事例広告集

答 えは 、C T C 。

2014年10月16日 日本経済新聞朝刊 掲載

導入事例 1

店舗管理システム

株式会社ファミリーマート様
おむすびやお弁当にはじまり、ATMや各種料金の収納代行、宅急便やチケット発券など、コンビニで取り扱う商品やサービスは、お客さまのニーズに合わせて大きく広がっています。コンビニは今や重要な社会インフラの1つ。それを裏で支えているのが ITです。ファミリーマートでは「お客さまへクオリティの高い商品・サービスをお届けし続ける」ことを社会的使命の１つと考え、店舗システムの再構築に着手されました。最大のテーマは、決して止まることのない店舗システムの実現。その実現に向けて、CTCをパートナーとしてお選びいただきました。ファミリーマートはすべての都道府県に店舗展開するチェーンです。日々全国の店舗からストアコンピュータを通じて発注される膨大な情報は集約されビッグデータとして商品の開発等に活用されるとともに、指定工場へ発注データとして送信されます。
万一この流れが止まると、工場への発注が止まり、店舗への商品供給に影響をおよぼします。
CTCは、関東と関西のデータセンターに無停止コンピュータを設置し両拠点で完全同時処理を行う
ミッションクリティカルシステムを構築。これにより高い信頼性と常に稼働し続ける環境ができただけではなく、処理時間の大幅短縮も実現できました。
「お客さまと、家族のようなおつきあいをしながら、ともに発展していきたい」というファミリーマートの思いを、CTCはこれからも総合ITサービスでサポート
してまいります。

答 えは 、C T C 。
www.ctc-g.co.jp/
広告文章は文字サイズを拡大したものをP.10〜11に再掲載しました。

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CTCコーポレートサイト「事例・レポート」掲載

多様化する電子マネーに対応した店舗決済システムで差別化戦略を推進
株式会社ファミリーマート様

会 社 名：株式会社ファミリーマート
所 在 地：〒170-6017 東京都豊島区東池袋三丁目1番1号
設
立：1981年9月1日
資 本 金：166億58百万円（2014年2月現在）
従業員数：3,694名（2014年2月現在）
U R L： www.family.co.jp/

短工期の厳しい条件もファミリーマートを熟知したCTCが技術力でクリア
おむすびやお弁当にはじまり、ATMや各種料金の収納代行など、コンビニで取り扱う商品やサービスは、お客様の多様化するニーズに合わせて、大きく広がっている。ファミリーマートは、「社会・生活インフラ企業」の実現に向けて、新規事業にも積極的に取り組んでいる。各種電子マネーへの対応もその一つ。日々、 多様化 するニーズへの スピーディー な対応こそが、店舗決済システム構築の最大の課題である。

導入背景

導入効果

2004年3月Suicaショッピングサービス（電子マネーサービス）が始まり、「サービスインは、日付が決まっている。稼働できなければお店をオー

各 地 の 交 通 系 電 子マネーや「 W A O N 」「 楽 天 E d y 」などが登 場し、プンできない。CTCはこのシビアな要求に応えてくれた」と語るのは利用者は一気に広がった。これは決済スピードの革命とも言え、利便性

株式会社ファミリーマート システム本部 システム開発部 基盤システムを旨とするコンビニエンス業界は積極的な対応が求められる。電子開発グループのマネジャー田中 浩之氏。
「CTCは、要件定義に入る

マネーは、各電子マネーの事業者（電子マネーアクワイアラ）ごとに前から私たちと一緒に早めに課題の洗い出しを進めてくれた。この決済日、与信の有無や手順など決済条件が異なり、個別に対応せざるをパートナーシップのおかげで多角的な検討ができ、スピード展開が成功しえない。サービス開始時期に間に合わせるための開発には納期スピードたと思う」と株式会社ファミリーマート システム本部 システム開発部という厳しい条件も。ファミリーマートの基幹系システムの開発、構築に

基盤システム開発グループの間宮 愛幸氏は開発当時を振り返る。導入

深く入り込んでいたCTCは、既存の他システムへの影響を考慮しつつ、後、レジでの接客スピードは向上。
「このカードが使えるから、
ファミリー

これらの課題解決に取り組んだ。

マートに来た」とお客様の声を頂くなど、来店頻度の向上に貢献した。
また、本部でも、電子マネーアクワイアラや加盟店との精算業務における課題と期待効果課題

手作業が削減され、スムーズかつ正確な決済処理が実現。更に、お客様の決済手段の利用状況や過去の実績データなどを蓄積、活用すること

期待効果■電子マネーアクワイアラごとに異なる決済条件などへの対応■電子マネー、
クレジットカード、Tポイント払いの3つの決済手段への対応

でお問い合わせへ の迅速な対応など、生産性向上にも大きな成果を■要件定義から稼働までのスピード展開上げている。

※■マルチ端末 の導入による利便性の向上

今後の展望■利用状況や購買実績などの情報の蓄積■電子マネーの将来の追加・変更に対応できる柔軟性の実現■店舗スタッフ／本部スタッフなど異なるITスキルへの対応■蓄積データの有効活用による顧客サービス向上、生産性向上

