土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要
株式会社 e・オータマ

佐藤智典

2020 年 3 月 16 日

目次

1

1

概要

1

2

一般
2.1 機械の EMC の評価 . . . . . . . . . . . . . .
2.2 エミッション限度やイミュニティ試験レベルの適用
2.3 イミュニティ関連機能 . . . . . . . . . . . . .
2.4 イミュニティ試験における性能基準 . . . . . .
2.4.1 電磁放射へのイミュニティ . . . . . . .
2.4.2 ESD や伝導性トランジェントへのイミュ
ニティ . . . . . . . . . . . . . . . . .
2.5 試験の準備 . . . . . . . . . . . . . . . . . . .

2
2
2
2
2
2

機械での試験
3.1 電磁放射のエミッション . . . . . . . . . . . .
3.1.1 測定セットアップ . . . . . . . . . . .
3.1.2 エミッション限度 . . . . . . . . . . .
3.1.3 動作条件 . . . . . . . . . . . . . . . .
3.2 電磁放射へのイミュニティ . . . . . . . . . . .
3.2.1 代替試験法 . . . . . . . . . . . . . . .
3.3 ESD . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . .

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8

ESA での試験
4.1 電磁放射のエミッション . . . . . . . . . . . .
4.2 電磁放射へのイミュニティ . . . . . . . . . . .
4.3 ESD . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . .
4.4 伝導性トランジェントのエミッション . . . . .
4.5 伝導性トランジェントへのイミュニティ . . . .

9
9
10
10
10
11

5

ISO 13766-2

136

類似の規格等
6.1 EN 12895:2015 (フォークリフトなど ) . . . .
6.2 EN 13309:2010 (建設機械) . . . . . . . . . .
6.3 ISO 14982:1998 (農林用機械) . . . . . . . . .
6.4 Commission Delegated Regulation (EU)2015/208 (農林用車両) . . . . . . . . . . . .
6.5 ECE Regulation No. 10 (路上走行車両) . . .

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17

参考資料

18

3

4

概要

ISO 13766-1:2018[1] は土木機械†1 や建設機械†3の
EMC の規格であり、機械の、またその ESA†4のエミッションとイミュニティの要求を定める。
この規格は、内燃機関で駆動されるものなど 、外部からの電源供給なしに動作する機械にのみ適用される。機械が搭載されたバッテリの充電のために

3
3電源に接続される場合、電源に接続された状態でのEMC は通常は IEC 61000 シリーズの該当する規格でカバーされる。
この種の機械は安全に関係する制御系を持つことがある†5が、ISO 13766-2:2018[2] (§5) は 10−5 /h よりも低い危険側故障発生確率を持つように設計された ESA やそのような ESA を含む機械に対する追加のイミュニティ要求を規定する。
この種の機械には通常の自動車と同様に路上走行が可能なものもあり、そのような機械では路上走行
車両に対する要求 (おそらくは車両としての型式認定の要求を含む) の考慮も必要となるだろう。

7†1 土木機械 (earth-moving machinery) は、主に土砂、岩、あるいは他の素材の掘削、積載、運搬、穿孔、撒出し 、締固め、あるいは溝掘りを行なうために設計された、車輪、カタピラ†2 、あるいは脚を持つ自走式もし くは牽引式の機械。ISO 6165 では土木機械のファミリとして以下のものが示されている: ブル
ド ーザ、 ローダ、 バックホウローダ、 エキスカベータ、 トレン
チャ、 ダンパ、 スクレーパ、 グレーダ、 ランド フィルコンパ
クタ、 ローラ、 パイプレ イヤ、 水平方向ド リル、 コンパクト
ツールキャリア。
†2 ここで “カタピラ” としたものは ISO 6165 では crawlerと呼ばれているもので、これは無限軌道、履帯、クローラなどとも訳されるが 、本稿では道路運送車両法施行規則などに合わせて “カタピラ” とした。
†3 この規格の適用範囲の記載では建設機械 (building construction machinery) のうち以下のものが参照されている: 削孔/基礎工事用の機器、コンクリートなどの調製、運搬、及び締固めに用いられる機器、及び道路建設/保守用の機械類や機器。
†4 ESA (electrical/electronic sub-assembly) は、1 つ以上の機能を実現する、機械の一部となる電気的もし くは電子的な構成要素。
†5 例えば 、機械の動作 (例えば車輪やアームなどの可動部の動き) が電子的に制御されている場合、電磁妨害に伴ってそれが誤動作を生じて機械の意図しない動きを引き起こし 、安全を損なう可能性が予期される。

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1

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要

本稿ではこの ISO 13766-1:2018[1] の概要を述べ、[2]

また ISO 13766-2:2018にも簡単に触れる (§5)。

以下のような機能はイミュニティ関連機能と呼ばなお、本稿は規格の内容全てをカバーするものではれる:なく、また正確であるとも限らないので、規格につ• オペレータの制御に関係する機能;

いての正確な情報は規格そのもの [1][2] を参照していただきたい。

2

一般

2.1

機械の EMC の評価

例えば : ステアリング、ブレーキング、推進制御な
どの車両の動きに関係する機能、またアームなどの可動部の制御に関係する機能• 視界への影響によって機械の直接的な制御や操作に関係する機能;
例えば : 前照灯、ワイパー、デフォッガーなど

機械の EMC の評価は、以下のいずれか、あるいはその組み合わせによって行なう:• 妨害を受けた時にオペレータや近くの他の人の混乱を引き起こす機能;• 機械全体を試験する;

例えば : 方向指示器や制動灯などの周囲に情報を伝える灯火類、オペレータの制御に関係する計器や警告灯、盗難防止装置、警笛、「後退/動作警告」など• 機械の大きさや環境条件などのために機械全体のイミュニティ試験が困難な場合、ESA を試験する。

• 妨害を受けた時に法定データへの混乱を引き起機械に組み込まれる全ての ESA がこの規格へのこす機能;適合が確認されたものであれば 、組み立てられた機例えば : タコグラフ、走行距離計など械に対する EMC 試験は不要となる。だが、この場• 機械のデータ・バスの機能に関係する機能。

合も機械のレベルで組み合わされた最終的なシステ
ムのインテグリティを試験することが推奨される。

例えば : 機械の制御に関係する CAN バスに接続されるもの全般†6

2.2

イミュニティ関連機能

2.3

ESA での試験で電磁放射へのイミュニティの評価(§4.2) が要求されるかどうかはその ESA がイミュニ

エミッション限度やイミュニティ試験
レベルの適用

ティ関連機能を提供するかど うかに、また機械での試験で電磁放射へのイミュニティの評価 (§3.2) が要

単一のサンプルの試験結果から一連の同様の機械

求されるかど うかはその機械がイミュニティ関連機や ESA の適合性を判断する場合は、能を提供する ESA を含むかど うかに依存し 、ESA

• エ ミッション 試験 (§3.1, §4.1) では 、20 %(2 dB) 下げたエミッション限度を適用する;がイミュニティ関連機能を提供しない場合はこの評価の実施は任意となる。

• 電磁放射に 対するイミュニティの試験 (§3.2,§4.2) では、25 % 高い試験レベルで試験する。

2.4

イミュニティ試験における性能基準

そのようにして適合と判断されたものと同様の機

2.4.1

電磁放射へのイミュニティ

械や ESA の評価では、示されているエミッション限電磁放射へのイミュニティの試験 (§3.2, §4.2) で度やイミュニティ試験レベルをそのまま適用できる。

は、機械や ESA が意図されたように、かつ受容できない性能低下なしに動作することが求められる。
無線受信器は受信帯域内の妨害を印加しているあ†6

いだは機能を失っても良いが、機械は性能状態 A を

例えば 、適合が確認された ESA から組み立てられた機械についても、§3.1 に準じた形でエミッションを確認すること、あるいは選択されたハーネスに §3.2.1 に準じた形で妨害を印加してイミュニティを確認することを考えても良いかも知れない。

