同性愛に対する態度を規定する要因*1
裵智恵（桜美林大学）【論文要旨】
本研究の目的は、日本において、どのような要因が同性愛に対する態度を規定しているのかを解明することである。2015 年 SSM 調査を用いた分析の結果、以下のようなことが明らかになった。第一に、他の先進諸国と同様、日本においても、男性より女性の方が同性愛に対し肯定的な態度を持っていた。第二に、男女別に多項ロジスティック回帰分析を行った結果、社会経済的属性としては年齢、教育水準、居住地、職業などが同性愛に対する態度に影響を及ぼしていることが分かった。特に年齢は、男女ともに有意な関連を示しており、若い世代がより肯定的な態度を持っていた。また、部分的ではあるものの、教育年数による差も見られ、同性愛に対する否定的な態度が学校教育によって改善できることが示唆された。最後に、保守主義、標準家族の否定、固定的な性別役割分業意識、異質な他者への寛容性などのような社会意識も、同性愛に対する態度と関連していることが分かった。こうした結果は、新しいやり方や異質な他者を受け入れ、多様な家族を認め、そして固定的な男女の役割を問い直すことが、同性愛に対する偏見を減らすことに繋がることを示唆する。
キーワード：同性愛に対する態度、社会経済的属性、社会意識

１． はじめに同性愛が、精神病あるいは非正常という社会的レッテルからある程度自由になったのは、最近の事である。たとえば、わずか 50 余年前である 1965 年に実施された Harris 世論調査の結果をみると、回答者の 70％は、同性愛者がアメリカ人の生活に役に立つより有害であると信じており、同性愛者が有益でも有害でもないと回答した人は、29％に過ぎなかった。事実、同性愛者に関するイシューが政治やメディアにおける議論の主流になる 1970 年代後半まで、ほとんどの人口統計調査では、定期的に同性愛者に対する質問をする事すらなかった（Herek
2002）。
同性愛に対する寛容性が、急激に高くなったのは、1990 年代以降である。世界価値観調査
を用いて日本における同性愛に対する寛容性の拡大を検討した石原（2012）は、この時期、日本を含む世界各国において同性愛に対する寛容性が高まっていることを報告している。彼によると、日本の場合は、「安楽死」、「離婚」、「妊娠中絶」など他の行動についての寛容性と比べ、同性愛に対する寛容性は、特に大きな上昇幅を見せている。

1

本研究は、JSPS 科研費 JP25000001 の助成を受けたものです。
85

―85―

同性愛に対する議論が活発になり、寛容性が高くなることを背景に、同性愛に対する研究も飛躍的に増加した。前記の石原（2012）が、社会学とその関連領域の文献データベース（Sociological abstracts）で、英語論文を中心に同性愛をテーマとする研究を検索した結果によると、1970 年代に 571 件であった学術論文の数が 2000 年代には 7,308 件と、30 年の間にほぼ 13 倍近く増えている。日本においても、同性愛やセクシュアル・マイノリティに対する意識、同性愛やセクシュアル・マイノリティの現状など、すでに多様な側面から同性愛に対する研究がなされている（吉仲他 2015）。しかし、それらの研究は、理論的・質的の調査の場合は「当事者」の経験に焦点が当てられており（石原 2012）、また、同性愛者ではない人々を対象とした量的調査は、インターネット調査によるものであったり、調査対象者が大学生や大学院生であり対象が偏っていたりするなどの限界がある（吉仲他 2015）。したがって、
これまでの研究では、同性愛者ではない人も含む日本社会全体が、同性愛をどのように認識しているのかについては十分な検討がされたとは言い難い状況である。
そこで、本研究では、2015 年 SSM 調査のデータを用い、今日の日本社会において同性愛に対する態度がどのような要因によって規定されているかについて検討することを目的とする。

２． 先行研究の検討
ここでは、同性愛に対する態度に影響を及ぼすと指摘されてきた要因を、社会経済的属性と（同性愛に対する態度以外の）社会意識を中心に検討する。

2.1

社会経済的属性と関連する要因

年齢は、先行研究において同性愛に対する態度と関連がある要因として指摘されている代
表的な変数である。先行研究では一貫して、年齢が若いほど、同性愛に対して許容的になるという結果が得られた（Andersen and Fetner 2008；정회옥他 2016；石原 2012）。その理由としては、若い世代は、年齢が高い集団と比べ、より性的嗜好が開放的で、同性愛者との社会的接触が多いことが挙げられる（Becker 2012）。
同性愛に対する態度における性差も、多くの国内外の関連先行研究で報告されている。それらによると、女性は男性より同性愛に対して許容的な態度を示す（Herek 2002；Kite andWhitely 1996; LaMar and Kite 1998；石原 2012；鈴木・池上 2015；吉仲他 2015）。とりわけ、異性愛者の男性は、男性同士の同性愛に否定的な態度を持ちやすく（Kerns and Fine 1994）、
それが同性愛に対する態度で男女差をもたらす主な原因として指摘されている（Kite andWhitley 1996；LaMar and Kite 1998）。Kite と Whitley（1998）によると、同性愛者の男性が激しい嫌悪の対象になるのは、彼らが「男性である（being male）」という優位性を放棄していると認識されているからである。さらに、Herek（2002）は、男性性（masculinity）の文化的規範は男性たちに、常に自らが同性愛者ではないことを証明することを要求しており、その
86

