専業主婦であることは生活満足度を高めるか*1
黒田麻耶（京都大学）【論文要旨】
女性の社会進出が推進される一方で、日本では未だ専業主婦を選択する女性は多数存在し、女性の労働力率が男性の労働力率と比較して低い水準を維持し続けている。その原因として、育児休暇からの復帰の困難さや託児施設の不十分さ、男性の長時間労働といった構造的要因が多く議論されている。
本稿では分析には「社会階層と社会移動全国調査（SSM 調査）」を用い、専業主婦であることが、他の就業形態と比較してどのような効果を持つかを検討する。20 歳から 60 歳までの既婚女性の回答者を対象とする（N=1501）。従属変数は生活満足度とし、独立変数は従業上の地位（経営者、正規雇用者、非正規雇用者、自営業者、求職者、専業主婦）とする。
専業主婦であることに比較して、非正規であること、求職中であることは本人年収や配偶者年収等を統制してもなお、生活満足度に負の効果を持っている。また、子どもの有無は生活満足度に効果があるとはいえない。分析の結果として有意ではないが、正規雇用者であることが生活満足度に負の効果を持っている。これは仕事と家事の両立が困難であるがゆえに、満足度を低下させていると考えられる。
キーワード：専業主婦、ジェンダー、生活満足度

１．問題の所在
近年専業主婦における多層化が指摘され始めている。末子年齢 18 歳以下の世帯への調査では、専業主婦世帯の平均年収は「妻がパート・アルバイト」より 65 万円高い一方で、貧困率は 12.4％にのぼる。夫だけの収入で十分に家族を養える、比較的裕福な専業主婦世帯が存在する一方で、貧困層でありながらも何らかの事情で妻が働けないという状況にある専業主婦世帯も大勢存在する（労働政策研究・研修機構 2012）。
貧困層の専業主婦世帯において母親が働いていない主な理由として、半数以上が「子どもの保育の手だてがない」ことを挙げる。実際に女性の出産・育児期の離職率は非常に高く、15.4％が出産前にすでに無職となり、39.1％が出産退職（産後 1 年以内に退職）していることが日本の女性就労の現状だ。母親は子どもの年齢段階に応じてフルタイムに移行することを理想とするが、実際には年齢段階に応じた労働形態の変化はあまり無く、労働市場から追い出されたままとなるという（労働政策研究・研修機構 2012）。
一方で「豊かな専業主婦イメージ」は未だに残っており、女性の収入と学歴や夫年収の関1

本研究は、JSPS 科研費 JP25000001 の助成を受けたものです。
59―59―

係が、無収入が高いポイントをとる J カーブ型であることも指摘される（瀬地山 1998）。若年層における専業主婦志向が一時取りざたされ、以前は高卒までの女性が支持していた「専業主婦」を近年では大卒女性が支持するまでとなっている（片桐 2014）。これは世帯収入の減少や共働きの需要が高まる中で、「専業主婦」でいられることの希少性が推測される。そこ
で本稿では、専業主婦であることが女性にとってどのような意味があるのかを検討する。

２．主婦と階層2.1

女性と階層

階層研究において女性をどのように位置づけするか、これまで多くの議論がなされてきた。
男性は本人収入の効果が強く見られるが、女性の雇用が流動的であることから、男女を同じ分析で語ることは難しい。従来の階層研究では、（1）階層体系の単位は家族（世帯）であり、（2）家族の階層体系上の社会的位置は男性世帯主の地位により代表され、（3）家族成員の階層的地位は、家族のそれに等しいということが暗黙の仮定であると整理される（盛山 1994）。
女性の場合は未婚の時は父親に、結婚した後は家庭への経済的寄与度の低さなどから夫の地位に代表されることが確認されている（白波瀬 2004）。しかし女性をめぐる状況は変化を続けており、こうした代用には疑問が持たれている。中でも無職の既婚女性、すなわち「専業主婦」と呼ばれる女性は、属する階層が本人の収入や職業的地位にとらわれないため階層研究において検討が必要となるところだ。

2.2

専業主婦と階層

専業主婦は階層研究において、専業主婦であることは非正規労働・自営業・求職中であることに比べて、本人や出身世帯の階層的属性をコントロールしても、階層帰属意識を高めることが指摘されている（大和 2008）。しかし夫の階層的地位をコントロールすると、求職中の場合を除き、その効果は無くなるという。つまり夫の階層的地位が同じ場合、妻の雇用状況は求職中でなければ階層帰属意識は変わらないという。専業主婦であることは高い階層のライフスタイルではなくなっており、ステータスとして機能していないという。しかしこれは専業主婦自身の評価であり、社会全体からみた評価でないところには注意が必要である。

