不公平感と社会階層の再検討――SSM2005、SSM2015 データを使用して*1――
大槻茂実（首都大学東京）【論文要旨】
本研究では、人々の不公平感と社会階層との関連を SSM2005、SSM2015 データを用いて検討した。より具体的には、従来の研究を踏襲する形で線形関係として不公平感と階層変数の関連を分析した上で、非線形関係としてその関連を捉え直した。
SSM1985 以降、不公平感は継続的に調査票に組み込まれてきたが、不公平感と社会階層との関連の「弱さ」が指摘されてきた。そうした中で、斎藤・大槻（2011）は、それまでの研究と異なり、SSM2005 データを用いて不公平感に対する個人所得の効果を明らかにしている。
決定係数は低いながらも、所得が低ければ低いほど日本社会は不公平だと認識される傾向にあったのである。本研究では第 1 のアプローチとして SSM2015 においてもこうした傾向がみられるのかを確認した。重回帰分析の結果、SSM2005 とは異なり SSM2015 においては不公平感に対する所得の効果は統計的に有意ではなかった。
第 2 のアプローチとして本研究では非線形関係として不公平感と社会階層の関連を捉え直した。多重対応分析の結果、SSM2005 においては、所得は中程度の所得層を底とする U 字
型に不公平感と対応していたことが確認された。その上で、SSM2015 においては、中程度の所得層も他の所得層と近接する形で、不公平感と所得の関連がみえにくくなったことを本研究は明らかにした。以上の分析を通して、不公平感と社会階層の関連を分析する上での分析視座として、非線形関係のアプローチの有効性を指摘した。
キーワード：不公平感、所得、重回帰分析、多重対応分析

１．問題関心本研究の目的は、人々の不公平感と社会階層との関連を SSM2005、SSM2015 データを用いて再検討することである。特にその再検討にあたっては２つのアプローチを採用する。１つは従来からの研究を踏襲した線形関係に着目したアプローチであり、もう１つは多重対応分
析による非線形関係に着目したアプローチである。
1985 年 SSM より継続的に組み込まれてきた不公平感項目は長らく階層変数との結びつきの「弱さ」が度々指摘されてきた。しかしながら、2005 年 SSM データにおいてはそれまでの知見と異なり、不公平感と社会階層との結びつきが報告されている（斎藤・大槻 2011）。

1

本研究は、JSPS 科研費 JP25000001 の助成を受けたものです。
151

―151―

すなわち、2005 年においてはモデルの決定係数は低いながらも、他の変数を統制した上で、個人所得が低ければ低いほど日本社会は不公平だと認識する傾向がみられたのである。不公平感が階層変数によって規定されるという事実は、階層化ゲームのルールそのもの（いわば格差のあり方）についての合意形成が困難となりつつある可能性を示している。では、2005
年みられた不公平感と所得からみた社会階層との結びつきは、2015 年において継続して確認されるのか。この問いを追究するにあたって、本研究の第 1 のアプローチとして従来の研究と同様に線形関係の視点から不公平感と社会階層の関連を捉える。
その上で、本研究では第 2 のアプローチとして、非線形関係として不公平感と社会階層の関連を再検討する。そもそも不公平感と階層変数の関連を検討したこれまでの研究では、統計的に有意な関連がみられないか、関連が認められたとしても分析モデルの決定係数の低さが指摘されてきた。つまり、不公平感と社会階層の関連は 1985 年 SSM 以降、「不発」なのである（吉川 2014）。その一方で、不公平感と社会階層の関連がそもそも弱いことに対する理論的必然性も主張もなされている（海野・斎藤 1990, 斎藤 1994）。こうした主張は、そもそも不公平感と社会階層の関連がみられないことへの積極的な着目であると解釈される。
本研究も不公平感と社会階層の関連がみられないことに改めて着目するが、これまでとは異なる方法論的アプローチからこの「関連のみられなさ」を検討する。不公平感と社会階層の関連があるはずであるにもかかわらず分析結果からそれがみられないという指摘も、そも
そも両者に関連がみられないことに意義があるとする主張も分析手法は共有されている。すなわち、重回帰分析をはじめとした線形関係に着目した分析である。しかしながら、不公平感と社会階層の「関連のみられなさ」に積極的に目を向けるならば、線形関係以外の視点か
ら、探索的に不公平感と社会階層の関連を捉え直すことが有益といえよう。そこで、本研究では第 2 のアプローチとして多重対応分析を通して不公平感と社会階層の関連を検討する。