―86―

方法の一つが男性同性愛者への攻撃であると説明する。
次に考えられる社会経済的属性は、教育水準である。教育水準の増大は、人々の価値観や意識を進歩的な方向へ導き（정회옥他 2016）、寛容性一般とも正の関係があるということ（Stouffer 1955 再引用）から、学歴が高くなれば、同性愛に対する態度も許容的になることが予想される。いくつかの先行研究において、高学歴が同性愛に対する許容度を高めるという結果が確認されている（Treas 2002；石原 2012）。
年齢、性別、教育のような属性と同性愛に対する態度との関連が、国内外先行研究において比較的一貫した関連を見せているのに対し、職業の場合は、日本と西欧で異なる傾向が観察される。世界価値観調査を用い、アメリカとカナダにおける同性愛への寛容性を比較した
Andersen と Fetner（2008）によると、どちらの国においても専門・管理職は同性愛に寛容的
で、労働者は不寛容であった。反面、同じく世界価値観調査を用いて日本における同性愛への寛容性を検討した石原（2012）においては、男性の管理職でむしろ、同性愛への不寛容性が高い結果が得られた。ただし、日本男性で見られる管理職の負の効果は、外国人労働者の受け入れに対する態度で測定した「異質的な他者への寛容性」と関連する変数を入れることで消滅している。石原（2012:36）は、こうした結果を、日本男性の管理職における同性愛への不寛容性は、異質な他者一般への不寛容性を背景として現れている可能性があり、日本の職場では、同性愛に限らず、マイノリティー全般に対する配慮が欠けていることを示唆するものとして解釈している。
次に、居住地の効果に関しては、都市部に住むほど寛容的な態度を見せていることが報告されている（Andersen and Fetner 2008；石原 2012；匠 2009）。同性カップルは都心に住む傾向があり（Black et al. 2007）、同性愛者の知り合いの有無や同性愛者との社会的接触が同性愛に対する寛容性を高めるという先行研究（Altemeyer 2001；Wills and Crawford 2000）を考慮
すると、都市居住者は、同性愛者に接触する機会が多く、同性愛者に対する許容度も高くなると思われる。
最後に、結婚の有無や子ども有無のような家族関係も、同性愛に対する態度と関連が予想される。Andersen と Fetner （2008）が言ったように、結婚や子どもの出産のようなライフ
イベントは、伝統的な生活様式と関連があり、より伝統的あるいは保守的な価値観をもたらす可能性がある。いくつかの先行研究によると、既婚者より未婚者が同性愛に寛容的（Adamczyk and Pitt 2009）で、子どもがいる場合も、同性愛に寛容的（정회옥他 2016）である。

2.2

社会意識と関連する要因

以上でみてきたように、同性愛への態度は、年齢、性別、学歴、職業、居住地、そして家族関係などのような社会経済的属性と関連を持つが、その一方で、社会の諸現象に対する意
87

―87―

識とも密接な関連があるとされている。
その代表的なものが、保守主義である。一般的に、新しい変化に受容的・許容的な姿勢をみせる進歩主義とは対照的に、伝統的な規範と価値を重視する保守主義は、同性愛の容認と対立する意識だと考えられている。アメリカ人の同性愛者及び同性婚に対する態度を検討した정회옥ら（2016）でも、保守的であるほど、同性愛に否定的な傾向が観察されている。JGSSを用いた匠（2009）でも、政治的に保守主義的な性向を持つほど、同性愛に対する嫌悪感が強いという結果が得られた。
保守主義が重視する伝統的な価値の中でも、特に同性愛の許容と衝突しうる価値は、家族と関連する価値である。周知のように、従来の結婚・家族観は、性別二元論に基づき、異性愛者の男性と女性となる夫婦と、その夫婦の間で生まれた子どもによる家族を標準的な家族として見なす。したがってこうした結婚・家族観は、同性愛の許容とは両立が難しくなる。
実際に、日本においては、脱標準的な家族への肯定が同性愛への寛容度を高めているという研究結果が報告されている（石原 2012）。
また、固定的な性別役割分業意識も、同性愛に対する態度と関連があると指摘されてきた意識の一つである。たとえば、Herek（2002）は、同性愛者が嫌われるのは、主に、彼／彼女らが伝統的なジェンダー役割から逸脱していると認識されているからであると指摘した。その指摘に鑑みると、固定的な性別役割分業意識を持つ者ほど、同性愛への許容度が低いことが予想される。国内外の先行研究では、固定的な性別役割分業意識が同性愛に対する寛容性と負の関連を持つことが明らかにされている（Newman 1989；石原 2012）。
同性愛者は、代表的なマイノリティー集団であるという点を考えると、マイノリティー集
団一般に対する態度から、同性愛者に対する態度も予測が可能である。石原（2012）は、外国人労働者の受け入れに対する意識を用いて、同性愛に対する寛容性は異質な他者一般に対する寛容性の一部であるという仮説を検証した。その結果、男女ともに外国人労働者の受け入れを容認する意識が同性愛に対する寛容性とも結びついており、結局、異質的な他者への寛容が、同性愛への寛容性と関連することがわかった。
他者に対する寛容的な態度という議論の延長線上で、権威主義的性格についての社会心理学的研究では、権威主義的な性格の人は、そうではない人と比べ、マイノリティー集団に対しての偏見や固定観念を持ちやすいことが指摘されている（Peterson et al. 1997）。この指摘から、権威主義的な態度が同性愛者に対する許容度と負の関連を持つことが推測できる。数は多くないものの、同性愛に対する態度と権威主義的な態度の関連を分析した研究では、こうした推論を裏付ける結果が得られている（서영석他 2006；Haddock and Zanna, 1998）。
以上、同性愛に対する態度と関連があると思われる要因を、年齢、性別、教育水準、居住地、家族関係などの社会経済的属性と、保守主義、標準家族に対する意識、固定的な性別役
割分業意識、異質な他者に対する寛容性、権威主義などの社会意識を中心に調べてきた。と
88

―88―

ころで、ここで取り上げた先行研究のほとんどが西欧の社会を対象としているものであり、それに比べると日本社会を対象としているものは少ない。冒頭にも述べたように、西欧においては、1990年代後半から同性愛をテーマとする研究が爆発的に増加したことに対し、日本
では、多岐にわたる試みはあるものの、まだそこまで多くの研究蓄積はない状況である。こうした日本の研究状況を考慮し、ここでは、全国規模のランダムサンプリングから得られたデータを用いながら、日本における同性愛に対する態度を規定する要因についての分析を行
う。

３． 方法
3.1

データと分析対象

分析に使用するデータは、2015 年社会階層と社会移動調査（The Social Stratification andSocial Mobility Survey, 2015、以下「2015 年 SSM 調査」）である。本研究では、20 歳から 80
歳までの男女 7,717 人（男性 3,568 人、女性 4,249 人）を分析対象とする。

3.2

変数

①

従属変数
従属変数は、同性愛に対する態度である。2015 年 SSM 調査では、「同性どうしが、愛しあってもよい」の一つの項目から、同性愛に対する態度を測定している。この質問項目について、「そう思う」と「どちらかといえばそう思う」を「肯定」、「どちらともいえない」を「中立」、「どちらかといえばそう思わない」と「そうは思わない」を「否定」とする 3 つのカテ
ゴリーを作成した。