や手数料率を変動要素としてパラメータ化するなど柔軟性に配慮した■誰もが使いやすい
ユーザーインターフェースの実現設計となっており、将来の追加や変更にもスピード対応が可能だ。同社

店舗決済システムを構築

今回のシステムは、電子マネーアクワイアラごとの異なる精算締めサイクル

では、2020年東京オリンピック開催時に来日されるお客様へのサービスとして、海外で主流となっている電子マネーへの対応も今後検討され※マルチ端末：電子マネーを決済する端末ていく。また、決済手段に限らず、クーポンや認証システムへの活用もプロジェクト概要

検討課題としてあがっている。
「店舗決済の仕組みや我々の戦略は将来

ファミリーマートは2004年9月、コンビニエンス業界の先陣を切って変化するだろう。そうした変化に柔軟に呼応していけるシステムでありSuicaに対応した後、その他の交通系電子マネーも順次導入。交通系

たい。コンビニは24時間365日動いているので、万一の障害への迅速以外では、2007年7月に楽天Edy、iDを導入。以降、WAON、各種一般な対応も大事。課題は色々あるがCTCと共に乗り越えていきたい」とクレジットカード、QUICPay、PiTaPaなどさまざまな電子マネーに田中氏は将来への期待を語った。

対応してきた。CTCは、
これらすべての決済手段に対応するため、電子マネー、クレジット、ポイント払いと3つのシステムを基盤とした店舗
決済システムを開発。当然、新たな電子マネーを追加する度に、それに合わせた決済形態の追加開発も行なった。店舗決済は、店舗システム「ストアコントローラー ※2 」での決済
側の「マルチ端末」「POSレジ※1 」「情報分析」といった機能と機能及び本部システム側の「会計システム」の連携が必要となり、CTCはこの広範囲に渡るシステム全体の開発と運用を担当した。これらの実現には、ファミリーマートのシステム開発
ライフサイクルの大部分に携わることで蓄積されたCTCの業務知識と安定的な運用実績が活かされた。
※1 POSレジ：販売時点の情報を収集し分析できる機能がついたレジ※2 ストアコントローラー：コンビニエンスストアのバックヤードに設置してあるコンピュータ。
POSレジと連動していて販売情報や売上情報が確認できる。

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2014年10月28日 日本経済新聞朝刊 掲載

導入事例 2

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プライベートクラウドによるインターネット予約サイト

全日本空輸株式会社様
国内線で最大の路線網と乗客数を誇り、世界有数の航空会社であるANA。同社の航空券販売窓口である「ANA SKY WEB」は、1日に約60万人が訪れ、年間売り上げ約4,500億円という、単体企業としては日本最大クラスのECサイトです。ただ、年末年始、ゴールデンウィークといった混み合う
時期や『旅割』を一斉に発売する時期は、普段の10倍を超えるアクセスが集中。お客様をお待たせせざるを得ないケースも発生したそうです。また格安航空会社の進出など競争が激化している中、グローバルレベルでの競争に打ち勝つためのコスト構造の変革も喫緊の課題となっていました。
こうした課題を解決するパートナーとしてお選びいただいたのがCTCです。着目した技術は、クラウド
コンピューティング。同社が自前で保有していた「ANA SKY WEB」をCTCがプライベートクラウドとして構築し、
利用量に応じた従量課金モデルとしてご利用いただくというものです。新システムは２つの課題を解決しただけでなく、空席照会機能においては処理速度が従来の10倍、数万におよぶ
Webコンテンツの頻繁な更新における業務効率の向上など多くの成果を上げています。ANAはクラウドで確立したこのシステム基盤をさらに発展させる計画。雲の上からお客様へ、社会へ、
また新たなサービスが広がっていくことでしょう。

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www.ctc-g.co.jp/
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CTCコーポレートサイト「事例・レポート」掲載「ANA SKY WEB」をクラウド化し、カスタマー・エクスペリエンス（顧客体験価値）向上の柱に
全日本空輸株式会社様会 社 名：全日本空輸株式会社
所 在 地：〒105-7133 東京都港区東新橋1-5-2 汐留シティセンター
発
足：2012年4月2日
資 本 金：250億円（2014年4月1日現在）
従業員数：12,416名（2014年3月31日現在）
U R L： www.ana.co.jp/

