未来共創ラボ
VISION「環境」と「健康」が好循環する未来社会の共創を⽬指して、都市における建築・交通・⼈間⾏動を統合する新しい都市システムデザインのフレームワークの開発に向けて、持続可能な社会、都市のレジエンス、都市・地域の脱炭素化、ビックデータ・AIの活⽤等の研究に取り組む。

FACULTY

⼭形与志樹 教授

国際学術プログラムFuture Earth グローバル・カー
ボン・プロジェクト（GCP）の国際オフィス代表をつとめるとともに、気候変動政府間パネル（IPCC）の報告書の代表執筆者に就任。特に次の第６次報告書では、都市システムにおける脱炭素化を担当。国際学会
では、ElsevierのApplied Energy（持続可能エネルギー）、Environmental Planning B（都市データ解析）などの国際学術雑誌の編集委員として活躍。応⽤
システム分析の観点から、⼟地利⽤―交通モデル、⽣態系サービス評価、持続可能な都市システムデザインに関する研究に、環境省、⽂部科学省等の各種⼤型研究プロジェクトを推進。

LABORATORYRESEARCH TOPICS︓ドローン林業
我が国の林業は、厳しい⾃然条件下での⼈⼒作業が多く、新たな技術の導⼊による省⼒化や⽣産性の向上が喫緊の課題となっている。開発が進む数100kg程度を積載可能な⼤型ドローンにより、急傾斜地や奥地化した森林における⽊材搬出を抜本的に省⼒化できる可能性がある。また、近年需要が急増する燃料材の供給確保への貢献も期待される。
そこで、⼭梨県北杜市をテストサイトとし、⼤型ドローンを⽤いた⽊材搬出システムのモデル開発に取組むと共に、地域林業や地域資源循環システムの構築に貢献する。

⼭村真司

特任教授

国内外における建築やまちづくりのスマート化、脱炭素化に従事。施策策定から計画・事業化に⾄るまで幅広く提案、⽀援を⾏っている。
スマート化技術の研究にも取組み関連学会の賞も受賞。
神⼾情報⼤学院⼤学客員教授、浙江⼤学客員教授。

中川浩史 特任准教授「⼈を動かす」ことをミッションに、統合マーケティング
コミュニケーションの実践に従事。デジタル時代における⾏動デザインモデル「PIXループ™」の開発や顧客体験におけるテクノロジーの可能性の研究にも取り組む。

LABORATORY︓空⾶ぶクルマ

空⾶ぶクルマの実現に向けた政策⽴案とベンチャー輩出を⽬指し、空⾶ぶクルマの交通・事業・機体システ
ムデザインを⾏っている。将来の⾼密度⾶⾏を実現するための⾃動管制システム、国内外での市場要求調査、機体の技術実現性検証などを、システムとしての全体最適を狙うアプローチを⾏う。

PROJECT︓三浦半島
脱炭素を前提に、地元のフィールドワークによって地元の皆様の⾏動を分析して街のコンセプトを設定する。また、デジタルツインやメタバース空間を利⽤した交流の促進を図りながら、街の持続可能な発展を⽬指していく。

©Dream On

RESEARCH TOPICS︓みなとみらい
SCOPE3脱炭素に向けた地域活性化と消費⾏動分析シミュレーション カーボンニュートラルの定量的な可視化を⽬指す

PROJECT︓エネルギーマネジメントシステム
未来都市における脱炭素化や居住快適性などの持続可能性を実現するため、建築・交通・⼈間活動にかかわる各種スマート 技術の導⼊シナリオを構築
し、最先端のデジタルツイン技術を活⽤して、スマートエネマネのための新たなシミュレーション基盤を開発する。特に、多様な地域課題に対応するためのテストサイトを全国に設定し、エアモビリティ等が展開する未来の都市システムにおけるグリーン電⼒の需要と供給を最適化するための統合的モデリング⼿法の開発に取り組む。

PROJECT︓街のデザイン
フィールドワークやそれぞれの街の未来のシナリオを考え、「その場らしさ」をAIに学習させ、地域の特徴を保ちながら未来の⾵景を描出する。