②

独立変数
本研究では、同性愛に対する態度と関連する要因について、社会経済的要因と社会意識要因を中心に検討する。この作業にあたって取り上げる独立変数は、次のとおりである。
まず、社会経済的要因に関しては、年齢、教育年数、職業、世帯収入、居住地、結婚／子ども有無などを用いる。年齢については、調査時点での実年齢を連続変数として使用した。
教育年数は、本人の最終学歴を卒業とみなし、それに対応する教育年数を算出した。次に、職業の場合は、単純事務を基準カテゴリーとし、専門管理ダミー、自営ダミー、上層マニュ
アルダミー、下層マニュアルダミー、農業ダミー、学生・無職ダミーを作成した 2。居住地は、
20 万以上の市を基準カテゴリーとし、政令指定都市ダミー、10 万以上の市ダミー、その他の市町村ダミー、群部ダミーを用いる。続いて、結婚有無は、「結婚したことがない」の未婚を2

職業分類に関しては、鹿又・田辺・竹ノ下（2008）、竹ノ下・田辺・鹿又（2008）を参考に
した。
89

―89―

0、「結婚している」／「死別」／「離別」の既婚を 1 とするダミー変数を、子どもの有無については、子どもがいない場合を 0、1 人以上いる場合を 1 とするダミー変数を使用する。
次に、先行研究で同性愛に対する態度に影響を及ぼすと指摘された社会意識要因としては、
保守主義、標準家族に対する意識、固定的な性別役割分業意識、異質な他者への寛容性、そして権威主義などと関連する変数を用いる。
具体的にみると、保守主義については、「以前からなされてきたやり方を守ることが、最上の結果を生む」、標準的な家族に対する意識については、「結婚しても、必ずしも子どもを持つ必要はない」を取り上げる。そして、固定的な性別役割分業に関しては、「男性は外で働き、女性は家庭を守るべきである」を、異質な他者への寛容性は、「違った考えかたを持った人がたくさんいる方が社会にとって望ましい」、権威主義は「権威（けんい）のある人々にはつねに敬意をはらわなければならない」を用いる。
固定的な性別役割分業以外の社会意識と関連する質問項目については、「そう思う」に 5
点、「どちらかといえばそう思う」に 4 点、「どちらともいえない」に 3 点、「どちらかといえばそう思わない」に 2 点、「そう思わない」に 1 点を与え、指標化した。そして、固定的な性
別役割分業意識の場合は、「そう思う」に 4 点、「どちらかといえばそう思う」に 3 点、
「どち
らかといえばそう思わない」に 2 点、「そう思わない」に 1 点を与え、指標化した。この指標化によって、これら社会意識と関連する変数のすべてにおいて、点数が高くなるほど、保守的で、標準的な家族を否定し、固定的な性別役割分業に賛成し、異質な他者へ寛容的で、そして、権威主義的であることを意味することになる。分析に用いた変数の基本統計量は、表
1 にまとめて示す。

表１

同性愛に対する態度

職業

居住地

分析に使用した変数の基本統計量
男性（N=3568）
度数
％
1024
(32.7)
949(30.3)
1155(36.9)
728(23.3)
299
(9.6)
336
(10.7)
415(13.3)
431(13.8)
132
(4.2)
787
(25.2)
708(22.6)
740(23.7)
598(19.1)
771(24.6)
311
(9.9)

肯定的
中立
否定的
専門管理
単純事務
自営
上層マニュアル下層マニュアル農業
学生・無職
政令指定都市20万以上の市
10万以上の市
その他の市町村
郡部

90

―90―

女性（N=4249）
度数
％
1676
(49.1)
1021(29.9)
715(21.0)
477(14.0)
685(20.1)
232
(6.8)
137
(4.0)
355
(10.4)
67
(2.0)
1459
(42.8)
82(25.6)
836(24.5)
608(17.8)
777(22.8)319(9.3)

（表 1 に続く）
男性
標準偏差 最小値 最大値
16.10
20
80
2.48
9
18
1.05
1
5
1.35
1
5
0.96
1
4

平均
53.35
13.13
2.20
2.90
1.97

年齢
教育年数
保守主義（以前からなされてきたやり方を守ることが、最上の結果を生む）
標準家族の否定（結婚しても、必ずしも子どもを持つ必要はない）
固定的性別役割分業意識（男性は外で働き、女性は家庭を守るべきである）

平均
52.65
12.58
2.19
3.35
1.80

女性
標準偏差 最小値 最大値
16.21
20
80
2.09
9
18
1.00
1
5
1.31
1
5
0.89
1
4

異質な他者への寛容（違った考えかたを持った人がたくさんいる方が社会にとって
望ましい）

3.57

1.12

1

5

3.47

1.05

1

5

権威主義（権威（けんい）のある人々にはつねに敬意をはらわなければならない）

2.40

1.20

1

5

2.29

1.10

1

5

４． 分析結果
4.1.

社会経済的要因との関連

まず、これまでの先行研究で指摘されてきた、同性愛に対する態度における性差を、2015
年の SSM 調査を用いて確認してみた。表 2 は、その結果を示したものである。
表からわかるように、「同性どうしが、愛しあってもよい」という考え方について、男女ともに、「どちらともいえない」と答えた割合が最も多くなっているものの、同性愛に肯定的な回答（「どちらかといえばそう思う」＋「そう思う」）は、男性より女性が多く、その差は統計的にも有意であった。やはり、2015 年 SSM 調査においても、国内外の先行研究の結果と同様、女性が男性より同性愛に肯定的な態度を持っていることが再確認できた。同性愛への態度における男女差を確認した上、これからの分析は男女別に進めていく。

表2

性別による同性愛への態度

(%)
そう思う

男性
女性

536
963

(16.3)(25.3)

どちらかといえば
そう思う

542
876

(16.5)(23.0)

どちらとも
いえない

1005
1165

(30.5)(30.6)

どちらかといえばそう思わない

397
294(12.1)(7.7)

そう思わない

810
507(24.6)(13.3)

有意差****** p< .001

表 3 は、性別に、社会経済的属性と同性愛に対する態度との関連を示したものである。子どもの有無を除けば、男女ともに、ほとんどの社会経済的属性が同性愛に対する態度と有意な関連を持っている。特に、年齢及び教育水準との関連は、女性においても男性においても一目瞭然である。年齢が高くなるほど、学歴が低くなるほど、積極的な肯定派（「そう思わない」）が多くなっており、逆に、年齢が若くなるほど、学歴が高くなるほど、積極的な否定派（「そう思う」）が多くなっている。
居住地、職業の場合は、年齢と学歴ほど明確な関連は見せないが、男女で同じ傾向を見せている。大きな都市に住むほど、肯定派（「そう思う」＋「どちらかといえばそう思う」）が多くなり、否定派（「そう思わない」＋「どちらかといえばそう思わない」）が少なくなっている。職業についてみると、女性の場合は、専門管理職と事務販売職の場合は、圧倒的に肯
91

―91―

定派が多く、農業と学生・無職の場合は、否定派が多くなっている。男性の場合も、女性と同様、専門管理職と事務販売職においては肯定派が多く、農業と学生・無職で否定派が多くなっている傾向がある。これは、男性の管理職で同性愛への不寛容性が高いという石原（2012）とは相反する結果である。
最後に、家族関係の場合は、結婚有無は統計的に有意な関連を持っており、男女ともに、既婚の場合が未婚より、同性愛を否定する傾向が見られたが、子どもの有無は、有意な関連が見られなかった。

表 3.

