販売用資料

デジタル・トランスフォーメーション
株式ファンド
愛称：ゼロ・コンタクト

デジタル・トランスフォーメーション
株式ファンド（予想分配金提示型）
愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）
追加型投信 / 内外 / 株式

当ファンドの基準価額の推移と運用概況 （2022年5月）
2022年6月17日
日興アセットマネジメント株式会社
当資料では基準価額の推移と当ファンドのマザーファンドの運用に助言を行なうアーク・インベストメント・マネジメント・
エルエルシー（ARK）の見解などをもとに、当月（2022年5月）の運用概況をご紹介します。
5月の世界株式市場は、景気減速懸念と中国の経済再開期待などの好悪材料が拮抗する中で、前月末比でほぼ横ば
いとなりました。軟調な米中のマクロ経済指標を受けて景気減速が警戒されたことや、一部の企業決算の下振れ、米イン
フレ加速懸念などを受けて、世界株式市場は中旬にかけて下落しました。その後、上海のロックダウンの解除観測や、中国の経済再開期待、米国のインフレや消費への過度な懸念が後退したことなどからセンチメントが改善し、世界株式市場
は月末にかけて上昇し、ほぼ横ばいとなりました。このような中、当ファンドの基準価額は下落しました。

当ファンドと世界株式の推移と騰落率 （2020年7月31（設定日）～2022年5月31日 / 日次・円ベース）（起点を100として指数化）
当月

当ファンド（1年決算型）

世界株式（配当込み）

175

153.9

150

125
100
75

55.0

50
※1年決算型に分配金実績はありません。

25
2020年7月 2020年10月 2021年1月

当月の騰落率
当ファンド（1年決算型）

世界株式（配当込み）-11.23%0.01%

2021年4月

2021年7月 2021年10月 2022年1月

2022年4月※世界株式：MSCIワールド指数（配当込み・米ドルベース）を日興アセットマネジメントが円換算※上記指数は当ファンドのベンチマークではありません。
※信頼できると判断した情報に基づき日興アセットマネジメントが作成※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の値です。
※当資料において、1年決算型とはデジタル・トランスフォーメーション株式ファンドを指します。
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した
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販売用資料です。掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

販売用資料

当ファンドの運用概況 （2022年5月）
当月の当ファンド（1年決算型）は、基準価額が前月末比で-11.23%となりました。
基準価額の騰落にプラス寄与した上位銘柄
基準価額の騰落にプラス寄与した上位銘柄は、ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ、スポティファイ・テクノロジー、ロク、ストーン、ネットフリックスでした。

ズーム・ビデオ・コミュニケーションズは、比較対象となる前年同期の水準が高いという不利な状況にもかかわらず、利益・売上ともに好調な第１四半期決算を発表し、株価が上昇してプラス寄与上位となりました。当ファンドでは、1990年
代以降で初となる総入れ替え型の設備投資サイクルにおいて企業向けコミュニケーションサービスがオンプレミス型からクラウド型へと移行し、企業が破壊的テクノロジーを選択する流れのなかで、世界最大の米ネットワーク機器大手の牙城を崩す企業の１つであるとみています。
スポティファイ・テクノロジーも、株価が上昇してプラスに寄与しました。当ファンドでは、音楽配信分野における支配的な地位を活かし、商品ラインナップを効果的に拡大していくことができる企業であると評価しています。
ロクは、デジタル広告関連銘柄が軟調に推移したにもかかわらず、株価が上昇しました。コンテンツ配信競争が続くな
か、現代のデジタル版ケーブルテレビ受信端末のような役割を果たしており、広告支出がリニア（従来型）テレビからデジタルに移行するにあたり大きな恩恵を受けるとみられます。
ストーンは、市場のボラティリティ（価格変動性）の高まりが逆風となりましたが、株価は上昇してプラスに寄与しました。
ネットフリックスは、前月の下落から反発しました。市場では加入者数の伸びが懸念されているものの、米国のクライム
ドラマシリーズがストリーミング作品として数々の賞を受賞したほか、米国のＳＦホラードラマテレビシリーズの視聴率も好調を維持しました。