維持するか、あるいは製造業者があらかじめ規定した安全状態に移行しなければならない。

2

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要

試験項目

機械での試験

ESA での試験

電磁放射のエミッション

Annex B & C (§3.1)

Annex D & E (§4.1)

電磁放射へのイミュニティ

ISO 11451-2 (§3.2)
ISO 10605 (§3.3)—

ISO 11452-* (§4.2)
ISO 10605 (§4.3)
ISO 7637-2 (§4.4)—

ISO 7637-2, ISO 16750-2 (§4.5)

ESD へのイミュニティ
伝導性トランジェントのエミッション
伝導性トランジェントへのイミュニティ

表 1: 試験項目の一覧

ESD や伝導性ト ランジェント へのイミュ
ニティ• それぞれの試験での機械や ESA の動作条件、
またその動作条件を達成する手段;

ESD (静電気放電) や伝導性トランジェントのイ
ミュニティの試験 (§3.3, §4.3, §4.5) では、以下の性• イミュニティ試験については、適用する具体的な性能基準†7 、またその監視や判断の手段;

2.4.2

能状態クラスが適用される:• 電磁放射に 対する イミュニティの試験 (§3.2,• クラス A: 妨害の印加中とその後、デバイスやシステムのすべての機能が設計通りに動作する。

§4.2) での周波数掃引ステップ、及びド ウェル・
タイム。†8• クラス B: 妨害の印加中、デバイスやシステムのすべての機能が設計通りに動作する。だが 、あるいはイミュニティ試験での動作の監視などのた

その 1 つ以上が規定された許容幅を超えても良めに、例えば次のようなことも必要となるかも知れい。妨害が止められた後、すべての機能は自動ない:

また、試験に際して所定の動作状態とするために、的に通常の限界内に戻る。メモリ機能はクラス• エンジンの回転数や走行速度が所定の値となる

A のままでなければならない。

ようにスロットルを適度に開いて固定すること• クラス C: 妨害の印加中、デバイスやシステムが必要となるかも知れない;の 1 つ以上の機能が設計通りに動作しないが 、• 走行状態の模擬のため、機械をダ イナモメータ

妨害が止められた後、すべての機能は自動的にに乗せるか、あるいは駆動輪やカタピラを浮か通常の限界内に戻る。

せるか機械的に切り離すことが必要となるかも• クラス D: 妨害の印加中、デバイスやシステムの 1 つ以上の機能が設計通りに動作せず、妨害知れない;• 例えば次のような場合、試験に影響を与えない
ような形で、かつ危険を生じないような形で適が止められ、デバイスやシステムが単純な「オペレータ/使用」アクションによってリセット

切な操作を遠隔で行なえるように、あるいは自されるまで通常の限界内に戻らない。

動的に繰り返すようにすることが必要となるか• クラス E: 妨害の印加中とその後、デバイスやシステムの 1 つ以上の機能が設計通りに動作せも知れない:– 試験中にステアリングやブレーキなど の操作を行なう必要がある場合;

ず、デバイスやシステムの修理か交換なしでは正しい動作に戻らない。

2.5†7 性能基準の枠組みは規格で示されている (§2.4 参照) が 、
これらは「意図されたように動作する」や「受容できない性能低下がない」のような表現を含んでおり、特定の機械や ESA に直接適用するのに適していないので、その特定の機械や ESA に適用する具体的な、望まし くは客観的な判断を行なえるような性
能基準をその枠組みに沿って決定することが必要となるだろう。
†8 各周波数の妨害は、あらかじめ決定されたド ウェル・タイム (dwell time) のあいだ印加される。動作サイクルが長い、間欠的に動作する機能がある、あるいは妨害への反応が遅い (例えば時定数の長いフィルタが関係する) 機能がある場合、それに応じてド ウェル・タイムを長くすることが必要となるだろう。

試験の準備

試験に先立って、少なくとも次のような事項を決定することが必要となるだろう:• 機械、ESA 、あるいはその組み合わせのいずれで試験するか ;3

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要– 試験中にアームやショベル 、旋回機構な
どの可動部を動かす必要がある場合。†9

放射源は受信範囲に入ること• イミュニティ試験での性能の判定のため、例えば次のようなことが必要となるかも知れない:
10 ± 0.2 m(3 ± 0.05 m)– キャビン内の計器や警告灯などの監視;

基準点(機械毎に決定)– 車輪やカタピラの速度、車輪の舵角、アームなど の可動部の動作速度やトルクなど

3 ± 0.05 m(1.8 ± 0.05 m)

の測定;

水平偏波

– 機械が姿勢や負荷などを検出するセンサを備えている場合、イミュニティ試験時にそのセンサが反応する状態を生じさせる手段、あるいはその代わりとなる確認手段の用意。

3 ± 0.05 m(1.8 ± 0.05 m)

垂直偏波• ESA での試験の場合、機械で使用される時の状態を模擬するための、また ESA の動作を確認するための適切な対向器の準備などが必要と

図 2: 機械の電磁放射のエミッションの測定でのアンテナの配置なるかも知れない。

3

機械での試験

3.1

電磁放射のエミッション

3.1.1

測定セット アップ10 m と 3 m のいずれの距離で測定するかは任意
だが、アンテナの受信範囲はエミッションの放射源を適切にカバーしなければならない。†11

3.1.2

エミッション限度

機械からの電磁放射のエミッション の測定は 、
エミッション限度 (図 3) は広帯域限度と狭帯域限

CISPR 12[8][13] と同様に半径 30 m の範囲に反射物†10 のない平坦な場所 (図 1) で、あるいはそのよ

度として規定されており、広帯域限度に対しては準うな場所での測定との相関を示せる電波暗室などで尖頭値検波か尖頭値検波で、狭帯域限度に対しては行なう。

尖頭値検波か平均値検波で測定する。
測定時の機械の動作条件 (§3.1.3) もそれぞれに屋外での試験の場合、降水中や降水が止んでからついて規定されており、通常は動作条件を変えてそ10 分のあいだは試験してはならない。

れぞれの測定を行なうことが必要となるが、機械が受信アンテナは機械の基準点の左右、機械の側面

9 kHz よりも高い周波数の発振器を含まない場合は狭帯域エミッションの測定は不要、また機械が広帯
域エミッションの発生源を含まない場合は広帯域エから 10 m ± 0.2 m 、地面から 3 m ± 0.05 m の高さに、あるいは機械の側面から 3 m ± 0.05 m 、地面から 1.8 m ± 0.05 m の高さに置き、水平偏波と垂直ミッションの測定は不要となる。

偏波で測定する (図 2)。機械の基準点はエミッションを最大とすることを考慮して機械毎に決定し 、試験報告書に記載する。
†9 アームなどの可動部を駆動する油圧がコントロール・レバー
で直接制御される場合、そのような可動部を試験時に動かす必要性は低いだろう。だが、それらを駆動する油圧が電子的に制御されている、あるいはモータで駆動されているような場合、試験時にそれらの可動部を実際に動作させることが必要と判断されるかも知れない。
†10 例えば建屋、車両、鉄塔、架空線など 。測定器、また測定器を置いた小屋や車両は 、アンテナよりも後ろ側、アンテナから 15 m 以上離れた場所に置くことができる (図 1)。

†11 アンテナの 3 dB ビーム幅で考えると、LPDA (対数周期アンテナ) の 1 GHz まででの最小の 3 dB ビーム幅は 60◦ 前
後 (アンテナによって異なる) となりそうで、このビーム幅は距
離 3 m では 3.4 m 、距離 10 m では 11 m 程度の幅をカバーする。

4土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要.05 m )
3 ± 0 0.05 m(1.8 ±
0.2 m
10 ± .05 m)