社会経済関連要因と同性愛への態度（％）

同性愛に対する態度

年齢

教育水準

男 居住地
性

職業

結婚有無
子ども有無

年齢

教育水準

女 居住地
性

職業

結婚有無
子ども有無

そう思う

どちらかといえば
そう思う

どちらとも
いえない

どちらかといえばそう思わないそう思わない

20代
30代
40代
50代
60代
70代以上
中卒
高卒
短大・高専
大卒以上
政令指定都市20万以上の市
10万以上の市
その他の市町村
郡部
専門管理
事務販売
自営
上層マニュアル下層マニュアル
農業
学生・無職
既婚
未婚
あり
なし

96
147
105
91
60
37
37
260
14
224
147
118
108
114
49
140
80
61
71
76
12
85
362
174
460
76

(31.4)(29.7)(18.5)(16.7)
(7.9)
(6.0)
(9.7)
(15.5)(19.4)(19.4)(19.7)(15.2)(17.5)(14.0)(14.7)(18.6)(25.8)(17.4)(16.7)(16.8)(8.5)(10.4)(13.9)(25.5)(15.9)(19.5)

80
129
141
96
68
28
28
244
15
255
139
149
106
100
48
190
66
41
83
71
8
71
387
155
480
62

(26.1)(26.1)(24.8)(17.6)
(9.0)
(4.5)
(7.3)
(14.5)(20.8)(22.1)(18.7)(19.2)(17.2)(12.2)(14.4)(28.3)(21.3)(11.7)(19.5)(15.7)(5.7)(8.7)(14.8)(22.7)(16.6)(15.9)

77
151
205
191
238
143
121
543
15
326
219
203
192
284
107
219
93
110
158
158
44
210
796
209
888
117

(25.2)(30.5)(36.1)(35.0)(31.4)(23.2)(31.7)(32.3)(20.8)(28.2)(29.4)(26.1)(31.2)(34.8)(32.0)(29.1)(30.0)(31.3)(37.2)(34.9)(31.2)(25.7)(30.5)(30.6)(30.6)(30.0)

22
24
51
76
115
109
43
198
12
144
82
114
69
106
32
85
22
46
45
52
21
125
340
57
353
44

(7.2)
(4.8)
(9.0)
(13.9)(15.2)(17.7)(11.3)(11.8)(16.7)(12.5)(11.0)(14.7)(11.2)(12.2)(9.6)(11.3)(7.1)(13.1)(10.6)(11.5)(14.9)(15.3)(13.0)(8.3)(12.2)(11.3)

31
44
66
92
277
300
153
435
16
205
158
194
141
219
98
118
49
93
68
96
56
327
722
88
719
91

(10.1)(8.9)(11.6)(16.8)(36.5)(48.6)(40.1)(25.9)(22.2)(17.8)(21.2)(24.9)(22.9)(26.8)(29.3)(15.7)(15.8)(26.5)(16.0)(21.2)(39.7)(40.0)(27.7)(12.9)(24.8)(23.3)

20代
30代
40代
50代
60代
70代以上
中卒
高卒
短大・高専
大卒以上
政令指定都市20万以上の市
10万以上の市
その他の市町村
郡部
専門管理
事務販売
自営
上層マニュアル下層マニュアル
農業
学生・無職
既婚
未婚
あり
なし

196
259
219
131
110
48
49
474
152
288
283
250
153
195
82
156
228
65
28
93
11
341
727
236
798
165

(51.2)(43.0)(29.2)(19.9)(14.9)(7.1)(10.4)(22.6)(27.2)(42.8)(29.7)(27.0)(22.8)(21.7)(23.0)(31.6)(31.4)(26.3)(19.2)(23.9)(14.7)(21.7)(22.2)(44.8)(24.7)(28.7)

111
172
230
166
119
78
57
472
161
186
240
219
145
202
70
149
205
54
29
101
10
285
735
141
745
131

(29.0)(28.5)(30.7)(25.2)(16.1)(11.6)(12.1)(22.5)(28.8)(27.6)(25.2)(23.7)(21.6)(22.5)(19.6)(30.2)(28.3)(21.9)(19.9)(26.0)(13.2)(18.2)(22.4)(26.8)(23.1)(22.8)

59
140
229
256
272
209
148
688
183
144
266
276
219
291
112
145
215
70
51
129
31
471
1048
117
987
178

(15.4)(23.2)(30.6)(38.9)(36.8)(31.1)(31.4)(32.8)(32.7)(21.4)(27.9)(29.8)(32.6)(32.4)(31.4)(29.4)(29.7)(28.3)(34.9)(33.2)(40.8)(30.0)(32.0)(22.2)(30.6)(31.0)

7
20
40
49
81
97
58
170
30
36
72
68
52
72
30
23
39
17
19
23
7
159
279
16
259
35

(1.8)
(3.3)
(5.3)
(7.4)
(11.0)(14.4)(12.3)
(8.1)
(5.4)
(5.3)
(7.6)
(7.4)
(7.7)
(8.0)
(8.4)
(4.7)
(5.4)
(6.9)
(13.0)(5.9)(9.2)(10.1)
(8.5)
(3.0)
(8.0)
(6.1)

10
12
31
56
157
241
159
295
33
19
92
112
103
137
63
20
38
41
19
43
17
314
490
17
441
66

(2.6)
(2.0)
(4.1)
(8.8)
(21.2)(35.8)(33.8)(14.1)
(5.9)
(2.8)
(9.7)
(12.1)(15.3)(15.3)(17.6)(4.1)(5.2)(16.6)(13.0)(11.1)(22.4)(20.0)(14.9)(3.2)(13.7)(11.5)*** p< .001

