京都工芸繊維大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 工芸科学部
２． 工芸科学研究科

注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

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京都工芸繊維大学

京都工芸繊維大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

工芸科学部

【４】

特筆すべき高い質にある【２】相応の質にある

工芸科学研究科【３】

高い質にある【３】

高い質にある- 1 -京都工芸繊維大学- 2 -京都工芸繊維大学 工芸科学部

１．工芸科学部（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

4）（分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････5）- 3 -京都工芸繊維大学 工芸科学部

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
平成 28 年度に英語鍛え上げプログラムを導入しており、同プログラム１期生となる平成 28 年度入学者の TOEIC スコアを１年次と４年次で比較すると、600 点以上取得者は 67 名から 364 名へ約 5.4 倍に、730 点以上取得者は 18 名から 148 名へ約 8.2倍に増加している。
〔優れた点〕○「英語鍛え上げプログラム」を平成 28 年度から全学導入しており、その後４年間の教育効果を検証したところ、第１期生の平成 28 年度入学者の TOEIC スコ
ア 600 点以上取得者は入学時に比べ約 5.4 倍（67 名→364 名）、730 点以上取得者は約 8.2 倍（18 名→148 名）と高い伸びを示しており、本プログラム実施による教育効果が確認できた。

〔特色ある点〕○

平成 25 年度より、ディプロマポリシーで掲げる国際的に活躍できる高度専門技術者を育成するため、学士課程から博士前期課程までの６年一貫教育の実質化を図り、学部３年次までに学士課程の基盤となる専門科目を学生に修得させ、学部４年次生へ博士前期課程の授業科目を提供するなどにより、学士・修士・博士の学年構造を実質３年・３年・３年として捉え教育プログラムを展開する「３×３構造改革」を推進している。

○「地域創生 Tech Program」で、１年次配当科目で京都府北部の各自治体が抱える課題について現地でのフィールドワークを経て自治体担当者に対して解決法を提案する「地域課題導入セミナー」を、３年次配当で地元の自治体や企業等から提供された PBL 課題に取り組み、チームによる成果報告と自治体・企業関係者との意見交換を行う「地域創生課題セミナーⅠ」や、京都府北部地域企業等に約１か月間インターンシップを行う「ものづくりインターンシップⅠ」を、４年次配当でより実践的なプロジェクトを展開する「地域創生課題セミナーⅡ」や、京都府北部企業の海外現地法人を訪問する「ものづくりインターンシップⅡ・Ⅲ」を実施するなど、地域の自治体・企業と連携した実践型教育プ
ログラムを展開し、福知山駅のコンコースに設置したベンチや、福知山市動物園の人気者・レッサーパンダをあしらった顔出しパネル等の京都工芸繊維大学- 4 -京都工芸繊維大学 工芸科学部

学生の成果が新聞掲載されるなど、注目される取組となっている。また、企業に行った事後アンケートにおいても「職場の活性化に繋がった」や「業務改善を検討する契機になった」等の肯定的な意見が多数寄せられるなど、企業側もメリットが感じられる取組となっている。
○

京都工芸繊維大学の教育研究の特色を反映したプロジェクトによる体験型アクティブラーニングプログラムとして「学生と教員の共同プロジェクト」を展開しており、第３期中期目標期間で延べ 31 件のプロジェクトを支援し、特に、「学生フォーミュラ参戦プロジェクト」については、活動費等の経済的支援、教職員による技術支援・指導を実施した結果、「学生フォーミュラ日本大会」において平成 28・29 年度の２年連続での総合優勝、平成 30 年度の総合２位等、目覚ましい成果を挙げており、教員のサポートのもと学生たちが主体的に課題解決や進捗管理を行う点において高い教育効果を生んでいる。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

京都工芸繊維大学が養成する TECH LEADER に求められる能力「工繊コンピテンシー（６分野 13 項目）」に対して、学生自身が能力の修得度を０～５（0.5 間隔）の 11 段階で自己評価するシステムにより平成 30 年度より学部生全員を対象に調査を実施しており、令和元年度の調査結果では、全ての項目において前学期・後学期の伸長が見られ、特に「自らの学習領域においての高度な専門知識・技術を有している」の数値の向上が顕著であった。また、全体として年次進行に合わせて数値の上昇が見られ、３×３の教育プログラムの中で年々順調に能力が伸長していることが確認できている。

- 5 -京都工芸繊維大学 工芸科学研究科

２．工芸科学研究科（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

7）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

9）

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京都工芸繊維大学 工芸科学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
学士・修士・博士の学年構造を実質３年・３年・３年として捉え教育プログラムを展開する３×３構造改革を推進した結果、平成 27 年度と令和元年度との比較で、大学院授業科目のクォーター制実施割合は 19.5 ポイント増の 61.1％に、インターンシップ参加者数は 1.5 倍の延べ 903 名に、海外派遣者数は 1.4 倍の延べ 232 名に増加している。また、大学院学生に占める海外留学経験者の割合は平成 28 年度の 15.3％から令和元年度の 28.0％まで上昇している。
〔優れた点〕○