３．データと変数
本稿では 2015 年社会階層と社会移動調査（SSM2015）のデータを用いる。分析対象は調査時点で 20 歳から 60 歳の既婚女性（N＝1893）とし、夫と別居している場合は含むが、離死別である場合は含まない。
従属変数は、まず階層帰属意識に関する質問「かりに社会全体を上から順に 1 から 10 の層に分けるとすれば、このどれに入ると思いますか」について、点数が高いほど帰属する階層60―60―が高くなるように 1 から 10 を設定している。次に生活満足度に関する質問「あなたは生活全般について満足していますか、それとも不満ですか」について、点数が高いほど生活満足度が高くなるように 1 から 10 を設定している。
独立変数は妻の従業上の地位について、大和（2008）に倣い「経営者・役員」を「経営者」、「常時雇用されている一般従業者」を「正規雇用」、「臨時雇用・パート・アルバイト・派遣・契約・嘱託・内職」を「非正規雇用」、「自営業主・自由業・家族従業者」を「自営」、「無職だが仕事を探している」を「求職中」、「無職で仕事を探していない」を「専業主婦」の 6 つに分類した。「専業主婦」を基準としたダミー変数として用いる。
統制変数として本人の出身階層（学歴、本人年収）、配偶者や世帯の階層（配偶者収入、持ち家の有無）を投入した。また「子どもをもつこと」が必須ではなく選択できるものだという考えが広まり始める中、階層帰属意識や生活満足度に影響をもつかの確認を試みるため、試験的に投入する。
年齢は 20 歳代を基準として 30 歳代、40 歳代、50 歳代と設定する。ここでは 60 歳を 50歳代に含むこととする。学歴は教育年数とし、卒業した学校までの年数をいれる。年収は大和（2008）に倣い、なし（0）、25 万円未満（12.5）、25～50 万円未満（37.5）、以下 25 万円（25）間隔で 125～150 万円未満（137.5）まで設定する。150～200 万円未満（175）からは50 万円（50）間隔で 400～450 万円未満（425）まで操作を行い、450～550 万円未満（500）以降は 100 万円（100）間隔で 2050 万円以上（2050）まで設定する。
持ち家の有無はマンションを含む持ち家を、ある（1）、ない（0）とし、こどもは人数に関わらず同居別居の区別なく、いる（1）、いない（0）とする。

４．分析
4.1

データの概観まず、女性の従業上の地位はどのようになっているかを概観する。既婚女性と未婚女性を比較すると、未婚女性に比べて既婚女性は正規職に就いていない傾向にあり、多くが無職（専業主婦）・非正規であることが本データでも確認される（表１）。
表１

女性の従業上の地位

20代
既婚
無職
経営37(33.6)
0(0)

30代
未婚

既婚

5(2.2) 146(31.0)0(0)3(0.6)

40代
未婚

既婚

9(5.6) 122(19.4)

13(7.8) 178(26.3)
23(3.4)4(3.0)

77(47.8) 171(27.1)

86(51.8) 126(18.6)

51(38.1)

非正規27(24.5)46(28.6) 249(39.5)

52(31.3) 275(40.6)

47(35.1)

自営

5(4.5)

7(3.1)

19(4.0)13(8.1)43(6.8)9(5.4)

64(9.5)7(5.2)

求職中

9(8.2)

11(4.8)22(4.7)15(9.3)33(5.2)5(3.0)

11(1.6)6(4.5)

61

1(0.6)

未婚
19(14.2)

32(29.1) 129(56.8) 130(27.6)―61―

12(1.9)既婚

正規

75(33.0) 151(32.1)

1(0.6)

50代
未婚

次に既婚女性だけのデータより、年齢階層別の従業上の地位を検討する（図１）。20 代と30 代へ移行すると非正規は増加しており、40 代へ移行すると増加の幅はさらに大きく、また専業主婦の割合も大きく減少する。結婚・出産期に当たる年代に労働力率が低下し、育児が一段落就くとすると再上昇し、M 字型カーブがみられる。ここで着目したいところは非正規が大きく伸びているところと、正規職の変動が少ないところである。専業主婦が減少した分は非正規に移行していると考えられ、既婚女性は再就労しても経済的に従属的な立場であることは変化しない。

