RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション

航空用機器の EMC — RTCA DO-160G の概要
Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション株式会社 e・オータマ 佐藤智典

2020 年 10 月 22 日

目次

1

概要

1

概要

1

RTCA DO-160G[1] は RTCA†1 が発行した航空

2

試験法
2.1 共通事項 . . . . . . . . . . . . . . . . . . . .
2.1.1 基本的なセットアップ . . . . . . . . .
2.1.2 LISN . . . . . . . . . . . . . . . . . .
2.1.3 電波暗室 . . . . . . . . . . . . . . . .

2
2
2
4
4

機搭載機器の環境条件や試験法を定める文書である。

無線周波サセプティビリティ
3.1 共通事項 . . . . . . . . . . . . . . . . . . . .
3.1.1 適合の判定 . . . . . . . . . . . . . . .
3.1.2 機器の構成 . . . . . . . . . . . . . . .
3.1.3 機器のカテゴリ . . . . . . . . . . . .
3.1.4 変調 . . . . . . . . . . . . . . . . . .
3.1.5 増幅器の高調波の影響の考慮 . . . . .
3.1.6 周波数掃引 . . . . . . . . . . . . . . .
3.1.7 無線受信機の扱い (除外帯域) . . . . .
3.1.8 振幅の測定 . . . . . . . . . . . . . . .
3.1.9 試験報告書 . . . . . . . . . . . . . . .
3.2 伝導サセプティビリティ . . . . . . . . . . . .
3.2.1 校正 . . . . . . . . . . . . . . . . . .
3.2.2 試験 . . . . . . . . . . . . . . . . . .
3.3 放射サセプティビリティ . . . . . . . . . . . .
3.3.1 校正 . . . . . . . . . . . . . . . . . .
3.3.2 試験 . . . . . . . . . . . . . . . . . .
3.4 放射サセプティビリティ(リバブレーション・チャンバー) . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . .
3.4.1 リバブレーション・チャンバーの検証 .
3.4.2 所定の妨害を発生させるために必要な進行波電力の試験前の同定 . . . . . . . .
3.4.3 試験の実施 . . . . . . . . . . . . . . .

5
5
5
6
6
6
6
7
7
7
8
8
8
8
9
9
9

諮問機関の 1 つとなってはいるものの、それが発行

1212の無線周波サセプティビリティ、及び 21 章の無線

13
13

する。

3

無線周波エネルギーのエミッション
4.1 共通事項 . . . . . . . . . . . . . . . . . . . .
4.1.1 機器のカテゴリ . . . . . . . . . . . .
4.1.2 無線機器の扱い . . . . . . . . . . . .
4.1.3 テスト・レシーバやスペクトラム・アナ
ライザ . . . . . . . . . . . . . . . . .
4.2 伝導 RF エミッション . . . . . . . . . . . . .
4.3 放射 RF エミッション . . . . . . . . . . . . .
4.4 放射 RF エミッション (リバブレーション・チャンバー) . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . .
4.4.1 チャンバーの挿入損失の測定 . . . . .
4.4.2 エミッション測定 . . . . . . . . . . .

14
14
14
15

5

補足
5.1 送受信アンテナのビーム幅の考慮 . . . . . . .
5.2 関係する FAA 規則の例 . . . . . . . . . . . .
5.3 MIL-STD-461G との比較 . . . . . . . . . . .

17
17
17
20

6

参考資料

21

4

RTCA は主に航空機や関連機器の製造業者や関連機関などが加盟する非営利団体であり、FAA (米国連邦航空局) の支援を受けており、また FAA のした文書が直接法的な効力を持つわけではない。だが、FAA が基準として DO-160G を受け入れる [4] 、国土交通省航空局の「装備品等型式及び仕様承認に係る一般方針」[5] で DO-160 が参照されるなど、これは航空機搭載機器に対する基準として広く用いられている。
また、RTCA は欧州で同様の活動を行なっている EUROCAE†2 と連携しており、EUROCAE ED-

14G は DO-160G と整合している。
本稿ではこの DO-160G の要求事項のうち、20 章
周波エネルギーのエミッションの要求について解説
なお、本稿はその内容全てをカバーするものではなく、また正確であるとも限らないので、正確な情報は当該の規格そのもの [1] や関連する公式な文書を参照されたい。

15
15
15
16
17
17

†1 旧称 Radio Technical Commission for Aeronautics;
https://www.rtca.org/†2 European Organisation for Civil Aviation Equipment;
https://www.eurocae.net/

1

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション

試験法

2

機器の電気的な接続、コネクタ、ワイヤやその束
ねは、図面などで示された、航空機への設置を代表

DO-160G の 20 章と 21 章では下記の試験が述べするものとする。

られている:EUT の接地のための接地端子がある場合、設置指示書で指定された長さ、あるいはその指定がない• 無線周波サセプティビリティ(§3)

ならば 30 cm 程度の接地線でグランド・プレーン– 伝導サセプティビリティ(§3.2)に接続する。

– 放射サセプティビリティ(電波暗室) (§3.3)

ケーブルは航空機への設置の際と同様の形で束ね、– 放射サセプティビリティ(リバブレーショ

航空機への設置を代表するものとしてより高い位置

ン・チャンバー) (§3.4)が指定されない限り、ケーブルの束の下端がグランド・プレーンから最小 50 mm となるようにする。

• 無線周波エネルギーのエミッション (§4)

これと異なる指定がない限り相互接続線の長さは– 伝導 RF エミッション (§4.2)

3.3 m 以上とする。また、実際の設置で非常に長い– 放射 RF エミッション (電波暗室) (§4.3)

ケーブルが使われるとしても、試験でのケーブル長は 15 m 以下とすることが推奨される。相互接続線– 放射 RF エミッション (リバブレーション・
チャンバー) (§4.4)

がグランド・プレーンよりも長い場合は少なくとも1 m をグランド・プレーンの前縁から 10 cm の位

サセプティビリティとエミッションのいずれについて

置にグランド・プレーンの前縁と平行に引き、余長も伝導と放射での試験があり、それぞれの適用周波を後側にジグザグに配置する。

EUT でのケーブルの屈曲はグランド・プレーン

数範囲 (意図的に重なりが設けられている) は図 1にの縁から出てはならず、必要であれば最小曲げ半径示すようになっている。

を守るために EUT を後ろにずらしても良い。

放射での試験は電波暗室を用いた伝統的な方法とリバブレーション・チャンバーのいずれかで行なう機器の仕様でこれと異なる指定がない限り、EUT

ことができ、その選択は任意である。

と LISN (§2.1.2) のあいだの電源リード (また、ロー
カル接地でない場合の電源リターン線) の長さは 1 m

2.1

共通事項

2.1.1

基本的なセットアップ± 10 cm とし、適切な長さをグランド・プレーンの前縁から 10 cm の位置にグランド・プレーンの前縁と平行に引く。ローカル接地 (1 m 以下の導体での機体への接続) の場合、該当する設置図面などに基本的なセットアップの例を図 2に示す。

従って電源リターン線をグランド・プレーンに直接

EUT はグランド・プレーン上に置く。EUT とグ

接地して良い。
電源リードと電源リターン線が通常は他の配線とランド・プレーンとの接続には EUT の設計や設置束ねられる場合は分ける必要がある箇所まで束ねた

指示に含まれているもののみを用いる。

ままとし、その他の場合は EUT の近くで他の配線製造業者がそのように指示している場合、EUTの束から分けて別に引く。

は衝撃・振動アイソレータ (例えば防振ゴム) が組み†3込まれた取付台 に固定し、取付台に接続ストラッ

同じ側に引かれるケーブルの束が複数ある場合、プが含まれていればそれをグランド・プレーンに接それらの間の結合を最小限とするため、最も手前側続する。取付台に含まれていない接続ストラップをの束をグランド・プレーンの前縁から 10 cm の位