基準価額の騰落にマイナス寄与した上位銘柄
基準価額の騰落にマイナス寄与した上位銘柄は、ユニティ・ソフトウェア、コインベース・グローバル、スナップ、オクタ、
クラウドフレアでした。
ユニティ・ソフトウェアは、第１四半期決算における通年の売上高成長見通しの下方修正が嫌気され、株価が下落してマイナス寄与上位となりました。経営陣は、欠陥データの取り込みによりユーザー獲得ツールの正確性が低下して運営
ソリューション事業が打撃を受けたと述べましたが、当ファンドでは、訓練データのクリーニングを優先してターゲティング
商品を再訓練することで、長期的な収益悪化ではなく一過性で収まるよう徹底していくとみています。一方で、開発ソリューション事業は、リアルタイムの３Ｄレンダリング（３Ｄ画像・映像データ生成）に対する需要の高まりを受けて好調な伸びが続きました。当ファンドでは、経営執行力について引き続き強い確信を持っており、開発ソリューション事業が力強い
成長を続けるとともに、運営ソリューション事業は従来の成長軌道へ回帰するとみています。
コインベース・グローバルは、第１四半期決算がアナリスト予想を下回ったことや、米ドルに連動するよう設計された暗号資産の暴落が嫌気され、株価が下落しました。当ファンドでは、規制に準拠した最高水準の暗号資産取引プラットフォームであると確信しており、中長期的に収益源をデリバティブや利回り商品、ＮＦＴなどに多角化していくとみています。
スナップは、第２四半期の業績見通しが事前予想を下回るとの発表などが嫌気され、株価が大きく下落しました。マク
ロ経済環境が大きな逆風になったとみられています。
（次ページへ続きます。）※当ページの銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した
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販売用資料です。掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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基準価額の騰落にマイナス寄与した上位銘柄（前ページからの続きです。）
オクタも、株価が下落してマイナスに寄与しました。米国の第１四半期ＧＤＰがマイナス成長となったことや、３月がイン
フレのピークではなかった可能性があるとの懸念が強まり、投資家の間で警戒ムードが高まりました。需要減退や過剰在庫状態によって米国経済にインフレが定着していないことが明らかになるまでは、ボラティリティの高い展開が続く可能性があります。
クラウドフレアは、売上高・利益ともに市場予想を上回る第１四半期決算を発表したにもかかわらず、成長性の高いテクノロジーセクターへの広範な売り圧力から下落しました。当ファンドでは、経営執行力に対して高い確信を維持しており、クラウド・ベースのコンピューティング、セキュリティ、インフラ・ソリューションで大きな市場シェアを獲得していくとみています。

投資行動
当月の投資行動としては、米半導体メーカー（半導体・半導体製造装置）を新規購入しました。同社のＧＰＵはディー
プラーニングの訓練やアプリケーションの処理に不可欠となる見込みで、ゲーム／メタバースのアプリケーション、自動運
転、汎用人工知能（ＡＧＩ）の実現を支える存在となっていくと期待しています。足元の株価下落は絶好の投資機会と考えています。

※当ページの銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した
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当ファンドのマザーファンドのポートフォリオ概要 （2022年5月末）
国・地域別組入上位10ヵ国
国・地域名
アメリカ
カナダ
シンガポール日本
イスラエル
ルクセンブルク
ケイマン諸島
オランダ
南アフリカ
イギリス

業種別組入上位10業種
比率
75.7%
5.1%
4.2%
3.2%
2.8%
2.5%
2.3%
1.7%
1.1%
1.0%

通貨別組入上位10通貨

業種
ソフトウェア・サービス
メディア・娯楽
各種金融
消費者サービス
小売
ヘルスケア機器・サービス
不動産
保険
半導体・半導体製造装置
銀行

比率
47.3%
27.8%
7.6%
4.9%
4.2%
2.7%
2.0%
1.1%
1.0%
0.8%

通貨
アメリカドル
日本円
ユーロ
南アフリカランド

比率
93.6%
3.2%
1.7%
1.1%

組入上位10銘柄 （銘柄数：41銘柄）
通貨
アメリカドルアメリカドルアメリカドルアメリカドルアメリカドルアメリカドルアメリカドルアメリカドル

国・地域名
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
アメリカ
カナダ
シンガポールアメリカ

業種
ソフトウェア・サービス
メディア・娯楽
各種金融
ソフトウェア・サービス
ソフトウェア・サービス
ソフトウェア・サービス
メディア・娯楽
ソフトウェア・サービス

