新聞広告集

2017年6月21日 日本経済新聞

2掲載

共に未来へーオープンイノベーション

近年デジタルトランスフォーメーションの進展により、多くの企業がオープンイノベーション専用スペース「DEJIMA」

オープンイノベーション による新しいビジネスの創出に取り組んで「DEJIMA」
は「CTC Future Factory」の専用スペースです。
オープン

います。

イノベーション創出に必要な場所と機会を提供し、新しいアイデアを※1「CTC Future Factory」
は、オープンイノベーションに取り組む企業

早期にビジネスに取り入れるための、プロトタイプ開発環境を整備や自治体等がベンチャー企業と連携し、アイデアを創出するためのしています。

プラットフォームです。ITを活用し新規ビジネスの立ち上げを行う「未来技術研究所」
を中心にお客様との共創を進めていきます。

＜DEJIMAの特長＞❶360°
プレゼンテーション設備

CTCにはオープンイノベーションの素地がある

用途に応じて、半円状や360°全面を客席としてプレゼンテーションがオープンイノベーションは、自社開発だけでなく積極的に異分野・異業種できる設備を完備しています。柔軟なテーブル配置でハッカソンやと連携することで、イノベーションを創出する取り組みです。2003年

アイデアソン等、様々な形式のワークショップに対応できる100名に米国で提唱され、2015年頃から日本でも盛んになり、2016年は以上が収容可能なスペースです。

オープンイノベーション元年とも言われました。

❷プロジェクトルーム

CTCはもともと海外の先進技術を導入し、それをどう活かすかを考え進行中のプロジェクトのために、個室のプロジェクトルームを用意してお客様を支援してきました。
また、開発技術を活用して新ビジネスにいます。

つなげたいというマインドを持ったエンジニアも多く、オープンイノ❸グループワークショップスペース

ベーションを手掛ける素地が十分にあります。

少人数用のスペースです。壁一面に設置したホワイトボードを使いワークショップを進められます。

アイデア実現には試行錯誤できる環境が必要❹アメリカ西海岸とのリモート接続

オープンイノベーションには幅広い手法があり、アイデアソン やハッ

米国グループ会社ITOCHU Techno-Solutions America, Inc.のカソン※3のほか、投資やM＆Aも含まれます。
オープンイノベーション

オープンイノベーション拠点として開設予定の「Open Innovation

では、お客様の事業の将来像を想像し、市場の潮流を客観的に解釈Lab」と相互接続し、先端技術を持つ米国のベンチャー企業とのイノしてお客様と共同で試行錯誤を繰り返すことが大切です。

ベーション創出も実現できます。

※2

現在、CTCはオープンイノベーションのイネーブラー(促進役)を目指し、お客様と新ビジネス創出に取り組んでいます。アイデア実現のCTCは今後も「CTC Future Factory」を中心に、トータルソリューために、お客様と共に「試行錯誤できる環境」を提供することもCTCのションプロバイダとしてお客様の新たなビジネスモデルやアイデアの役割のひとつと考えます。

創出に貢献していきます。

オープンイノベーションプログラム「CTC Future Factory」

DEJIMA内観

CTCでは、オープンイノベーションに取り組む企業や自治体等がベンチャー企業と連携し、アイデアを創出するためのプラットフォーム「CTC Future Factory」を提供しています。
アイデアソンやハッカソンの場所や機会を提供し、共同研究や事業化の検討も支援していきます。ITを活用し新規ビジネスの立ち上げを行う「未来技術研究所」を中心に、各段階でのコンサルティングサービスも提供します。

CTC Future Factory
SPACE

イノベーションスペース

Producing
業界連携・マッチング

100名以上入れるワークショップエリア

Engineering
プロトタイプ開発

Community
コミュニティ・イベント※1 自社だけでなく他社や大学、地方自治体、社会起業家など異業種、異分野が持つ技術やアイデア、サービス、ノウハウ、データなどを組み合わせ、革新的なビジネスモデルや研究成果、製品開発、サービス開発につなげるイノベーションの方法論。
※2 他部署と共同で普段行わないようなイノベーティブなアイデア創出を目的に行われる。
パブリックなアイ