試験セットアップで用いてはならない。

置に引き、結合を最小限とするために互いに実際的な範囲で離すようにする。†4 相互接続線を電源リードと同じ側に引いても良いが、その場合、設置指示†3 航空機搭載機器は、保守を容易にするために、ラックに防振ゴムなどで固定された取付台 (トレー) に固定されることも多く、また他の機器への配線が取付台に備えられたコネクタを介して接続されることも多い。このような場合、取付台が機器のEMC に影響する可能性が予期されるため、実際の設置で使用する取付台を含めて試験することが適切と考えられる。

†4 ケーブルの束のあいだをどれだけ離すべきかは述べられていないが、グランド・プレーンからの高さが 5 cm であるので、結合を抑えるためにはそれよりもかなり離すことが、例えば少なくとも 10 cm 程度以上とすることが望ましいかも知れない。

2

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッションÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿ

ÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿÿ

ÿÿÿÿÿÿÿÿ
10 kHz

100 kHzÿÿÿÿÿÿÿÿ

1 MHz

10 MHz

100 MHz

1 GHz

10 GHzFrequency
図 1: 各試験の周波数範囲



؅

༈

ਆ

Ѕ

̅ค̅
ਈ༇̆इ̆ଅࠅЅ̆‫܅‬ค̆‫܅‬

50
≥7

̆‫܅‬ഇ
̆‫܅‬ਇଅࠅЅ̆ଅԉ 30 cm ਇฅ

10
0
EUT

≥1



00
0

ฆ

؉

؇ค̆ഇഇ
ԉ Ȃ 3300‫܆‬ईԆࠅЅคଅ؉؇ଇ؅؉

؉ฆ

50

ԉ 1000 ± 100؉ฆഇ

ഇਇ؅
LISN

̆‫ࠅ܅‬Ѕ̆‫܅‬คࠅЅ؉ฆЅआคഇ؉

(10 µF )‫܉‬అ؉̅
‫܉‬అ؉
図 2: 基本的なセットアップの例

書でこれと異なる指定があるのでない限り電源リーに漏洩して受信障害などの干渉問題を引き起こすこ

ドをグランド・プレーンの縁の側に引き、互いに実とを防ぐため、またエミッション試験で放送や無線

際的な範囲で離すようにする。

通信などに伴う電磁界がケーブルを介して入り込んでエミッションとして測定されることを防ぐため、

アンテナ・ケーブルは、ケーブルの特性インピー

周辺機器などを置く場所も充分にシールドされていダンスと等しい負荷、あるいは実際のアンテナの特ることが必要となるだろう。

性を模擬するシールドされた疑似空中線で終端してまた、周辺機器はケーブルを流れる妨害の経路の良い。

一部となり、試験で使用する周辺機器やケーブル、試験時に EUT に接続される周辺機器や負荷など

またその配置や接続 (特に EUT に接続されるケーは EUT を配置するシールド・エンクロージャの外

ブルの側から見たコモン・モード・インピーダンス)に置くことができるが、サセプティビリティ試験で試験で発生させられる妨害がケーブルを介して外部

3

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション

は試験の結果に大きな影響を与える†5 ため、周辺機

示した) が規定されているが、100 kHz 以下につい器の選択やその接続は試験への影響を考慮して行なてはインピーダンスの上限のみが規定されている。

うべきである。

(図 4)。

周辺機器やその接続の試験への影響を低減し、試AP

験の再現性を改善するため、ISO 11452-2 や -4[8]5 µH
0.1 µF)で要求されているのと同様、グランド・プレーン上
でケーブルを終端することも考えると良いかも知れ

1 µF

(

ESR

ない。

1 000 ̀

10 µF

ฆଅ


50 ̀

B

2.1.2

LISN

B

図 3: LISN の回路の例

EUT への電源は LISN (line impedance stabilization network) を介して給電する。

100

電源リターン線は、航空機への設置でローカル接地 (1 m 以下の導体での機体への接続) とされる場
合は LISN を用いずにグランド・プレーンに接続し、10

さもなくば LISN を介して接続する。

Impedance (I

LISN が 10 kHz よりも上で自己共振する†6 場合、
LISN の電源入力とグランド・プレーンのあいだに

1

10 µF のコンデンサを挿入する。†7
5 µH LISN に 10 µF のコンデンサを接続したもの (図 3) を EUT 側から見たインピーダンスは、電0.1
10 kHz

100 kHz

1 MHz

10 MHz

100 MHz

400 MHz

Frequency

源入力を開放とした状態で、図 4 のようになる。

図 4: LISN のインピーダンス

5 µH LISN に 10 µF のコンデンサを接続したものは 20 kHz 強で直列共振を生じ、共振点付近でのインピーダンスは図 4で緑の実線と破線で示したよ
うにインダクタやコンデンサの等価直列抵抗 (ESR)

2.1.3に強く依存する。†8 このため、この規格では 100 kHz

電波暗室

放射サセプティビリティ試験 (§3.3) や放射エミッ

以上ではインピーダンスの上限と下限 (図 4で赤線でション測定 (§4.3) では、エンクロージャ内での反射†5 特に低い周波数範囲の伝導サセプティビリティ試験や伝導の試験への影響を抑えるため、単なるシールド・エ

エミッション試験では、周辺機器のコモン・モード・インピーダンスが高い (例えばフローティングとなっている) とケーブルに妨害電流がほとんど流れなくなるため、試験が極度に甘いものとなることが予期される。
†6 5 µH LISN は、入力段のコンデンサが 1 µF (CISPR 25
や ISO 11452-*[8] で用いられるもの) の場合は約 70 kHz、入力段のコンデンサが 2 µF (CISPR 16-1-2 で規定された 50 Ω
/ 5 µH + 1 Ω V-network での最小値) の場合は約 50 kHz で共振を生じる。
†7 そのように要求されているわけではないが、しばしば貫通
コンデンサが使用される。貫通コンデンサの場合、コンデンサのボディーをグランド・プレーンに低インピーダンスで確実に接地し、電源からの線をコンデンサの片側の端子に、LISN への線を
反対側の端子に接続する。AC 電源の場合はこのコンデンサには常に相当の電流 (例えば電源リードとグランド・プレーンのあい
だの電圧が 115 V 400 Hz の場合は 3 A 程度) が流れるため、コンデンサはその電圧と電流に見合った定格のものでなければならない。電源電圧 (ピーク) が 60 V 以上の場合、電源を切った後もこのコンデンサには感電の危険があるとみなされる電荷が長時間残る可能性があるため、感電にも注意すべきである。
†8 図 4の緑の破線は ESR がゼロとした時の計算値。緑の実
線は DO-160G Figure 20-1 のカーブに近付くように ESR を調整したもので、ESR を 0.7 Ω として計算している。

ンクロージャではなく、100〜250 MHz で 6 dB 以
上、250 MHz 以上で 10 dB 以上の吸収率の電波吸収体を壁と天井に取り付けた電波暗室を用いる。
この電波吸収体は、少なくとも、試験セットアップの背面とアンテナの背面の壁、またセットアップの 50 cm 以上手前までの側面の壁と天井を覆い、アンテナから 30 cm 以上離れるようにする (図 5)。
電波暗室は外部への電磁界の漏洩を充分に低減できるだけのシールド性も必要となる。†9†9 例えば 7 kV/m (カテゴリ L の 4〜6 GHz の試験レベル—図 15 参照) を発生させた時の室外への漏洩を 35 µV/m (微弱無線局に対する 332 MHz〜10 GHz の許容値 [6] ) 以下に抑えようとした場合、距離減衰や吸収体の効果なども加えて、電磁界の強度を 2 × 108 分の 1 に低減することが、すなわち 170 dB
近く減衰させることが必要となる。

