平成 29 年度研究助成報告書

1

発展途上国カンボジアにおける非感染性疾患（脳卒中）に対する理学療法普及の促進

方

1）
2）
3）
4）
原田和宏（PT），香川幸次郎（PT），井上 優（PT）

る理学療法開始理由，（3）機能評価指標，（4）サービス法
調査対象はカンボジア全域の理学療法士（physicaltherapist: 以下，PT），方法は質問紙法とした。調査内
容は（1）理学療法提供の実状，（2）脳卒中患者に対す提供の困難さの要因の認識，（5）脳卒中病期別にみた理1）

吉備国際大学大学院保健科学研究科学療法の課題などで構成した。目的達成のためにはカン2）

ボジア MoH 所管の公立病院（国立，州立／郡立），お3）

よ び 社 会 福 祉 省（Ministry of Social Aﬀairs, Veterans

関西福祉大学大学院倉敷平成病院

4）

吉備国際大学保健福祉研究所

and Youth Rehabilitation） 所 管 の 身 体 リ ハ セ ン タ ー（physical rehabilitation center: 以下，PRC）の PT に質キーワード：カンボジア，脳卒中，理学療法

問紙を届けて高い回収率で収集する必要性があった。その有効手段としてカンボジア理学療法協会（Cambodian

はじめにPhysical Therapy Association: 以下，CPTA）へ共同研

後発開発途上国に分類されるカンボジア王国究事業を要請した。脳卒中理学療法の推進のための協議（Kingdom of Cambodia: 以下，カンボジア）は，内戦を CPTA 会長と重ね，組織を挙げた協力意向を 2017 年

後医療の荒廃を抱えていたが経済発展や日本の援助など10 月 4 日に得た。CPTA は質問紙作成の協働，英語でにより乳幼児死亡や結核等の感染性疾患が著しく減少し作成した質問項目に対するクメール語の併記，国内全域た。他方で，心臓血管疾患，がん，慢性呼吸器疾患といっからの対象者選定，協力要請，説明と同意，疑義への対た非感染性疾患は増加しており，全年齢層の死亡原因に応，回収と催促，質問紙の保管などを行った。質問紙調

占める非感染性疾患の割合は 2014 年に 52%1），2017 年

査の実施期間は 2017 年 11 月〜 2018 年 1 月とした。併2）2）と 82% ）。

せて，質問紙調査協力者の中からインタビュー協力を募

そのことは脳血管障害（以下，脳卒中）のリハビリテー

り，質問紙では詳述されない内容の把握，もしくは質問ション（以下，リハ）医療の需要を喚起している。しか紙による結果の裏付けを行った。訪問期間は 2018 年 3

しカンボジアのリハ医療の整備はアジアの後発組で，社

月 5 日〜 9 日であった。に 61%となった（日本はそれぞれ 79%1）

会保障の未整備やリハの認知度不足などがあって国民のニーズには応えられていない

3）4）

。

カンボジアの脳卒中患者への医療は一般的には救命救研究計画に伴う倫理的配慮は CPTA の意見を踏まえた上で，吉備国際大学研究倫理審査委員会で承認を得た（承認番号 17-28）。

急を目的とした 1，2 週間程度の入院治療のみである。
神経科医が極めて少なく，また画像診断技術の普及が進5）結果。入院中に理学療法を受けることができる質問紙調査を依頼した 39 機関に対して，34 機関（国国民は現状ではいわゆる富裕層のみである。退院後は自立病院 3，州立病院 20，郡立病院 1，PRC10）から回答宅で閉じこもった生活をして家族の世話を受けるのみを得た（回収率 87.2%）（図 1）。

んでいないで，専門職との接触の機会もない。したがって一般の国民が脳卒中理学療法の恩恵を受けるにはほど遠い状況である。カンボジア保健省（Ministry of Health: 以下，MoH）は 2016 年に脳卒中リハのガイドラインを公表しているため

3），サービスの社会化や市場化の議論は今から加速すると予想される。そこで脳卒中患者に対する理学療法サービスの現状を早急に把握し，普及事業に応用できる理学療法プロセスの側面や実践を担保するための計画的で系統的な手続きについて指針を得ておく必要があると考えられる。
本調査研究は，カンボジアにおいて今後増加が予想される脳卒中患者に対する理学療法（リハ医療）サービスの現状を全域に及ぶ実態調査から把握し，脳卒中理学療法の需要（ニーズ）と効果的な普及に向けた課題を明らかにしていくことを目的とした。

図 1 調査協力が得られた機関のある地域
Hospital: 保健省所管の公立病院，PRC: 社会福祉省所管のphysical rehabilitation center．

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平成 29 年度研究助成報告書

表 1 調査協力者と理学療法サービスの特徴
Test a (p value)

HospitalPRC

n = 24n = 1015/8 (65.2%/34.8%)

6/3 (66.7%/33.3%)

χ 2 test (1.000)

20-29 yrs.