半径 30 m は平坦で反射物がないこと

0
(3 ±

測定器

15 m
測定器はこの領域に置いても良い
地面
金属のグランド・プレーンは不要

図 1: 屋外テスト・サイトでの機械の電磁放射のエミッションの測定のイメージ

この規格の限度は意図的な無線送信には適用されだが、エミッションの発生源や実際のエミッショ

ないが、そのような送信がエミッション測定に悪影

ンの性質を気にせずに無条件で響を与えないように留意することが、場合によって

1. 広帯域エミッションの測定に対する動作条件

は無線送信機を除いた部分からのエミッションの確(§3.1.3.1) で準尖頭値検波か尖頭値検波で測定した結果が該当する広帯域限度に適合し 、かつ認のために測定時に無線送信を停止させることが必要となるかも知れない。†12

2. 狭帯域エミッションの測定に対する動作条件(§3.1.3.2) で尖頭値検波か平均値検波で測定し3.1.2.1
ン

た結果が狭帯域限度に適合する

広帯域エミッションと狭帯域エミッショ

広帯域エミッションは測定器の帯域幅 (この規格ことを確認しても適合性を確認することができ、そでの測定では 120 kHz) よりも大きい帯域幅を持つの方が簡単で確実かも知れない。

エミッション、狭帯域エミッションはそれよりも小さい帯域幅を持つエミッションである。
80

90

Broadband (Peak, BW = 1 MHz)

70

80

60

70

50

60

40

50

Broadband (Quasi−Peak, BW = 120 kHz)
30

Emission limits, distance = 3 m (dBµV/m)

Emission limits, distance = 10 m (dBµV/m)

広帯域エミッションの発生源の例としては火花点

Narrowband (Peak or Average, BW = 120 kHz)30

タなどを、狭帯域エミッションの発生源の例としてはマイクロ・プロセッサの類を挙げられる。

3.1.3

動作条件

機 械の 動 作 条 件は 広 帯 域 限 度と 狭 帯 域 限 度(§3.1.2) のいずれの限度に対する測定かによって異なる。†1340

20

火式エンジン (ガソリン・エンジン ) やブラシ・モー

30
1000

100

Frequency (MHz)†12 無線送信機からの意図的な送信のレベルは通常はこの規格のエミッション限度よりもかなり高く、エミッション測定に悪影響を与える可能性があるばかりでなく、場合によっては測定器を損傷させる可能性も考えられる。また、測定場所の近くでの携
帯電話などの無線送信機の使用にも注意することが望ましい。
†13 こ れ ら の 動 作 条 件は CISPR 12[8][13] の “EngineRunning” モード と “Key-On, Engine-Oﬀ” モード に似ている。

図 3: 機械の電磁放射のエミッションの限度

CISPR 12 と同様、単一サンプルでの試験では測定結果が該当するエミッション限度よりも 2 dB 以
上低ければ適合とみなす。

5

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要

3.1.3.1

広帯域エミッションの測定

印加する妨害には以下の変調を適用する (図 6):• 連続的に動作するとみなせる (使用時に 15 秒

• ≤ 800 MHz — 1 kHz 80 % の振幅変調

以上オンとなる) 広帯域エミッションの発生源• ≥ 800 MHz — ton = 577 µs, period = 4600 µsのパルス変調全てを動作させるべき†14• エンジンの動作
機械の動作モード †16や基準点†17をどのようにすエンジンのタイプ
火花点火

動作条件

るのが適切かは機械に依存するため、試験に先立っ

エンジン速度て試験対象の機械に応じて決定し 、試験報告書に記

2500 rpm ±10 %1500 rpm ±10 %1 気筒
2 気筒以上デ ィーゼル載する。
この試験の実施のためには、必要な周波数範囲にわたって所定の妨害を発生するための設備†18を備え公称速度 ±10 %

た、試験対象の機械を持ち込んで稼働させることのできる電波暗室が必要となる。†19

3.1.3.2

狭帯域エミッションの測定
この試験は典型的な電磁環境で予期される外部か• イグニション・スイッチをオンにする

らの電波の影響を想定したもので、機械に取り付け• エンジンは動作させないられた無線機、あるいは機械の上や近傍でオペレー• 車両の電子システムは通常の動作状態とするの影響†20†21 、また放送施設やレーダー施設の近傍

タなどが使用する可搬型の無線機 (携帯電話を含む)で受けるかも知れないような強力な電磁界の影響は別途考慮が必要となるかも知れない。また、基礎工

3.2

事用の削孔機や杭打機のように著しく高くなること

電磁放射へのイミュニティ†16 可動部の制御が電子化されている場合などは、妨害を受けている時でも可動部 (例えば車輪やカタピラ、アームなど ) が指示通りに動くかど うかを確認するために可動部を動かしながら試験することが 、また可動部が意図せずに動かないことを確認するために可動部を静止させた状態でも試験することが必要と判断されるかも知れない。また、例えば機械の姿勢の異常や過負荷など の検出のために電子式のセンサを用いている場合、そのセンサへの妨害の影響の確認も必要と判断されるかも知れない。
†17 例えば機械の電子制御システムが機械の前部にあり、その他には電磁波の影響を受けそうなものがないならば 、その制御システムの位置を機械の基準点として機械の前方から照射すれば良さそうである。だが、電子化が進み、様々な場所に電子コン
ポーネントが取り付けられた機械では 、その決定は難し くなるだろう。この規格では機械 (あるいはその中の電磁波の影響を受
けやすそうな部分) 全体をこの妨害に曝すなどの要求はないが 、
例えば電磁波の影響を受けやすそうなものが大型の機械の様々な場所に取り付けられているような場合、それら全てを電磁妨害に曝すために複数の場所に向けての照射を行なうという判断もあるかも知れない。
†18 アンテナでの照射で低い周波数で所望の電磁界を発生させるためには大型のアンテナとパワー・アンプが必要となる。例えば 、ETS Lindgren 3151 (20〜200 MHz に対応した、最大幅
約 5 m の大型の LPDA) を距離 2 m で使用した場合、20 MHz
で 30 V/m を得るためには 5 kW 近くが必要になることが予期される。
†19 この方法での試験の実施が困難な場合、ESA での試験 (§4)
を行なうことを、そして †6 で触れたように機械に対して追加の確認を行なうことを考えると良いかも知れない。
†20 このような無線機からの放射の影響の評価には ISO 114513[3] や ISO 11452-9[4][10] を使用できるかも知れない。
†21 無線機や携帯電話やその他の送信機の設置や使用に関する注意事項があれば製造業者はそれをオペレータ向けの説明書で示さなければならない。また、そのような無線機の設置によって機械の性能が悪影響を受けないという証拠を示さなければならない。

ISO 11451-2[3] で述べられた試験法を用いて、機械に 20〜2000 MHz の周波数範囲の電磁波を水平
偏波と垂直偏波で照射する。
ISO 11452-2 では電磁界をアンテナで照射する
方法 (図 4) と TLS (transmission line system) と呼ばれるデバイスを用いる方法が規定されており、

30 MHz 程度以下の周波数帯ではしばしば後者が用いられる†15が、ここでは前者のアンテナによる方法のみを示している。
機械がイミュニティ関連機能を提供する ESA を含まない場合はこの試験の実施は任意となる。
試験レベルは 24 V/m と規定されているが 、単一のサンプルの試験では 25 % 上げた 30 V/m で試験する。
†14 より簡単には、広帯域エミッションを発生するかど うかに関わらず、連続的に動作するもの全てを動作させれば良い。これは例えば次のようなものを含むかも知れない: ワイパー、ウィ
ンカー、LED や HID の前照灯や作業灯、電動の機械の動力用
モータや油圧ポンプなど 。パワー・ウィンド ウのように短時間のみ動かされる機能は動作させなくても良い。
†15 TLS は、大きさの制約はあるが、低い周波数の電磁界の発生に適している。例えば ETS Lindgren 5502 で 0.1〜30 MHz
で 30 V/m を発生させるために必要な電力は TLS の高さを2.5 m とした時で 0.7 kW 程度以下となりそうである。