２．先行研究
不公平感項目は、項目や選択肢に関する若干の変更はあったものの、1985 年 SSM から調査継続的に SSM の調査票に取り込まれてきた。継続的に SSM 調査に不公平感が組み込まれてきた理由として、理論的な側面でみた場合の不公平感と階層変数とのつながりが考えられる。織田・阿部（2000）が指摘するように、不公平感が社会的資源の配分ルールや社会の利害対立を含んだ概念である以上、不公平感は社会的地位に関する変数と関連し得るのである。
しかしながら、SSM データによる分析をはじめとしたこれまでの経験的研究からは、不公平感と階層変数の強固な結びつきは提示されていない。例えば、海野・斎藤（1990）は、SSM1985
年データを用いて不公平感と階層変数の関連を検討したが、重回帰分析の結果では不公平感

152

―152―

は所得を含めた階層変数の明確な効果はみられなかった 2。また、織田・阿部（2000）は SSM1995
年データを用いて、全般的不公平感に対する規定要因を分析しているが、海野・斎藤（1990）と同様に、階層変数による明確な効果は確認できていない。また、その重回帰分析の決定係
数も 3%程度であり、織田・阿部自身が述べているように、全般的不公平感を十分に説明したモデルとは言い難い。つまり、1985 年でも、1995 年でも分析レベルにおいては、不公平感と階層変数は明確な関連がデータ分析を通しては示されていなかったのである。
不公平感と階層変数の関連について、2005 年 SSM では、やや異なった知見が得られている。まず、斎藤（2011）は、領域別不公平感を従属変数として階層変数の効果を重回帰分析
から検討している。独立変数に性別、年齢、学歴、職業威信、個人所得のみを投入したモデルで、1995 年とは異なり、
「年齢」
「学歴」
「職業」
「所得」
「資産」
「人種・民族・国籍」による不公平に対する個人所得の効果が 2005 年ではみられることを明らかにしている。
斎藤・大槻（2011）も 2005 年 SSM データを用いて不公平感に対する分析を行っている。
特に斎藤・大槻は分配システムの望ましさの観点から、領域別不公平感を用いて基準不公平
感と配分不公平感を指標化している。斎藤・大槻によれば、基準不公平感はシステムが採用する分配のルールとそのルール適用のあり方に着目しており、配分不公平感は帰結として生じる分配の状態と望ましさに着目している。具体的には、基準不公平感は「性別」
「年齢」
「学
歴」
「職業」
「家柄」
「人種・民族・国籍」による不公平感の合算値であり、配分不公平感は「所得」「資産」による不公平感の合算値である。２つの不公平感の規定要因を検証するにあたって、斎藤・大槻は個人の階層変数のみならず、「類似してしかるべき人々の間での格差」の状況に着目し、不公平感に対する同類集団内格差の効果を検討している。斎藤・大槻の分析では同類集団内格差とは性別と年齢が同じ人々の間に存在する就労先の産業による賃金格差の大きさであり、いわばメゾレベルの格差と解釈できる。具体的には同類集団内格差は賃金構
造基本統計調査での産業ごとの平均賃金の差からを算出している。重回帰分析の結果、2005
年ではそれまでと異なり、「基準不公平感」と「配分不公平感」のいずれに対しても個人所得と同類集団内格差の効果がみられた 3。すなわち、所得が低ければ低いほど、同類集団内格差が高ければ高いほど、不公平感が高まっていたのである。
黒川（2015）も、2005 年 SSM データを使用して、領域別不公平感（「性別」
「年齢」
「学歴」
「職業」
「家柄」
「人種・民族・国籍」）の合算値を従属変数としてその規定要因を分析している 4。黒川の分析モデルでは現実の年収と個人が受け取って当然だと考える年収額の差（「ミクロ公平感」）や将来の日本における格差の予想（「格差予想」）といった独立変数を投入して2

海野・斎藤（1990）は不公平感に対する職業威信の効果は明らかにしている。
織田（1998）は不公平感と階層変数との関連を捉える上で、個人がもつ情報量の違いに言及しているが、同類集団内格差の効果は織田の主張とも整合的と考えられる。
4 斎藤・大槻（2011）が領域別不公平感を 1 点〜4 点でスコア化しているのに対して、黒川は領域別不公平感を 0 点〜3 点にスコア化しその合計値を算出している。
3