平成 25 年度より、ディプロマポリシーで掲げる国際的に活躍できる高度専門技術者を育成するため、学士課程から博士前期課程までの６年一貫教育の実質化を図り、学部３年次までに学士課程の基盤となる専門科目を学生に修得させ、学部４年次生へ博士前期課程の授業科目を提供するなどにより、学士・修士・博士の学年構造を実質３年・３年・３年として捉え教育プログラムを展開する「３×３構造改革」を推進している。導入から６年が経過し本改革導入時の学部１年次生が博士前期課程を修了する令和元年度において本改革の状況を検証したところ、平成 27 年度と令和元年度との比較で、大学院授業科目のクォーター制実施割合は 19.5 ポイント増の 61.1％に、インターンシップ参加者数が1.5 倍の延べ 903 名に、海外派遣者数が 1.4 倍の延べ 232 名に上昇するなど、本改革により長期の時間的余裕が創出されグローバルアクセスが向上したことによる当初の狙い通りの効果が現れ、その結果、大学院学生に占める海外留学経験者の割合は平成 28 年度の 15.3％から令和元年度の 28.0％まで上昇している。

○

平成 28 年度からの４年間で、京都工芸繊維大学の重点３分野（「デザイン・建築」、「繊維・高分子」、「グリーンイノベーション」）において、ロイヤル・カレッジ・オブ・アート（英国）、チューリッヒ工科大学（スイス）、アールト大学（フィンランド）、スタンフォード大学（米国）、シンガポール国立大学等延べ 209 機関の海外の有力大学等（うち THE・QS 世界大学ランキング（分野別含む）トップ 100 の機関は延べ 97 機関）と、合同ワークショップ等延
べ 166 件の国際共同プロジェクトを実践しており、当該プロジェクトに京都工芸繊維大学大学院生が参加することにより、様々なバックグラウンドを持つ研究者との協働による学びや世界最先端の研究成果や動向に触れる貴重な教育機会- 7 -京都工芸繊維大学 工芸科学研究科を提供している。これらの活動の成果として、シンガポール国立大学と共同によるミラノサローネ 2018 での展示が、シンガポール・プレス・ホールディング
ズの中国メディア部門が設立した「シンガポール・クリエイティブ・アワード」特別賞に受賞したり、オランダのアーテズ芸術大学との共同プロジェクトで学んだ方法を基に制作したデザインが英国のロイヤル・カレッジ・オブ・アートが主催する「RCA Helen Hamlyn Fixperts Award2018」に入賞するなど、国際的な賞を中心に４年間で 30 件の学生の受賞に繋がっている。
〔特色ある点〕○

外国人留学生が全ての授業を英語で受講し学位を取得することができる「国際科学技術コース」（①博士前期・後期一貫、②博士前期、③博士後期の３コース）を設置している。国際交流協定校への積極的な PR 活動等により、本コースにより受け入れた留学生の数は第３期中期目標期間の累計で 57 名であり、第２期中期目標期間と第３期中期目標期間の平均値の比較で９名から 14 名に増加しているほか、大学院提供科目に占める本コース提供科目の割合は平成 27 年度の 64.3％から令和元年度の 70.9％まで向上している。

○

平成 28 年度に、障害者差別の解消の推進を図ることを目的として、「アクセシビリティ・コミュニケーション支援センター（AC センター）」を設置し、ACセンターを中心に、京都工芸繊維大学の障害学生支援体制についての周知や、ピアサポートを必要とする学生の把握を目的とした健康調査の実施、サポートが必要とされる学生に対する、専属ティーチング・アシスタントの配置や補習・カウンセリングの実施等、個々の障害の内容に応じた支援策を実施している。平成 29 年度に、障害学生支援の更なる充実を図るため、障害を持つ学生に対し専属で学習補助等にあたる「ピア・チューター」制度を平成 29 年度より新たに立ち上げ、以降３年間で延べ 21 名のピア・チューター（京都工芸繊維大学学生）を雇用し、ピア・チューターになるためのトレーニングを経た上で、延べ 17 名の障害学生の補助にあたっているほか、カウンセラー、専任教員、精神科医によるカウンセリングを週５日で実施しており、令和元年度の学生の相談実績は、平成 27 年度から 1.7 倍の 196 件となっている。

○

外国人に特化した教員公募等、外国籍教員を積極的に採用したことで、全教員に占める外国籍教員の割合は平成 27 年度の 3.7％（12 名）から令和元年度の7.2％（21 名）まで向上しているほか、教員の海外長期派遣事業（半年から１年程度の間、海外の研究機関に派遣）等により平成 28 年度以降４年間で 38 名を海外派遣したことにより、全専任教員に占める外国での海外教育研究歴を有する教員の割合は平成 27 年度の 24.6％から令和元年度の 38.4％まで向上している。

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分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
平成 27 年度と令和元年度との比較において、TOEIC スコアの 600 点以上取得者の割合は、17.3％から 36.8％に、730 点以上取得者の割合は、9.1％から 12.2％に向上している。
〔優れた点〕○「英語鍛え直しプログラム」の実施や国際化の様々な取組の展開により、平成 27 年度と令和元年度との比較において、大学院課程の TOEIC スコアの 600 点以上取得者の割合は、17.3％（218 名）から 36.8％（470 名）に、730 点以上取得者の割合は、9.1％（115 名）から 12.2％（156 名）まで向上している。

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