6

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要

(アン

機械

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械の

m

≥ 0.25 m

≥ 0.5

線に

基準

合わ
せる
点
の距

離は
≥

≥ 1.5 m (壁から)≥ 0.5 m (吸収体から)2m)

図 4: 機械の電磁放射へのイミュニティの試験 (アンテナでの照射) のイメージ• 機械が金属板で被われているとしても、それは高周波に対するシールドとして有効なものとはがある機械の場合は特に、例えば 1 MHz 前後の周波数帯で高出力の放射を行なっている中波放送のよ
うな、20 MHz よりも低い周波数の電磁界の影響の

ならない

†22

考慮も必要となるかも知れない。

3.2.1• 高い周波数ではごく短いハーネスも効率的に電磁波を拾い上げるようになる†24

代替試験法

ことを考えると、機械の内側のごく短いハーネスを

20〜1000 MHz については、ISO 11451-2 による含めて、少なくともイミュニティ関連機能 (§2.3) を試験の代替として、機械のそれぞれのハーネスに対提供する ESA に繋がる全てのハーネスに対する試して BCI 法や TWC 法での試験を行なうこともで験を考慮すべきであろう。†25

きる。†231000 MHz 以上についてはこの方法での代替試験

試験レベルは BCI 法では 48 mA 、TWC 法ではは許容されず、

22.5 dBm で、単一のサンプルの試験では 25 % 高い試験レベルを適用する。変調は ISO 11451-2 の場合と同様である。

• 機械を放射 (ISO 11451-2) で試験する、かつ/もしくはどのようなハーネスを試験の対象とするかの規定• イミュニティ関連機能 (§2.3) を提供する全ての ESA を §4.2 で述べるような方法で試験するはないが 、一般に、ことが必要となる。†26†22 クレーン [20] と同様、この種の機械は数十メートルの高さに達することがあり、その構造自身が、またそれに沿ってケーブルが引かれている場合はそのケーブルが中波放送のような比較
的低い周波数の電磁界を拾い上げやすくなる可能性が予期される。また、このような機械は雷の影響も受けやすくなることが 、また雷撃を受けるリスクも高まることが予期され 、その影響の考慮も必要となるかも知れない。
†23 BCI (bulk current injection) はトランスの原理を用いて、TWC (tubular wave coupler) は方向性結合器の原理を用いてハーネスに妨害を結合させる。ここで参照されている ISO 114514:2013[3] は BCI 法による 1〜400 MHz の試験のみを含むが 、ISO 11452-4:2011[4][10] は BCI 法による 1〜400 MHz の試験に加えて TWC 法による 400 MHz〜3 GHz の試験を含む。

†24 1 GHz では波長 λ は 30 cm で、このような高い周波数では 10 cm に満たないハーネスも効率的なアンテナとして振る舞う可能性がある。
†25 どのハーネスを試験の対象とするかは事前に検討し 、試験計画で示すべきだろう。試験が不要と判断したハーネスがある
場合、その判断の根拠も文書化しておくことを推奨する。
†26 1000 MHz 以下でも、高い周波数範囲では ESA 自身 (その内部のプリント板や電子部品など ) がハーネスと同様に電磁界を拾い上げやすくなる傾向も高まり、BCI 法のようなハーネスへの注入による試験では電磁波への曝露の影響をうまく模擬できない可能性が高まると考えられる。

7

基準線

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要m)(2.1
1.2 m (1.8 m)
1.0 m 1.5 m)
(
0.8 m
m)
(1.2
場合
0.5 m
3m

を超

0.5 m

≥2m

える

≥ 0.25 m

度が
界強
内は
は
の電 % 以上
括弧
m
zで 定
0
0.5
GH
の5
ら 2 値で規両側 レベル
か
の
)
均
z
験
点
MH 所の平基準 ントで試(30ではイ
Hz 上の4箇
以上 波数ポ
M
z
0
線
2
MH
の周
基準
200
ルは
以上
レベ
80 %
験
試
フが
ルー

≥ 1.5 m (壁から)≥ 0.5 m (吸収体から)

図 5: ISO 11451-2 での試験レベルの設定

t period = 4600 µs

1 ms

t on = 577 µs

2
1
0
−1

f = 1 kHz, 80 %−2CW (連続波)AM (振幅変調)

PM, PM 1 (パルス変調)

図 6: 変調

3.3

ESD

ESD 発生器のグランド は 、機械の中から近付ける箇所の試験では機械の金属部に、機械の外から近ISO 10605:2008[7][12] に従い、実際の使用に際し付ける箇所の試験では機械の金属部か印加箇所に近てオペレータが触れる箇所など の ESD (静電気放い車輪などの下に敷いた金属板に接続する (図 7)。

電) が発生し得る箇所に所定のレベル (単一のサンプ

それと異なる温湿度で試験を行なうと事前に合意ルの試験でも試験レベルは同一で良い) までの ESDした場合を除いて温湿度は 25±10◦ C 、20〜60 % RHを印加する:とし 、試験時の温湿度を記録する。

性能状態クラス

接触放電

気中放電

A
C

±4 kV
±6 kV

±4 kV
±8 kV

実際の使用に際して人が触れるかも知れない箇所
全てを試験しようとするのは実際的ではないので、実際に印加を行なう箇所は ESD の受けやすさや

ESD 発生器のパラメータは印加を行なう箇所にESD が発生した時に影響を受ける可能性の高さなども考慮して選択することが必要となるだろう。例

応じて以下のように選択する:

えば 、スイッチやジョイスティックのような電気的• 機械の中から容易に触れることができる箇所 —330 pF / 2 kΩ

な操作部、LCD や LED などの表示デバイス、オペ
レータがアクセス可能なコネクタやカード・スロッ• 機械の外側からのみ容易に触れることができる

トの周囲、露出した ESA などが優先的な印加箇所

箇所 — 150 pF / 2 kΩ

8

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要

ESA のセットアップは CISPR 25[9][14] と似ており、その例を 図 9 に示す。
ESD発生器
導電性の箇所には尖った電極を当ててから放電スイッチを閉じる

らば
るな
され
続 く
く
に接 接置
に置
部
上
属 に直
台
金
上
縁
の
械 ーン の絶が機 ・プレ
体
mm
筐 ンド
50
ラ
ば
グ
く
な
さも

非導電性の箇所には丸い電極を用い放電スイッチを閉じてから電極を素早く近付けるーン 00
プレ ≤ 20
・
ンド
ス長

グラ

ーネ

ハ

EU
±7

ESD発生器のグランドは機械の金属部か車輪などの下に敷いた金属板に接続する

±10

±10

900 ±100
50 +10
−0

電 A
(
網
ータ
ュレ
回
ミ
似
シ
擬
ド・
ロー

1000

100 ±10

100

路

10

5

00

N)

0±

20

15

源

T

図 7: 機械の ESD 試験のイメージ候補となるかも知れない。

図 9: ESA エミッション測定のセットアップの例

この試験では試験員が機械の上やその近くで妨害の印加を行なうことになるため、機械の動き (機械限度は広帯域限度と狭帯域限度として規定されてを静止させた状態での試験の場合も機械が意図しな

おり、広帯域限度に対しては準尖頭値検波で、狭帯い動きを生じるかも知れない) によって危険を生じ域限度に対しては尖頭値検波か平均値検波で測定すないように特に注意が必要となるかも知れない。

る (図 10)。

ESA が 9 kHz よりも高い周波数の発振器を含まない場合は狭帯域エミッションの測定は不要、また

4

ESA での試験

4.1

電磁放射のエミッション

広帯域エミッションの発生源を含まない場合は広帯域エミッションの測定は不要となる。

ESA からの電磁放射のエミッションの測定は半径 15 m の範囲に反射物がない屋外試験サイトで70
Broadband (Quasi−Peak, BW = 120 kHz)(図 8) 、あるいはそのような場所での測定との相関