153

―153―

いる。その上で、黒川の分析でも不公平感（「社会不公平感」）に対する所得の正の効果が明らかにされている。
2005 年 SSM データで不公平感の規定要因を分析した斎藤（2011）、斎藤・大槻（2011）、
黒川（2015）は、従属変数として扱った不公平感の指標化も分析モデルに投入した独立変数も同一ではない。にもかかわらず、2005 年では不公平感に対する個人所得の効果が導出されたと整理できる。斎藤らが明らかにした「所得の多寡に人々の公平判断が影響される」という事実は、2005 年においては「望ましい分配に関する合意（斎藤・大槻 2011: 230）」の形成が困難化しつつあることを意味する。そうであれば、2015 年 SSM データにおいても不公平感と社会階層の関連がみられるのか、注意深くこの 10 年の変化を検証する必要があろう。
それと同時に、不公平感の分析においてはその分析モデルにおける決定係数の低さにも目を向ける必要がある。吉川（2014）が指摘するように 1985 年 SSM 以降で不公平感を従属変数とした回帰分析の決定係数は 2〜4%程度に留まっているのである。前述の斎藤・大槻（2011）
でも同類集団内格差を投入したモデルの調整済み決定係数は 5.5%に過ぎない。また、黒川（2015）が提示した重回帰分析でも最も高い調整済み決定係数は 6.4%程度であった。したがって、決定係数に着目するならば SSM 調査における不公平感と社会階層の関連は、吉川の表現を借りるならば「不発（2014: 172）」続きなのである。
その一方で、こうした不公平感と社会階層の関連の弱さは理論的な必然性を帯びるといった指摘もある。斎藤は、（不）公平感の理論的位置付けを検討し、「第一義的には階層的地位と関連しない概念（1994: 147）」としている。なぜならば、社会的資源の獲得競争という階層化ゲームにおいて、勝者であれ、敗者であれ、そのゲームのルールは同じものであるためである。現実には、ゲームにおける自分の位置によってルールに対する解釈が変わり得る。
しかしながら、斎藤の主張にもとづけば、不公平感が当該社会における階層化ゲームの結果
ではなく、ゲームのルールに対する評価である以上、そもそも不公平感と階層変数の明確な関連がみられないことは、あって然るべき結果とも考えられるのである。
不公平感と社会階層のあるべき関係を論じることは本研究の目的ではない。しかしながら、
上記のような先行研究の知見に依拠すれば、不公平感と社会階層の結びつきを検討するにあたっては、「関連がみられない」ことを積極的に視座として捉える必要性が導出されよう。そうであれば、方法論的にこれまでとは異なるアプローチが必要となる。上記の先行研究は、
すべて重回帰分析による不公平感に対する規定要因の検討を行っている。すなわち、レファ
レンスという意味も含めて「階層的地位が下がれば下がるほど、不公平感が高まる」といった仮説が想定されていたのである。しかしながら、不公平感と社会階層の結びつきが「みられない」ことに目を向けるならば、不公平感と階層変数を線形関係として捉えるのではなく、非線形関係も視野にいれた探索的なアプローチによる検討が有益であろう。
以上のような先行研究の整理から、本研究は不公平感と社会階層の関連をとらえるにあた
154

―154―

って２つのアプローチを採用する。第１のアプローチはこれまでの研究との比較の観点から、重回帰分析による不公平感の規定要因の検討を通して、線形関係として不公平感に対する階層的地位の効果を分析する。第 2 のアプローチでは、不公平感と階層的地位を非線形関係として捉え直す。次節で本研究の具体的な分析枠組みを提示する。

３．分析枠組み本研究では不公平感との社会階層の結びつきを線形関係、非線形関係から分析する。その際には、2005 年における不公平感に対する所得の効果を指摘した斎藤・大槻（2011）の分析
内容に留意して、2005 年から 2015 年にかけての変化を検討する。データは 2005 年 SSM データ、2015 年 SSM データを使用する。年齢については 20 歳-69 歳に限定する。
線形関係から不公平感と社会階層の結びつきを捉えるにあたっては、斎藤・大槻（2011）の分析結果との比較を念頭におく。そのため、従属変数には基準不公平感を使用する。斎藤・
大槻（2011）では基準不公平感は「性別」
「年齢」
「学歴」
「職業」
「家柄」
「人種・民族・国籍」
不公平感の合算値であった。しかしながら、2015 年データでは「職業」「家柄」が抜けている。そこで、本研究では「性別」
「年齢」
「学歴」
「人種・民族・国籍」の合算値を基準不公平感とする。また、独立変数には、性別、年齢、教育年数、職業威信（本人現職）、個人所得、同類集団内格差を使用する。斎藤・大槻（2011）では特徴的な分析として同類集団内格差を独立変数として投入している。そこで、本研究でも斎藤・大槻（2011）と同様の手順で、賃金構造基本統計調査から同類集団内格差を算出し、独立変数として投入する。
非線形関係の分析については多重対応分析を行う。2005 年 SSM データと 2015 年 SSM データでは、不公平感は共通した４点尺度（「大いにある」「ある」「あまりない」「ない」）で質問項目が設計されている。また、領域別不公平感については、「性別」「世代（年齢）」「学歴」「人種・民族・国籍」は 2005 年データでも 2015 年データでも共通している 5。そこで、非線形関係の分析では 2005 年データと 2015 年データをマージし、領域別不公平感と属性変数を空間上に表すことで非線形関係の分析を行う。属性変数としては、斎藤・大槻（2011）での主要な知見である個人所得を用いる。