デアソンは、オープンイノベーションが目的のことが多い。手ぶらで参加せず仮説を持ち寄るほうが効果的と言われている。
※3 アイデアを出し合い、それを2日程度でアプリケーションの形にする。
ファシリテータの他に、ソフトウェアエンジニアやAPI、IT環境等が必要。知名度向上、事業創出、技術やデータの利用促進などを目的に行われる。

3

2017年8月30日 日本経済新聞

4掲載

共に未来へー材料解析シミュレーション

材料を変えれば製品が変わり、製品が変われば社会が変わる。

隆盛する材料開発

材料解析ソリューションを含めたITの力で、モノづくりの「変える」を

新たな材料を開発する場合、近年は材料自体の性能や加工性、製品に支えていきます。

なった時の性能、さらにコストや資源、環境性能などが求められるようになり、使用される素材も多様化しています。様々な特性を持つ素材「はんだ」を知っていますか？

同士を組み合わせて「より強く、より軽く、そして安全に長く使える」電気を通すため電子部品や基板をつなげる合金です。

― 夢のような新材料の創出に世界中のメーカーが取り組んで電子部品は今では、LED電球から自動車、ロケットまでいたるところでいます。製品の開発サイクルも短くなり、製品化までのスピードも使用されています。小さなものでも大きなものでも電気があるところ要求されています。には電子部品があり、必ずはんだがあります。未だに代わりとなる材料はなく、社会のデジタル化の進展に伴って、はんだの活躍の場もどんどん増えていくでしょう。

国内トップシェアの材料解析ソフトウェアを提供
CTCは、30年以上前から材料解析に携わっており、熱力学に基づくミクロ組織の諸性質に関するシミュレーションを中心に、ナノスケール（原子・分子）での物性解析からマクロスケールの機械特性予測まで、マルチスケールな材料解析ソリューションを提供しています。
合金の熱力学特性から状態図を計算するソフトウェア「Thermo-Calc」
や、合金の凝固や固相変態のミクロスケールの組織変化を予測するソフトウェア「MICRESS」
を取り扱っており、第一原理計算、分子動力学といったナノシミュレーションにも取り組んでいます。様々な解析・シミュレーションを組み合わせ、品質の高い鉛フリーのはんだ、鋼、メッキなどの合金や炭素繊維系の複合材を含めた新材料の開発にすず（Sn）と鉛（Pb）の合金としてのはんだの歴史は紀元前10世紀貢献しています。

頃にまでさかのぼると言われています。183℃という低温で溶解するため作業しやすく、接合力があり、電気抵抗が低いという特性を持つ

材料解析からITシステムまで、モノづくりのイノベーションをサポートことから、異なる金属を接合する目的で長い間重宝されてきました。

製造業の分野では、製品の品質を高めるための生産管理の要素としかし、鉛は人に有害です。現在、すずと鉛のはんだに代わる鉛フリーして4M [Man（人）、Machine（機械）、Material（材料）、Methodのはんだの開発と実用化が進んでいます。

（作業方法）]が提唱されています。また、生産管理以外にも、工程やコスト、在庫、販売などの基幹系、Webやメールなどの情報系など、様々なITシステムがモノづくりの一部を構成します。
CTCには、自動車、家電、建設機械、印刷などの製造分野のITについて、大規模なシステム構築やサービスの提供実績があります。モノづくりに浸透する鉛フリーはんだのように、材料解析から基幹系・情報系システム、拠点間ネットワークまでの多様なITサービスを提供し、夢のある豊かな社会のための製造業のイノベーションを支えていきます。

52017年9月14日 日本経済新聞

6掲載

共に未来へーAI（人工知能）

エネルギー資源の枯渇や交通渋滞、インフラの老朽化をはじめとするCTCの取り組み社会的な課題。そして大規模地震や台風、ゲリラ豪雨といった自然AIの進化はこれからも加速度を増して、止まることなく続いていき災害。私たちを取り巻く様々な問題を解決する手段として「AI（人工ます。
しかし、データ解析や予測を含めてビジネスで活用したり、社会知能）」の活用に注目が集まっています。の様々なシステムで正しく役立てたりするためには、まだ専門家によるプログラミング技術や既存システムとの連携についての知見がAIの進化を牽引する「機械学習」