4

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション

m

≥

c
30

0
≥5



cm

90







cm

図 5: 電波暗室の概観

3.1

共通事項

3.1.1

適合の判定

サセプティビリティ試験での適合の判定は以下のいずれかに基づいて行なう:

1. EUROCAE Minimum Operational Performance Specifications (MOPS/MOPR)
2. RTCA Minimum Performance Standards(MPS)、及び/もしくは RTCA Minimum Op-

図 6: 実際の電波暗室の例

erational Performance Standards (MOPS)

3

無線周波サセプティビリティ

3. 製造業者の仕様
衝突防止システム、誘導管制システムのような重DO-160G の 20 章では無線周波サセプティビリ

要なシステムや機器の多くについては EUROCAE

ティについて述べられている。
これらの試験は機器やその配線が電磁界に曝や RTCA が定めた性能上の要求事項があり、通常、された時の影響を評価するもので、HIRF†10 、T-

実際の運用中に予期されるような電磁妨害を受けてPED†11 、設置されたシステムのエミッションなどいる時も少なくともその最小限の性能を満足するこの様々な RF 妨害に対する機器の反応の同定のためとが必要となるだろう。

に、また機器の伝導や放射での RF サセプティビリ

そのような要求事項がない場合、また製造業者がティ試験レベルを規定するカテゴリ (§3.1.3) を割りより厳しい仕様を定めている場合は製造業者の仕様の考慮が必要となる。†12

当てるために用いることができる。

†10 HIRF は high intensity radiated fields の略で、放送、無線通信、レーダーなどの設備から意図的に放射される高レベ
ルの電磁界を意味する。
†11 T-PED は transmitting-portable electronic device の略で、意図的に電波を放射する携帯電子機器を意味する。

†12 この仕様は、それが適切な場合、妨害を受けている時に許容される性能の低下や機能の喪失を含む形で規定されるかも知れない。

5

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション

3.1.2• カテゴリ W、及び Y

機器の構成

サセプティビリティ試験では、試験対象の機器はHIRF 特別要件への適合の裏付けとするための実際の使用で生じ得る最も敏感な構成とする。また、ベンチ試験のための、またバックドア T-PED

機器にソフトウェアが組み込まれる場合、試験環境耐性を示すための試験レベルに対して最大の感受性を示すように機能させる。試• カテゴリ Q

験報告書には試験時の機器やソフトウェアの状態の

この手続きで規定された以外の試験レベルや変説明とその選択の根拠を示すか、あるいはその情報調で行なわれた試験への参照を示す。
該当する最小性能規格でこれと異なることが規定

試験で適用すべきカテゴリは試験対象の機器の航されていない限り、ハードウェアとインターフェー

空機内での位置、予期される曝露、相互接続線の位スを全面的に動作させて良好なテスト・カバレッジ

置、搭載対象の航空機の大きさや構造などに依存し、をもたらす、その構成が管理されている試験用のソ機器の仕様で与えられるかも知れない。

フトウェアやファームウェアを用いて良い。

機器の仕様でカテゴリが指定されていない場合、予期される状況に見合ったカテゴリに対応するよう

3.1.3に機器の設計や試験を行なうべきである。

機器のカテゴリ

カテゴリは RF 試験レベルを、また EUT の最小

3.1.4

限の RF イミュニティ・レベルを示す。
以下で各カテゴリを簡単に説明するが、これは単変調

伝導サセプティビリティ試験 (§3.2) や放射サセなるガイダンスである:

プティビリティ試験 (§3.3) では以下の変調が用いられる (図 7):• カテゴリ B、D、F、G、L、M、及び O
HIRF 規則で規定された最重要のシステムのたa. 連続波 (CW)

めの、HIRF 外部電磁界環境に直接関係する試b. 1 kHz 矩形波変調 (SW)験レベル

c. パルス繰り返し周波数 1 kHz、パルス幅 1 µs
(デューティー 0.1 %) 以上、4 µs (デューティー• カテゴリ R
HIRF 規則で規定された重要なシステムの0.4 %) 以上、あるいは 40 µs (デューティー 4 %)HIRF 適合のためにベンチ試験が許容されるのパルス変調 (PM)場合の、あるいは T-PED に対するバックドア
耐性†13 を示すための試験レベル

d. パルス変調波形を、1 Hz、デューティー 50 %(ton = 0.5 s, toﬀ = 0.5 s) でオン/オフしたもの• カテゴリ S

e. EUT に応じて選択されたその他の変調

外部電磁環境からの影響が小さく、かつ干渉を受けない動作が望ましいとしても不可欠ではな

いずれの場合も、妨害の振幅は実効値の包絡線のい場合の最小限の試験レベルで、このカテゴリ

ピーク、すなわち同じ振幅の連続波の実効値 (波形√のピーク値の 1/ 2) で表現される。

は航空用機器からの内部 EMI 環境も代表するかも知れない• カテゴリ T

3.1.5

増幅器の高調波の影響の考慮

HIRF 規則で定められた中程度の重要性を持つ
増幅器は顕著な高調波を発生させることがあり、システムの HIRF 適合のためにベンチ試験がこのような高調波は、許容される場合の試験レベルで、このカテゴリ
は航空用機器からの内部 EMI 環境も代表する• 妨害レベルの測定が広帯域のセンサや測定器でかも知れない行なわれる場合、妨害の高調波歪みは妨害レベ†13 ここで言う「バックドア」は妨害が受信アンテナ以外を介

ルの測定に誤差をもたらす;

して被害者へ結合することを意味する。

6

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション  (CW)(b) 1 kHz (SW)(c) 1 kHz  (PM)≥ 90 %(a)t on = 0.5 ms

t on = 40 µs, 4 µs or grator, 1 µs or grator

t period = 1 ms

PRF = 1 kHz ( t period = 1 ms)(d) 1 kHz  (PM) + 1 Hz 

t on = 0.5 s
t period = 1 s

図 7: 変調• 特に無線受信機のように EUT が特定の周波数選択された掃引速度やドウェル・タイムは、EUT

範囲の妨害に対する正常な応答として感受性をや監視機器の応答時間、用いられる変調などに基づ示す場合、EUT が高調波に反応して誤った試

いて正当化し、試験報告書に文書化する。

験結果をもたらすことがある。
従って、試験システムの出力の高調波を充分に低3.1.7

く抑えるとともに、試験に際して観測された EUT

無線受信機の扱い (除外帯域)

無線受信機は帯域内の周波数の妨害に対して高への影響が妨害の高調波成分の影響でないかどうか

い感受性を示すかも知れないが、この動作は正常でを必要に応じて確認すべきである。

ある。
他の規定がない限り、そのバンド内の最小動作周

3.1.6

波数の 10 % 下から最大動作周波数の 10 % 上まで

周波数掃引

はカテゴリ S の試験レベルで試験し、その試験で掃引速度 (あるいはステップでの掃引の場合の周試験対象の受信機が満足すべき性能は試験手順と報

波数ステップやドウェル・タイム) は、EUT の応答

告書で、あるいは受信機の性能規格で示す。

時間、サセプティビリティの帯域幅、監視機器の応無線受信機の同調周波数の 1 % 下から 1 % 上ま

答時間などを考慮して決定する。

での範囲はカテゴリ S の試験レベルで損傷の評価ステップでの掃引の場合、100 kHz 以下では 10のみを行なう。

ステップ/ディケード、100 kHz 以上では 100 ステッ
プ/ディケード以上とする。†143.1.8

各周波数ステップでのドウェル・タイム (それぞれの周波数の妨害を印加する時間) は 1 秒以上でなけ

振幅の測定

妨害の振幅は実効値の包絡線のピーク、すなわち同√じ振幅の連続波の実効値 (波形のピーク値の 1/ 2)

