40
自動車

28

供給優先度
低い

供給網の中心は
受託生産事業者に供給優先度高い

車載用や産業用などの成長分野世界の先端半導体生産の約7割＊2が台湾製

スマホ、PC、
データセンターなどの成長分野

16
スマート工場

14
TSMC
7

データセンター
スマホ

5
微細化

供給不足が
深刻化

半導体受託生産
世界シェア5割強＊2

供給に
問題なし

＊1：1nm（ナノメートル）は10億分の1メートル ＊2：2020年現在（出所）経済産業省「半導体戦略 (2021年3月）」、JETRO「半導体サプライチェーンの上流強化を目指す台湾」を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成※上記はイメージです。特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

2

ご参考

主な５G関連企業

台湾セミコンダクター（TSMC)
台湾

株価とEPSの推移

IoT機器・装置関連

半導体回路微細化の世界的リーダー企業（台湾ドル）

企業概要

1,000

 半導体受託生産の世界的企業。世界トップクラスの微細化技術を誇る。

800

着眼点

600

 5nm回路線幅の極微細半導体を、米アップルをはじめとした顧客に提供。2021年8月には、米半導体大手のインテルも同社から製品供給を受けると発表。
 2022年に3nm、2nm回路線幅の半導体の生産に向けた設備投資を行うとの計画を掲げており、半導体の性能向上をリードする成長性に期待。

（台湾ドル）5040

株価（左軸）

30
EPS予測値
（右軸）

400
200

20
10

EPS（右軸）

0
18/12

20/12

22/12

0
24/12
（年/月）

アドバンスト・マイクロ・デバイセズ
米国

株価とEPSの推移

通信インフラ関連

データセンター向け半導体に強み
企業概要
 GPU（画像処理半導体）等のプロセッサの大手サ
プライヤー。同社が提供するサーバー向けのGPU
は5Gのインフラでもあるデータセンターの「脳」と
して機能。

（米ドル）

（米ドル）

180

6
株価（左軸）

150

5

120

EPS予測値
（右軸）

90

4
3

着眼点
 GPUは膨大な演算処理をこなす機能に優れており、近年ではデータセンターや機械学習など、画像処理以外の様々な用途で利用が拡大。
 5nmなど先端的な回路線幅のGPUの開発を手掛けており、半導体の微細化を牽引する。通信インフラ向けでGPUの需要増加に期待。

60

2

30

1

0
18/12

EPS（右軸）

20/12

22/12

0
24/12
（年/月）

※株価（日次）とEPS（1株当たり利益、年次）の推移は、2018年12月末～2022年2月末、日次。2022年～2024年のEPS予測値は、当資料作成時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

3

世界的に注目が高まるメタバース「メタバース」関連サービスの普及には5Gインフラが不可欠 インターネット上の仮想空間で、アバター（分身）などを介して現実社会と同じように参加者同士の交流を可能にする概念「メタバース」が今、世界的に注目されています。米フェイスブックがメタに社名変更したことに象徴される
ように、メタバースが５Gと融合することで本格的な成長ステージ移行への期待が高まっています。

メタバースは５G時代の新たな成長分野
 「メタバース」関連サービスの普及には、サービスを提供するプラットフォームをはじめ、仮想空間に3Dの物体を配置するためのソフトウェアや、膨大な通信容量に対応可能な通信環境も必須です。つまり、高画質の画像処理や、膨大なデータの伝送、リアルタイム性が求められることから、5Gの普及によって利用が拡大するキー・アプリケー
ションといえます。
メタバースのイメージ図

世界のAR/VR市場規模等の推移および予測（2019年～2023年、年次）

80
予測値
ソフトウェア・サービス売上高（億米ドル）

60
40
20

ハードウェア・出荷台数（百万台）

0
2019

2020

2021

2022

2023 （年）※2021年以降は予測値。
（出所）総務省「令和3年度版 情報通信白書」のデータを基に三井住友
トラスト・アセットマネジメント作成※上記はメタバースのイメージであり、全ての特徴を網羅したものではありません。

 メタバースをビジネスチャンスと捉え多くの有名企業の参入が相次いでいる一方で、プラットフォームやコンテンツの収益化はまだ先になるとみられ、現段階では株価に反映されていないのが実情です。メタバースのような新たなサービスが誕生してくるほどに、それらを可能にする５Gインフラの重要性が高まってくると考えられます。
メタバースに参入した主な企業