15 (62.5%)

1 (10.0%)

χ 2 test (0.001)

30-39 yrs.

8 (33.3%)

3 (30.0%)40 yrs. or over1 (4.2%)6 (60.0%)

ParticipantsSex, male/female, no. (%)
Age, no. (%)

Experience of PT (yrs), mean ± SD

6.6 ± 5.3

15.0 ± 8.1

t test (0.015)

Current workplace (yrs), mean ± SD

4.3 ± 4.5

13.6 ± 6.8

t test (0.003)

n=14

n=10

Physical therapy services for patients after stroke
Having an assessment form for stroke?, Yes/No, no. (%)
n=13

n=9

5/8 (38.5%/61.5%)

7/2 (77.8%/22.2%)

χ 2 test (0.099)

How do you provide PTS to your patients?, Yes, no.(%)
n=14n=9one to one

14 (100.0%)

7 (77.8%)

χ 2 test (0.142)

group exercise

2 (14.3%)

6 (66.7%)

χ 2 test (0.023)

self-training

7 (50.0%)

6 (66.7%)

χ 2 test (0.669)

Where do you provide PTS to the stroke patient at?, Yes, no.(%)
n=14

n=9

bedside13 (92.9%)5 (55.6%)

χ 2 test (0.056)

rehabilitation room

9 (64.3%)

8 (88.9%)

χ 2 test (0.340)

othershome 2, outside 2,others 2

A home-visiting monitoring after leaving?, Yes/No, no. (%)
n=14

n=93/11 (21.4%/78.6%)

6/3 (66.7%/33.3%)

χ 2 test (0.077)

a: Group comparisons
SD: standard deviation, PRC: physical rehabilitation center, PT: physical therapist, PTS: physical therapy service

集計は公立病院 24 機関と PRC10 機関それぞれの有効回答データで行った。PT の男女比は約 2：1 で両機関間分さ。PRC では利用者の医学的情報の欠如と医師の理解が乏しいことで認識の割合が高かった（表 2）。に差はなく，年齢層は病院では 20 歳代が 6 割を占めるのに対して PRC は 40 歳以上が 6 割を占め，分布が有意考察に異なった。この構造は PT の経験年数と現職場の在勤

本研究事業は質問紙調査で高い回収率を得られた年数にも反映され，PRC で年数が有意に多かった（表 1）。

が，CPTA と協働できたことが理由と考える。カンボ

次に，理学療法サービス提供の特徴として，脳卒中患

ジアの PT の資格保有者は 2017 年時点で 465 名（うち，6）。資格者は国民 3者に対するサービスの有無では，公立病院のうち 10 施

CPTA の協会員数は 135 名）である設（41.7%）で行われていなかった。そのため脳卒中理万 2 千人当たりに 1 人の割合で，近隣先発国のタイやイ学療法サービスを提供する機会があることが特定できた

ンドネシアの水準（1 万人当たりに 1 人）が目標とされ病院 14 機関と PRC10 機関の回収票から有効データを利る。PT は都市部の病院で働く者の割合が約 70% を占め用した。脳卒中固有の評価フォームの準備は，病院でるが，カンボジアでは都市部で暮らす人口が 20%は 38.5% にとどまり PRC では 77.8% と高かった。脳卒過ぎず，国民の多くが暮らす地方の PT 数は絶対的に少中患者に対する治療場所は，病院ではベッドサイドとリない。今回の調査により，カンボジアでは脳卒中理学療ハ室で行われているのに対し，PRC ではリハ室が多く，法が普及していないか，行われていても効果的なサービ

他に屋外や在宅でとする回答も得られた。

ス提供という側面には及んでいないことが把握できたと

PT が認識する脳卒中患者に対するサービス提供の困難さの要因は，病院では治療スペースや治療機器の不十1）に考える。
MOH のガイドラインでは，リハに求める側面を「専平成 29 年度研究助成報告書