比率
9.1%
7.5%
6.4%
6.2%
5.6%
5.1%
4.2%
4.1%

9 UIPATH INC - CLASS A

アメリカドルアメリカ

ソフトウェア・サービス

3.8%

10 DRAFTKINGS INC-CL A

アメリカドルアメリカ

消費者サービス

3.7%

1
2
3
4
5
6
7
8

銘柄名
ZOOM VIDEO COMMUNICATIONS-A
ROKU INC
COINBASE GLOBAL INC -CLASS ATWILIO INC - A
BLOCK INC
SHOPIFY INC - CLASS A
SEA LTD-ADR
UNITY SOFTWARE INC

投資カテゴリー別比率

投資カテゴリーオンラインサービス
リモートワーク
ストリーミングメディア
非接触型決済
遠隔提供サービス

規模別構成比率

比率
32.1%
24.3%
19.0%
16.5%
8.0%

時価総額
超大型株（500億米ドル以上）
大型株（100億米ドル以上500億米ドル未満）
中型株（20億米ドル以上100億米ドル未満）
小型株（20億米ドル未満）

比率
7.8%
66.1%
23.2%
2.9%

※当ページの銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
※比率は、マザーファンドの純資産総額に対する比率です。
※国・地域名は日興アセットマネジメントが信頼できると判断したデータに基づき、主として、各銘柄の本社所在地を表示しています。
※投資カテゴリーはアーク社が考える分類です。
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した
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当ファンドのマザーファンドの組入上位10銘柄の変遷 （2020年8月末、2022年4月末、および各半期末）
2020年8月末
銘柄名（国・地域名）1 SEA LTD-ADR