92

―92―

有意差

***

***

***

***

***
n.s.

***

***

***

***

***
n.s.

4.2

他の社会意識との関連

次に、他の社会意識と同性愛への態度の関連についてみてみよう（表 4）。男性においても女性においても、分析で投入したすべての社会意識変数が、先行研究で指摘された通りの関連性を見せており、またその関連はすべての変数において統計的に有意であった。具体的にみると、保守主義的な考え方（「以前からされてきたやり方を守ることが、最上の結果を生む」）に反対するほど、同性愛を肯定する回答（「そう思う」＋「どちらかといえばそう思う」）が多くなり、逆に保守主義的な考え方に賛成するほど、同性愛を否定回答（「そう思わない」＋「どちらかといえばそう思わない」）が多くなっている。
標準家族に対する意識の場合は、特に明確な関連性が観察される。男女ともに、「結婚しても、必ず子どもを持つ必要はない」という考えに賛成した人の 60％以上が、同性愛を肯定する回答（「そう思わない」＋「どちらかといえばそう思う」）をしており、標準家族への否定と同性愛の肯定の間に、強い関連性があることがわかる。固定的な性別役割分業意識の場合においても、「男性は外で働き、女性は家庭を守るべきである」という考えに反対するほど、同性愛を否定する回答をする傾向がある。
また、異質的な他者への寛容的な態度（「違った考え方を持った人がたくさんいる方が社会にとって望ましい」）に反対するほど、同性愛への肯定派が減って、異質的な他者への寛容性に賛成するほど、同性愛に対する否定派が多くなっている。最後に、権威主義的な考え方（「権威のある人びとにはつねに敬意をはらわなければならない」）に反対する場合は、同性愛に対して中立的あるいは否定する方と比べ、肯定する割合が多くなっている。

93

―93―

表 4.

他の社会意識と同性愛に対する態度(%)

同性愛に対する態度

男
性

どちらとも
いえない

どちらかといえばそう思わないそう思わない賛成
保守主義（以前からなされてきたやり方を中立守ることが、最上の結果を生む）
反対
賛成
標準家族の否定（結婚しても、必ずしも子中立どもを持つ必要はない）
反対
固定的性別役割分業意識（男性は外で働 賛成
き、女性は家庭を守るべきである）
反対
異質な他者への寛容性（違った考えかた 賛成を持った人がたくさんいる方が社会にとっ 中立て望ましい）
反対
賛成
権威主義（権威（けんい）のある人々には
中立
つねに敬意をはらわなければならない）
反対

32
97
402
368
67
100
107
420
387
89
55
105
104
324

(10.5)(9.5)(20.9)(34.1)(7.4)(7.7)(10.4)(19.1)(21.0)(9.6)(11.2)(16.6)(11.4)(18.8)

35
141
363
290
136
114
120
413
378
121
41
103
159
277

(11.4)(13.8)(18.9)(26.9)(15.1)(8.8)(11.7)(18.7)(20.5)(13.1)(8.4)(16.3)(17.4)(16.1)

84
392
516
223
436
342
298
683
488
361
145
156
344
499

(27.5)(38.4)(26.8)(20.7)(48.3)(26.4)(29.0)(31.0)(26.5)(39.1)(29.6)(24.7)(37.7)(29.0)

38
155
203
74
96
225
162
228
208
127
61
74
121
201

(12.4)(15.2)(10.5)(6.9)(10.6)(17.4)(15.7)(10.3)(11.3)(13.7)(12.4)(11.7)(11.3)(11.7)

117
237
441
124
167
513
342
459
383
226
188
193
185
419

(38.2)(23.2)(22.9)(11.5)(18.5)(39.6)(33.2)(20.8)(20.8)(24.5)(38.4)(30.6)(20.3)(24.4)

賛成

31
225
695
770
102
85
155
790
656
217
78
106
241
602

(12.3)(17.6)(31.7)(42.9)(9.4)(9.5)(17.0)(28.2)(34.0)(16.8)(15.3)(22.2)(20.0)(29.6)

45
301
516
537
221
111
169
693
493
290
80
100
298
464

(17.9)(23.6)(23.6)(29.9)(20.4)(12.4)(18.6)(24.7)(25.6)(22.5)(15.7)(20.9)(24.8)(22.8)

76
468
594
317
542
295
304
818
485
487
174
137
440
560

(30.2)(36.6)(27.1)(17.7)(50.0)(32.9)(33.4)(29.2)(25.1)(37.8)(34.2)(28.7)(36.5)(27.5)

21
119
149
68
94
132
87
201
126
119
41
42
103
143

(8.3)
(9.3)
(6.8)
(3.8)
(8.7)
(14.7)
(9.6)
(7.2)
(6.5)
(9.2)
(8.1)
(8.8)
(8.6)
(7.0)

79
165
237
103
126
274
195
304
169
175
136
98
122
266

(31.3)(12.9)(10.8)(5.7)(11.6)(30.5)(21.4)(10.8)(8.8)(13.6)(26.7)(19.5)(10.1)(13.1)

保守主義（以前からなされてきたやり方を中立守ることが、最上の結果を生む）

反対
賛成
標準家族の否定（結婚しても、必ずしも子中立どもを持つ必要はない）
反対
女 固定的性別役割分業意識（男性は外で働 賛成
性 き、女性は家庭を守るべきである）
反対
異質な他者への寛容性（違った考えかた 賛成を持った人がたくさんいる方が社会にとっ 中立て望ましい）
反対
賛成
権威主義（権威（けんい）のある人々には
中立
つねに敬意をはらわなければならない）
反対*** p< .001

4.3

そう思う

どちらかといえば
そう思う

有意差

***

***
***

***

***

***

***
***

***

***

多変量解析

本研究では、同性愛に対する態度を規定する要因を検討するため、多項ロジスティック回
帰モデルの手法を用いた 3。ここでは、同性愛に中立的な回答を基準とし、年齢、教育年数、職業、結婚／子どもの有無、居住地のような社会経済的属性と、保守主義、標準家族に対する意識、固定的な性別役割分業意識、異質な他者への寛容性、権威主義のような社会意識が、同性愛への態度とどのように関連しているかを分析した。表 5 は、その結果を示している。
まず、社会経済的属性からみると、男女ともに、年齢は同性愛に対する態度に有意な関連を見せている。国内外の先行研究で指摘されたのと同様に、年齢が低くなれば同性愛を肯定しやすくなり、逆に年齢が高くなれば同性愛へ否定的になりやすい結果となった。また、結婚有無、子どもの有無のような家族関連要因が同性愛への態度と有意な関連を持たないことも、男女共通の結果である。教育の効果は、先行研究の知見と整合的な結果が得られた。男性の場合は、10％水準ではあるものの、教育年数が長くなると、同性愛に肯定的な態度を持つ傾向が見られた。女性の場合は、教育年数が短くなると、同性愛に否定的になる傾向が見られた。
3