所有から利用への方向転換をCTCの技術と手厚いサポートが支えてくれた
全日本空輸株式会社（以下ANA）は、自前で構築していたインターネット予約サイト「ANA SKY WEB（以下ASW）」（URL: http://www.ana.co.jp/）
を、クラウド化した。クラウド化といっても様々なモデルがあるが、ANAが選択したのは、CTCがプライベートクラウドとして構築したシステムを、利用量に応じた従量課金モデルとして利用するというもの。この大きな方向転換には、単なる予約サイトにとどまらない大きな狙いがあった。

導入背景

導入効果

ASWは、1日の訪問者数約60万人、年間販売額約4,500億円にのぼり、「『旅割』など運賃が割引きとなる航空券を一斉販売する時期は、ピーク

単体企業のECサイトとしては日本最大クラスのサイトである。最大クラス

時のトランザクションが1,000件／秒以上。それでも通常時と同じならではの悩みは、混雑。年末年始や、『旅割』のような一斉発売を行う

パフォーマンスが維持できるようになりました。これまでに比べて空席時期は、訪問者数が集中し通常の10倍に。処理限界を超えた場合は、照会のレスポンスが早いとお客様からの評価もいただいています。」とお客様に再試行をお願いするケースもあったという。また、格安航空会社

ANAシステムズ株式会社のWEBシステム部 第二チーム マネージャーのの台頭に伴い激化するグローバルレベルでの闘いに打ち勝つため、

鈴木 敦之氏は語る。性能向上に合わせ、今まで1日ごとの表示であった

コスト改革、サービス改革による競争力強化も重要テーマ。カスタマー・

空席状況を複数の日付をカレンダー表示にしてリアルタイムで一望でエクスペリエンス（顧客体験価値）向上を競争力強化の源泉と位置づける

きるようにしたこともお客様から好評を集めている。
「7月からはメール

同社は、ASWを空港受付カウンターやコールセンターと同様に、重要なサービスを連動させました。欠航や遅延などの情報をお客様にタイムリー

顧客接点と考えていた。

にお伝えして、迅速に次のアクションができるようお役立ていただいています。」と新たに加えたサービスについて語るのは、全日本空輸株式会社

課題と期待効果課題

業務プロセス改革室 ITサービス推進部 国内旅客チーム 主席部員の期待効果

上川 陽一氏。同氏はまた「クラウドに移行したことで、個別に動いていたシステムを集約でき、それぞれのセキュリティ環境を同一レベルに■発売ピーク時のボトルネックの解消■安定したシステム基盤の確立■性能課題の解消■今後の更なるWebビジネスの拡大■高品質・高可用性の確保■ ITコストの構造改革■今後のビジネス変化に対応する
拡張性・柔軟性の確保

今後の展望■ 利用状況によるIT費用の変動化の実現

メールサービスに続けてマイレージサービスなど他のシステムもクラウド■ 進化するモバイル環境を活用した
顧客サービスの拡大■カスタマー・エクスペリエンス（顧客体験価値）向上
サービス型のプライベートクラウドを構築

保つのが容易になりました。」と安全面での効果も評価された。

に集約していくことが今後の大事なミッションである。予約という単なる点のつながりではなく、予約し、飛行機に乗って、降りて、そして次に乗る
日まで、お客様と面でつながれる魅力にあふれたサイトへ。カスタマー・
エクスペリエンス向上に向けASWの果たす役割はますます大きくなって

システム概要いく。
「導入に携わった方が今でも窓口でいてくれるから、当初からのASWは、インターネット上で、国内外の航空券予約・購入、空席・運賃のナレッジが維持でき、スピーディに問題解決ができる。定期的に勉強会を照会、予約変更、解約、払い戻しなどの搭乗手続きを行うサービスである。

開いて最新技術動向を共有し、今後のサービスにどう役立てるかを共に

CTCはこれまでに培ったマルチベンダー環境でのシステム構築の経験

議論もできる。」と鈴木氏。
「クラウド力のあるCTCに頼んだことで先進をフルに発揮し、HPのクラウドアプライアンスやOracleの超高速データ的かつ安定したクラウドを構築できた。今後ASWをどんどん大きくして処理用ミドルウェア、VMwareの仮想化ソフトウェアなど複数のベンダー

いきたいが、課題も多い。この課題を共有・共感して、これからも一緒製品を組み合わせ、十分なパフォーマンスと24時間365日稼働するに新しいことを実現していきたい」と上川氏。CTCとの強いパートナー