[連絡先] 未来社会共創イノベーション研究室WEBサイト https://yamagata.sdm.keio.ac.jp/[所在地] 慶應義塾⼤学⼤学院システムデザイン・マネジメント研究科 ⽇吉キャンパス

研究室HP

⼭形与志樹研究室
RESEARCH

EnergyMobility【研究テーマ】

⼭形研M2 宗次勇介

【研究テーマ】

⼭形研M2 徳岡茂利

太陽光発電の⽴地効率性評価と社会的コストを考慮したポテンシャル評価に関する研究
使⽤データ①再エネポテンシャルデータ

需給ベースポテンシャルマップ

(発電ポテンシャル×電⼒使⽤データ)

リスク・需給ベースポテンシャルマップ

(需給ベースポテンシャル×ハザードデータ)

再⽣可能エネルギー情報提供システム

空⾶ぶクルマのユースケースごとの動⼒源最適化に関する研究
ユースケースの要求項⽬に基づき、多視点から、動⼒源の仕様を選定するアプローチを提案する。

左記アプローチに沿って、ユースケースごとに旅客輸送として最適な空⾶ぶクルマの動⼒源を選定する。

ユースケースの路線距離, 年間利⽤者数

ユースケース[REPOS(リーポス)])

・区分: 太陽光発電導⼊ポテンシャル
・500mメッシュのShape形式データ②電⼒使⽤量データ

・GDBL(株): 地域・⽇別・1kmメッシュの使⽤量データ
・契約分類毎(5分類)のメッシュ内集計値
・1⽇平均データに再集計

⽴地評価

機体価格 運⽤収⽀ 環境性能
③ハザードリスクデータ

乗

乗
客

客

員

定

乗客
定員
定員
これ以上は9人
8人

乗客

4人

0

客

客

ハイブリッド⽅式

乗定
定定
員
ここまでは員員
7人
6人
5人
ここまではバッテリーバッテリー⽅式
⽅式が最適
が最適

3人
員

バッテリー⽅式

バッテリー⽅式
乗orの閾

ハイブリッド⽅式

定*「想定最⼤規模」の降⾬規模は１年の間に発⽣する確率が 1/1000(0.1%)
以下の降⾬を想定したもの。

⾃然災害リスク（今回の研究では⽔災）を考慮し社会的コストの低い“現実的なポテンシャル評価”

源値

客電⼒使⽤量メッシュデータと再エネポテンシャルデータ
をもとに需給両⾯から⽴地の効率性を評価

⼒乗・国⼟数値情報サイト: 洪⽔浸⽔想定区域データ
・洪⽔浸⽔想定区域(想定最⼤規模)_国管理河川
・⻑野県内全域、ポリゴン形式データ

動

路線距離(km)
路線距離

CO2

これ以上はハイブリッド⽅式
ハイブリッドが最適
⽅式が最適

5,000 10,000 15,000 20,000 25,000 30,000 35,000 40,000 45,000 50,000

年間利⽤者数(⼈/年)

FIT認定発電所【研究テーマ】【研究テーマ】

⼭形研M2 都倉尚吾

CO2排出とエネルギーコストの同時削減を実現する”エネルギーシェアリングモデル“【社会課題】
⽇本は世界に⽐べ、再エネ
特に太陽光発電システム普及が鈍化【阻害要因】
1. 電⼒供給システムの⼀⽅向性
2. 太陽光余剰電⼒の取引価格が系統電⼒価格より安く設定

⼭形研M2 池本拓児

⾃動運転トイレ⾞両による観光地の独⽴型公衆トイレの代替可能性についての研究
完全⾃動運転⾞両によるMaaSが実現した世界で、トイレを搭載した⾃動⾞両が観光地の公衆トイレの代わりになるのかを経済的な視点で考察する
ユースケースSOLUTION