求められています。

業務の自動化やチェス、囲碁、クイズなどで人との対戦が話題となっているAI（人工知能）
は、1950年代に初めて Artiﬁcial Intelligence

CTCは、AI分野で先進的な取り組みを続けているグリッド社と提携し、という名称が用いられてから、半世紀以上にわたり様々な形で研究がデータサイエンティスト、デベロッパー、AIアナリストなどのスペシャ続けられてきました。

リストの育成を強化しています。
また、並列コンピューティングの先進企業である米NVIDIA社のAIスーパーコンピュータの取り扱いも当初は、人の思考に沿ったアルゴリズムを手動でプログラムするよう開始しました。
このようなAIへの取り組みに基づき、製造、情報通信、な、ルールベースのAI研究が盛んでしたが、ITの普及に伴うデータのエネルギー、金融、物流、科学、農業、防災など、多岐にわたる分野・増大、コンピュータの処理能力や並列計算技術の向上などによって、業種のお客様と力を合わせてAIの実用化への道筋をつけていく、

近年、「機械学習」に基づくAIが目覚ましい進化を遂げています。

PoC（概念実証）を積極的に行っています。

機械学習に基づくAIは、大量のデータを資源として統計学的手法●

でルールやパターンをコンピュータが推定していくもので、データのグリッド社の機械学習／深層学習フレームワークReNomは、深層種類や意図する結果に応じて決定木学習やクラスタリングといった学習や最適化アルゴリズム、生成モデルをはじめ様々なアルゴリズム

グリッド社のAI開発基盤「ReNom」

様々な手法があります。
中でも、コンピュータの進展と共に可能となり、をライブラリとして備えています。複雑な設定を必要とせず、各ライブここ数年のAIの急速な進化を牽引しているのが「ディープラーニングラリを組み合わせることで専門家でなくても比較的容易に自社の（深層学習）」です。ニューロン（神経細胞）が情報伝達する仕組みをビジネスに適したAIを開発することが可能です。

模倣したもので、今では、画像認識や言語解析などの領域で一般的に普及し始めています。

●

NVIDIA社のAIスーパーコンピュータ「DGXシリーズ」

NVIDIA社のDGXシリーズは、NVIDIA社が並列コンピューティングAIの活用やディープラーニングに向けてハードウェアのアーキテクチャを最適

コンピュータ性能の発展と共にネットワークの高速化とコンピュー化したAIスーパーコンピュータです。画像や音声認識、自然言語処理

ティングデバイスの小型化も進行しています。様々なものがネットなどのディープラーニングの各種のソフトウェアやDockerによるワークにつながることで、日々、リアルタイムで大量のデータが流れるコンテナ技術を備えており、お客様は環境の準備に時間を費やすことようになります。AIはそのような大量のデータを正確に処理するためなくディープラーニングに取り組むことができます。に役立ちます。
データの分析により、今まで見えなかった事象が見えるようになったり、無関係とされていた事象同士が結びついたりする●

CTC AI PoC サービス

ことで、人々は新たな選択肢を獲得し、また新たな活動領域を発見

CTC AI PoCサービスは、お客様の課題を手掛かりに、課題解決のするでしょう。

ために有用となるデータを精査し、機械学習／ディープラーニングを使用したシステムの実現可能性を検証します。

例えば、声による指示だけで様々な家電の操作や日用品の購入などができるようになり、介護や看護をサポートすることで暮らしを豊かにするAI。また、エネルギープラントにおける発電量の最適制御、交通事故の抑制、異常気象や河川の氾濫をはじめとする防災などに寄与する、持続可能な社会を実現するAI。
そのような夢のある豊かな社会の実現に貢献するため、CTCは、長年培った様々なITを「つなぎ、組み合わせる力」
で人と人とをつなげるAIに取り組みます。

7

2017年9月26日 日本経済新聞

8掲載

共に未来へー“つなぎ、組み合わせる力

IoT（Internet of Things）時代が幕を開け、スマートフォンやパソコン

IoTの進展を支えるインフラ：通信ネットワーク、5G、クラウドといったITデバイスだけでなく、家電、自動車、医療機器等、私たちをモノやヒトから生まれる日々のデータは今後も加速度的に増加して取り巻く様々なモノがインターネットを介してつながり始めています。