可用性を有したシステムをプライベートクラウド環境に構築した。システム

シップに大きな期待を寄せられている。

の特徴は5つである。
1. サービス型のプライベートクラウドで、柔軟なシステムリソースの変更に連動した従量料金による課金
2.「HP BladeSystem Matrix（現HP CloudSystem Matrix）」でサービス提供サーバの効率的な運用管理を実現
3.「VMware Vsphere」で仮想化によるリソースの有効活用と堅牢なシステムの基盤を実現
4.「Oracle Coherence」で超高速データ処理を実現
5.「Autonomy InterWoven TeamSite（現HP TeamSite）」で
Webコンテンツの急増と頻繁な変更に対応

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2014年11月12日 日本経済新聞朝刊 掲載

導入事例 3

クラウドによるインフラ統合基盤

大和ハウス工業株式会社様大和ハウス工業は、国内外で130社を超える大和ハウスグループを先導する複合事業体企業です。
戸建・賃貸住宅、分譲マンションなどのハウジング分野をコア事業に、商業・物流・医療介護施設、
環境エネルギー事業や、
ホテル・ホームセンター・フィットネスクラブ運営まで幅広く事業を展開されています。グループのこうした活動を支える業務推進システムは、販売管理、物件管理、部材管理、施工管理、定期点検管理などのほかポータル、
スケジュールといった共通機能までほぼ全ての業務を網羅した大規模なもの。同社では、増え続けるシステム負荷の解消と将来グループ全体で使用することを視野に、柔軟で拡張性に富んだプライベートクラウドへの統合を計画されました。パートナー
としてお選びいただいたCTCは、
クラウド化、仮想化における高度な技術と豊富な経験を活かし同社の厳しい要件を満たすクラウドによるインフラ統合を2ヵ月半という短期間で完了。保守、監視、運用も含めたオンデマンドサービスとしてご提供しました。現在はグループ会社もこの快適なインフラを活用、人的リソースをビジネスに集中させることで環境の変化に迅速に対応できる体制を確立されています。同社は今後この基盤をベースに顧客関連のビッグデータを活用して新商品や新事業を開発するなど、よりよい社会、
よりよい未来づくりに向け活動を広げていきたいとお考えです。

答 えは 、C T C 。
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広告文章は文字サイズを拡大したものをP.10〜11に再掲載しました。

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CTCコーポレートサイト「事例・レポート」掲載

データベース基盤刷新で基幹業務の高速化と安定稼働を実現
大和ハウス工業株式会社様会 社 名：大和ハウス工業株式会社
所 在 地：大阪府大阪市北区梅田3丁目3番5号
創業：1955年4月5日
資 本 金：1,616億9,920万1,496円（2014年4月1日現在）
従業員数：14,380名（2014年4月1日現在）
U R L： www.daiwahouse.co.jp/

クラウド上のデータベース性能が低下。その根本解決にCTCが総合力を発揮
国内外で130社を超える大和ハウスグループを先導する複合事業体企業、大和ハウス工業株式会社。同社では、全従業員が利用する大規模業務
アプリケーションをクラウド上で運用してきた。しかし、月末・月初や期末など社内の決算処理など業務処理量が多くなり、負荷が高まる時期にレスポンス
が低下、最悪はシステムダウンするという問題を抱えていた。CTCは同社から協力依頼を受け、ボトルネックの解消を図るため、データベース基盤を入れ替え、システムの性能向上を目指してプロジェクトを完遂した。

導入背景

導入効果

大和ハウス工業は2005年、営業から設計などの技術職、アフターフォロー「D-SMART」は刷新したデータベース基盤上で安定して稼働を続けてを行う社員まで、全従業員が利用する機能を盛り込んだ業務推進システム

いる。検証段階では、それまで月末・月初にシステム・パフォーマンスの「D-SMART」を構築。CTCは長年のSIパートナーとして、その開発を足を引っ張ることが多かった分析データ取得のクエリの1つが、従来比で担当して以来、同社のシステム開発・運用に深く携わってきた。2008年、

何と3,000倍もの性能向上を見せたという。また、月末・月初に処理時間

より確実なデータ保全と社員をより付加価値の高い業務に集中させるとが延びていた各種のバッチ処理も、本番環境とほぼ同じデータを使っていう狙いから、自社で運用していたインフラを順次クラウド環境へ移行