メタバースETFと米国株式のパフォーマンス
（2021年6月末～2022年2月末、日次）

メタメタバースに年１兆円超を投資し、VR端末で使える仮想空間を開発

120

エヌビディア

現実世界の工場などを仮想上で再現するプラットフォームを提供

110
100

テンセント

アバターを使った接客システムを作成するなど企業のメタバース構築を支援

パナソニックソニー
グループ

眼鏡型VRゴーグルや温度を体験できる端末を開発
プレイステーション用VR端末の次世代機開発やサッカースタジアムの仮想化を展開

米国株式90

メタバース関連株は
軟調が続く

80

メタバースETF※グラフの起点を100として指数化

70
21/6

21/8

21/10

21/12

22/2

（年/月）
※米ドルベース、配当込み。
※米国株式はS&P500指数、メタバースETFはラウンドヒル・ボール・メタバースETF（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

（出所）各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。

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4

ご参考

主な５G関連企業

ソニーグループ日本

株価とEPSの推移

通信サービス関連

メタバースのコンテンツ開発に注力

（円）

（円）

企業概要

18,0001,500

 エンターテインメントコンテンツや電子機器を手掛ける。ゲーム、音楽、映画部門がグループ売上高の約半分を占める主力事業。

15,000

着眼点

9,000

 仮想空間を活用した人気ゲーム「フォートナイト」を運営するエピックゲームズに出資するなど、メタバースへの取り組みを強化。
 5Gの高速、大容量通信によってメタバース上のコ
ンテンツの充実が期待される。メタバース関連をはじめとしたエンターテインメント事業の成長性に注目。

株価（左軸）

12,000

1,250
1,000

EPS予測値
（右軸）

750
500

6,000

250

3,000
EPS（右軸）

0
18/12

20/12

0
22/12 （年/月）

ギガバイト・テクノロジー
台湾

通信インフラ関連

株価とEPSの推移

データセンターの中核「マザーボード」を提供 （台湾ドル）
企業概要

200

 コンピューター周辺機器メーカー。データセンターやPCなどの基幹部品であるマザーボードやグラ
フィックカードに強みを有する。

150

着眼点

100

 顧客のニーズに沿った製品を提供するカスタマイズ力を有し、エヌビディアやインテルなどの高性能プロセッサを搭載した製品を提供。
 メタバースの普及には基幹インフラとなるデータセンターの増設が不可欠。旺盛なデータセンター
投資は中期的に同社の業績にとって追い風に。

（台湾ドル）24
株価（左軸）

18
EPS予測値
（右軸）

50

12

6
EPS（右軸）

0
18/12

20/12

0
22/12 （年/月）※株価（日次）とEPS（年次）の推移は、2018年12月末～2022年2月末（ギガバイト・テクノロジーのEPSは2021年12月末まで）、日次。EPS予測値（ソニーグ
ループは2022年～2024年、ギガバイト・テクノロジーは2021年～2023年）は、当資料作成時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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5

5Gは脱炭素社会の実現に大きく貢献
世界的に脱炭素化が加速していく中で高まる５Gの存在感
 社会のIoT化が進むとデータ処理量と合わせて消費電力も同時に増加するため、社会全体の省エネ化が必須になります。電力の流れを最適化する送電網「スマートグリッド」などデジタルインフラの整備が進むとも考えられ、世界的な脱炭素の潮流がエネルギー効率に優れた次世代半導体など更なる技術進化を促進することが期待されます。

デジタル化の進展により増大する電力需要とエネルギー効率に優れた関連技術例
 2050年の電力需要シナリオですが、2020年対比で約3倍に増加する見込みで、なかでもデータセンター向けは膨大な電力需要になるといわれています。デジタル化の進展で増える電力需要と、世界的な脱炭素化の流れがバ
ランスよく実現していくことが世界的な課題として求められています。
世界の電力需要シナリオと電力構成予測
世界の電力需要量