ればならず、EUT が所定のモードで動作して反応できるようにそれよりも長くすることが必要となるで表現され、その測定は、適切な応答の RF パワー

かも知れない。低い周波数の変調が用いられる場合

メータやスペクトラム・アナライザなどを、場合にはそれを少なくとも 2 サイクル印加し、例えば 1 Hz

よってはオシロスコープを用いて行なうことができ

でのオン/オフ (図 7 (d)) が行なわれる場合は最小るだろう。

のドウェル・タイムは 2 秒となる。

スペクトラム・アナライザやテスト・レシーバを用いる場合、測定器の検波器の帯域幅、また分解能†14 25 % ステップ (fn+1 = 1.25fn ) で 10 ステップ/ディケー
ド強、2.3 % ステップ (fn+1 = 1.023fn ) で 100 ステップ/ディ
ケード強となる。

帯域幅、及びビデオ帯域幅は変調周波数よりも高く

7

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション

なければならない。測定帯域幅は帯域幅を 3 倍にしまでの進行波電力を発生させることがあるため、試た時の測定値の変化が 1 dB 以下となるまで拡げる。

験システムはその出力に対応した、またその出力で顕著な高調波 (§3.1.5) を発生しないものであるべき

3.1.9

である。

試験報告書

そのため、校正時にその +6 dB の進行波電力を正試験報告書には試験セットアップなどに関する以常に発生させられることを確認する、あるいは校正下の情報も含める:

時の進行波電力があらかじめその試験システムで正常に出力できることが確認された進行波電力の 1/4• ケーブルの構成 — それぞれのケーブルの長さ、(−6 dB) を超えないことを確認すると良いだろう。

種類、シールドの有無や終端方法、テスト・ハー

注入プローブは、DO-160G の Figure 20-3†16 でネスの配線図示された挿入損失を満足するものを使用する。

• 試験セットアップ — ケーブルの配置、注入プ
ローブや測定用プローブの位置、EUT の接地

校正治具のプローブを取り付けない状態での

VSWR は図 9 に示す値以下、アッテネータや終端の情報を含む、それぞれの試験セットアップの器の VSWR は 1.2 未満でなければならない。

ブロック図や写真

Pfor cal• EUT の動作モード̆ฅฆଅ؅ఆą

• 負荷 — 疑似負荷の場合はライン間、及びライ̆ฅฆଅ؅

ンとケースのあいだのインピーダンスの範囲を؉ȅࠅฅ؅ ԆЅഇЅ؅

含む、 全ての負荷 (実際の、あるいは擬似的

ഇਇ؅(༅ईࠅЅ)༄̅؇ԇ؅な) の説明अਈ༄̅؇ԇ؅Iref• 合否判定基準

ࠆଆఆą

図 8: 伝導サセプティビリティ — 試験レベルの設定のセットアップの例• 試験結果3.2

伝導サセプティビリティ

4

試験対象のケーブルに注入クランプを取り付けて3.5

妨害を注入するもので、10 kHz〜400 MHz の周波

3

VSWR

数範囲に適用される。

2.5

試験時にケーブルへ印加する妨害のレベルの設定

2

は閉ループ法で行ない、事前に校正治具上で取得したデータは電力の制限のために用いる。†15

1.5

1

0

100

200

300

400

Frequency (MHz)

3.2.1

校正

図 9: 伝導サセプティビリティ — 校正治具の最大 VSWR

図 8 のような構成で、それぞれの周波数について、振幅測定器 A で測定された電流が該当する試験レベル (図 11) になる時に振幅測定器 B で測定された

3.2.2

進行波電力を記録する。

試験

EUT やケーブルは §2.1.1 で述べたようにセット

校正は規定された試験レベルで行なうことができアップし、妨害の注入を行なうケーブルの EUT かるが、試験時にはこの時のレベルの +6 dB (4 倍)ら 5 cm の位置 (バックシェルの終わりまでの距離†15 こ の 試 験 法 は 、MIL-STD-461G CS114[2][7] 、ま た
ISO 11452-4[8] の電力制限付き閉ループ法と類似している。

†16 これは MIL-STD-461G[2] Figure CS114-2 と整合している。

8

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッションが 5 cm を超える場合はそのできる限り近く) に電

ナから連続波を放射して電界プローブで測定された流プローブを、電流プローブから 5 cm の位置に注

電界の強さが該当する試験レベル (図 14, 図 15) と入プローブを取り付ける (図 10)。

なる時の進行波電力を記録する (図 12)。
この校正はそれぞれの試験に先立って行ない、校ステップでの掃引 (§3.1.6) の場合、それぞれの試

正の後で試験機器の接続が外されていない限り前の

験周波数で、電流プローブで測定された電流が所定試験での校正データを使用しない。校正の後で校正の試験レベルとなるように注入プローブに印加する

ループ内のいずれかの機器 (同軸ケーブル、アンテ

進行波電力を調整し、あらかじめ決定されたドウェ

ナなどを含む) が外された場合、試験の前にその校

ル・タイムのあいだその妨害を印加する。

正が依然として有効であることを検証する。

必要な場合、注入プローブに印加される進行波電
力をあらかじめ校正治具上で求められた電力 + 6 dBまでに制限しても良い。

3.2.2.1

3.3.2

EUT やケーブルは電波暗室 (§2.1.3) 内に §2.1.1

試験レベル

で述べたように、また送信アンテナは §3.3.2.1で述

各カテゴリ (§3.1.3) に対する試験レベルを図 11にべるように所定の範囲に電磁界を照射できるように図示する。

3.2.2.2

試験

セットアップする。
ステップでの掃引 (§3.1.6) の場合、それぞれの試

変調

験周波数で、所定の試験レベル (図 14, 図 15) を発生させるために必要な進行波電力 (§3.3.1) を送信ア以下の変調 (図 7) を適用する:

ンテナに注入し、あらかじめ決定されたドウェル・• CW (図 7 (a))、及び 1 kHz SW (図 7 (b))

タイムのあいだその妨害を印加する。

• EUT に関連する (クロック、データ、中間周波、照射は垂直偏波と水平偏波の双方で行なう。また、

内部処理、変調周波数など) 他の変調の適用もEUT の他の面や他の範囲への照射が必要な場合、配考慮し、特に起こり得る EUT の低周波応答特

置を変えて試験を繰り返す。

性 (例えば飛行制御機器の 1 Hz 変調への応答)

3.3.2.1も考慮するセットアップ

送信アンテナ (ダイポール、バイコニカル、あるい

3.3はホーン) はその中心をグランド・プレーンの 0.3 m

放射サセプティビリティ

上として、グランド・プレーンの縁から 0.9 m (最電波暗室 (§2.1.3) の中で送信アンテナから放射さも手前側のケーブルから 1 m) に配置する (図 13)。

せた電磁界に EUT やそのケーブルを曝すもので、試験は、EUT の開口部 (例えば表示器、コネク

100 MHz 以上の周波数範囲で適用される。

タなど) を送信アンテナの視野に直接入れるようにして行なう。アンテナの 3 dB ビーム幅が EUT 全試験は、所定の電界強度を発生させるためにアン体と EUT に接続された配線の波長の 1/2 までのテナに注入する必要がある進行波電力を EUT など

範囲をカバーしない場合、その全体を照射するためを置かない状態で事前に同定し、EUT などを配置しに、配置を変えて複数回の試験を行なう。†18

た状態ではその進行波電力をアンテナに注入する、置換法で行なう。†17

3.3.1†18 例えば 150 MHz では λ/2 = 1 m で、距離 1 m で 2 m
強の幅 (図 2 のようにケーブルが左右に引かれている場合を想定) を 1 回でカバーするためには 100◦ 程度以上のビーム幅が必要となりそうであるが、多くのアンテナのビーム幅はこれよりも狭く、従って 200 MHz 以下の周波数範囲でも複数回の照射が必要となりそうである。周波数が高くなると波長は短くなり、従ってケーブルのビーム幅に入れる必要がある範囲は狭くなる
が、アンテナのビーム幅も小さくなる傾向があるため、使用するアンテナ、EUT の大きさ、また配置によってはかなり多くの回数の照射が必要となるかも知れない。§5.1 も参照。