検証してみたところ、やはり大幅な時間短縮を記録した。
「データベース

した。2010年には、「D-SMART」をCTCが構築・運営するクラウドへ

基盤を刷新して以降、2回の四半期決算があったが、システムのパフォーの移行も実現できた。当初はスムーズに稼働していた「D-SMART」

マンス低下や停止といった問題は一切なくなった」と加藤氏は語る。

だったが、徐々に業務処理のスピード面で問題が生じてきた。
「『D-SMART』

本番環境で計測してみたところ、それまで全て処理し終わるまで1時間には日々の業務で必要なあらゆる機能を盛り込んでいる。そのため月末・20分かかっていた日次バッチジョブの性能が241倍にまで向上し、月初になるとアクセスが集中してパフォーマンスが低下し、決算処理が遅れ

わずか20秒で完了している例もあった。

てしまう恐れが出てきた」と大和ハウス工業株式会社 執行役員 情報システム部長の加藤 恭滋氏は今回の刷新のきっかけを語る。

今後の展望「D-SMART」という業務系システムの中核を担うデータベース基盤

課題と期待効果課題を刷新したことで、大和ハウス工業は今後、同システムに蓄積してきた期待効果

データの更なる活用を進め、将来の事業戦略や業務効率化に役立てる
ことを積極的に考えている。
「D-SMART」は、大和ハウス工業の英知が■ 業務システムの性能低下■システムトラブル対応の増加■ 新システムは処理性能が241倍向上

詰まったシステムだと加藤氏は話す。
「だから、安定稼働は絶対条件。

■ 決算への影響■データベース性能のボトルネック解消

一方でこのシステムはどんどん成長させていかなくてはならない。つまり■ 情報システム部の生産性低下■ 繁忙期でのアプリケーションの安定稼働維持運営していくことと、『こんなことができるのではないか』という■ システム運用リソースの適正配分が可能にアイデアをどんどん出して、それを実現させていくことを並行してやって

業務システムを短期間でトラブルなくOracle Exadataへ移行いく必要がある。この両輪をうまく動かしていく上で、今後もCTCは良きパートナーであって欲しい」。

システム概要「CTCと共にデータベース上のアプリケーションもクエリも見直したが、完全な解決には至らず、データベースの根本的な対策が必要と考えた」と語るのは、大和ハウス工業株式会社 情報システム部 情報技術管理グループ グループ長 櫻井 直樹氏だ。そして2013年5月、「D-SMART」のデータベース基盤刷新プロジェクトがスタートした。CTCはOracle
Exadata X3-2への移行を提案し、構築からアプリケーションの検証や改修まで、短期間でトラブルなく対応した。事前検証では、パフォーマンス
の問題、最大の懸念だったアプリケーションの互換性もクリアした。
「CTCは、当社が保有している環境をベースにするのがベストだと強く勧めてくれた。
そのうえでアプリケーション、
データベース、ハードウェアを総合的に判断して最善のものを厳選して、それをワンストップで構築してくれた」と加藤氏はCTCの総合力を評価する。

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2014年11月25日 日本経済新聞朝刊 掲載

導入事例 4

豊かなコミュニケーション社会を実現するLTEのシステム

KDDI 株式会社様スマートフォンの急速な普及とLTEサービスの進展により、モバイル通信でやり取りされる情報量は加速度的に増加しています。
「au」ブランドを展開し、現在4,000万契約を超えるお客様を抱える
KDDIは、通信量の急増を早くから予測し通信インフラの回線を太くするなど先手先手の対応を進めてきました。ただし、回線を太くするだけでは問題は解決しません。全国に網の目のように張り巡らされた通信ネットワークを高速道路にたとえると、２車線を４車線、６車線に拡張すると同時に、高速道路同士を相互接続するジャンクションの機能も高めないと、そこがボトルネックとなってしまうのです。インターネットの黎明期から今日まで常にパートナーとして同社のシステム改革をお手伝いしてきた CTCが、このジャンクションにあたる部分のシステム設計、構築を担当。技術革新をすばやく吸収し最適な機種を選定、お客様の望むシステムにうまく適合させ組み込むというCTCの強みとノウハウが、KDDIの複雑で大規模な通信インフラでも大きな成果をあげることができました。人々の仕事や暮らしに欠かせないツールとしてスマートフォンの役割はますます大きくなっていくでしょう。
便利なサービスや楽しいコンテンツもたくさん生まれてくることでしょう。その未来を通信インフラでしっかり支えたい。これからもKDDIとCTCのチャレンジは続きます。