今までの移動式トイレにはない、余剰電⼒を近隣建物に融通（双⽅向）、余剰電⼒取引価格を最適化 ”エネルギーシェアリングモデル“DESIGN

実証

社会実装

【結論】

DATA

IRR
従来モデル 1.8%
エネルギーシェアリング
モデル
13.5%
普及促進

【研究テーマ】“トイレサービス”
として派遣

⼭形研M2 ⽊村彰利

太陽光発電設備の廃棄・リサイクル等に対する地消地産の観点からの条例政策の提案︓⼭梨県北杜市を事例として⾃然豊かな観光地「きれいで安⼼、上質なトイレ空間」
研究アプローチ【コンセプトレベルの経済性評価】
観光地のトイレが多く所在する⼭梨
県北杜市と宮崎県延岡市を対象に現地の公衆トイレの調査などにより公衆トイレの類型化とコストモデルを設定。
⾃動運転トイレ⾞両によるサービスモデルと⽐較し、代替サービスとして成⽴する組み合わせを導き出す。

調査

検証・妥当性確認(⾏政担当者のレビュー)

要求定義

・北杜市、延岡市の現状
・現地の公衆トイレ
・関係者ヒアリング

コンセプトレベルのサービスモデルの設定

STEP1 ⼀対⼀での置き換え
STEP2 コスト回収⽅法の追加

・⾃動運転動向・上⽔道等インフラ動向• 有料課⾦• 災害対策費活⽤

コストモデルの設定

経済性の評価(費⽤便益⽐を援⽤)

Well-being【研究テーマ】

⼭形研M2 井上寛⼈

ボランティア活動に参加する若者のバーンアウト回避のための要因分析と対策の検討
本研究で明らかにしたいこと
1. 条例に実効性を持たせるための社会的合意はどのように形成すべきか︖
2. 基本⽅針に⼊れるべき内容とは︖【社会課題】

環境活動を⾏う若者のバーンアウトに影響を与える具体的な要因を特定したい︕

環境活動を⾏う若者のメンタルヘルスの問題
気候変動対策のための⾏動を取ることで、むしろ気候変動に対する恐れや不安が強まる傾向や、バーンアウトに陥ることも…

研究⽅法

バーンアウトに相関がある関連概念のワーク・エンゲイジメント/ワーカホリックを分析的枠組みとして、学⽣環境活動家へのインタビューデータをSCAT分析&考察
研究結果・考察【対策の提案(⼀例)】【今後の課題】• SNS やメディアによる強い「被監視感」といった要因から、ボランティア活動に 参加する若者の⼼を守るための「SNS の適切な利⽤やメディアリテラシー講座/ワークショップの実施• より多くのサンプル数を含めた量的研究を⾏い、これらの要因の⼀般性の確認• メンバー同⼠の⼼理的安全性が⾼まるチェックインの導⼊【研究テーマ】• 提案⼿法に具体的な対策についてのプロトタイピングの実施。実際に対象者のバーンアウト傾向を低減できたかどうかの確認

⼭形研M2 市川有那

⼆地域居住検討者の求める条件に応じたタイニーハウス運⽤の経済性評価【現状】

地⽅⾃治体は少⼦⾼齢化により若年層の流⼊を増やすことが課題である⼀⽅、東京圏の20,30代は地⽅での暮らしに関⼼が⾼い傾向にあるが実践に⾏動を移せていない。

【理想】

地⽅⽣活に関⼼がある⼆地域居住検討者の懸念が払拭され、⼆地域居住に⾏動を移せるようになる。そして、地域経済やコミュニティの活性化に寄与する。

上記ギャップを埋めるため…

⼆地域居住検討者および市役所職員へのインタビューを実施し、⼆地域居住実践における要求事項をもとに、ユースケースの設定とタイニーハウス運⽤時の経済性評価（NPV分析）を⾏った。
<研究の流れ><結論>
Ø ⾃家⽤⾞での来訪者割合が⾼い地域では、⾞を利⽤しなければ到達できない場所にタイニーハウスを設置しても⼀定の宿泊料かつ稼働率を期待できるが、鉄道利⽤者が過半数を占める地域では投資が回収できない⾒込み。
Ø ⼀⾒,来訪者にとって利便性が低いと思われる⽴地においてこそ、⼆地域居住検討者の希望条件を満たしながらタイニーハウスの経済性を担保できることが⽰唆された。

[連絡先]未来社会共創イノベーション研究室WEBサイト https://yamagata.sdm.keio.ac.jp/[所在地] 慶應義塾⼤学⼤学院システムデザイン・マネジメント研究科 ⽇吉キャンパス

研究室HP