抜粋

複数建物の今後の更新費用を簡易に算出する

目的

公共施設等総合管理計画等で求められている、今後の保有建物にかかる機器部材等の更新費用を簡易中長期保全計画管理機能（簡易 LCC 機能）を活用して容易に算出する。
その結果を実情に応じて修正・検討する。

必要な作業
1 ．複数建物の更新費用の算出（マクロ的把握）
建物基本情報を入力する。
簡易中長期保全計画管理機能でシミュレーションを行う。

p. 7

2 ．個別建物の仕様・数量の修正
個別データの内容を確認して、必要な修正を行う。

p.10

モデルを修正して、建物群のデータ修正を一括して行う。

p.14

3 ．結果の検討

p.21

―1―

BIMMS 活用マニュアル――簡易 LCC■目次と必要な権限設定〈目次〉

1 ．機能と関連する入出力データについて

p. 6

2 ．簡易中長期保全計画管理機能でシミュレーション

p. 7（ 1 ）シミュレーション実施（ 2 ）計算結果の保存と表示
p.10

3 ．個別建物の内容の確認・修正（ 1 ）仕様・数量等の内容の確認と修正（ 2 ）再シミュレーション
4 ．モデルの修正

p.14（ 1 ）計算モデルの追加・修正（ 2 ）モデルの適用（ 3 ）再シミュレーション
p.21

5 ．結果の検討（ 1 ）集計結果の分析（ 2 ）平準化等の検討〈必要な権限設定〉
データの入力、修正を行うために必要な BIMMS ユーザーの権限設定（管理責任者が設定）

1 ．機能と関連する入出力データについて
2 ．簡易中長期保全計画管理機能でシミュレーション（ 1 ）シミュレーション実施：施設管理・保全計画管理機能の参照権限

3 ．個別建物の内容の確認・修正（ 1 ）仕様・数量等の内容の確認と修正：施設管理・保全計画管理機能の修正権限（ 2 ）再シミュレーション：施設管理・保全計画管理機能の参照権限

4 ．モデルの修正（ 1 ）計算モデルの追加・修正：施設管理機能のマスタ編集権限（ 2 ）モデルの適用：施設管理・保全計画管理機能の参照権限（ 3 ）再シミュレーション：施設管理・保全計画管理機能の参照権限

5 ．結果の検討―2―BIMMS 活用マニュアル――簡易 LCC■簡易中長期保全計画と詳細中長期保全計画の使い分けについて以下の特徴をご理解の上ご利用いただくことで、効果的な運用が図れます。
簡易中長期保全計画（簡易 LCC）
目的

詳細中長期保全計画（詳細 LCC）

多くの建物での今後必要な機器部材の更新費 建物毎の今後の必要な修繕・更新費用を詳細用の傾向をつかむ。

機能概要に算出する。

少しの情報で簡易に今後の機器部材等の更新 機器部材それぞれの修繕・更新費用を集計す費用を建物毎及び建物群の合計値として算出 ることで建物毎に今後の必要費用を算出する。
する。

必要データ 用途、延床面積、竣工年月日

機器部材データ（定型の区分・種別・型式によるデータ）

留意点

・モデルを基にした略算であり、実情と異な ・機器部材データを詳細に入れるほど結果もる仕様となる場合がある。

信頼できるものとなるが、データ入力の手・建物毎の大まかな修正までは可能。

間が大きくなるため、例えば各用途の代表・傾向をつかむための略算であることを理解

建物等、主要建物だけの利用とする等の段した上での利用とすることが肝要。
・劣化度、危険度の反映はできない。
・当該年度からの計算のみ。当該年度以前の更新費用の算出には工夫が必要。（ 9 頁 2行目以降を参照）

階的に展開する工夫が必要。
分析結果を同じ用途の建物のために活用することができる。
・建物群の集計には別途提供するツールを用いて行う。

・建替えについては構造躯体の更新として考 ・建替えまでの費用を算出する。建替え時期
慮し、その他の機器部材を含めた一式の建に対して機器部材の更新には閾値を考慮し替えとしては考慮しない。機器部材はそれた補正が必要。

ぞれの周期での更新として算出する。

なお、両機能とも、費用は直接工事費として算出しています。

―5―

BIMMS 活用マニュアル――簡易 LCC

1 ．機能と関連する入出力データについて〔建物基本情報〕
下記必須データの入力だけで、次頁のシミュレーション実施ができます。
必須データ

施設名
所在地の都道府県、市区町村名
竣工年月日
延床面積
主用途

重要データ

建物資産グループ設定しておくことで同一グループ内での比較ができます。

階数

モデルと実際との比較ができます。

構造建物仕様

結果の比較の際の指標となります。

〔簡易中長期保全計画管理〕
建物基本情報の必須データのうち、竣工年、延床面積、主用途データを利用して算出します。
算出する費用は直接工事費です。経費は含んでいないことに留意が必要です。
モデルのデータに基づいて構造躯体を含む機器部材の更新費用を集計しています。
部品交換等の修繕費用は計算に入れていないことにも留意が必要です。
計算結果