校正試験 (§3.4.3) に際して EUT が置かれるのと概ね同じ位置、グランド・プレーンから 30 cm の高さに等方性電界プローブを置き、各周波数で送信アンテ†17 この試験法は、ISO 11452-2[8] の試験法と類似している。

9

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション̅ค̅ਈ༇̆इ̆ଅࠅЅ̆‫܅‬ค̆‫܅‬



؅

༈
Ѕ

؇ค̆ഇഇ

ਆ

̆‫܅‬ഇ

ԉ Ȃ

̆‫܅‬ਇଅࠅЅ̆ଅԉ

50
≥7

ਇฅ

؉ฆഇ
̆‫ࠅ܅‬Ѕ̆‫܅‬คࠅЅ؉ฆЅआ LISN คഇ؉

̆ฅฆଅ؅
Pfor




10

0

≥1

؉ȅࠅฅ؅

EUT

00



0

؉

ฆ

ԆЅഇЅ؅

RF༄̅؇ԇ؅अਈ༄̅؇ԇ؅؉ആ
EUT  5 cm ༄༇̅ค
ഇ 5 cm ԉࠅЅ؉༈̅ค

50
ഇਇ؅
LISN


ఆą
؉ആ 5 cm ༄༇̅ค



(10 µF )

؉ฆ

EUT

‫܉‬అ؉

ԉ

50

50

> 50

50

؉ആ

‫܉‬అ؉̅

ఆą

EUT

図 10: 伝導サセプティビリティ — 試験セットアップの例

3.3.2.2

Y

試験レベル

O

Calibration fixture current (mA)

100

M

W

各カテゴリ (§3.1.3) に対する試験レベルを、図 14R10(CW、及び SW)、及び 図 15 (PM) に図示する。

T

3.3.2.3S変調

1以下の変調 (図 7) を適用する:• カテゴリ R

0.1

0.01
10 kHz

100 kHz

1 MHz

10 MHz

100 MHz

400 MHz

Frequency– 100〜400 MHz
CW (図 7 (a))、及び 1 kHz SW (図 7 (b))

図 11: 伝導サセプティビリティ — 試験レベル– 400 MHz〜8 GHz
パルス繰り返し周波数 1 kHz、デューテアンテナのビーム幅は試験報告書に記載する。まィー 4 % の PM を 1 Hz、デューティー

た、照射しない面がある場合は試験記録にそれを正

50 % でオン/オフ (図 7 (d))

当化する根拠を示す。

• カテゴリ S、T、W、及び Y

送信アンテナが標準ゲイン・ホーンや類似の放射器の場合、送信アンテナの遠方界となる範囲で距離– CW (図 7 (a))、及び 1 kHz SW (図 7 (b))

を 1 m よりも近付けても良い。また、送信アンテ– EUT に関連する (クロック、データ、中ナの遠方界となる距離が 1 m 未満であれば送信ア

間周波、内部処理、変調周波数など) 他のンテナを 1 m よりも離しても良い。

変調の適用も考慮

送信アンテナの遠方界となる距離 x は、アンテナの開口面の最大寸法を D、波長を λ として、x =2D2 /λ より求められる。

10

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション

50

≥7

≥ 300

E/O

؉ȅࠅฅ؅

༇༄༇

300༄̅؇ԇ؅अਈ༄̅؇ԇ؅

0

90

ą

؉ԇ


‫܉‬అ؉

図 12: 放射サセプティビリティ — 試験レベルの設定のセットアップの例



؅

ਆ

༈

Ѕ

̅ค̅
؇ค̆ഇഇ
ԉ Ȃ

ਈ༇̆इ̆ଅࠅЅ̆‫܅‬ค̆‫܅‬

50
≥7

̆‫܅‬ഇ
̆‫܅‬ਇଅࠅЅ̆ଅԉ

E/O

≥1

00
0

EUT

ฆ
؉

؉ȅࠅฅ؅

300

༄̅؇ԇ؅
अਈ༄̅؇ԇ؅ਇฅ

10
0

0

90

؉ฆ
ԉ 1000 ± 100؉ฆഇ
̆‫ࠅ܅‬Ѕ̆‫܅‬คࠅЅ؉ฆЅआ LISN คഇ؉

50

ഇਇ؅
LISN

‫܉‬అ؉̅
‫܉‬అ؉

図 13: 放射サセプティビリティ — 試験セットアップの例

11


(10 µF )RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション

3.4

10000

Electric field (V/m)

1000

100

Y
W

L
G

放射サセプティビリティの試験は、§3.3 で述べたF

伝統的な試験法の代わりにリバブレーション・チャ

D
B

10

放射サセプティビリティ(リバブレー
ション・チャンバー)R

ンバーを用いて行なうこともできる。
この試験法は、伝統的な送信アンテナからの電磁T界の照射による試験と同様、送信アンテナから電磁1S界を放射して EUT とケーブルをその電磁界に曝すものである。だが、この試験で用いられるシール

0.1
100 MHz

1 GHz

10 GHz18 GHzFrequency

図 14: 放射サセプティビリティ試験レベル (CW & SW)

ド・チャンバーは電波吸収体を持たず、その逆に意図的に反射を起こすように作られている。このようなチャンバー内の電磁界は反射に伴って著しく不均一

10000

なものとなるが、この試験で用いられるリバブレー
L
G

1000

F

Electric field (V/m)

D
B
R

100

ション・チャンバーでは、送信アンテナから放射された直接波が EUT に当たらないようにし、またチャンバー内に取り付けられたチューナー (可動の金属板で、スターラー、パドルなどとも呼ばれる) を試
験中に回転させてチャンバー内の反射の状態を変化10させることで、全体としては概ね均一な特性が得られるようにしている。これにより、EUT とハーネ

1スを主としてアンテナからの直接波に曝すように意
0.1
100 MHz

1 GHz

10 GHz18 GHzFrequency

図された伝統的な試験法と異なり、この試験法では

EUT やケーブルが様々な方向からの様々な偏波の

図 15: 放射サセプティビリティ試験レベル (PM)

電磁界に曝されるようにもなる。また、チャンバーが共振に伴うゲインを与えるため、比較的小さい電• カテゴリ B、D、F、G、及び L力で広い範囲で高い電界強度を得ることも可能となる。

– CW/SW の試験レベル (図 14)

この規格でのリバブレーション・チャンバーでのサCW (図 7 (a))、及び 1 kHz SW (図 7 (b))

セプティビリティ試験は、大きく分けてリバブレー– PM の試験レベル (図 15)

ション・チャンバーの電界均一性の検証、所定の妨∗ 400 MHz〜4 GHz

害を発生させるために必要な進行波電力の試験前のパルス繰り返し周波数 1 kHz、パル

同定、及び実際の試験の実施の 3 つの段階を必要と

ス幅 4 µs 以上の PM (図 7 (c))

する。

∗ 4〜18 GHz
パルス繰り返し周波数 1 kHz、パル

3.4.1

ス幅 1 µs 以上の PM (図 7 (c))

リバブレーション・チャンバーの検証– EUT に関連する (クロック、データ、中チャンバー内を空にして受信アンテナや電界プ

間周波、内部処理、変調周波数など) 他のローブを適切に配置し (図 16)、少なくとも最低の変調の適用も考慮

試験周波数からその 10 倍までの周波数範囲で、送信アンテナから CW の信号を放射した状態でチュー– PM 信号を 1 Hz、デューティー 50 % でナーをステップで回転させながらワーキング・ボ

オン/オフする (図 7 (d)) ことも考慮

リュームの各頂点と中央のそれぞれの位置での各軸の電界強度を 3 軸電界プローブで測定し、所定の電1 GHz 以上では、CW と SW の試験の代わりに界均一性を得られることを確認する。