2020年12月末
%

銘柄名

6.1

ROKU INC（シンガポール）（アメリカ）

4.7（アメリカ）

4

MEITUANDIANPINGCLASS B
FACEBOOK
INC-CLASS A

銘柄名

5.4

SHOPIFY INC CLASS A

SEA LTD-ADR

3.6

4.5

（アメリカ）

%

銘柄名

4.7

SHOPIFY INC CLASS A%（国・地域名）

（カナダ）

（カナダ）

TWILIO INC – A

COINBASE
GLOBAL INC CLASS A

4.4

2022年5月末

TWILIO INC – A

6.6（アメリカ）

7

NETFLIX INC（アメリカ）TENCENT
8 HOLDINGS
LTD

3.4

（中国）

SPOTIFY
9 TECHNOLOGY 3.0
SA（ルクセンブルク）

LIVEPERSON
10 INC（アメリカ）

2.3

-A

6.3

ROKU INC（アメリカ）PAYPALHOLDINGSINC

UNITY
SOFTWARE
INC

COINBASE
GLOBAL INC CLASS A

3.5

TENCENTHOLDINGS
LTD

4.0（アメリカ）

3.5

PELOTON
INTERACTIVE
INC-A（アメリカ）

NETFLIX INC

3.4

SEA LTD-ADR

5.9

ROKU INC

5.8（シンガポール）

TWILIO INC – A

3.3

PELOTON
INTERACTIVE
INC-A

TWITTER INC

TWILIO INC – A

4.6（アメリカ）

3.2

ROKU INC（アメリカ）（アメリカ）MEITUANCLASS B –B

ZOOM VIDEO
3.0

COMMUNICATIONS-ACOMMUNICATIONS

4.2

-A

SEA LTD-ADR

3.9（シンガポール）

3.3

TWILIO INC – A

BLOCK INC

SHOPIFY INC CLASS A

TWITTER INC

SEA LTD-ADR

3.5

UNITY
SOFTWARE
INC（アメリカ）（アメリカ）（アメリカ）SHOPIFY INC CLASS A

FACEBOOK
INC-CLASS ASPOTIFYTECHNOLOGY 3.4
SA

UIPATH INC –CLASS A
（アメリカ）

2.9（カナダ）（アメリカ）（ルクセンブルク）

SNAP INC – A

MEITUANCLASS B

ROBLOX
CORP-CLASS A（アメリカ）

2.6

（中国）

2.6

5.6

5.1

4.2

（シンガポール）

（中国）

2.8

6.2

（カナダ）

（アメリカ）

3.5

6.4（アメリカ）（アメリカ）

3.6

7.5（アメリカ）（アメリカ）

3.6

9.1（アメリカ）（アメリカ）

3.9%（アメリカ）（アメリカ）（アメリカ）

3.9

COMMUNICATIONSFACEBOOK
INC-CLASS A（アメリカ）

4.0（国・地域名）ZOOM VIDEOZOOM VIDEO
6

銘柄名（シンガポール）

（中国）

4.3

（国・地域名）2021年12月末（アメリカ）（アメリカ）（中国）

5%（アメリカ）SLACK
2 TECHNOLOGIES 4.9
INC- CL A

3 ROKU INC（国・地域名）2021年6月末

3.4（アメリカ）DRAFTKINGS
INC-CL A

4.1

3.8

3.7

（アメリカ）

組入上位10銘柄の合計
2020年8月末

2020年12月末

2021年6月末

2021年12月末

2022年5月末

40.9%

34.2%

36.5%

47.7%

55.6%

※当ページの銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
※比率は、マザーファンドの純資産総額に対する比率です。
※四捨五入の関係で合計比率が合わない場合があります。
※国・地域名は日興アセットマネジメントが信頼できると判断したデータに基づき、主として、各銘柄の本社所在地を表示しています。
※銘柄名などは各時点の情報であり、現在とは異なることがあります。
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した
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当ファンドのマザーファンドの組入銘柄数の推移 （2020年8月末～2022年5月末 / 月次）
（銘柄）
80
70

66

64

64

62

65
60

63

60

60

53
49

48

48

48

50

45

44

44

42

41

40

42

40

41

40
30
2020年8月

2020年11月

2021年2月

2021年5月

2021年8月

2021年11月

2022年2月

2022年5月※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

イノベーションによる将来の成長期待に変化がなければ、外部要因などにより株価が下落する局面は、
確信度の高い銘柄を絞り込んで資金を集中させるチャンスであるとARKでは考えています。

当ファンドのマザーファンドの投資カテゴリー別比率の推移 （2020年8月末、2022年5月末、および各四半期末）
オンラインサービス
100%

ストリーミングメディア

リモートワーク

非接触型決済

遠隔提供サービス

遠隔提供サービス
非接触型決済

80%
60%
40%

リモートワーク

ストリーミングメディア

20%

オンラインサービス
0%
2020年8月 2020年9月 2020年12月 2021年3月 2021年6月 2021年9月 2021年12月 2022年3月 2022年5月※比率は、マザーファンドの純資産総額に対する比率です。
※投資カテゴリーはアーク社が考える分類です。
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

設定当初の2020年8月末には、リモートワークが最も高い割合で35.3%を占めていましたが、足元の2022年5月末では、変化する将来を見据えて、SHOPIFY、 SEA、 UNITY SOFTWEAR、
DRAFTKINGSなどのオンラインサービスの割合が32.1%となっています。
※当ページの銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。
また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した
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1年決算型の基準価額の推移 （2020年7月31日（設定日）～2022年5月31日 / 日次）
純資産総額（右側）（円）

基準価額（左軸）

17,50030,00015,00025,00012,50020,0002022年5月31日時点

10,000（億円）
15,000

基準価額：5,503円 純資産総額：2,143.64億円

7,500

10,000

5,000

5,000

2,500
2020年7月

0
2020年10月

2021年1月

2021年4月

2021年7月

2021年10月

2022年1月

2022年4月※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の1万口当たりの値です。
※当資料において、1年決算型とはデジタル・トランスフォーメーション株式ファンドを指します。
※1年決算型に分配金実績はありません。
※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