図１

年齢階層別従業上の地位

ではどういった人が専業主婦になるのだろうか。配偶者年収、世帯年収別にみた妻の従業上の地位を図 2 に示す。配偶者年収別でみると、やはり高所得層において専業主婦が圧倒的に多い。また経営者である妻も配偶者年収の高いところで多く、高学歴同士の婚姻に代表される同類婚が推測される。世帯年収だけでみると、やはり世帯年収が増加するにつれて正規で働く妻が大幅に増加する。世帯年収で考えると専業主婦の妻がいる世帯は決して高階層にいるとはいえず、共働き家庭、中でも妻が正規雇用である方が豊かであるといえる。

62―62―

図２

配偶者年収、世帯年収別従業上の地位

4.2 被説明変数（階層帰属意識、生活満足度）と説明変数との関連
つぎに被説明変数である階層帰属意識および生活満足度と、妻の従業上の地位についての関連を、一元配置の分散分析からみる（表 2）。これより階層帰属意識、生活満足度ともに妻の従業上の地位によって有意に異なる結果であることが分かる。経営者・役人である妻が最も階層帰属意識が高く、次いで自営、正規、専業主婦、非正規、最も低いものが求職中である。生活満足度についても経営者・役人である妻が最も生活満足度が高く、次いで正規、専業主婦、自営、非正規、最も低いものが求職中となる。

表２

一元配置の分散分析

階層帰属意識
平均値
標準偏差 n経営
6.3421 1.341164
正規
5.8378 1.371974
非正規5.4496 1.471095
自営
5.8984 1.586557
求職中5.3378 1.445608
専業主婦
5.7406 1.519843
計5.6593 1.481548
F
7.514***

生活満足度
平均値
標準偏差 n38
7.6842 1.612540
459
7.2045 1.714006
702
6.9809 1.872105
131
7.1860 1.991260
75
6.7067 1.858315
483
7.1975 1.808159
1888
7.1111 1.827342
2.676****p<.001

38459
702
131
75483
1888
*p<.1

4.3 階層帰属意識に関する重回帰分析
まず model1 では既婚女性の従業上の地位を投入した。ここでは経営者であることは専業主婦であることよりも階層帰属意識を高める一方、非正規雇用であることは専業主婦であるこ
63

―63―

とよりも階層帰属意識を低める傾向にある。しかし model2 において年齢をコントロール変数として投入すると、経営者であることによる階層帰属意識への影響はあるといえなくなる。
またこの年齢の効果も model3、model4 で教育年数や本人年収、持ち家の有無や配偶者年収を統制することで有意ではなくなる
年齢や教育年数、本人年収や持ち家の有無、配偶者年収を統制しても、非正規であることは専業主婦であることに比べて、階層帰属意識を低くする効果があるといえる。全く同じよ
うに統制しているのではないため単純に比較することはできないが、2005 年データで指摘された、「夫年収を統制すると非正規雇用であることの負の相関があるとはいえなくなる」ということ、また「求職中であることが階層帰属意識を下げる」ということはみられなかった。

表３4.4

階層帰属意識に関する回帰分析

生活満足度に関する重回帰分析

次に生活満足度について検討する。ここでも同様に model1 で従業上の地位を投入すると、非正規雇用に負の相関がみられる。つまり専業主婦であることに比べ、非正規雇用であるこ64―64―

とは生活満足度を下げる傾向にあるといえる。しかし年齢や学歴、本人年収や配偶者年収で統制することにより、これは有意ではなくなる。一方で求職中であることは本人年収や夫年収等を統制してもなお生活満足度に負の効果を持っており、専業主婦であることに比べ、求職中であることは生活満足度を下げる傾向にあるといえる。
年齢に注目すると、50 歳代で生活満足度に負の効果がみられる。年金問題や健康等、加齢に伴う満足度低下が考えられるが、本稿では扱わない。また有意ではないが、専業主婦であることに比べ、正規雇用者であることが生活満足度に負の効果を持つ傾向がみられる。試験的に投入した「子どもの有無」は今回の分析では生活満足度に効果があるとはいえなかった。