多項ロジスティック回帰を行う前に、多重共線性を判断するため、独立変数間の相関係数を検討した結果、多重共線性があるほどの高い相関係数は見られなかったため、すべての独立変数を回帰モデルに投入することにした。
94

―94―

次に、職業の効果についてみると単純クロス集計の結果と同じく、石原（2012）で指摘された、専門職男性で非寛容性が高いことは観察できず、農業に従事していると、単純事務職と比べ、同性愛に肯定的になりにくく、また否定的になりやすい結果が見られた。そして、学生・無職であると、同性愛に対して否定的になりやすかった。ただし、学生・無職のカテ
ゴリーの中には、引退後の高齢者、主婦、20 代の比較的若い学生が混在しているため、解釈には注意が必要であるだろう。女性の場合は、自営業であると、単純事務職と比べ、同性愛を肯定しやすく、上層マニュアルであると、否定しやすい傾向が見られた。
最後に、居住地の効果も、先行研究とは異なる結果が得られた。居住地の効果は、男性のみで見られ、具体的には、政令指定都市に住む場合と、10 万以上の市に住む場合は、20 万以
上の市に住む場合と比べ、同性愛に対して中立的よりは否定的になりやすかった。その他の市町村に住む場合は、20 万以上の市に住む場合と比べ、肯定的または否定的になるより、中立になりやすい結果が得られた。こうした結果は、男性は、進学や就職により大きい範囲において頻繁に異動をするため、居住地の効果が出ないという石原（2012）の結果とは異なるものである。居住地の効果については、日本ではまだ先行研究が少なく、また後続研究において再検証が必要と思われる。
続いて、社会意識との関連についてみると、男性においても女性においても、権威主義を除く、すべての変数が統計的に有意な関連を見せた。すなわち、男女ともに、保守主義であると、同性愛の肯定派になりにくかった。そして、標準家族に反対すると、同性愛を肯定しやすく、同性愛を否定しにくい傾向があった。また、固定的な性別役割分業意識に賛成すると同性愛を肯定しにくく、否定的になりやすかった。異質的な他者へ寛容的であると、同性愛を肯定しやすい傾向が見られ、全体として、大体先行研究と整合的な結果が得られた。

95

―95―

表 5.

同性愛に対する態度を従属変数とした多項ロジスティック回帰分析
男性

女性

同性愛肯定
（vs.中立）同性愛否定（vs.中立）同性愛肯定（vs.中立）同性愛否定（vs.中立）固定的な性別役割分業意識（男性は外で働き、女性は家庭を守るべきである）

EXP(B)
0.977 ***
1.045 +
1.013
0.862
0.745
0.792
0.503 +
0.781
0.992
1.000
0.829
0.813
0.681 **
0.732
0.774 ***
1.513 ***
0.774 ***

EXP(B)
1.030 ***
1.007
1.153
1.212
1.020
1.183
1.619 +
1.528 *
1.211
1.097
0.747 *
0.738 *
0.723 *
0.782
0.936
0.744 ***
1.176 **

EXP(B)
0.964 ***
1.037
0.921
1.923 **
0.690
1.306
0.846
1.215
0.934
0.948
1.014
0.838
0.930
0.879
0.836 **
1.762 ***
0.850 **

EXP(B)
1.034 ***
0.938 *
0.959
1.248
1.635 +
0.916
0.995
1.300
0.770
1.048
1.107
1.042
1.141
1.285
0.945
0.796 ***
1.111 +

異質的な他者への寛容（違った考えかたを持った人がたくさんいる方が社会にとって望ましい）

1.361 ***

1.008

1.274 ***

0.941

権威主義（権威（けんい）のある人々にはつねに敬意をはらわなければならない）

1.052

1.040

0.941

職業

結婚有無
子ども有無
居住地

年齢
教育年数
専門管理
単純事務（基準カテゴリー）
自営
上層マニュアル下層マニュアル農業
学生・無職
既婚（基準カテゴリー）
未婚あり（基準カテゴリー）
なし
政令指定都市20万以上の市（基準カテゴリー）
10万以上の市
その他の市町村
郡部

保守主義（以前からなされてきたやり方を守ることが、最上の結果を生む）
標準家族の否定（結婚しても、必ずしも子どもを持つ必要はない）-2 Log Likelihood
χ 二乗df
Cox and Snell
Nagelkerke
McFaddenn5594.226
1217.410***
38
0.324
0.365
0.179
3568

1.006
5511.960
1456.853***
38
0.352
0.402
0.209
4249

+ p<.10 * p<.05 ** p<.01 *** p<.001
数値はオッズ比を示す。

５． 考察
1990 年代以降、日本社会においても、多くの先進諸外国と同様に、同性愛に対する寛容性が高くなっている。それと同時に、同性愛をテーマとする研究も増加した。しかし、日本における先行研究は、その研究対象が同性愛者当事者、あるいは大学生や大学院生のような若年層に偏っている傾向がある。こうした限界から、日本社会全体のマクロレベルにおいて、同性愛がどのように受け止められているかについては、必ずしも十分に解明されているとは言い難い。そこで、本研究では、2015 年の SSM データを用い、日本社会において同性愛がどのように認識されており、同性愛に対する態度はどのような要因によって規定されているかについて分析してきた。分析の結果とそこから得られた知見をまとめると、以下の通りである。
第一に、先行研究で指摘された通り、男性が女性より同性愛に対して否定的な態度を持っていることが明らかになった。同性愛に対する態度で見られる性差は、主に男性異性愛者が
96