60

ン
レー 2000
・プ≤
ンド ネス 長

グラ

ハー

00

EU

T
0 ±1

Emission limits (dBµV/m)を示せる電波暗室†27などで行なう。

0

20
±7

15

5
1000
±1

0

±10

半径 15 m100 ±10900 ±100
50 +10
−0

源
N)
電
(A
タ
網
レー
路
回
ミュ
ド・シ
ロー

似

擬

100

以内に反射

物が な い こ

Narrowband (Peak or Average, BW = 120 kHz)

50

40

と
30

30

100

1000

Frequency (MHz)図 8: ESA エミッション測定サイトの例

図 10: ESA の電磁放射のエミッションの限度†27 例えば CISPR 25:2016[9] に従って特性を確認した ALSE
(absorber-lined shielded enclosure) のような。

9

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要

機械でのエミッション測定 (§3.1.2) と同様、単一サンプルでの試験では測定結果がエミッション限度体収吸よりも 2 dB 以上低ければ適合とみなす。

台 1.4
縁 ≤
絶 (εr

波
電

この測定法は車両上の受信器の保護の目的で良く

地 )
の接な場合
体
筐 (必要

用いられているものと同様であるが、この規格で示ンされているエミッション限度 (図 10) は、機械から

T
DU

レー

プ
ド・

20

グ
≥
1

る受信器への有害な干渉を抑制できる程度のものと

000

15

なる。機械自身の上の受信器への干渉の防止のため
源には、その機械への搭載やその中での使用が予期さ

100

N)

900 ±100
50 ±5

電 A
(
タ
網
レー
回
ミュ
似
シ
擬
ド・
ロー
路

れる受信器が利用する周波数帯に関してより厳しい
エミッション限度の適用が必要となるであろう。†28≥2

電磁放射へのイミュニティ

表 2 に示した ISO 11452 シリーズ [4][10] の試験

5
±7
100

00

ス
ーネ

長

≤

0±

10

±10

20

10

0±

100 ±10ラン

ある程度離れた場所、例えば近隣の家屋で用いられ

4.2

)

00

ハ

000

図 11: ISO 11452-2 (ALSE 法) のセットアップの例 (≤1 GHz)

法の 1 つ以上を用いて 20〜2000 MHz の周波数範囲の妨害に対するイミュニティを試験する。†29 適用
可能な周波数範囲や試験レベルは試験法によって異なり、これも 表 2 に示している。

電(§3.2) の場合と同様である。

体

収

吸

波

イミュニティ関連機能 (§2.3) を提供しない ESA

ン

DU

・
ンド
グラ
≥
100

ESD

源
電 AN)
(
網
ータ
路
ュレ
回
ミ
似
シ
擬
ド・
ロー

ESA を試験台上に配置し (図 17) 、機械での意図された位置に応じて §3.3 と同様に試験する。機械での位置が不明な場合は 150 pF と 330 pF の双方≥2を適用する。

0

15

00

±7

100

900 ±100
50 ±5

4.3

T

ー
プレ

については、この試験の実施は任意となる。

長
ネス

≤

5

10

20

100

0±

0±

10

±10

20

00

ハー

000

パッケージング /ハンド リング試験 (非通電状態での試験) は不要である。

図 12: ISO 11452-2 (ALSE 法) のセットアップの例 (≥1 GHz)

4.4†28 例えばその機械に GPS 受信器を搭載する場合、この規格では限度が設定されてさえいない 1.6 GHz 前後の周波数帯のエミッションを相当低くすることが必要となるだろう。このような機械に搭載される受信器の保護は CISPR 25[9][14] で扱われている。
†29 これらは全て同一の現象 (電磁放射への曝露) に対するイ
ミュニティの評価を意図したものであり、試験法の選択は任意であるが、その ESA が実際に電磁放射に曝された際の影響を適切に模擬できそうなものを選択すべきである。例えば 、ISO 11452-4
TWC 法で 2 GHz までの周波数範囲を試験できるものの、ESAが大きい、良くシールド されていないものの場合は特に 、その試験法ではその ESA が高い周波数の電磁放射に曝された際の影響を良く模擬できないかも知れない。

伝導性トランジェント のエミッション

ESA の電源のオン /オフやその他の動作に際してDC 12 V や DC 24 V などの電源線上に発生する伝導性トランジェントを ISO 7637-2:2011[5][11] に従って測定する (図 18, 図 19)。
ESA が発生する伝導性トランジェントは、伝導性
トランジェントへのイミュニティ試験レベル (§4.5;
試験パルスによって異なる) を超えてはならない。

10100 ±10変調は機械の電磁放射への イミュニティの試験

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要

試験法

適用可能な

イミュニティ

単一サンプルセットアップの

周波数範囲

参照限度

での試験レベルイメージ

ISO 11452-2:2004 (ALSE)
ISO 11452-3:2016 (TEM セル )ISO 11452-4:2011 (BCI)

80 MHz〜18 GHz
0.01〜200 MHz
1〜400 MHz

24 V/m60 V/m
48 mA

30 V/m
75 V/m
60 mA

図 11, 図 12

ISO 11452-4:2011 (TWC)
ISO 11452-5:2002 (ストリップライン )400 MHz〜3 GHz
0.01〜400 MHz

22.5 dBm
48 V/m24.5 dBm
60 V/m

図 15

図 13
図 14
図 16

表 2: ESA の電磁放射へのイミュニティの試験法と試験レベル
外部導体

パワーメータ

信号発生器 電力増幅器

方向性結合器

LPF ※

RF入力

終端

※ セルのカットオフ周波数の 1.5倍以上で60 dB 以上の減衰を持つ低域通過フィルタ

DUT
セプタム
（中心導体)

ISO 11452-3:2016 では任意実車の構成を模擬する場合以外
DUT をセルの床面に接続しない

入出力リードコネクタ・パネル・ 適切な減衰を与える LPF (低域通過フィルタ) を取り付けるべき・ 適切な LPF がない場合、電磁界が漏洩するだけでなく、外部のハーネスや装置が試験に影響を与える可能性が高い

図 13: ISO 11452-3 (TEM セル法) のセットアップの例

地 )
の接な場合
体
筐 (必要

0

ン
レー

・プ
ンド
グラ

N)

ミュ

シ
ド・

ロー

ド
ラン

グ

d
源

00

タ
レー

0

0
≥1

電

00
+3
0 −0

似
擬

d: 150 mm (及び 450 mm, 750 mm

網

路

回

0
17
0
00 電流注入プローブ
≥2

(A

より

器

T
DU

00

≥

20

0
≥

タ

レー

(≥

10

≥

10

0
(≥

20

※

0)

10

10

0
00
+3 0

10

0±

0−
00
20
≥
TWC

0
17

ミュ

シ
ド・

ロー

N)

900 ±100

(A

電

幅

レ
・プ

00
≥1
00

50 ±5

路

回

似

擬

網

900 ±100

源

≥5
ーン

≥1

≥2
電

より
器
幅
増

T
DU

増

力

50 ±5

≥ 50

力
電

終端器

※ グランドプレーンはセットアップ全体よりも 200 mm 以上長いこと

図 15: ISO 11452-4 (TWC 法) のセットアップの例

図 14: ISO 11452-4 (BCI 法) のセットアップの例

多くの試験では機械の動作に関係する機能につい4.5

伝導性ト ランジェント へのイミュニ
ティても機能状態 B〜C が許容されるが 、その場合も可動部の指示されない動作や危険な挙動は許容されない。

ISO 7637-2:2011 、及び ISO 16750-2:2012[5][6][11]に従って、ESA の DC 12 V などの電源入力に規定機械が外部の電気/電子システムとの接続のためされたレベルの妨害 (単一のサンプルの試験でも試のインターフェースを持たない場合はこの試験は不

験レベルは同一で良い) を印加し 、ESA の挙動を確要である。

認する (表 3)。

11

※

0)