４．分析
4.1

記述統計

表 1 は 2005 年データと 2015 年データにおける領域別不公平感と基準不公平感の記述統計である。各カテゴリーでの比率を算出した上で、不公平感をスコア化（「大いにある」=4 点
年齢による不公平については、SSM2005 では「年齢による不公平」とし、SSM2015 では「世代による不公平」として質問項目が作成されているが、本研究では同一の内容と判断する。
5

155

―155―

〜「ない」=１点）し、平均値と標準偏差を算出した。

表１

不公平感の記述統計（年齢=69 歳以下）

性別

2015

世代（年齢）

2005

2015

学歴

人種・民族・国籍

2005

2015

2005

2015

2005

大いにある

13.4

6.4

12.8

9.1

20.0

15.7

19.3

15.0

ある

64.0

52.2

58.1

51.7

62.2

59.5

57.6

49.2

あまりない

19.2

31.9

25.7

31.0

15.5

19.8

19.2

25.0

ない

3.4

9.5

3.4

8.2

2.3

5.1

3.9

10.8

合計

基準不公平

2015

2005

100%

100%

100%

100%

100%

100%

100%

100%

N=6009N=2673

N=5891

N=2672

N=6035

N=2698

N=5672

N=2554

N=5449N=2462

平均値
標準偏差

2.87

2.55

2.80

2.62

3.00

2.86

2.92

2.68

11.64

10.71

0.669

0.752

0.694

0.763

0.669

0.734

0.732

0.856

2.074

2.355

注1）年齢による不公平はSSM2005では「年齢」、SSM2015では「世代」として質問している。
注2）基準不公平は「性別による不公平」「世代（年齢）による不公平」「学歴による不公平」「人種・民族・国籍による不公平」の合算値。

2005 年データよりも 2015 年データの方が、どの領域別不公平感も基準不公平感も不公平がある方に分布が偏っており、平均値は高く、標準偏差は小さい。つまり、2015 年の日本社
会は 10 年前よりもより不公平な社会であると判断され、その日本社会が不公平であるとの認
識はより多くの人々に共有されるようになったと把握される。

4.2

第１のアプローチ_重回帰分析

次に、本研究の第１のアプローチとして、基準不公平感を従属変数とした重回帰分析の結果をみたい。表 2 は男女全体モデル、表 3 は男性モデルである。従属変数はいずれも基準不公平感であるが、前項で示したように本研究で用いる基準不公平感は斎藤・大槻（2011）とは指標化の仕方が異なる。そこで、斎藤・大槻（2011）の回帰分析の結果も参考値として提
示した。

表２

基準不公平感を従属変数とした重回帰分析_男女モデル

表2 基準不公平感を従属変数とした重回帰分析_男女モデル
2015年モデル（N=3489)
B

S.E.

ベータ

性別（男性=0）

0.410

0.086

年齢

-0.019

0.005

教育年数

0.094

職業威信（本人現職）

0.000

個人所得

0.000

同類集団内格差

0.000

2005年モデル（N=1553）

斎藤・大槻2005年モデル

B

S.E.

ベータ

0.098 ***

0.582

0.148

0.125 ***

0.129 ***

-0.115 ***-0.0470.009-0.256 ***-0.287 ***0.017

0.104 ***

0.105

0.030

0.100 ***

0.091 ***

0.004

-0.001

0.026

0.007

0.103 ***

0.099 ***

0.000

0.014

-0.0010.000-0.115 ***-0.109 ***0.001-0.011

0.007

0.002

0.222 ***

2

調整済みR =0.037

2

調整済みR =0.052*** p < .001, ** p < .01, * p < .05
注）「斎藤・大槻2005年モデル」は斎藤・大槻（2011）の男女モデルの数値（pp.228）を抜粋。

156

―156―

ベータ

0.238 ***
2

調整済みR =0.055

表３

基準不公平感を従属変数とした重回帰分析_男性モデル
表3 基準不公平感を従属変数とした重回帰分析_男性モデル
2015年モデル（N=1982)
B

S.E.