―96―

男性同性愛者に持つ否定的な態度に起因すると言われている（Kite and Whitley 1996；LaMarand Kite 1998）。ところで、Kerns と Fine（1994）は、こうした性差が、伝統的な性別役割意
識を回帰方程式に投入することで消滅する結果から、男性同性愛者に対する個人の態度は、生物的な性（sex）よりは、性別役割意識に基づいていると論じている。彼らによると、個人の性別役割意識は、彼／彼女らを取り巻く環境に大きく影響され、男性が女性より多くの特権と権力を持っているアメリカ社会では、その特権と権力を維持するため、男性は女性より伝統的な性別役割観を持ち、それに固執するようになる。そして、この強固で伝統的な性役
割意識を維持する手段の一つが、男性同性愛者に対する排撃である（Herek 2002）。
日本では、同性愛への態度における性差を報告する研究はあるものの、そのメカニズムまで検討した研究はあまり多くない。本研究もまた、あくまでも同性愛に対する態度の規定要因を解明することを目的としており、固定的な性別役割分業意識それ自体の効果を分析することに止まり、性差を媒介する性別役割分業意識の効果までは分析ができなかった。しかし、内閣府の『平成 29 年版男女共同参画計画白書』によると、日本においても、性別役割分業についての賛成率は、女性より男性で高くなっている 4。したがって、こうした日本男性の固定的な性別役割分業意識は同性愛に対する態度における性差を説明する要因の一つになる可能性があり、今後の研究はその可能性をも念頭におきながら、分析を進めていく必要があると思われる。
第二に、社会経済的属性との関連において、いくつか先行研究と整合的な結果が見られた。
その一つが、年齢による差である。同性愛に対する態度が年齢によって異なり、若い世代が同性愛により肯定的な態度を持つという結果は、性差と同様、先行研究で一貫して報告されてきたものである。ある価値観で見られる長期的な変化は、保守的な古い世代から革新的な若い世代への世代交替によるものであるという点を考慮するならば、本研究の結果から、今後の日本における同性愛に対する態度が、肯定的な方向に変化していくことを予測するのはそれほど難しくないだろう。ただし、同性愛に対する態度の行方を考える際に、西欧の先行研究で、同性愛に対する寛容性が年齢と負の関連を持つだけではなく、同一コーホート内でも変化している結果が得られたこと（Andersen and Fetner 2008；Treas 2002）に注意する必要がある。これは、個人の価値観は年齢とともにあまり変化しないという、いわゆる、Age-stability hypothesis に反する結果である。Andersen と Fetner（2008）は、その理由を、近年の西欧社会において政治・文化的に、同性愛に対する関心が高くなったことに見出している。日本の場合も、メディアなどにおける同性愛者の可視性が増え、政治や教育の分野などにおいても同性愛者の権利に対する声が高まっていること（吉仲他 2015）を考慮すれば、西4

平成 28 年の調査結果をみると、「夫は外で働き，妻は家庭を守るべきである」という考え方に対し、女性は 37.0％が（「賛成」8.3％＋「どちらかといえば賛成」が 28.7％）、男性は44.7％（「賛成」9.4％＋「どちらかといえば賛成」が 35.3％）が賛成の回答をしている。
97

―97―

欧と同じく日本でも、同一コーホート内で同性愛に対する態度が変わる可能性は十分ありうる。同性愛に対する態度の変化をより正確に理解し、今後の行方を予測するためには、年齢による差、あるいはコーホート間の差のみではなく、同一コーホートの内で起きる変化についても注目する必要があるだろう。
第三に、部分的ではあるものの、教育による差が認められた。たとえ、部分的とは言え、高等教育を受けることで多様な人と思考に接することができ、開放的で進歩的な価値観が形成されるという教育の効果を、同性愛に対する態度においても期待できる結果である。Herek（1989）は、学校で多様性を尊重すること、同性愛者が直面しているイシューに敏感になる
こと、そして、同性愛者に対する偏見に反対することなどを教える必要があると主張する。
こうした主張と関連し、社会経済的属性に加え、様々な社会意識が同性愛に対する態度との関連を分析した本研究の結果は、学校教育に含まれるべき内容を示唆するものである。保守主義、標準家族に対する意識、固定的な性別役割分業意識、異質な他者への寛容性など、本研究では、多様な社会意識が同性愛に対する態度と関連があることが確認できた。新しいやり方や自分とは違う異質的な他者を受け入れ、従来の結婚観や家族観と異なる多様な家族を認め、固定的な男女の役割を問いなおすことを可能にする教育が、今後の日本社会において、同性愛に対する偏見や否定的な態度を減らすことにつながると思われる。
以上、本研究は、全国規模のランダムサンプリングによる調査データを用いたことで、日本社会における同性愛に対する態度に焦点を当て、社会経済的属性と社会意識の多様な側面
からその規定要因を検討したことに、意義があると思われる。しかし、大規模調査ならではの限界もある。
まず、同性愛に対する態度は、多面的な側面があることが知られている（Weinberger and．．．．
Millham 1979）。たとえば、Kite と Whitley（1996）は、同性愛に対する態度を、同性愛者 に．．．．．．．
．．．．．．．
対する態度、同性愛的な行為 に対する態度、同性愛者の権利 に対する態度など、3 つの側面に分けて分析している。とするならば、「同性どうしが、愛しあってもよい」という考え方に対する一つの質問項目で同性愛への態度を測定した 2015 年 SSM 調査では、同性愛に対する態度が持つ複雑で多面的な特性を十分に検討したとは言いにくいだろう。
また、石原（2012）が指摘したように、回答者が「同性愛」から受け取るイメージは多様であることにも注意する必要がある。すなわち、回答者がイメージする同性愛が、男性同士の同性愛か、女性同士の同性愛かによって、回答が大きく異なる可能性がある。しかし、上記のように、2015 年の SSM 調査で使われた質問項目では、こうした同性愛が持つ多様なイメージを区分することが難しい。そのほかにも、同性愛に対する態度に影響を及ぼす要因として、多くの先行研究で指摘されている、宗教やメディア接触などの影響についても分析ができなかった。
これらの問題は、SSM 調査のような大規模調査では解決が困難であるかも知れない。しか
98

―98―

し、この分野の研究の進展のためには、このような限界を把握したうえ、小規模調査（質的・量的）の実施を通じて、より精巧な尺度と分析のモデルを開発し、多様な変数間の関係を考慮しながら分析を進めていく努力が必要であるだろう。