表４

生活満足度に関する回帰分析

５．議論
本稿で明らかとなったことは以下のとおりである。まず階層帰属意識に関しては、専業主
65―65―

婦であることに比べて経営者であることは、階層帰属意識を高める傾向にあるが、出身階層や配偶者階層等を統制することによって有意ではなくなる。一方で非正規であることは専業主婦であることに比較して、他の変数を統制してもなお階層帰属意識を低くする傾向にあるといえる。収入よりもむしろ非正規雇用という不安定さが、階層を下げているといえる。出
産休暇や育児休暇の取得が以前よりは推進され、女性も結婚してからも仕事を継続したり、育児が落ち着いた後に正規雇用として復職するケースが少しずつながら増加したりすることにより、非正規雇用の階層意識は徐々により押し下げられる可能性がある。これは女性のみの話ではなく、男女ともに「非正規であること」がもつ経済面以外の意味についても今後検討が必要であると言える。
生活満足度に関しては、求職中であることは他の変数を統制してもなお「専業主婦」であることに比べて生活満足度を下げる傾向にあるといえる。求職中の女性に関して大和（2008）
は、働くことに対して積極的であり、それは実際のライフコースにも表れている女性だという。本稿では階層帰属意識に効果があるとはいえなかったが、希望のライフコースを辿れないコンフリクトから生活満足度を下げるという効果は支持された。既婚女性を従業上の地位で分類するとき、無職を全て「専業主婦」として扱うことは多い。しかし実際には無職の中でも「働きたいが働けていない」「働く予定がない」という就労意志の違いが存在しており、これは決して見落としてはいけない差異であるといえる。女性のキャリア継続がわずかながらも進められはじめたことで、これからの主婦研究において必要な観点だと考えられる。
また今回有意であるとはいえなかったが、正規雇用の女性が専業主婦であることに比べ生活満足度を低くする効果がみられている。経済面や社会的地位を考慮してもなお、既婚女性にとって常に課題であり続ける、「家庭と仕事の両立」の負担が生活満足度に影響を及ぼしていると解釈できる。少なくとも既婚女性にとってはこの両立可能性という点は働くにあたり非常に重要な問題であり、正規や非正規といった従業上の地位や収入といった従来の指標だけでは明らかにされないという課題がある。
さらに今回試験的に投入した「子どもの有無」であるが、階層帰属意識や生活満足度に効果が見られなかった。階層帰属意識においては有意ではないが負の効果が見られており、これは世帯人数が増えることによる等価可処分所得で説明が可能だろう。一方生活満足度には効果があるとはいえず、子どもを持つこと・持たないことの選択という概念が広まり始めた
現在でどのような意味があるのか、今後さらなる検討が必要だろう。

［文献］
片桐新自．2014．
『不透明社会の中の若者たち：大学生調査 25 年から見る過去・現在・未来』
関西大学出版部．
盛山和夫．1994．「階層研究における『女性問題』」『理論と方法』9(2): 111-126．

66

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瀬地山角．1998．
「主婦の階層的位置：東アジアにおける日本の位置づけと社会政策的含意」．
園田茂人編『東アジアの階層比較』1995 年 SSM 調査シリーズ 19: 133-147．
大和礼子．2008．「『専業主婦であること』は女性の階層帰属意識を高めるか？『専業主婦の妻を持つこと』は男性の階層帰属意識を高めるか？」轟亮編『階層意識の現在』2005 年
SSM 調査シリーズ 8: 87-102．
白波瀬佐和子．2004．
「社会階層と世帯・個人：『個人化』論の検証」『社会学評論』54（4）:370-385．
労働政策研究・研修機構．2012．
『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査』JILPT 調査シリーズ No.95．

67

―67―

Does it improve life satisfaction to be Housewives? *Maya Kuroda(Kyoto University)
Abstract
There are many women who choose to be full-time housewives in Japan, and the movementof women into society and labor force participation rate of females has remained at lower levels
than males. The reasons for this can be found in structural factors, difficulty in returning fromparental leave, shortage of daycare centers for children, and long working hours of fathers.
In this paper, I examine whether it has an effect and what kind of effect it has compared toother operation forms to be a full-time housewife using the National Survey of Social Stratificationand Social Mobility (SSM). I set a target of analysis for research respondents of married womenfrom 20 to 60 years old. The dependent variable is life satisfaction, and the independent variables
are type of employment, manager, regular employee, non-regular employee, self-employed,
job-hunter, and housewife. Non-regular employees and job-hunters were typically less satisfied
than housewives when there were other objective index.
Keywords: housewives, gender, life satisfaction*The study was supported by JSPS KAKENHI Grant Number JP25000001.
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