ベータ

年齢

-0.019

0.006

教育年数

0.091

職業威信（本人現職）
個人所得
同類集団内格差2005年モデル（N=864）

斎藤・大槻2005年モデル

B

S.E.

ベータ

ベータ

-0.118 **-0.0400.010-0.217 ***-0.255 ***0.022

0.102 ***

0.101

0.037

0.104 **

0.083 *

-0.0030.006-0.012

0.019

0.009

0.080 *

0.081 *

0.000

0.000

0.020

-0.0010.000-0.145 ***-0.130 ***0.001-0.046

0.006

0.002

0.172 **

-0.002
2

調整済みR =0.036

2

調整済みR =0.051

0.192 ***
2

調整済みR =0.052*** p < .001, ** p < .01, * p < .05
注）「斎藤・大槻2005年モデル」は斎藤・大槻（2011）の男女モデルの数値（pp.228）を抜粋。

斎藤・大槻（2011）と同様に、本研究の基準不公平感の場合でも 2005 年モデルでは全ての独立変数が統計的に有意な効果を示している。特に個人所得と同類集団内格差については斎
藤・大槻（2011）が明らかにしたように、個人所得が低い方が、同類集団内格差がある場合の方が、不公平感を認識する傾向にあったことが確認される。
しかしながら、2015 年モデルにおいては統計的に有意であったのは年齢と教育年数のみであった。斎藤・大槻（2011）が指摘した所得や同類集団内格差の効果は 2015 年においては「消失」したことになる。所得に着目するならば、不公平感と所得からみた社会階層との結びつ
きは 2005 年においてのみ確認されており、2015 年では 1995 年以前と同様に、再びその関連はみられなくなったと結論づけられる。それでは、こうした「消失」はどのような理由をもって説明されるのだろうか。次項では、所得に着目する形で不公平感と社会階層の非線形関係を視野にいれた分析を行う。

4.3

第 2 のアプローチ_多重対応分析

2005 年と 2015 年の男女全体データで多重対応分析を行った時の結果を 2 軸で示したのが
図 1 と図 2 である。図 1 は不公平感カテゴリーの布置を示し、図 2 は属性（本人所得）カテ
ゴリーの布置を示している。属性カテゴリーについては、本人所得を 5 段階にリコードした。
図 1 で赤◯で括ったように領域別不公平感は不公平感の度合いごとに集中していることがわかる。その上で軸を解釈すると、第 1 軸（横軸）は右側に不公平感が「ない」が集中し、左側に「あまりない」「ある」「大いにある」が集中している。したがって、第１軸は「不公平感の有無」を示していると解釈できよう。次に第 2 軸（縦軸）は簡潔な解釈は難しい。軸のプラス側に「大いにある」と「ない」が布置され、マイナス側に「ある」「あまりない」が布置されることから、ここでは「公平性に関する判断の明確性」としておく。