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要

反射の低減のために電波吸収体を置いても良い

グランド・プレーン
アクティブ導体
終端器
43

00
25

≥

00

10

00

20

0
0
+2 0
−

50

シールド・ルームの壁

020

パワーメータ

信号発生器 電力増幅器

≥

740
1500

20

DUT ※10

周辺機器 ※1 ※2150※ 1 車体に直接接続されない場合は絶縁材上に置く※ 2 ハーネスは開放もしくは終端する

電力増幅器より擬似回路網 (AN)Annex A に示された 寸法のものでは DUT などを置ける領域の幅が 20 cm ほどしか残らないため、規格では述べられていないものの、グランド・プレーンの延長が必要となるかも知れない

方向性結合器図 16: ISO 11452-5 (ストリップライン法) のセットアップの例
DUT

20 mm
25 kV

ESD
470 k

DUT

DUT
HCP

1.5
HCP

20 mm

図 17: ISO 10605 直接放電試験の例

オシロスコープ

LISN (擬似回路網)

オシロスコープ

電圧プローブ< 500

100±25

電圧プローブLISN (擬似回路網)

S

S
DUT

Rs

DUT

Rs

グランド・プレーン< 500

グランド・プレーン

200±50200±50絶縁台
t = 50 ±5

200±50絶縁台
t = 50 ±5

図 19: 伝導性トランジェントのエミッションの測定 —早いパルス

図 18: 伝導性トランジェントのエミッションの測定 —
遅いパルス

12

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要

試験パルス

参照規格

試験レベル

1
2a
2b

ISO 7637-2
ISO 7637-2
ISO 7637-2

3a3b

ISO 7637-2
ISO 7637-2

始動プロファイル

ISO 16750-2
ISO 16750-2
ISO 16750-2

ロード ・ダンプ (クランプなし )ロード ・ダンプ (クランプあり)

機能状態

波形

12 V 系

24 V 系

III (−112 V)
III (+55 V)
III (+10 V)

III (−450 V)
III (+55 V)
III (+20 V)

Ca / D b
Ba / Db
Ca / D b

図 20

III (−220 V)
III (+220 V)b

A/D
A / Db

図 23

Ac / Cd
Ca
Ca

図 25

III (−165 V)
III (+112 V)

IV
II
ISO 16750-2 Table 5
ISO 16750-2 Table 6

図 21
図 22
図 24

図 26
図 27

a 指示されない動きや危険な挙動を生じないこと
b 利便性を与えるだけのもの
c クランキング中 (エンジン始動中) に動作するもの
d c 以外の ESA

10 V
20 V

13.5 ± 0.5 V
27 ± 1 V≥ 0.5 s(1 0−0.5 ) µs
(3 0−1.5 ) µs
2 ms
1 ms

0.2 to 2 s

1 ms± 0.5 ms

1 ms± 0.5 ms

200 ms−112 V−450 V

12 V 系 / 24 V系

信号源インピーダンス:

10 Ω / 50 Ω

1 ms± 0.5 ms

13.5 ± 0.5 V
27 ± 1 V< 100 µs

表 3: 伝導性トランジェント イミュニティ試験

図 20: ISO 7637-2:2011 パルス 1 (Level III)

12 V 系 / 24 V系

信号源インピーダンス: 0〜0.05 Ω

0.05 ms

5

ISO 13766-2

ISO 13766-2:2018[2] は ISO 13766-1 の対象となる機械の制御システムの安全関連部に適用される追13.5 ± 0.5 V
27 ± 1 V

0.2 to 5 s+55 V(1 0−0.5 ) µs

図 22: ISO 7637-2:2011 パルス 2b (Level III)加のイミュニティ要求を規定するもので 、10−5 /hよりも低い危険側故障発生確率を持つように設計された ESA やそのような ESA を含む機械に対して、

ISO 13766-1:2018 に加えて適用される。
ISO 13766-2 では 、表 4 に概要を示すような 、

12 V 系 / 24 V系

信号源インピーダンス: 2 Ω

ISO 13766-1 よりもやや高いイミュニティ試験レ
ベルで試験した時、機能状態 A を維持するか、さもなくば規定された安全状態 (FS) となることが要

図 21: ISO 7637-2:2011 パルス 2a (Level III)

求される。

13

−165 V
−220 V

79 to 101 V
151 to 202 V
13.5 ± 0.5 V
27 ± 1 V

40 to 400 ms
100 to 350 ms(10 0−5 ) ms

150 ns ± 45 ns

5 ns ± 1.5 ns

100 µs−165 V−220 V

13.5 ± 0.5 V
27 ± 1 V

10 ms

90 ms

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要

12 V 系 / 24 V系

信号源インピーダンス: 0.5〜4 Ω / 1〜8 Ω
100 µs12 V 系 / 24 V 系

図 26: ISO 16750-2:2012 ロードダンプ (クランプなし )信号源インピーダンス: 50 Ω+112 V+220 V

79 to 101 V
151 to 202 V

13.5 ± 0.5 V
27 ± 1 V

40 to 400 ms
100 to 350 ms

図 27: ISO 16750-2:2012 ロードダンプ (クランプあり)

表 4 で示した放射電磁界に対する試験レベルは外部の放射源からの影響の評価を意図したものとな

150 ns ± 45 ns

5 ns ± 1.5 ns

12 V 系 / 24 V系

信号源インピーダンス: 0.5〜4 Ω / 1〜8 Ω

100 µs

10 ms

90 ms

(10 0−5 ) ms

13.5 ± 0.5 V
27 ± 1 V+112 V+220 V

100 µs35 V
顧客の指定

図 23: ISO 7637-2:2011 パルス 3a (Level III)る。機械に取り付けられた無線機、あるいは機械の12 V 系 / 24 V 系

上や近傍でオペレータなどが使用する可搬型の無線

信号源インピーダンス: 50 Ω

機 (携帯電話を含む) の影響に対する具体的な試験要求は定められていないが、そのような無線機の使

図 24: ISO 7637-2:2011 パルス 3b (Level III)用が想定されるのであれば想定される最大出力でのV
6.5 V +0−0.2 VV
15 V +0−0.2 V

2 Hz

6

類似の規格等

100 ms± 10 ms

例えば以下のような規格や規則もこの規格と似た10 000 ms± 1 000 ms

50 ms± 5 ms

15 ms± 1.5 ms
50 ms± 5 ms

5 ms± 0.5 ms
10 ms± 1 ms

V
6 V +0−0.2 VV
8 V +0−0.2 V

12 ± 0.2 V
24 ± 0.2 V

2V

評価を行なうべきである。

要求を含む:• EN 12895:2015[5]— フォークリフトなど

12 V 系 (Level IV) / 24 V系 (Level II)• EN 13309:2010[6]— 建設機械†30

図 25: ISO 16750-2:2012 始動プロファイル†30 EMC 指令 2014/30/EU の整合規格として使用できるのは 2021 年 6 月末まで。

14

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要

試験

試験レベル (単一サンプル )ISO 13766-2:2018

ISO 13766-1:2018

機械での試験

ISO 11451-2

ISO 11451-4/ ISO 11452-4

ISO 10605

20〜80 MHz
80〜800 MHz

60 V/m
100 V/m

30 V/m30 V/m

800〜1000 MHz
1.0〜2.0 GHz
2.0〜2.4 GHz

100 V/m—
10 V/m30 V/m30 V/m
—2.4〜2.7 GHz

5 V/m

—

20〜80 MHz
80〜800 MHz

60 mA or 25 dBm
100 mA or 27 dBm

60 mA or 24.5 dBm
60 mA or 24.5 dBm

800〜1000 MHz
1.0〜2.0 GHz

100 mA or 27 dBm—

60 mA or 24.5 dBm†

2.0〜2.7 GHz†—

接触放電 (330 or 150 pF, 2 kΩ)±8 kV
±15 kV±4 kV (A), ±6 kV (C)±4 kV (A), ±8 kV (C)