個別建物出力建物それぞれの計算結果のエクセル表と「表＋グラフ」を出力します。

集計結果出力選定した建物の集計結果のエクセル表とグラフを出力します。

計算条件

個別データ

建物の用途に対応したモデルに基づいてシステムで設定したデータです。
種別と型式の選択、数値の修正などができます。

計算条件の修正

種別と型式の選択

建築屋根と外壁のみ複数の種別と型式から選択できます。

数値の修正

推定耐用年数、単価、数量が修正できます。

「その他」欄

任意の機器部材が種別・型式として設定できます。
ただし、「その他」欄に設定した種別・型式だけの考慮となり、システムで設定した種別・型式は使用しないことになります。
下記項目の設定と数値入力が必要です。
「種別」
「型式」
「推定耐用年数」
「単価」
「数量」
「単位」

初期化

個別データを修正した場合に、システムで設定した初期状態の個別データに戻します。

〔マスタ編集〕○簡易中長期保全計画モデルマスタ
モデル名称

個別データを作成するために利用するモデルの名称です。
モデル区分データの修正により追加ができます。

モデルコードモデルのためのコード（数字 4 ケタ）です。

モデル区分

基本となるデフォルトのデータです。
（ 4 種類：庁舎、学校、体育館、住宅）○簡易中長期保全計画モデル用途関連マスタ
建物用途に対するモデルをモデルコード及びモデル名称により設定します。
○建物用途マスタ
建物用途リスト

建物用途の追加によるシミュレーションを行うときに利用します。
例えば、特殊な建物等に対して新たにモデルを設定する場合に利用します。

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BIMMS 活用マニュアル――簡易 LCC

2 ．簡易中長期保全計画管理機能でシミュレーション（ 1 ）シミュレーション実施
メニュー欄の、「施設管理」 ⇒ 「保全計画管理」 ⇒ 「簡易中長期保全計画管理」、またはメニュー欄下部にある「簡易中長期保全計画管理」で下記建物選択画面が表示されます。
どちらでも同じ画面となります。

検索条件を設定の上、 検索 をクリックし、建物を表示します。
建物の用途に対する「モデルコード・名称」が「簡易中長期保全計画モデル用途関連マスタ」で適用になっていないと、選択リストにその用途の建物は出力されませんので、注意して下さい（18頁

4 ．（ 2 ）参照）。

対象の欄の□のうち、計算をする建物にチェックマークを入れます。
シミュレーション開始 をクリックし、計算を実施します。

一度に計算できる建物数は500までとしてあります。これは、データ通信にかかる時間を―7―

BIMMS 活用マニュアル――簡易 LCC考慮し上限を設定したためです。
建物数が500を超える場合には、500以下に分割して算出した上で、結果のエクセル表に別データを挿入することで集計して下さい。

（ 2 ） 計算結果の保存と表示「名前を付けて保存」により計算結果ファイルを保存します。
保存 右側の▼印をクリックし、または、 ファイルを開く をクリックして計算結果のエクセルファイルの一覧を表示します。

最下段のファイルが複数建物の計算の集計結果です。このファイルは、集計結果表のデータシートとグラフシートで構成されています。

下図のとおりエクセル表を出力するため、 5 ．結果の検討（21頁以降）での説明のように、各種の検討が可能となります。また、個別建物の計算結果も表とグラフを出力します。

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BIMMS 活用マニュアル――簡易 LCC

なお、計算は年度単位とし、建設年度の翌年度を 1 年目とした年数計算で行っています。
また、表示は計算を実施している年度からのみとなっています。
その年度以前の内容を表示したい場合には、建物を複製登録し、計算を実施する年度の前年度に竣工年月日を設定した上でシミュレーションを行えば、必要な時点からの額を算出し表示できます。竣工年度を実際の年度に置き換えることで調整ができます。

個別建物のエクセル表を拡大します。モデルの建物に基づいてシステムで設定した機器部材の区分・種別・型式の構成により算出しています。
この建物の場合、庁舎タイプのため、このような機器部材構成となっています。

このシステムで設定した機器部材の種類、数量等が、検討している建物と異なる場合に、BIMMS 内でデータを修正した上で、シミュレーションを行うことができます。
この機能の詳細については、 3 ．（次頁以降）で説明します。
モデルの基本タイプは、「庁舎」、「学校（校舎）」、「体育館（学校）」、「住宅（集合住宅）」の 4 種類を設定しています。
このモデルを基に、機器部材の構成、推定耐用年数（機器部材の更新年数）、基本単価を修正した、新たなモデルを設定してシミュレーションを行うこともできます。
この機能の詳細については、 4 ．（14頁以降）で説明します。

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