157

―157―

図１ 不公平感のカテゴリー布置_男女

図２ 属性（本人所得）のカテゴリー布置（調査年別）_男女

158

―158―

次に属性カテゴリーの布置をみる（図 2）。2015 年データは空間左側、2005 年データは空間右下に分布している。2005 年のカテゴリー布置に注目すると、特に中程度の所得カテゴリーである「所得レベル 3」が最も右側に布置され、対照的に最も低い所得カテゴリー（「所得レベル 1」）と最も高い所得カテゴリー（「所得レベル 5」）が相対的に左側に布置されている。
つまり、2005 年の属性カテゴリーは図 2 の青の曲線で示したように中程度の所得層を底とす
る U 字型に布置されていると判断される。
その一方で、空間左側に分布した 2015 年データは 2005 年とは対照的に横よりも縦に伸びた形を示している。2015 年データは緑の曲線で示したように、全体的にみれば縦向きの U 字に布置されていると判断できよう。その上で、所得レベル 1 が第 2 軸で最も高い位置にあり、
図 1 の不公平感の布置を踏まえれば、所得レベル 1 は 2005 年データでも 2015 年データでも、相対的には他の所得カテゴリーよりも、「不公平感_大いにある」の布置に近いといえる。2005年については、この対応自体は重回帰分析の結果とも整合的な結果と判断できよう。
しかしながら、所得の効果が統計的に有意であった 2005 年に着目すると、所得レベル 1と対極にある最高所得カテゴリー（所得レベル 5）は「不公平_あまりない」あるいは「不公平感_ある」の布置に相対的に近いことがわかる。少なくとも、所得レベル 5 に最も近い不公
平感カテゴリーが「不公平感_ない」ではないことは明確であるといえよう。所得レベル 3
が「不公平感_ない」に近く、所得レベル 2 や所得レベル 1 が「不公平感_大いにある」に近いといったように、部分的には不公平感と所得の線形関係がみてとれる。しかしながら、所得カテゴリーが U 字型を示しているように、全体的にみれば線形関係を前提とした分析は不公平感と社会階層の部分的な関連に焦点を定めていたと判断できよう。
重回帰分析で所得の効果が有意ではなかった 2015 年に着目すると、所得レベル 1 は顕著に
第 2 軸の高い位置にあるものの、その他の所得カテゴリーは相対的に近い場所に位置している。すなわち、2015 年においては所得レベル 3 も含めて所得カテゴリーごとの不公平感の対
応が 2005 年ほど明確にはならなくなったのである。この点は、重回帰分析において 2015 年
では所得の効果が統計的に有意でなかった点とも整合している。より端的に表現するならば、2015 年において重回帰分析で所得の効果がみられなくなった理由としては、中程度の所得層の不公平感の変化にその答えが求められよう。
図 3、図 4 は男性データによる多重対応分析の結果を 2 軸で示している。図 3 の不公平感のカテゴリー布置をみると、第 1 軸の左側に「不公平感_ない」が布置され、右側にそれ以外のカテゴリーが集まっていることがわかる。第 2 軸については、プラス側に「あまりない」「ある」が布置され、マイナス側に「ない」「大いにある」が布置されていると判断できる。
そこで、男女全体データと同様、第１軸は「不公平感の有無」、第 2 軸は「公平性に関する判断の明確性」と解釈する。

159

―159―

図３ 不公平感のカテゴリー布置_男性のみ

図４属性（本人収入）のカテゴリー布置（調査年別）_男性のみ

図 4 は属性（所得）カテゴリー布置を示している。2015 年データは右下に、2005 年データ
は左上に布置されている。2005 年に着目すると、青字曲線で示したように、所得レベル 2 と
160

―160―

3 を底とする横向きの U 字に布置されていると判断できる。所得レベル 2 と 3 は、不公平感の布置でみれば「不公平感_ない」と対応している。その一方で、所得レベル 1 は不公平感では「不公平感_大いにある」と対応しているといえる。これらの点から、2005 年の男性デー
タは、2005 年男女全体データと同様の傾向にあることがわかる。すなわち、低所得になれば不公平感を認識するといった線形関係の傾向が部分的にはみられるものの、全体的にみれば、
U 字のように不公平感と所得は非線形関係にあると判断されるのである。
2015 年も男性データは男女全体データと同様の傾向にある。まず、（所得レベル 2 のみマ
イナスであるものの）所得カテゴリーは総じて第１軸のプラス側に布置され、横軸でみれば2005 年よりその幅が小さくなっている。全体的な布置は緑の曲線で示したように、やや底が広いが U 字型と判断できる。男性データでも、2005 年から 2015 年の変化は中程度の所得層の布置が特徴的といえる。すなわち、2005 年では中程度の所得層は「不公平感_ない」と対応していたが、2015 年では相対的に他の所得層と近づいた結果、全体として所得カテゴリーと不公平感の対応がみえにくくなったのである。以上の結果から、男女データも、男性デー
タも対応分析ではほぼ同様の結果が得られたと考えられる。
最後に対応分析の結果を整理しておきたい。まず、第１軸は「不公平感の有無」、第 2 軸は「公平性に関する判断の明確性」とした。次に、中程度の所得層が 2005 年においては不公平
感なしと対応しながらも不公平感と所得の線形関係が部分的に確認された。その一方で、2015年においては中程度の所得層が他の所得層と近い形で不公平感と所得の関係がみえにくくなった。すなわち、中程度の所得層の公平性判断の変化が、重回帰分析での所得効果の「消失」の理由であったと考えられる。いずれにせよ、2005 年も 2015 年も全体的には U 字型の非線形の関係が確認された。これらの点は男女データでも、男性データでも同様の傾向であった。