気中放電 (330 or 150 pF, 2 kΩ)

ESA での試験
ISO 11452-2

ISO 11452-3

ISO 11452-4

ISO 11452-5

ISO 10605

1〜20 MHz
20〜800 MHz†
100 V/m—
30 V/m

800〜1000 MHz
1.0〜2.0 GHz
2.0〜2.4 GHz

100 V/m—
10 V/m30 V/m30 V/m
—2.4〜2.7 GHz

5 V/m

—

1〜20 MHz
20〜200 MHz

100 V/m
100 V/m—
75 V/m200〜1000 MHz
1.0〜2.0 GHz

†
—

†
†

2.0〜2.7 GHz†—

1〜20 MHz
20〜800 MHz

100 mA or 27 dBm
100 mA or 27 dBm—
60 mA or 24.5 dBm

800〜1000 MHz
1.0〜2.0 GHz
2.0〜2.7 GHz

100 mA or 27 dBm—†

60 mA or 24.5 dBm†—

1〜20 MHz
20〜400 MHz
400〜1000 MHz

100 V/m
100 V/m†—
60 V/m
†1.0〜2.0 GHz
2.0〜2.7 GHz

—
†

†
—

接触放電 (330 pF, 2 kΩ)±8 kV±4 kV (A), ±6 kV (C)

気中放電 (330 pF, 2 kΩ)±15 kV±4 kV (A), ±8 kV (C)† この試験法は適用できない

表 4: ISO 13766-2:2018 と ISO 13766-1:2018 の試験レベルの対比

15

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要• イミュニティ試験法として、ISO 11451-2 ではなく EN 61000-4-3 が 、ISO 10605 ではなく

• ISO 14982:1998 (EN ISO 14982:2009)[3]— 農林用機械• Commission

Delegated

Regulation

EN 61000-4-2 が用いられる(EU)• 放射電磁界イミュニティの周波数範囲が 27 MHz〜2.7 GHz で、試験レベル (表現の違いのため、

2015/208[18]— 農林用車両

20 V/m は ISO 11451-2 の AM では 36 V/m• ECE Regulation No. 10 (ECE R10)[19]— 路上走行車両に相当) は :– 27〜1000 MHz: 20 V/m, 1 kHz 80 % AM

以下では ISO 13766-1 とそれらの規格の主な違– 1〜2 GHz: 3 V/m, 1 kHz 80 % AMいを示す。但し 、違いがある点を網羅しているわけ– 2〜2.7 GHz: 1 V/m, 1 kHz 80 % AM

ではなく、また参照されている規格の版の違いに起因する違いには基本的には触れていない。

• 放射電磁界イミュニティの伝導での試験による代替はない

EN 12895:2015 (フォークリフト など)

6.1• ESD 試験は EN 61000-4-2 (150 pF / 330 Ω)
で行ない、試験レベルは接触放電で ±8 kV 、気中放電で ±15 kV• 広帯域エミッション (準尖頭値検波で測定) と狭帯域エミッション (平均値検波か準尖頭値検波で測定) の要求があるが 、それらのエミッショ• 磁界の影響を受けるかも知れない安全関連コン
ポーネントに対する 0 Hz 1 kA/m 、及び 50 Hz

ン限度が ISO 13766-1 の広帯域限度と同等の

30 A/m の磁界イミュニティの要求があるレベルで共通となっている (図 28)• AC 電源に接続される場合、EN 61000-6-2:2005
が追加で適用される
Emission limits, distance = 10 m (dBµV/m)

80• 静止状態と低速走行状態での試験、また荷役シ
ステムやパワー・ステアリングなどの試験につ70いての具体的な記載がある

60• 磁界へのイミュニティの要求がコンポーネントに適用されるのを除き ESA での試験について

50
Broadband (Quasi−Peak, BW = 120 kHz)の規定がないが、機械から分離されたシステム

40

も機械と同様に試験できる
Narrowband (Average or Quasi−Peak, BW = 120 kHz)
30

6.2

20
30

100

1000

EN 13309:2010 (建設機械)

Frequency (MHz)• 伝 導 性 ト ラ ン ジェン ト・イ ミュニ ティにISO 7637-2:2011 と ISO 16750-2:2012 ではな

図 28: EN 12895:2015 エミッション限度

く ISO 7637-2:2004 が使用され 、適用される試験レベルや性能基準にも相違がある (表 5)• 単一のサンプルでの試験の場合に、エミッショ
ン限度を下げ、あるいはイミュニティ試験レベ• 機械が長さ 20 m 、幅 3 m 、あるいは高さ 4 m
よりも大きい場合、放射電磁界イミュニティ
試験の代替とし て 20〜2000 MHz についてルを上げるという規定がない• エミッション測定でのアンテナの高さの 2〜4 mの昇降の要求がある

ISO 11451-4 BCI 法を適用できる

16

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要

パルス

1
2a
2b
3a
3b
4
5

試験レベル

12 V 系

24 V 系

イミュニティ
関連−75 V (Level III)+37 V (Level III)
+10 V (Level III)−112 V (Level III)+75 V (Level III)
−6 V (Level III)
+65 V (Level III)−450 V (Level III)+37 V (Level III)
+20 V (Level III)
−150 V (Level III)
+150 V (Level III)
−12 V (Level III)+123 V (Level III)

C
B
C
A
A
B/C
C

機能状態
イミュニティ
関連以外

DD
D
D (−25 V / −35 V で A)
D (−25 V / −35 V で A)DD

表 5: EN 13309:2010 の伝導性トランジェント・イミュニティ要求 (抜粋)6.3

• 車両の電磁放射へのイミュニティに関して、

ISO 14982:1998 (農林用機械)• 放射電磁界イミュニティの周波数範囲が 20〜
1000 MHz– ISO 11451-2 が参照されておらず、試験法は Annex XV で述べられている• 変調は 1 kHz 80 % AM のみ– 周波数範囲は 20〜1000 MHz 、変調は
1 kHz 80 % AM のみ• 機械の放射電磁界イミュニティの伝導での試験による代替はない– 周波数掃引は 2 % 以下の周波数ステップで行なう• 伝導性トランジェント・エミッションの規定がない– 車両の放射電磁界イミュニティでは 、前方からの、もし くは後方からの照射を行
なう• 伝 導 性 ト ラ ン ジェン ト・イ ミュニ ティに– 送信アンテナのフェーズ・センターの高さ

ISO 7637-2:2011 と ISO 16750-2:2012 ではな
く ISO 7637-2:1990 が使用され 、性能状態 A

は、1.5 m 以上、車両のルーフが 3 m を超えるならば 2 m 以上とするが要求されるものの 、試験レベルはかなり緩– 試験レベルは基準点 (車両の中心線上の、高さ 1 m 、車両のルーフが 3 m を超える
ならば 2 m の位置) で設定する; その両い (表 6)
パルス

1
2
3a
3b
4
5

試験レベル
12 V 系
24 V 系

−25 V
+25 V
−25 V
+25 V
−4 V
+26.5 V

−50 V
+25 V
−35 V
+35 V
−5 V
+70 V

機能状態

側 0.5 m の位置での電界強度は 80 % 以
A
A
A
A
A
A

上の周波数ポイントで試験レベルの 50 %以上のこと

– 車両の放射電磁界イミュニティの伝導での試験による代替はない

表 6: ISO 14982:1998 の伝導性トランジェント・イミュ
ニティ要求 (抜粋)

• ESA の電磁放射へのイミュニティの試験は 、ISO 13766-1 と同様のいずれかの方法、あるいは 800 mm ストリップラインを用いて、20〜
1000 MHz について行なう• ESD は ISO/TR 10605:1994 による ±4 kV での試験で性能状態 A が要求される• ESD 試験の要求がない

6.4• 伝導性トランジェント (エミッション、及び イ

Commission Delegated Regulation (EU) 2015/208 (農林用車両)