1.42 倍の試験レベルで SW で試験しても良い。

12

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション
अਈ༄̅؇ԇ؅
L

༄̅؇ԇ؅

؉ȅࠅฅ؅

L

༄

؉ԇ

̆ฅฆଅ؅

E/O̅༄

L
L

L

L ≥ 0.75m (or ≥ ̀/4)

図 16: リバブレーション・チャンバーの電界均一性の検証のセットアップの例

チャンバーの時定数 (RF の放射の開始/終了の後

3.4.3

チャンバー内の電磁界が平衡に達するまでの時間の試験の実施

機器の配置は §3.4.2のままとする。

指標となる) もこの結果から求められるが、チャンそれぞれの周波数で、進行波電力が()
EdesirePtarget = 20 log+ PfwdEmax

バーの Q が高い場合はチャンバーの時定数が長くなり、特に短いパルス幅のパルス変調 (図 7 (c)) に対する応答が顕著に遅くなるかも知れない。この規格ではパルス変調での試験ではそのチャンバーの時から求めた Ptarget となるようにした所定の変調信定数分だけパルス幅を長くするように述べられてい号を送信アンテナに注入し、チューナーを 1 GHz

るが、時定数が長い場合、チャンバー内に吸収体を以下では毎分 4 回、1 GHz 以上では毎分 2 回以下の置くなどして Q を抑えてチャンバーの時定数を短速度で連続的に回転させる。但し、妨害が 図 7 (d)くすることも必要となるかも知れない。

のように長い周期でのオン/オフ (典型的には繰り返し周期 1 Hz、デューティー 50 % で) を伴う場合、

3.4.2

所定の妨害を発生させるために必要な進行

そのデューティー比に応じて (例えばデューティー

波電力の試験前の同定

50 % であれば半分に) 回転を遅くする。また、EUT

EUT とケーブルをワーキング・ボリューム内にが所定のモードで動作して妨害に反応するのに必要配置して動作させる。電界プローブは置かないが、な時間などによっては回転をこれよりも遅くするこ

受信アンテナもワーキング・ボリューム内の適切なとが必要となるかも知れない。
チューナーは連続的に回転させるのが標準だが、場所に置く (図 17)。

送信アンテナへの電力が持続的に印加されており、それぞれの周波数で送信アンテナから CW の信

かつステップ間でのチューナーの回転速度が毎分 4号を放射した状態でチューナーを回転させ、チュー

回転を超えないならば、適当なステップでチューナー

ナーの 1 回転のあいだの最大の進行波電力 Pfwd 、及を停止させても良い。

び受信アンテナでの受信電力 Prcv max を測定し、√377 × 8 × π × Prcv max
Emax =
λ2

それぞれの周波数でチューナーを 1 回転以上させる必要があるため、各周波数を印加する時間は

1 GHz 以下では 15 秒以上、1 GHz 以上では 30 秒

より最大の電界強度を求め、記録する。

13

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション
अਈ༄̅؇ԇ؅

༄̅؇ԇ؅

؉ȅࠅฅ؅
༄
̆ฅฆଅ؅

E/O

EUT

̅༄

図 17: リバブレーション・チャンバーでのサセプティビリティ試験のセットアップの例

以上 (図 7 (d) のようにデューティー 50 % でのオ

4.1

共通事項

4.1.1

機器のカテゴリン/オフを伴う場合はそれぞれ 30 秒以上と 60 秒以上) となり、1 回の周波数掃引に要する時間は電波暗室での試験 (§3.3) の場合よりもかなり長くなるこ

機器は意図された設置場所に応じてカテゴリに分とが予期される。一方、先に述べたように EUT や類され、カテゴリによって異なるエミッション限度

ケーブル全体が様々な方向からの様々な偏波の電磁が適用される。

界に曝されるため、一般に EUT の向きやアンテナ• カテゴリ Bの偏波を変えての試験を考えることは不要で、また干渉を許容可能な水準に管理すべき機器。†19

セットアップの所定の範囲全体をアンテナの 3 dB
ビーム幅に入れるために位置を変えて試験を繰り返• カテゴリ L

す必要もない。

機器や相互接続線が航空機の開口部 (窓など) や受信機のアンテナから離れた領域に配置される

4

無線周波エネルギーのエミッシ機器。このカテゴリは航空機の電気室内に配置

ョン

される機器や相互接続線に適当かも知れない。

• カテゴリ M

DO-160G の 21 章では無線周波エネルギーのエ機器や相互接続線が開口部が電磁的に有意な影ミッションについて述べられている。
これらの試験は、受信機やその他の敏感な機器へ響を持つ、だが受信機のアンテナの視野に入らの干渉の可能性の評価のために、また機器の伝導やない領域にに配置される機器。このカテゴリは放射での RF エミッション・レベルを規定するカテ

旅客機の客室や操縦室に配置される機器や相互

ゴリ (§4.1.1) を割り当てるために用いることがで接続線に適当かも知れない。

きる。

†19 カテゴリ B のエミッション限度は著しく緩く設定されており、航空機への設置に際して追加で適切な保護が行なわれる場
合にのみ選択されると思われる。

14

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション• カテゴリ H

度での複数回の測定の “max hold” を行なっても良い。

無線受信機のアンテナの視野に入る領域に配置

表 1 で示したドウェル・タイムや測定時間は最小される機器。このカテゴリは典型的には航空機値であり、エミッションが間欠的に発生する、ある外に配置される機器に適用可能である。

いは顕著な変動があるような場合、その動作に応じ• カテゴリ Pてドウェル・タイムを長くする、あるいは帯域幅毎

HF、VHF、あるいは GPS 無線受信アンテナの測定時間を長くする (掃引率を下げる) ことが必の近くの領域、あるいは航空機の構造があまり要となるかも知れない。

遮蔽を与えない箇所に配置される機器や配線。

• カテゴリ Q

4.2

伝導 RF エミッション

VHF、あるいは GPS 無線受信アンテナの近く

測定対象のケーブルに電流プローブを取り付けの領域、あるいは航空機の構造があまり遮蔽をてケーブルに漏洩したノイズを測定するもので、与えない箇所に配置される機器や配線。†20

150 kHz〜152 MHz の周波数範囲で適用される。
測定は次のように行なう。

4.1.2

無線機器の扱い

1. EUT やケーブルを §2.1.1 で述べたようにセッ

このエミッション要求では無線送信機からの意図

トアップする。

的な放射や無線送信機や受信機のアンテナ端子から

2. 各電源リード (ローカル接地でない場合の電源
リターン線を含む) と相互接続線について、漏洩するスプリアスは扱わない。
無線送信機や送受信機は非送信モードや受信モードで所定のエミッション限度に適合しなければなら(a) EUT から 5 cm の位置 (バックシェルのない。

終わりまでの距離が 5 cm を超える場合はそのできる限り近く) に電流プローブを4.1.3

取り付ける (図 18)。

テスト・レシーバやスペクトラム・アナラ
イザ(b) §4.1.3 で述べたように周波数掃引を行なってエミッションを測定し、該当するエミッエミッションの測定には表 1 に示した帯域幅の、ション限度 (図 19) を超えないことを確認