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2014年12月09日 日本経済新聞朝刊 掲載

クラウドへの移行、ビッグデータ活用、グローバル展開、セキュリティ対策・・・。CTCグループはお客様の様々な課題に総合 ITサービスでお答えできる企業集団です。私たちはこれからも、
人と人、技術と技術の連携で、企業や社会の夢と未来を実現するお手伝いをしてまいります。
事例広告シリーズ「答えは、CTC。」は、
下記Webサイトでご覧ください。

www.ctc-g.co.jp/whatsctc/

CTCグループ
伊藤忠テクノソリューションズ、CTC テクノロジー、CTCシステムマネジメント、CTCエスピー、CTC ライフサイエンス、CTCファシリティーズ、CTCビジネスサービス、ファーストコンタクト、アサヒビジネスソリューションズ、ひなり、
ITOCHU Techno -Solutions America、CTC Global Malaysia、CTC Global Singapore

www.ctc-g.co.jp/

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店舗管理システム

株式会社ファミリーマート様
おむすびやお弁当にはじまり、ATMや各種料金の収納代行、宅急便やチケット発券など、コンビニで取り扱う商品やサービスは、お客さまのニーズに合わせて大きく広がっています。コンビニは今や重要な社会インフラの1つ。それを裏で支えているのが ITです。ファミリーマートでは「お客さまへクオリティの高い商品・サービスをお届けし続ける」ことを社会的使命の１つと考え、店舗システムの再構築に着手されました。最大のテーマは、決して止まることのない店舗システムの実現。その実現に向けて、CTCをパートナーとしてお選びいただきました。ファミリーマートはすべての都道府県に店舗展開するチェーンです。日々全国の店舗からストアコンピュータを通じて発注される膨大な情報は集約されビッグデータとして商品の開発等に活用されるとともに、指定工場へ発注データとして送信されます。
万一この流れが止まると、工場への発注が止まり、店舗への商品供給に影響をおよぼします。

店舗管理システム

CTCは、関東と関西のデータセンターに無停止コンピュータを設置し両拠点で完全同時処理を行う
ミッションクリティカルシステムを構築。これにより高い信頼性と常に稼働し続ける環境ができただけではなく、処理時間の大幅短縮も実現できました。
「お客さまと、家族のようなおつきあいをしながら、ともに発展していきたい」というファミリーマートの思いを、CTCはこれからも総合ITサービスでサポート
してまいります。

株式会社ファミリーマート様

社会インフラでなければ、コンビニではない。

答 えは 、C T C 。
www.ctc-g.co.jp/

おむすびやお弁当にはじまり、ATMや各種料金の収納代行、宅急便やチケット発券など、コンビニで取り扱う商品やサービスは、お客さまのニーズに合わせて大きく広がっています。コンビニは今や重要な社会インフラの1つ。それを裏で支えているのがITです。ファミリーマートでは「お客さまへクオリティの高い商品・サービスをお届けし続ける」ことを社会的使命の１つと考え、店舗システムの再構築に着手されました。
最大のテーマは、決して止まることのない店舗システムの実現。その実現に向けて、CTCをパートナーとしてお選びいただきました。
ファミリーマートはすべての都道府県に店舗展開するチェーンです。日々全国の店舗からストアコンピュータを通じて発注される膨大な情報は集約されビッグデータとして商品の開発等に活用されるとともに、指定工場へ発注データとして送信されます。万一この流れが止まると、工場への発注が止まり、店舗への商品供給に影響をおよぼします。CTCは、関東と関西のデータセンターに無停止コンピュータを設置し両拠点で完全同時処理を行うミッションクリティカルシステムを構築。これにより高い信頼性と常に稼働し続ける環境ができただけではなく、処理時間の大幅短縮も実現できました。
「お客さまと、家族のようなおつきあいをしながら、ともに発展していきたい」というファミリーマートの思いを、CTCはこれからも総合ITサービスでサポートしてまいります。

導入事例 2

プライベートクラウドによるインターネット予約サイト導入事例 2

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プライベートクラウドによるインターネット予約サイト

全日本空輸株式会社様
国内線で最大の路線網と乗客数を誇り、世界有数の航空会社であるANA。同社の航空券販売窓口である「ANA SKY WEB」は、1日に約60万人が訪れ、年間売り上げ約4,500億円という、単体企業としては日本最大クラスのECサイトです。ただ、年末年始、ゴールデンウィークといった混み合う
時期や『旅割』を一斉に発売する時期は、普段の10倍を超えるアクセスが集中。お客様をお待たせせざるを得ないケースも発生したそうです。また格安航空会社の進出など競争が激化している中、グローバルレベルでの競争に打ち勝つためのコスト構造の変革も喫緊の課題となっていました。
こうした課題を解決するパートナーとしてお選びいただいたのがCTCです。着目した技術は、クラウド
コンピューティング。同社が自前で保有していた「ANA SKY WEB」をCTCがプライベートクラウドとして構築し、
利用量に応じた従量課金モデルとしてご利用いただくというものです。新システムは２つの課題を解決しただけでなく、空席照会機能においては処理速度が従来の10倍、数万におよぶ
Webコンテンツの頻繁な更新における業務効率の向上など多くの成果を上げています。ANAはクラウドで確立したこのシステム基盤をさらに発展させる計画。雲の上からお客様へ、社会へ、
また新たなサービスが広がっていくことでしょう。