５．考察
本研究では不公平感との社会階層の結びつきを線形関係、非線形関係から検討した。線形関係については、SSM2015 年データを用いて斎藤・大槻(2011)の知見を検証した。その結果、2005 年にみられた不公平感に対する所得と同類集団内格差の効果は 2015 年ではみられなかった。不公平感と所得という社会階層の結びつきは 2015 年では再び「消失」したのである。
一方、多重対応分析による非線形関係の検討においては、重回帰分析とは異なる知見が示された。まず、2 つの軸について第 1 軸は「不公平の有無」、第 2 軸は「公平性に関する判断の明確性」とした。その上で、2005 年から 2015 年にかけて、男女モデル、男性モデルいず
れにおいても、第 1 軸から第 2 軸へと属性の布置が変化していることが明らかとなった。すなわち、「日本社会が不公平であるのか」といった議論から、「日本社会はどの程度不公平が明確であるのか」といった議論にトレンドが移行しつつあるのである。
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特にその傾向は中程度の所得層の変化に象徴される。多重対応分析の結果、2005 年において中程度の所得層こそが相対的に最も高い公平感（不公平なし）と対応していたのである。
その一方で、2015 年においてはそうした中程度の所得層は他の所得層と近接する形で不公平
感（不公平あり）と対応していたのである。2005 年においては中所得層こそが、社会の不公
平に「鈍感」であったが、それでも全体としては不公平感と所得の線形関係が見られていた。
しかしながら、2015 年においては、中所得層が他の所得層と同様に社会の不公平を認識するようになったのである。これこそが、2005 年から 2015 年にかけての不公平感と社会階層の変化の正体なのであろう。記述統計の知見に立ち返れば、2015 年は領域別の不公平感の平均
値が総じて高まり、その分散も縮小傾向にあった。この点も、中所得層の格差認識の変化とも整合する。すなわち、中所得層も他の所得層と同様に不公平の存在を認識し、全体としての分散も小さくなったのである。
本研究が示した上記の分析内容から、2 点の主張をしておきたい。１点目は格差に対する評価と所得からみた社会階層との結びつきが再び「消失」したことの意義である。2005 年において格差に対する評価について社会階層による分断が生じていたことは、格差是正の合意形成が困難化していることを示していたといえる。対照的に、2015 年においては、個人の階層的地位にかかわらず格差に対する認識が広く社会に共有化されたと考えられる。仮に、格差に対する認識の共有が機会の不平等を是正する原動力となるのであれば、不公平感の多寡が個人の階層的地位に依らないという事実は政策的観点では歓迎すべき傾向といえる。
中所得層が他の所得層に近接する形で格差に対する認識が共有された理由を本研究の分析から明らかにすることは難しい。その前提の上で、１つの可能性を提示するならば、2005 年以降のマス・メディアを通じた格差の顕在化がその理由として考えられる。島崎ら（2010）
は、全国紙の社説記事における格差報道を整理した上で、2000 年代後半以降に「格差」は政治問題としてマス・メディアに積極的に取り扱われるようになったと主張する 6。また、2000
年代後半以降は、大企業の偽装請負問題が度々報道されるようになったことも、中所得層といった階層構造における中間層に対して「格差」が身近な事柄として認識されるようになった可能性を傍証しているといえよう 7。いずれにせよ、マス・メディアを通じた格差の顕在化が公平評価の源泉となるのかは改めて分析を進める必要がある。ここではその可能性を指摘するに留めたい。
本研究の 2 点目の主張は、SSM データにおける不公平感の捉え方に関する提言である。2
節でも触れたように、1985 年調査から若干の質問項目のデザインを変更しながらも継続的にSSM 調査に組み込まれてきた不公平感は、階層変数との関連の弱さが度々指摘されてきた。
6

特に島崎らは政治問題として「格差」が脚光を浴びる典型事例としては、2006 年の国会における小泉純一郎の格差容認発言を提示している。
7 大企業の偽装請負問題の報道については、例えば日本経済新聞（2011）を参照されたい。
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多くの分析は多変量解析を通して不公平感と階層変数との線形関係に着目してきたが、分析
結果としては「不発」であったとされる。すなわち、そもそも階層変数の効果がみられないか、あるいは効果がみられたとしてもそのモデルの決定係数が低かったのである。その上で、本研究が示した多重対応分析の結果は、そうした線形関係の分析とは異なる側面から不公平感と階層変数の関連を捉えたといえる。多重対応分析の結果が示していた U 字型の対応は、
そもそも線形関係を前提として格差に対する評価と社会階層の結びつきを捉えることへの警鐘であったと解釈される。そうであるとすれば、不公平感に関するこれまでの分析における線形関係を前提とした仮説検証型の分析スタンスに対する再考が必要となろう。その上で本研究が示したのは、不公平感といった社会意識を捉える上で非線形関係を視野に入れた探索的な分析の有益性であるといえる。
1985 年 SSM より継続的に着目されてきた不公平感に対する階層変数の効果は 2015 年デー
タにおいて再び「不発」という結果に終わった。その上で、本研究はそもそも規定要因分析とは異なる視点から不公平感と社会階層の関連を捉えることで、2005 年から 2015 にかけての変化を捉えた。本研究が提示した非線形関係からの視座もまた「不発」となるのか、今後注視していく必要がある。