世界のデータセンター電力需要量
265,263

約3倍の

266
約20年で

電力需要が発生

211

約168倍

139

約12年で

100

約16倍

1,579

100
2020

2030

2040

2050 （年）

2018

2030

2050 （年）※グラフの起点を100として指数化。（左図）世界が2050年までにCO2（二酸化炭素）排出実質ゼロを達成し、世界の平均気温の上昇を2100年までに1.5°C以下に抑えることを前提にIEA（国際エネルギー機関）が試算したもので、2030年以降は予測値。（右図）データセンター機器の能力が現状維持であった前提で低炭素社会戦略センターが試算したもので、2030年以降は予測値。
（出所）（左図）IEA「世界エネルギー見通し 2021年版」、（右図）低炭素社会戦略センター「情報化社会の進展がエネルギー消費に与える影響
Vol.2（令和3年2月）」を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

 「スマートグリッド」は、IoT活用を通じて電力の供給・需要の両側を最適管理することで、電力ネットワークの効率化を図り、省エネを実現しようとするものです。この実現には５Gインフラによる情報の送受信が必要であり、また、電力の供給・需要側で省エネを可能にする半導体の活用が進展する見込みです。
省エネ送電網「スマートグリッド」のイメージ図※上記はスマートグリッドのイメージであり、全ての特徴を網羅したものではありません。

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6

ご参考

主な５G関連企業

エピシル・テクノロジーズ
台湾

株価とEPSの推移

IoT機器・装置関連

化合物半導体受託生産のパイオニア（台湾ドル）（台湾ドル）

200

企業概要

株価（左軸）

 電力制御を担うパワー半導体の受託生産企業。
パワー半導体の中でも、高電圧に強く、電力効率が高い化合物半導体に強み。

150

着眼点

100

 5G が 実 現す るIoT によ り 、 工 場 や 自 動 車 など
様々な産業分野で電化が進展する見込み。高電圧の制御の重要性が高まっており、化合物半導体の用途拡大を見込む。
 同社は化合物半導体の受託生産を世界で初めて手掛けた先駆者的存在。化合物半導体の普及が
業績面の追い風になるものと期待。

4

2
EPS予測値（右軸）

0

EPS（右軸）

50

0
18/12

-2

20/12

-4
22/12 （年/月）

モノリシック・パワー・システムズ
米国

通信インフラ関連

電圧制御に強みを有する半導体メーカー

株価とEPSの推移
（米ドル）

企業概要

600

 電圧を制御する電源IC（集積回路）を手掛ける半導体メーカー。FPGA＊向け製品に強みを有する。

500

着眼点
 FPGAは、通信規格等の仕様の変更に機器交換を行うことなく対応できることから、通信基地局運用の効率化、低コスト化の実現が可能。
 同社はFPGAのリーディング企業、米ザイリンクスに製品を供給するなど、高い技術力を有する。5G
基地局におけるFPGAの普及が、同社業績の追い風になるものと期待。
＊回路設計の組み換え可能な半導体。

（米ドル）

18
15

株価（左軸）

400

12

300

EPS予測値
（右軸）

200
100
0
18/12

9
6
3

EPS（右軸）

20/12

22/12

0
24/12
（年/月）

※株価（日次）とEPS（年次）の推移は、2018年12月末～2022年2月末、日次。EPS予測値（エピシル・テクノロジーズは2022年～2023年、モノリシック・パワー・システムズは2022年～2024年）は、当資料作成時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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7当ファンドの設定来の運用状況
基準価額および純資産総額の推移（2017年12月15日（設定日）～2022年2月末、日次）

25,000（2022年2月末現在）

15,000
基準価額

20,000

基準価額（円、左軸）

15,000+65.8％

12,000

設定来騰落率（億円）

4,967億円
0円
設定来分配金合計額

9,000（ご参考）世界株式（左軸）10,000

6,000

5,000

3,000

純資産総額

期間別騰落率THE 5G（ご参考）世界株式

純資産総額（右軸）

0
17/12
18/8
19/4
19/12
20/8
21/4
（円） 分配金額の推移
300
200
分配実績はありません
100
0
17/12
18/8
19/4
19/12
20/8
21/4

16,583円

0
21/12
（年/月）

65.8%
55.5%

-7.4%

-15.9%
年初来（2021年12月末～
2022年2月末）

設定来（2017年12月15日～
2022年2月末）

21/12 （年/月）※基準価額は信託報酬控除後です。分配金は1万口当たり、税引前の値。
※世界株式は、MSCIオールカントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）で当ファンドのベンチマークではありません。また、設定日を10,000として指数化しています。（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

8

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》
ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、テーマ型運用に係るリスク、カントリーリスク、流動性リスク、金利変動リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

【その他の留意点】●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算
期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
お申込みメモ
信