全日本空輸株式会社様

雲の上にお待たせしない窓口があります。

答 えは 、C T C 。
www.ctc-g.co.jp/

国内線で最大の路線網と乗客数を誇り、世界有数の航空会社であるANA。同社の航空券販売窓口である「ANA SKY WEB」は、
1日に約60万人が訪れ、年間売り上げ約4,500億円という、単体企業としては日本最大クラスのECサイトです。ただ、年末年始、ゴールデン
ウィークといった混み合う時期や『旅割』を一斉に発売する時期は、普段の10倍を超えるアクセスが集中。お客様をお待たせせざるを得ない
ケースも発生したそうです。また格安航空会社の進出など競争が激化している中、グローバルレベルでの競争に打ち勝つためのコスト構造の変革も喫緊の課題となっていました。こうした課題を解決するパートナーとしてお選びいただいたのがCTCです。着目した技術
は、クラウドコンピューティング。同社が自前で保有していた「ANA SKY WEB」をCTCがプライベートクラウドとして構築し、利用量に応じた従量課金モデルとしてご利用いただくというものです。新システムは２つの課題を解決しただけでなく、空席照会機能においては処理速度が従来の10倍、数万におよぶWebコンテンツの頻繁な更新における業務効率の向上など多くの成果を上げています。ANAはクラウドで確立したこのシステム基盤をさらに発展させる計画。雲の上からお客様へ、社会へ、
また新たなサービスが広がっていく
ことでしょう。

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導入事例 3

導入事例 3

クラウドによるインフラ統合基盤

大和ハウス工業株式会社様大和ハウス工業は、国内外で130社を超える大和ハウスグループを先導する複合事業体企業です。
戸建・賃貸住宅、分譲マンションなどのハウジング分野をコア事業に、商業・物流・医療介護施設、
環境エネルギー事業や、
ホテル・ホームセンター・フィットネスクラブ運営まで幅広く事業を展開されています。グループのこうした活動を支える業務推進システムは、販売管理、物件管理、部材管理、施工管理、定期点検管理などのほかポータル、
スケジュールといった共通機能までほぼ全ての業務を網羅した大規模なもの。同社では、増え続けるシステム負荷の解消と将来グループ全体で使用することを視野に、柔軟で拡張性に富んだプライベートクラウドへの統合を計画されました。パートナー
としてお選びいただいたCTCは、
クラウド化、仮想化における高度な技術と豊富な経験を活かし同社の厳しい要件を満たすクラウドによるインフラ統合を2ヵ月半という短期間で完了。保守、監視、運用も含めたオンデマンドサービスとしてご提供しました。現在はグループ会社もこの快適なインフラ

クラウドによるインフラ統合基盤を活用、人的リソースをビジネスに集中させることで環境の変化に迅速に対応できる体制を確立されています。同社は今後この基盤をベースに顧客関連のビッグデータを活用して新商品や新事業を開発するなど、よりよい社会、
よりよい未来づくりに向け活動を広げていきたいとお考えです。

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︒術
が
詰
ま
っ
て
い
る
︒

大和ハウス工業株式会社様

住まいには夢と技術が詰まっている。システムも同じです。

答 えは 、C T C 。
www.ctc-g.co.jp/

大和ハウス工業は、国内外で130社を超える大和ハウスグループを先導する複合事業体企業です。戸建・賃貸住宅、
分譲マンションなどのハウジング分野をコア事業に、商業・物流・医療介護施設、環境エネルギー事業や、
ホテル・ホームセンター・フィットネスクラブ運営まで幅広く事業を展開されています。グループのこうした活動を支える業務推進システムは、販売管理、物件管理、部材管理、施工管理、定期点検管理などのほかポータル、
スケジュールといった共通機能までほぼ全ての業務を網羅した大規模なもの。同社では、増え続けるシステム負荷の解消と将来グループ全体で使用することを視野に、柔軟で拡張性に富んだプライベートクラウドへの統合を計画されました。パートナー
としてお選びいただいたCTCは、
クラウド化、仮想化における高度な技術と豊富な経験を活かし同社の厳しい要件を満たすクラウドによるインフラ統合を2ヵ月半という短期間で完了。保守、監視、運用も含めたオンデマンドサービスとしてご提供しました。現在はグループ会社もこの快適なインフラを活用、人的リソースをビジネスに集中させることで環境の変化に迅速に対応できる体制を確立されています。同社は今後この基盤をベースに顧客関連のビッグデータを活用して新商品や新事業を開発するなど、よりよい社会、
よりよい未来づくりに向け活動を広げていきたいとお考えです。