ミュニティ) の試験の要求がない; トランジェ
ントに耐えられることを確かとする責任は製造• 車両のエミッションの測定では、アンテナをエ
ンジンの中央に合わせて、また前後の車軸の中間の位置に合わせて、左右の側面から測定する業者にある• イミュニティ試験時の各機能の動作の規定がある

17

土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要• ESA の試験でのグランド ・プレーンの高さは
1 ± 0.1 m で、アンテナはグランド ・プレーン• 伝導性トランジェント・エミッションの限度は、
12 V 系では +75 V / −100 V 、24 V 系ではの縁から距離 1 ± 0.05 m 、グランド・プレーン+150 V / −450 Vの上 150 ± 10 mm の位置に合わせる• 伝 導 性 ト ラ ン ジェン ト・イ ミュニ ティにISO 7637-2:2011 と ISO 16750-2:2012 ではな• ESA の試験で、車両の金属構造に電気的に接続することが意図された ESA はグランド・プ

く ISO 7637-2:2004 が使用され 、適用される

レーン上に置いて電気的に接続する

試験レベルや性能基準にも相違がある (表 7)• ESD 試験の要求がない

6.5

ECE Regulation No. 10 (路上走行車両)

7

• 充電モードと充電モード 以外に対する要求が別に定められており、充電モード 以外に対する要求はこの規格と似ているが、充電モードではそ

参考資料[1] ISO 13766-1:2018, Earth-moving and building construction machinery – Electromagnetic compatibility(EMC) of machines with internal electrical power
supply – Part 1: General EMC requirements undertypical electromagnetic environmental conditions

れに似た要求に加えて IEC 61000 シリーズでの試験が追加で適用される (表 8)[2] ISO 13766-2:2018, Earth-moving and building construction machinery – Electromagnetic compatibility(EMC) of machines with internal electrical power
supply – Part 2: Additional EMC requirements forfunctional safety• 単一のサンプルの試験でエミッション限度を20 % (2 dB) 下げ、あるいはイミュニティ試験
レベルを 25 % 上げるという要求がないが、そ[3] ISO 11451 シリーズ , Road vehicles – Vehicle test
methods for electrical disturbances from narrowband
radiated electromagnetic energyの調整はエミッション限度やイミュニティ試験
レベルに既に含められている• 車両で の 電磁放射への イミュニティは 20〜
2000 MHz を ISO 11451-2 (垂直偏波) で試験するのが標準だが 、車両が 12 m よりも長い、
2.6 m よりも広い、あるいは 4 m よりも高い
場合は ISO 11451-4 BCI 法を 20〜2000 MHz• ISO 11451-2:2015,
sourcesOﬀ-vehicle

radiation• ISO 11451-3:2015, On-board transmitter simulation• ISO 11451-4:2013, Current injection (BCI)まで拡大して適用できる[4] ISO 11452 シリーズ , Road vehicles – Component
test methods for electrical disturbances by narrowband radiated electromagnetic energy• ESA の電磁放射へのイミュニティの試験は、以下の 1 つ以上の方法を用いて 20〜2000 MHz に• ISO 11452-2:2004, Absorber-lined shielded enclosure

ついて行なう:– 自由空間 (ALSE): ISO 11452-2• ISO 11452-3:2016, Transverse electromagnetic
mode (TEM) cell

– TEM セル : ISO 11452-3• ISO 11452-4:2011, Harness excitation methods– BCI: ISO 11452-4• ISO 11452-5:2002, Stripline– 150 mm ストリップライン : ISO 11452-5• ISO 11452-9:2012, Portable transmitters– 800 mm ストリップライン : Annex 9[5] ISO 7637-2:2011, Road vehicles – Electrical disturbances from conduction and coupling – Part 2: Electrical transient conduction along supply lines only

• 車両のイミュニティ試験時の動作条件として「 50 km/h モード 」と「ブレーキ・モード 」が[6] ISO 16750-2:2012 Road vehicles – Environmental
conditions and testing for electrical and electronicequipment – Part 2: Electrical loads

各機能の動作や合否判定の基準とともに規定されている[7] ISO 10605:2008 Road vehicles — Test methods forelectrical disturbances from electrostatic discharge

18土木機械/建設機械の EMC — ISO 13766-1, -2 の概要

パルス

1
2a
2b
3a
3b
4

試験レベル

機能状態
イミュニティ その他
関連

12 V 系

24 V 系−75 V (Level III)+37 V (Level III)
+10 V (Level III)−112 V (Level III)+75 V (Level III)
−6 V (Level III)−450 V (Level III)+37 V (Level III)
+20 V (Level III)
−150 V (Level III)
+150 V (Level III)
−12 V (Level III)

C
B
C
A
A
B/C

D
D
D
D
D
D

表 7: ECE R10.06 の伝導性トランジェント・イミュニティ要求 (抜粋)
現象
広帯域エミッション
狭帯域エミッション
12/24 V 電源線上の過渡伝導エミッション
電磁放射へのイミュニティ
12/24 V 電源線上の過渡妨害へのイミュニティ
AC 電源線への電源高調波エミッション
AC 電源線への電圧変動/フリッカのエミッション
電源線への無線周波伝導エミッション
有線ネットワーク・ポート上の無線周波伝導エミッション
電源線上の EFT/B へのイミュニティ
電源線上のサージへのイミュニティ

車両
ESA
CISPR 12CISPR 25———
ISO 7637-2
ISO 11451-2 ISO 11452-2, -4—
ISO 7637-2
IEC 61000-3-2, -3-12
IEC 61000-3-3, -3-11
IEC 61000-6-3
IEC 61000-6-3
IEC 61000-4-4
IEC 61000-4-5

表 8: ECE R10 の REESS 充電モード での試験に関係する規格[8] CISPR 12:2007+A1:2009, Vehicles, boats and internal combustion engines – Radio disturbance characteristics – Limits and methods of measurement forthe protection of oﬀ-board receivers[17] EN 12895:2015, Industrial trucks – Electromagnetic compatibility[9] CISPR 25:2016, Vehicles, boats and internal combustion engines – Radio disturbance characteristics– Limits and methods of measurement for the protection of on-board receivers[18] Commission Delegated Regulation (EU) 2015/208
of 8 December 2014 supplementing Regulation (EU)No 167/2013 of the European Parliament and of
the Council with regard to vehicle functional safety
requirements for the approval of agricultural andforestry vehicles[10] ISO 11452 シリーズの概要 (前編 / 後編), 株式会社e・オータマ, 2016

https://eur-lex.europa.eu/legal-content/EN/TXT/PDF/?uri=CELEX:32015R0208&from=EN

http://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html[19] ECE Regulation No.10, Uniform provisions
concerning the approval of vehicles with regard toelectromagnetic compatibility, United Nations[11] ISO 7637-2 & ISO 7637-3 の概要, 株式会社 e・オー
タマ, 2017

http://www.unece.org/trans/main/wp29/wp29regs1-20.html

http://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html[12] ESD 試験規格 ISO 10605 ed. 2 の概要, 株式会社 e・
オータマ, 2016[20] Problems Between AM Transmitters and Cranes
Using a 3D Field Solver, Marcelo Bender Perotoni
and Roberto Menna Barreto, 2014,

http://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html[13] 車両等からの電磁波の放射の制限 — CISPR 12 の概要, 株式会社 e・オータマ, 2020,

https://www.researchgate.net/publication/277211760 Resolving Safety-Critical EMI Problems
Between AM Transmitters and Cranes Using a 3D
Field Solver/link/55647b7108ae86c06b6a7854/download

http://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html[14] CISPR 25 の概要, 株式会社 e・オータマ, 2016
http://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html[15] ISO 14982:1998, Agricultural and forestry machinery – Electromagnetic compatibility – Test methods
and acceptance criteria[16] ISO 16315:2016, Small craft ― Electric propulsion
systemc 2020e-OHTAMA, LTD.

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