［文献］【日本語・英語】
Adamczyk A and C. Pitt. 2009. “Shaping Attitudes about Homosexuality: The Role of Religion andCultural Context,” Social Science Research, 38: 338-351.
Altemeyer, B.2001. “Changes in Attitudes toward Homosexuals,” Journal of Homosexuality, 42(2):63-75.
Andersen, R and T. Fetner. 2008. “Cohort Differences in Tolerance of Homosexuality: Attitudinal
Change in Canada and the United States, 1981-2000,” Public Opinion Quarterly, 72(2):311-330.
Becker, A. 2012. “Determinants of Public Support for Same-Sex Marriage: Generational Cohorts,
Social Contact, and Shifting Attitudes,” International Journal of Public Opinion, 24(4):524-533.
Black, D. A., S.G.Sanders and L.G.Taylor. 2007. “The Economics of Lesbian and Gay Families,” The
Journal of Economic Perspectives, 21(2): 53-70.
Haddock, G. and M.P.Zanna. 1998. “Authoritarianism, Values, and the Favorability and Structure of
Antigay Attitudes,” G.M.Herek eds., Stigma and Sexual Orientation: Understanding Prejudiceagainst Lesbian, Gay Men and Bisexual, Sage, 82-107.
Herek, G.M. 1989. “Hate Crimes against Lesbians and Gay Men: Issues for Policy and Research,”
American Psychology, 44: 948-955.
Herek, G.M. 2002. “Gender Gaps in Public Opinion about Lesbians and Gay Men,” The Public
Opinion Quarterly, 66(1): 40-66.
石原英樹．2012．「日本における同性愛に対する寛容性の拡大」『相関社会科学』22: 23-41.
鹿又伸夫・田辺俊介・竹ノ下弘久．2008．
「SSM 職業分類と国際的階層指標：EGP 階級分類、
SIOPS・ISEI への変換」前田忠彦編『社会調査における測定と分析をめぐる諸問題』2005
年 SSM 調査研究会 69-94.
Kerns, J.G. and M.A.Fine. 1994. “The Relation between Gender and Negative Attitudes toward Gay
Men and Lesbians: To Gender Role Attitude Mediate This Relation? ” Sex Roles, 31(5/6):
297-307.
Kite, M. E. and B. E. Whitely. 1996. “Sex Differences in Attitudes toward Homosexual Persons,
99

―99―

Behaviors, and Civil Rights A Meta-Analysis,” Personality and Social Psychology Bulletin,
22(4): 336-353.
Kite, M. E. and B. E. Whitely. 1998. “Do Heterosexual Women and Men Differ in Their Attitudes
toward Homosexuality? A Conceptual and Methodological Analysis,” G.M.Herek eds., Stigma
and Sexual Orientation: Understanding Prejudice against Lesbian, Gay Men and Bisexual, Sage,
39-61.
LaMar, L and M. E. Kite. 1998. “Sex differences in Attitudes toward Gay Men and Lesbians: A
Multidimensional Perspective,” The Journal of Sex Research, 35(2): 189-196.
内閣府．2017．『平成 29 年版男女共同参画白書』．
Newman, B.S.1989. “The Relative Importance of Gender Role Attitudes to Male and Female
Attitudes toward Lesbians,” Sex Roles 21(7/8): 451-465.
Peterson, B.E., K.A.Smirles and P.A.Wentworkth. 1997. “Generativity and Authoritarianism:
Implications for Personality, Political Involvement, and Parenting,” Journal of Personality andSocial Psychology, 72, 1204-1216.
Stouffer, S.A.1955. Communism, Conformity and Civil liberties, Doubleday & Company.
鈴木文子・池上知子．2015．
「同性愛者に対する態度の規定因に関する検討：ジェンダー自尊
心と性役割規範の観点から」『人文研究』66: 67-86．
竹ノ下弘久・田辺俊介・鹿又伸夫．2008．
「階層移動の国際比較に向けての階層カテゴリーの構成：SSM 職業小分類の EGP 分類への変換とその方法」『人文論集』58(2): 27-42．
匠雅晴．2009．『誰が同性愛を嫌悪するのか』大坂府立大学経済学部．
Treas, J. 2002. “How Cohorts, Education, and Ideology Shaped a New Sexual Revolution on
American Attitudes toward Nonmarital Sex, 1972–1998,” Sociological Perspectives, 45(3):267-283.
吉仲崇・風間孝・石田仁・河口和也・釜野さおり．2015.「セクシュアル・マイノリティに対する意識の属性による比較：全国調査と大学生対象の先行研究を中心に」『新情報』103:
20-32．
Weinberger, L.E. and J.Millham.1979. “Attitudinal Homophobia and Support of Traditional Sex
Roles,” Journal of Homosexuality, 4: 237-246.
Wills, G. and R. Crawford.2000. “Attitudes toward Homosexuality in Shreveport-Bossier City,
Louisiana,” Journal of Homosexuality, 38: 97-116.

【韓国語】
서영석 ・ 이정림 ・ 차주환．2006 「성역할태도，종교성향，권위주의 및 문화적 가치가대학생의 동성애 혐오에 미치는 영향」『한국심리학회지 상담 및 심리치료』18(1):
100

―100―

177-199．（ ソ ヨ ン ソ ク ・ イ ジ ョ ン リ ム ・ チ ャ ジ ュ フ ァ
ン ．2006.「性役割態度，宗教性向，権威主義及 び 文化的価値が 大学生 の 同性愛嫌悪 に及ぼす影響」『韓国心理学誌 相談及び心理治療』18(1): 177-199．）정회옥 ・ 김윤실 ・ 윤종빈．2016．「미국인들의 동성애자와 동성결혼이슈에 대한 태도
연구」『동서연구』28（2）: 123-150．（ジョンホィオク・キムユンシル・ユンジョンビ
ン．2016．「アメリカ人の同性愛者と同性結婚イシューに対する態度研究」『東西研究』
28(2): 123-150.）

101

―101―

Determinants of Attitudes Towards Homosexuality inJapan
Jihey Bae
(J.F.Oberlin University)
Abstract
This study aims to investigate the determinants of using the 2015 SSM Survey. The results of theanalysis are as follows: First, as seen in other developed countries, women have positive attitudes towards
homosexuality as compared to men. Second, as a result of multinomial logistic regression, amongsocioeconomic factors, age, number of educational years, residence, and occupation affect attitudes
towards homosexuality. Especially, the age factor shows a significant relationship in both men and women,
and the younger generation has a more positive attitude. Although, in part, differences in relation toeducation are also detected, which in turn suggest that negative attitudes towards homosexuality can be
improved by education. Third, such social attitudes as conservatism, denial of the standard family, genderrole attitude, and tolerance towards minorities also influence attitudes toward homosexuality. These
results suggest that accepting new ways and minorities, as well as recognizing the diversity of families
and the nontraditional gender role, will reduce prejudice against homosexuality.
Keywords: homosexuality, socioeconomic factors, social attitudes

102―102―