予想分配金提示型の基準価額の推移 （2021年5月14日（設定日）～2022年5月31日 / 日次）（円）

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）

基準価額（税引前分配金再投資ベース）（左軸）

15,000125

2022年5月31日時点
基準価額：4,367円 基準価額（税引前分配金再投資ベース）：4,653円

12,500100

純資産総額：16.23億円

10,000

75

7,500

50

5,000

25

（億円）

2,500
2021年5月

0
2021年7月

2021年9月

2021年11月

2022年1月

2022年3月

分配金実績

2022年5月（年/月）

2021/62021/72021/82021/92021/102021/112021/122022/12022/22022/32022/42022/5

設定来
合計

100円

200円

100円

200円

0円

100円

0円

0円

0円

0円

0円

0円

700円

※基準価額は信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後、分配金は税引前のそれぞれ1万口当たりの値です。
※税引前分配金再投資ベースとは、税引前分配金を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。
※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。
※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した
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販売用資料

収益分配金に関する留意事項

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した
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販売用資料ファンドの特色※当資料において、1年決算型とはデジタル・トランスフォーメーション株式ファンドを指します。

1. 主に、世界の上場株式の中から、ゼロ・コンタクト・ビジネスを行なう企業の株式などに投資を行ないます。
● 今後の成長が期待される、ゼロ・コンタクト・ビジネス（非接触型ビジネス）関連企業の株式（預託証券を含みます。）を中心に投資を行なうことにより、中長期的な信託財産の成長をめざします。
● 外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジは行ないません。

2. 個別銘柄の選定において、アーク社の調査力を活用します。
● イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク・インベストメント・マネジメント・エルエルシー（アーク社）からの助言をもとに、日興アセットマネジメント アメリカズ・インクがポートフォリオを構築します。

3. お客様の運用ニーズに応じて、「1年決算型」と「予想分配金提示型」の2ファンドからお選びいただけます。
● 【1年決算型】は、毎年6月7日（休業日の場合は翌営業日）を決算日とします。
● 【予想分配金提示型】は、毎月7日（休業日の場合は翌営業日）を決算日とします。
※ 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行
なわない場合もあります。
● 市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

お申込みに際しての留意事項● リスク情報

投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元
金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。
なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場
合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】【カントリー・リスク】※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
● その他の留意事項• 当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ･コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ･コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
• 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。
• 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
• 投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した
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販売用資料です。掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

販売用資料

お申し込みメモ※当資料において、1年決算型とはデジタル・トランスフォーメーション株式ファンドを指します。

商品分類

追加型投信／内外／株式

購入単位

販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

信託期間【1年決算型】2030年6月7日まで（2020年7月31日設定）【予想分配金提示型】2030年6月7日まで（2021年5月14日設定）

決算日【1年決算型】毎年6月7日（休業日の場合は翌営業日）【予想分配金提示型】毎月7日（休業日の場合は翌営業日）

購入・換金申込不可日

販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日がニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

委託会社、その他関係法人
委託会社

日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

投資顧問会社

日興アセットマネジメント アメリカズ・インク

受託会社

三井住友信託銀行株式会社

販売会社

販売会社については下記にお問い合わせください。

日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕 www.nikkoam.com/〔コールセンター〕 0120-25-1404 （午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した
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販売用資料

手数料等の概要
投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。

＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞
購入時手数料

購入時の基準価額に対し3.3％（税抜3％）以内※購入時手数料（スイッチングの際の購入時手数料を含みます。）は販売会社が定めます。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。

換金手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングが行なえない場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.7985％（税抜1.635％）

その他の費用・手数料

目論見書などの作成・交付および計理等の業務に係る費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息および立替金の利息などがその都
度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことはできません。また、有価証券の貸付は現在行なっておりませんので、それに関連する報酬
はかかりません。

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した
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販売用資料