託

決

期
算

間 2017年12月15日（設定日）から2028年1月7日までとします。
日 毎年1月7日（休業日の場合は翌営業日）
年1回、毎決算時に分配金額を決定します。分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。

収

益

分

配 ただし、分配を行わないことがあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購

入

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

代

金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

購 入 ・ 換 金
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不可 日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・香港証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日
課

税

関

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。

ファンドの費用▼お客様が直接的にご負担いただく費用
購入時手数料

購入価額に販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。
（上限3.3％（税抜3.0％））

信 託 財 産 留保 額 ありません。

▼お客様が間接的にご負担いただく費用
純資産総額に対して年率1.848％程度（税抜1.74％程度）

実 質 的 な
運 用 管 理 費 用 当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用（年率1.188％（税抜1.08％））に（ 信 託 報 酬 ） 当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用（年率0.66％程度）を加えた、お客様が実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。

監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務に係る諸費用等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。この他、投資

そ の 他 の 費 用 ・ 対象とする投資信託証券においては、当該投資信託証券の信託報酬とは別に、投資信託財産に関する租税や、投資信託の運
手数
料 営・運用等に要する諸費用が発生します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

委託会社およびファンドの関係法人■ 委 託 会 社 ： 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
ホームページアドレス https://www.smtam.jp/
フリーダイヤル 0120-668001（受付時間：営業日の午前9時～午後5時）■ 受 託 会 社 ： 三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］■ 販 売 会 社 ： 当ファンドの販売会社については、次ページ以降の【販売会社一覧】をご覧ください。
［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］
当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

9

【販売会社一覧】
加入協会
商号等

登録番号

日本証券
業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
金融先物
第二種金融商品
取引業協会
取引業協会

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第12号○

朝日信用金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第143号○

株式会社足利銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第43号○

株式会社イオン銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

株式会社伊予銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第2号○

株式会社愛媛銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第6号○

株式会社大分銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第１号○

株式会社大垣共立銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第3号○

おかやま信用金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第19号○

株式会社香川銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第7号○

株式会社紀陽銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第8号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号〇

株式会社京葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第56号〇

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第16号〇

株式会社四国銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第３号○

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第5号○

株式会社清水銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第６号○

株式会社常陽銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

株式会社新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

株式会社仙台銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第16号○

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第17号〇

株式会社但馬銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第14号〇

株式会社筑邦銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第5号○

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第39号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第17号

○

○
○

○

〇

○

○

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第7号○○

株式会社東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第60号〇

株式会社徳島大正銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第10号〇

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第7号○

株式会社長崎銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第11号○

株式会社名古屋銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第19号○

株式会社南都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第15号○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号○○

株式会社広島銀行 ＊1

登録金融機関中国財務局長（登金）第5号○○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社北陸銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第3号○○

株式会社北海道銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第1号○○

株式会社みちのく銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第11号○

三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第649号○

株式会社三菱UFJ銀行 ＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

株式会社三菱UFJ銀行（委託金融商品取引業者
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

三菱UFJ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号〇

株式会社武蔵野銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第38号○

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3283号○○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号○○

池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号○

エイチ・エス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号○〇

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○

FFG証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

ＯＫＢ証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第191号○

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第169号○

岡地証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第5号

○

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〇

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〇

＊1 ネット専用のお取り扱いとなります。
※上記は2022年2月末現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

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【販売会社一覧】
加入協会
商号等

登録番号

日本証券
業協会

おきぎん証券株式会社

金融商品取引業者

沖縄総合事務局長（金商）第1号○

木村証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第6号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号○

極東証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第65号○

クレディ・スイス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第66号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2938号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者

四国財務局長（金商）第21号○

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号○

七十七証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第37号○

十六TT証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号○

株式会社証券ジャパン ＊2

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第170号〇

株式会社しん証券さかもと

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第5号○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第128号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第36号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○とちぎんTT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
金融先物
第二種金融商品
取引業協会
取引業協会

○
○

○

○

○

○
○

南都まほろば証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第25号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号○○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第21号○○

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○

ほくほくTT証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

〇

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号

○

○

○

○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号〇〇

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第105号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第199号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号

○

○

○

〇
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○

○

＊2 新規の買付けを停止しております。
※上記は2022年2月末現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

【 ご留意事項 】●当資料はニューバーガー・バーマンの情報を基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入い
ただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
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当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

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