表23

脳卒中理学療法に関するサービス提供の困難さの要因の認識
HospitalPRC

p value2a(χ test )n = 14n = 10Lack of medical information from the previous hospital

8 (57.1%)

8 (80.0%)

0.388

Lack of understanding of physician’s physical therapy

9 (64.3%)

8 (80.0%)

0.653

No order from physicians

8 (57.1%)

5 (50.0%)

1.000

Lack of medical information regarding patients from the physician

7 (50.0%)

6 (60.0%)

0.697

Lack of understanding of nurse’s physical therapy

9 (64.3%)

7 (70.0%)

1.000

Diﬃculties in getting cooperation from nurses

2 (14.3%)

5 (50.0%)

0.085

12 (85.7%)

4 (40.0%)

0.032

13 (92.9%)

6 (60.0%)

0.122

Evaluation and/or treatment methods are not established

8 (57.1%)

5 (50.0%)

1.000

Treatment time is not enough

5 (35.7%)

6 (60.0%)

0.408

5 (35.7%)

7 (70.0%)

0.214

Space constraint of physical therapy room (space where PT provides service to patients)
No or few instruments available for evaluations and/or treatments

Diﬃculties in coping with demands because of the small number of available physical therapists
Treatment time is not enough because of the short duration of stay in the hospital
9 (64.3%)

7 (70.0%)

1.000

Patients don’t expect physical therapy

5 (35.7%)

4 (40.0%)

1.000

Patients are passive to physical therapy

6 (42.9%)

7 (70.0%)

0.240

Patient’s family does not expect of physical therapy

3 (21.4%)

4 (40.0%)

0.393

Patient’s family is passive to physical therapy

4 (28.6%)

5 (50.0%)

0.403

Home-visiting monitoring after leaving hospital

6 (42.9%)

7 (70.0%)

0.240

数値は困難を認識する者の度数（相対度数）
a: Fisher’s exact test
PRC: physical rehabilitation center, PT: physical therapist

門職による評価」，「機能的問題の同定と評価」，「治療計文画と目標設定」，「リハ介入の供給」，「介入効果」などと1）World Health Organization ホームページ．Noncommunicable diseases country proﬁles 2014. http://www.who.int/
nmh/publications/ncd-proﬁles-2014/en/（2018 年 6 月 10日引用）
2）World Health Organization ホームページ．Noncommunicable
Diseases Progress Monitor 2017. http://www.who.int/nmh/publications/ncd-progress-monitor-2017/en/（2018 年 6 月 10日引用）
3）Preventive Medicine Department: Rehabilitation
Guideline for Stroke in Cambodia. Ministry of Health,
Kingdom of Cambodia, 2016, pp. 1‒18.
4）Song S, Keo R, et al.: Impact of rehabilitation services on
quality of life of persons with disabilities in Cambodia.
VIC-QoL Reserch on PWDs, 2013, pp. 3‒27.
5）Loo KW, Gan SH: Burden of stroke in Cambodia. Int JStroke. 2013; 8(6): 475‒478.
6）Cambodia Physical Therapy Association: “Promotion
health through physical therapy.” Program of the 17thNational Physical Therapy Congress, 2017.

3）
明示している 。しかし，先進諸国の理学療法プロセスに付随する予後予測の視点，退院時連携や地域理学療法の展開，費用効果といったサービスの質的側面はみあたらなかった。例えば，脳卒中患者で機能的予後をより高めるためには理学療法プロセスのどの部分の認識の涵養が現実的であり啓発可能なのか，それは国際的支援が可能であるのかなどを検討すべき余地があると考える。
本調査は，カンボジアの脳卒中理学療法は，病期を問わず専門職の知識や技術の不足，理学療法の提供基盤の未整備等の課題を抱えていることを把握した。今後は，カンボジア社会における脳卒中理学療法の普及を担う専門職団体の役割を明確化することや促進に向けた啓発的課題を具体化する予定である。

献

謝辞：今回の研究活動に多大なるサポートをしてくださった CPTA 会長 Sit Song 氏および CPTA 役員諸氏に発表実績深謝いたします。

1）原田和宏，井上 優，他：後発開発途上国カンボジアにおける脳卒中理学療法の普及状況と今後の研究課題．吉備国際大学保健福祉研究所研究紀要．2018; 19; 25‒30.