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（50音順、資料作成日現在）

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称
株式会社愛知銀行
あかつき証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券※右の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入
ＦＦＧ証券株式会社
株式会社大分銀行
株式会社大垣共立銀行
ＯＫＢ証券株式会社
おかやま信用金庫
株式会社香川銀行
株式会社鹿児島銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
株式会社神奈川銀行
株式会社北九州銀行
岐阜信用金庫九州ＦＧ証券株式会社
株式会社京都銀行
株式会社きらぼし銀行
株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社）
きらぼしライフデザイン証券株式会社
株式会社きらやか銀行
ぐんぎん証券株式会社
株式会社群馬銀行
株式会社京葉銀行
株式会社三十三銀行
株式会社滋賀銀行
株式会社四国銀行
七十七証券株式会社
株式会社清水銀行
株式会社十六銀行
株式会社常陽銀行（委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社）
株式会社新生銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）
株式会社第四北越銀行
第四北越証券株式会社
株式会社大東銀行
株式会社千葉銀行
中銀証券株式会社
株式会社東京スター銀行
株式会社東北銀行
株式会社徳島大正銀行
株式会社トマト銀行
株式会社富山銀行
株式会社長野銀行
南都まほろば証券株式会社
野村證券株式会社
八十二証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
株式会社肥後銀行（委託金融商品取引業者 九州ＦＧ証券株式会社）
株式会社百五銀行
ひろぎん証券株式会社
株式会社広島銀行
フィデリティ証券株式会社
株式会社福井銀行
株式会社福邦銀行
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
株式会社みちのく銀行
株式会社三井住友銀行
三井住友信託銀行株式会社
株式会社宮崎銀行
むさし証券株式会社
めぶき証券株式会社
株式会社もみじ銀行
株式会社山口銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物
取引業協会

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登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

東海財務局長（登金）第12号
関東財務局長（金商）第67号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号

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金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関福岡財務支局長（金商）第5号
九州財務局長（登金）第1号
東海財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第191号
中国財務局長（登金）第19号
四国財務局長（登金）第7号

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登録金融機関

九州財務局長（登金）第2号○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（登金）第55号
福岡財務支局長（登金）第117号
東海財務局長（登金）第35号
九州財務局長（金商）第18号
近畿財務局長（登金）第10号
関東財務局長（登金）第53号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関関東財務局長（金商）第3198号
東北財務局長（登金）第15号
関東財務局長（金商）第2938号
関東財務局長（登金）第46号
関東財務局長（登金）第56号
東海財務局長（登金）第16号
近畿財務局長（登金）第11号
四国財務局長（登金）第3号
東北財務局長（金商）第37号
東海財務局長（登金）第6号
東海財務局長（登金）第7号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第47号
関東財務局長（金商）第128号
東北財務局長（登金）第17号
関東財務局長（登金）第39号
中国財務局長（金商）第6号
関東財務局長（登金）第579号
東北財務局長（登金）第8号
四国財務局長（登金）第10号
中国財務局長（登金）第11号
北陸財務局長（登金）第1号
関東財務局長（登金）第63号
近畿財務局長（金商）第25号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第1977号

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登録金融機関

九州財務局長（登金）第3号○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

東海財務局長（登金）第10号
中国財務局長（金商）第20号
中国財務局長（登金）第5号
関東財務局長（金商）第152号
北陸財務局長（登金）第2号
北陸財務局長（登金）第8号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
東北財務局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第649号
九州財務局長（登金）第5号
関東財務局長（金商）第105号
関東財務局長（金商）第1771号
中国財務局長（登金）第12号
中国財務局長（登金）第6号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した
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販売用資料です。掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果などを保証するものではありません。

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デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）（50音順、資料作成日現在）

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称
岩井コスモ証券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券※右の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入
ＦＦＧ証券株式会社株式会社北九州銀行
株式会社京都銀行
株式会社新生銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）
株式会社東京スター銀行
株式会社富山銀行
八十二証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
株式会社もみじ銀行
株式会社山口銀行
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第35号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号

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金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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福岡財務支局長（金商）第5号
福岡財務支局長（登金）第117号
近畿財務局長（登金）第10号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第579号
北陸財務局長（登金）第1号
関東財務局長（金商）第21号
関東財務局長（金商）第152号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
中国財務局長（登金）第12号
中国財務局長（登金）第6号
関東財務局長（金商）第195号
中国財務局長（金商）第8号

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○

※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

当資料は、投資者の皆様に「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド＜愛称：ゼロ・コンタクト＞」および「デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド（予想分配金提示型）＜愛称：ゼロ・コンタクト（予想分配金提示型）＞」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した
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