導入事例 4

導入事例 4

豊かなコミュニケーション社会を実現するLTEのシステム

KDDI 株式会社様スマートフォンの急速な普及とLTEサービスの進展により、モバイル通信でやり取りされる情報量は加速度的に増加しています。
「au」ブランドを展開し、現在4,000万契約を超えるお客様を抱える
KDDIは、通信量の急増を早くから予測し通信インフラの回線を太くするなど先手先手の対応を進めてきました。ただし、回線を太くするだけでは問題は解決しません。全国に網の目のように張り巡らされた通信ネットワークを高速道路にたとえると、２車線を４車線、６車線に拡張すると同時に、高速道路同士を相互接続するジャンクションの機能も高めないと、そこがボトルネックとなってしまうのです。インターネットの黎明期から今日まで常にパートナーとして同社のシステム改革をお手伝いしてきた CTCが、このジャンクションにあたる部分のシステム設計、構築を担当。技術革新をすばやく吸収し最適な機種を選定、お客様の望むシステムにうまく適合させ組み込むというCTCの強みと豊かなコミュニケーション社会を実現するLTEのシステム

ノウハウが、KDDIの複雑で大規模な通信インフラでも大きな成果をあげることができました。人々の仕事や暮らしに欠かせないツールとしてスマートフォンの役割はますます大きくなっていくでしょう。
便利なサービスや楽しいコンテンツもたくさん生まれてくることでしょう。その未来を通信インフラでしっかり支えたい。これからもKDDIとCTCのチャレンジは続きます。

KDDI株式会社様

スマートフォンの難問をスマートに解決しました。

ス
マ
ー
ト
フ
ォ
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の
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を
ス
マ
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に
解
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ま
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た
︒

答 えは 、C T C 。
www.ctc-g.co.jp/

スマートフォンの急速な普及とLTEサービスの進展により、
モバイル通信でやり取りされる情報量は加速度的に増加しています。
「au」
ブランドを展開し、現在4,000万契約を超えるお客様を抱えるKDDIは、通信量の急増を早くから予測し通信インフラの回線を太くするなど
先手先手の対応を進めてきました。ただし、回線を太くするだけでは問題は解決しません。全国に網の目のように張り巡らされた通信
ネットワークを高速道路にたとえると、2車線を4車線、6車線に拡張すると同時に、高速道路同士を相互接続するジャンクションの機能も高めないと、そこがボトルネックとなってしまうのです。インターネットの黎明期から今日まで常にパートナーとして同社のシステム改革をお手伝いしてきたCTCが、このジャンクションにあたる部分のシステム設計、構築を担当。技術革新をすばやく吸収し最適な機種を選定、お客様の望むシステムにうまく適合させ組み込むというCTCの強みとノウハウが、KDDIの複雑で大規模な通信インフラでも大きな成果をあげることができました。人々の仕事や暮らしに欠かせないツールとしてスマートフォンの役割はますます大きくなっていくでしょう。便利なサービスや楽しいコンテンツもたくさん生まれてくることでしょう。その未来を通信インフラでしっかり支えたい。これからもKDDIとCTCのチャレンジは続きます。

＊本誌記載内容は新聞または弊社ホームページ上に掲載当時のものです。
＊本誌に記載されている会社名、製品名、サービス名は伊藤忠テクノソリューションズ(株)または各社の商標もしくは登録商標です。

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大きな夢、豊かな未来は、
なかなか一人では実現できません。だから人は、力を合わせます。
企業のITも同じ。クラウドへの移行、ビッグデータ活用、グローバル展開、セキュリティ
対策…お客様の課題解決にあたり、
私たちCTCは、
人と人、技術と技術の力を合わせます。
高度な専門知識と豊富なスキルを備えた多くの技術者を擁するグループ各社の連携による総合力で、さまざまな業種業態のIT課題を解決し、夢や未来を実現するお手伝いをしてまいりました。次は、あなたが描く夢、未来にチャレンジさせてください。実現への道、その答えはCTCで見つかります。

CTCグループ
伊藤忠テクノソリューションズ、CTCテクノロジー、CTCシステムマネジメント、CTCエスピー、CTCライフサイエンス、CTCファシリティーズ、CTCビジネスサービス、ファーストコンタクト、アサヒビジネスソリューションズ、ひなり、
ITOCHU Techno-Solutions America、CTC Global Malaysia、CTC Global Singapore

www.ctc-g.co.jp/