［文献］
吉川徹．2014．『現代日本の「社会の心」：計量社会意識論』有斐閣.
黒川すみれ．2015．
「社会の公平評価はいかにして行われるか：不公平感のミクロ―マクロリ
ンクと所得格差の展望から」『人間文化創成科学論叢』18: 109-117.
日本経済新聞．2011．「派遣契約打ち切り、三菱電機に慰謝料命令名古屋地裁」．11/3 付電子版.
織田輝哉．1998．
「不公平感の生成メカニズム：なぜ属性・社会的地位は不公平感と結びつかないのか」宮野勝編『1995 年 SSM 調査シリーズ 8 公平感と社会階層』1995 年 SSM 調査研究会: 1-23.
織田輝哉・阿部晃士. 2000.「不公平感はどのように生じるのか：生成メカニズムの解明」海野道郎編『日本の階層システム 2 公平感と政治意識』東京大学出版会: 103-125.
斎藤友里子．1994．「階層意識研究における公平の問題：社会変革との関わりから」『理論と方法』9(2) : 143-156.
斎藤友里子．2011．「『よりより社会』をめぐる問い：社会階層と公共性・正義」盛山和夫・
片瀬一男・神林博史・三輪哲編『日本の社会階層とそのメカニズム：不平等を問い直す』
白桃書房: 225-254.
斎藤友里子・大槻茂実．2011．「不公平感の構造：格差拡大と階層性」『現代の階層社会 3 流動化のなかの社会意識』東京大学出版会: 219-232.
島崎哲彦・大谷奈緒子・小川祐喜子．2010．「新聞報道からみる格差社会」『東洋大学社会学部紀要』48(1) : 43-59.
海野道郎・斎藤友里子．1990．
「公平感と満足感：社会評価の構造と社会的地位」原純輔編『現代日本の階層構造 2 階層意識の動態』東京大学出版会: 97-123.

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Relationship Between Sense of Unfairness and Social
Stratification Reconsidered:
Using SSM2005 and SSM2015 *Shigemi Ohtsuki(Tokyo Metropolitan University)
In this study, the relationship between sense of unfairness and social stratification was analyzed
using SSM 2005 and SSM 2015 data. More specifically, after analyzing the relationship between
sense of unfairness and social stratification linearly, as is done conventionally, the relationship wasreconsidered nonlinearly.
Since the SSM survey in 1985, sense of unfairness has been continuously incorporated into
questionnaires, and many studies have pointed out the weakness of the relationship between social
stratification and sense of unfairness. Against this background, Saito and Ohtsuki (2011) uncovered
the effect of personal income on sense of unfairness using the SSM 2005 data, unlike previous
studies. In other words, while the coefficient of determination of the model was low, a trend was seen
where the lower a person’s income was, the more they considered Japanese society to be unfair. The
first task of this research was to confirm whether this trend was also seen in SSM 2015. As a result ofmultiple regression analysis, in SSM 2015, unlike the findings of Saito and O htsuki (2011), the effectof income on sense of unfairness was not statistically significant.
As a second task, the relationship between sense of unfairness and social stratification wasreconsidered as a nonlinear relationship. As a result of multiple correspondence analysis, it was
confirmed that in SSM 2005, income corresponded to sense of unfairness in a U shape with thebottom at the medium income layer. In addition, the study revealed that the relationship between
sense of unfairness and income became less pronounced in SSM 2015, as the sense of unfairness felt
in the medium income layer became closer to that of other income layers. Through the above analysis,
the study demonstrated the effectiveness of a nonlinear approach as an analytical viewpoint foranalyzing the relationship between sense of unfairness and social stratification.
Keywords: sense of unfairness, income, multiple regression analysis, multiple correspondence analysis* The study was supported by JSPS KAKENHI Grant Number JP25000001.

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