尖頭値検波のテスト・レシーバやスペクトラム・アする。

ナライザを用いる。
尖頭値検波の応答の時定数は測定器の帯域幅をBW として 1 / BW 以上でなければならず、ビデ

4.3

オ帯域幅 (VBW) を選択可能な場合は分解能帯域幅(RBW) 以上としなければならない。

放射 RF エミッション

電波暗室 (§2.1.3) の EUT やケーブルから放射さ測定は、周波数掃引をステップで行なう場合は各れたノイズを測定用のアンテナで受信して測定する

周波数ステップでのドウェル・タイムが表 1 の最小もので、100 MHz 以上の周波数範囲で適用される。

ドウェル・タイムよりも短くならないような、掃引測定は次のように行なう。

をアナログで行なう場合は周波数幅毎の測定時間が1. EUT やケーブルを電波暗室 (§2.1.3) 内に §2.1.1

最小測定時間よりも短くならないような (掃引率がで述べたようにセットアップする。

高くならないような) 条件で、必要な周波数範囲を掃引して行なう。

2. 受信アンテナ (ダイポール、バイコニカル、あ“max hold” 機能が利用可能な場合、最終的な測

るいはホーン) はその中心をグランド・プレー

定時間が 表 1 を満足するように、より早い掃引速

ンの 0.3 m 上として、グランド・プレーンの縁†20 カテゴリ Q ではカテゴリ P から HF 無線受信アンテナのから 0.9 m (最も手前側のケーブルから 1 m)

近くの領域が除かれ、それを反映して 30 MHz 以下での限度が緩くなっている。

に配置する (図 20)。

15

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション

周波数範囲

6 dB 帯域幅

最小ドウェル・タイム

最小測定時間0.150〜30 MHz
30〜100 MHz

1 kHz
10 kHz(ステップ掃引)(アナログ掃引)0.015 s0.015 s0.015 sec/kHz
1.5 sec/MHz

100〜400 MHz

10 kHz0.015 s

1.5 sec/MHz

0.400〜0.96 GHz

100 kHz0.015 s0.15 sec/MHz

0.96〜6 GHz

1 MHz

0.015 s15 sec/GHz

表 1: 測定器の帯域幅と測定時間



؅

ਆ

̅ค̅

༈
Ѕ

ਈ༇̆इ̆ଅࠅЅ̆‫܅‬ค̆‫܅‬

̆‫܅‬ഇ

50
≥7

̆‫܅‬ਇଅࠅЅ̆ଅԉ 30 cm ਇฅ؉ฆഇ
̆‫ࠅ܅‬Ѕ̆‫܅‬คࠅЅ؉ฆЅआ LISN คഇ؉

10

0

≥1


EUT

00






0

ฆ
؉

؇ค̆ഇഇ
ԉ Ȃ 3300

؉ആ
EUT  5 cm ༄༇̅ค

50ഇ 5 cm ԉࠅЅ؉༈̅ค

؉ฆ

ԉ 1000 ± 100

ഇਇ؅
LISN

(10 µF )EUT‫܉‬అ؉
50‫܉‬అ؉̅

؉ആ

EUT> 50

図 18: RF 伝導エミッション測定セットアップの例

測定は、EUT の開口部 (例えば表示器、コネとを測定前に確認するのは良いプラクティスでクタなど) を受信アンテナの視野に直接入れるある。

ようにして行なう。全ての開口部が視野に入ら

5. アンテナの 3 dB ビーム幅が EUT 全体と EUTに接続された配線の波長の 1/2 までの範囲をない場合は試験報告書にそれを正当化する根拠を記載する。

カバーしない場合、その全体をカバーするため

3. §4.1.3 で述べたように周波数掃引を行なってエに、配置を変えて測定を繰り返す。

ミッションを測定し、該当するエミッション限
度 (図 21) を超えないことを確認する。

4.4

4. 少なくとも EUT のエミッションが限度の 3 dB
下よりも高い場合、EUT の電源を切り、他の機器の電源を入れた状態でのアンビエントの測放射 RF エミッション (リバブレーション・チャンバー)

放射エミッションの試験は、§4.3 で述べた伝統的定も行なう。

な試験法の代わりに放射サセプティビリティ (§3.4)

アンビエントが限度の 6 dB 下よりも低いこ

16RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション

チューナーを回転させながら受信アンテナでの受90

信電力 Prec (dBm) を測定し、§4.4.1で求めた挿入80

損失 IL で補正して、Emission limits (dBµA)

70
Category B (interconnecting bundle)

Pt =

60

10(Prec +IL)/10
1000

Category B (power)50より各周波数での放射電力 Pt (W) を求め、半波長
ダイポールと同等のゲイン (= 1.64) を仮定して√
D · Pt · 377
E=
4π

40
Category L, M & H (interconnecting bundle)
Category L, M & H (power)
30
Category Q (interconnecting bundle)
Category Q (power)
20

10として電界強度 E (V/m) に換算する。

Category P (power & interconnecting bundle)
0
150 kHz

1 MHz

10 MHz

100 MHz

Frequency

図 19: RF 伝導エミッション限度で述べたものと同様のリバブレーション・チャンバー
を用いて行なうこともできる。

5

補足

5.1

送受信アンテナのビーム幅の考慮

図 24 に図示したように、また 図 25 の青のカー使用するリバブレーション・チャンバーは、放ブで示すように、EUT の中心に面して 1 m の距

射サセプティビリティ試験で使用する場合と同様、離にアンテナを置き、EUT の中心から 20 cm の位§3.4.1で述べたように電界均一性が確認されている

置からケーブルが出ていると仮定すると、EUT と必要がある。

λ/2 までのケーブルをアンテナの 3 dB ビーム幅に測定の作業は、リバブレーション・チャンバーの入れるためには 200 MHz で 90◦ 弱、300 MHz で挿入損失の測定、及び EUT からのエミッションのも 70◦ のビーム幅が必要となる。

測定の 2 つの作業を伴う。

図 25 の破線でいくつかのアンテナのビーム幅のカーブを例示しているが、3109 や 3106B のビー

4.4.1

ム幅は青のカーブで示されたビーム幅よりも狭く、

チャンバーの挿入損失の測定

従ってこれらのアンテナでは上記の条件ではケーブ

テスト・ベンチ、EUT、ケーブルなどをリバブレー

ルの λ/2 までをカバーできず、少なくとも図 2のよション・チャンバーのワーキング・ボリューム内にうにケーブルを EUT の両側に引き出した場合には配置し、また適切な位置に送信アンテナと受信アン位置を変えての複数回の試験が必要となる。

テナを配置する (図 22)。

EUT や周辺機器の電源を入れない状態でワーキ
ング・ボリューム内に置いた送信アンテナに既知の5.2大きさの信号 Pinput を注入してチューナーを回転さ関係する FAA 規則の例

14 CFR 25.1317[3] では、トランスポート・カテ

せながら受信アンテナでの受信電力 Prec を測定し、ゴリのエアラインの耐空規格の一部として、次のよ

送信アンテナへのケーブルでの損失を Lloss 、アンテ

うなことが要求されている。

ナの効率を η (対数周期アンテナの場合は η = 0.75、
ホーン・アンテナの場合は η = 0.9) として、

• その障害が航空機の持続的な安全な飛行と着陸

IL = (Pinput − Lloss ) + 10 log(η) − Precを妨げ得る機能を実行する電気/電子システム
は下記のように設計され設置されなければならよりチャンバーの挿入損失 IL のカーブを求める

4.4.2

ない:

– 航空機が HIRF environment I に曝されエミッション測定ている時、またその後でその機能が悪影§4.4.1と同じ配置のままで、送信アンテナを終端

響を受けず、

し、EUT を所定の動作条件で動作させる。

17

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション



؅
ਆ

༈

Ѕ

̅ค̅
؇ค̆ഇഇ
ԉ Ȃ

≥

ਈ༇̆इ̆ଅࠅЅ̆‫܅‬ค̆‫܅‬

750

̆‫܅‬ഇ
̆‫܅‬ਇଅࠅЅ̆ଅԉ

300

≥1

ਇฅ



10
0
EUT

00
0

90



ฆ

؉

0
؉ฆ

50

ԉ 1000 ± 100؉ฆഇ
̆‫ࠅ܅‬Ѕ̆‫܅‬คࠅЅ؉ฆЅआ LISN คഇ؉

ഇਇ؅
LISN

(10 µF )‫܉‬అ؉̅
‫܉‬అ؉

図 20: 放射 RF エミッション測定セットアップの例

響を受けない。

100
Category B• その障害が航空機の能力や乗務員が悪条件に対90応する能力を著しく低下させる電気/電子シス

Emission limits (dBµV/m)