いきます。IoT活用の要は、大量のデータと高度な分析技術に基づく

IHS Technology調査によると、インターネットにつながるモノ（IoTリアルタイム性です。それを実現するには、より安定した通信ネット

デバイス）の数は2016年時点で173億個に達し、2020年には300億個ワークを必要とし、2020年始動を目指し開発が進められている5Gや、まで増大すると予測されています。
（出典／平成29年度 総務省 情報

膨大なデータの格納・分析を安価で実現するクラウド技術の更なる通信白書）向上も重要となります。5Gには、次世代のIoTを実現するICT基盤

IoTの進化を支える5G（第5世代移動通信システム）の登場やクラウドとしての役割が期待されています。3G、4Gから進化した「超高速」のの更なる普及で、あらゆるものがインターネットにつながった先には、通信機能に加え、多数の同時接続や遅延のない通信により、様々などんな世界が広がっているのでしょうか。

IoTデバイスを使用した、情報の収集やモノの制御――例えば、安全な自動運転――が実現されます。

デジタル化の波が、世界を変えていく
スマートフォンの普及により、私たちはいつでもどこでも手軽に情報つなぎ、組み合わせる力 で、次世代のシステム基盤をつくるを手に入れられるようになりました。様々なソーシャルメディアを通じCTCは、先進的なITベンダーとのリレーションによる確かな技術とて自由にコミュニケーションを交わし、実店舗へ行かなくとも24時間サポート力で、お客様の状況に応じて、ITソリューションやクラウド好きな時にオンラインでショッピングができるようになっています。

サービスをつなぎ、組み合わせ、コンサルティングから設計、開発・スマートフォンを通して、デジタルデータやインターネットが、今まで構築、運用サポートに至るまで総合的なサービスを提供しています。

以上に私たちの生活に密着したものになりました。
特に情報通信分野では、大手通信事業者や放送局、ISP（インターネットITシステムは、データを記録するためのシステム（SoR: System ofサービスプロバイダ）、IDC（インターネットデータセンター）などRecord）から、人と人、人とモノをつなぎ、関わりを深めるもの（SoE：の事業者向けに、大規模ネットワークや大規模データベース、大量のSystem of Engagement）へと変化しています。革新的なビジネスモトランザクションの負荷分散処理など、ミッションクリティカルでデルやサービス、製品が次々と生まれ、新たな社会インフラを形成し、難易度の高いシステムの構築や運用を担ってきました。

価値観を大きく変える「デジタルトランスフォーメーション」が様々な分野で起こっているのです。

更には、大規模プロジェクトを通して積み上げた知見やノウハウをベースに、5G、クラウドといった技術の可能性を最大限に引き出す

デジタルトランスフォーメーション

次世代のネットワーク構築やその先を見据えることができる人材育成

IoTは、従来の産業構造を一変させる可能性を秘めています。モノがにも力を注いでいます。

インターネットにつながり、あらゆる状況が数値化・データ化され、蓄積されて分析の対象になります。更に、近年急激に進化しているAI

つなぎ、組み合わせる力 をお客様とともに生かしながら、ヒトとヒト、技術により、これまで気づかなかったような事象の「見える化」
や、業務

モノとモノ、ヒトとモノを結び、コトとコト（サービス）、さらにはココロの自動化が現実のものとなってきています。とココロまでを結んでいく。CTCは世界のすべてを結ぶ挑戦を続けていきます。

センサーから得られるデータやモノ同士がお互いを認識・制御することで可能になる自動運転に加えて、店舗に設置したセンサーから得た情報で購買行動をデータ化しマーケティングに活用したり、IoTデバイスを利用して介護負担を軽減したり、ヘルスケア分野では錠剤にセンサーチップを内蔵し健康管理に役立てたりできるようになることで、ITを活用した豊かな社会への期待が高まっています。

92014年10月16日 日本経済新聞

10掲載

2014年10月28日 日本経済新聞

掲載

112014年11月12日 日本経済新聞

12掲載

2014年11月25日 日本経済新聞

掲載

13

2016年9月15日 2016年12月7日 日本経済新聞

14掲載

2016年10月19日 日本経済新聞

掲載

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