80

テムはそれらの機能を提供する機器が HIRF 試

Category L
70験レベル 1、もしくは 2 に曝された時に悪影響を受けないように設計され設置されなければな

60

らない。

Category M
50

Category H

40

Category P, Q

• その障害が航空機の能力や乗務員が悪条件に対応する能力を低下させる電気/電子システムは

30

それらの機能を提供する機器が HIRF 試験レ

20
100 MHz

1 GHz

6 GHz

Frequency

ベル 3 に曝された時に悪影響を受けないように設計され設置されなければならない。

図 21: 放射 RF エミッション限度

ここで言及されている HIRF environment I / IIを、DO-160G の放射サセプティビリティ試験レベル– 航空機が HIRF environment I に曝されと対比する形で図 26 に示す。このグラフに示されてた後、システムは自動的にその機能の通いるように、400 MHz〜18 GHz については HIRF

常の動作をタイムリーに回復し、システ

environment I は DO-160G のカテゴリ G と一致

ムの回復がシステムの他の要求との齟齬している。

を生じず、かつ

また、機器 HIRF 試験レベル 1〜3 は、– 航空機が HIRF environment II に曝され• 機器 HIRF 試験レベル 1 — DO-160G カテゴている時、またその後でシステムが悪影

リ R 相当 (図 11, 図 14)18

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション


༄̅؇ԇ؅
༄
̆ฅฆଅ؅

EUT
؉ฆ

̅༄

図 22: リバブレーション・チャンバーの挿入損失の測定のセットアップの例




༄̅؇ԇ؅
༄
̆ฅฆଅ؅
ഇਇ؅

EUT
؉ฆ

̅༄

図 23: リバブレーション・チャンバーでのエミッション測定のセットアップの例

19

10000

25

°

20°

15°

10°

5°

0°

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション

30
°

L
G

35

°

1000

F

40

°

D

150 MHz

100 MHzf (Hz)

°

60

1500

̀ / 2 (mm)170 MHz
882

°

°
55

1000

200 MHz750

250 MHz
600

500

300 MHz

500 MHz
400 MHz
300
375

0 mm

200

150
200

1 GHz
750 MHz

50

Electric field (V/m)

45

°

B

14 CFR 25, HIRF Environment I
100

10
14 CFR 25, HIRF Environment II

1000

1

0.1
10 kHzEUT ค༅‫܉‬༇ 20 cm ༄༇ąࠅЅคଅ

100 kHz

1 MHz

10 MHz

100 MHz

1 GHz

10 GHzFrequency

図 26: 14 CFR 25 の HIRF environment I / II と DO160G の放射サセプティビリティ試験レベルの対比
図 24: アンテナのビーム幅の考慮

5.3

MIL-STD-461G との比較

120

ÿ

ÿ

ETS Lindgren 3115

ÿ

ÿ

60
ETS Lindgren 3109
ÿ

50
ÿ

ÿ

40

を図 29に示す。
ÿ

ÿ

ÿ

ÿ

ÿ

ÿ

CS114,
ÿÿ

100
ÿ

offset = 200 mm

ÿ

0.5
0.3

ETS Lindgren 3106B

0.2
offset = 0 mm

0100 MHz

ÿÿÿ

1 GHz

W

100

ÿ

0.4

10

Y

C  O
M

ÿ

20

CS114,

ÿ

0.6
30

C  

CS114, C  

0.1

10 GHz 18 GHz

図 25: 図 24 の配置で EUT とケーブルの λ/2 までの範囲をカバーするために必要なビーム幅とアンテナのビー
ム幅の例

CS114,C   

10

R

80

T

S
1

60

0.1

40

0.01
10 kHz

100 kHz

1 MHz

10 MHz

100 MHz20
400 MHz

Frequency• 機器 HIRF 試験レベル 2 — HIRF environ-

図 27: DO-160G 伝導サセプティビリティ試験レベルと
MIL-STD-461G CS114 の試験レベルの比較

ment II (図 26) から航空機の伝達関数と減衰のカーブを差し引いたもの• 機器 HIRF 試験レベル 3 — DO-160G カテゴ
リ T 相当 (図 11, 図 14)
となる。

20

Calibration fixture current (dBµA)

80
ÿ

70

に、また RE102 の放射エミッション限度との比較

2
1.9
1.8
1.7
1.6
1.5
1.4
1.3
1.2
1.1
1
0.9
0.8
0.7

Calibration fixture current (mA)90ÿ

プティビリティ試験レベルとの比較を図 27と 図 28

2.5

100

ÿ

MIL-STD-461G[2][7] の CS114 と RS103 のサセ

3110

RTCA DO-160G の概要 — Part 1: 無線周波サセプティビリティ、及びエミッション

10000

https://www.faa.gov/documentLibrary/media/Advisory Circular/AC 21-16G.pdf[5] 装備品等型式及び仕様承認に係る一般方針, 平成 17 年 4 月 26 日制定, 平成 23 年 6 月 30 日一部
改正 (国空機第 282 号), 国土交通省航空局安全部
航空機安全課長1000

R  
R  
RS103, R  

Electric field (V/m)

RS103,RS103,
100



L
G

Y
F
W

10

http://www.mlit.go.jp/notice/noticedata/pdf/201107/00005485.pdf

DR  
RS103, RS103,

BR[6] 総務省 電波利用ホームページ → 微弱無線局の規定,

T

https://www.tele.soumu.go.jp/j/ref/material/rule/

1
S

0.1
2 MHz

10 MHz[7] 軍需機器の EMC — MIL-STD-461G の概要, 株
式会社 e・オータマ 佐藤, 2020,

100 MHz

1 GHz

10 GHz40 GHzhttps://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html

Frequency• Part 1: 主なエミッション要求 (CE101,
CE102, RE101, RE102)

図 28: DO-160G 放射サセプティビリティ試験レベル(CW/SW) と MIL-STD-461G RS103 の試験レベルの比較• Part 2: 主なサセプティビリティ要求 (CS101,
CS109, CS114, CS115, CS116, CS118,
RS101, RS103)

100
Category B
90

"
!

$%

[8] ISO 11452 シリーズの概要, 株式会社 e・オータ
マ 佐藤, 2016,&

https://www.emc-ohtama.jp/emc/reference.html

L
Category
70

60

R

,

2
10

RE

Emission limits (dBµV/m)

80

#

50
















RE

10

2,

40





'







(



"
)!






Category M*+,-

Category H

Category P, Q

10
100 kHz

1 MHz

RE

20
10 kHz

2,

30










10 MHz

100 MHz

1 GHz

10 GHzFrequency

図 29: DO-160G 放射エミッション限度と MIL-STD461G RE102 放射エミッション限度の比較

6

参考資料

[1] RTCA DO-160G, Environmental Conditions
and Test Procedures for Airborne Equipment,
RTCA, Inc., 2010[2] MIL-STD-461G, Requirements for the Control
of Electromagnetic Interference Characteristics
of Subsystems and Equipment, Department of
Defense, 2015
[3] Code of Federal Regulations (CFR),
https://www.govinfo.gov/app/collection/cfr/[4] FAA Advisory Circulars AC 21-16G, RTCA
Document DO-160 versions D, E and F, “Environmental Conditions and Test Procedures for
Airborne Equipment”,

c 2020⃝e-OHTAMA, LTD.

All rights reserved.

免責条項 — 当社ならびに著者は、この文書の情報に関して細心の注意を払っておりますが、その正確性、有用性、完全性、その利用に起因する損害等に関し、一切の責任を負いません。

21