日本化薬株式会社 ㌻ 1/9
作成日：1993 年 04 月 01 日
改訂日：2022 年 03 月 28 日

安全データシート Ｒ－７３１

１．製品及び会社情報
製品の名称
製品名／別名／製品コード：

Ｒ－７３１

会社情報
会社名：

日本化薬株式会社

住所：

東京都千代田区丸の内２丁目１－１

担当部門：

アグロ事業部

電話番号：０３－６７３１－５３２５FAX番号：

０５０－３７３０－８０４５

緊急連絡先：

平日・昼間 アグロ事業部（電話番号０３－６７３１－５３２５）
休日・夜間 鹿島工場

(電話番号０４７９－４６－２７５３)

メールアドレス：

agro.info@nipponkayaku.co.jp

用途及び使用上の制限：

動物忌避剤の有効成分

２．危険有害性の要約
ＧＨＳ分類
健康に対する有害性
急性毒性（経口）区分に該当しない

急性毒性（経皮）

区分に該当しない

急性毒性（吸入：気体）

区分４

皮膚腐食性/刺激性区分に該当しない眼に対する重篤な損傷性又は眼刺激性区分に該当しない

呼吸器感作性区分１

皮膚感作性区分に該当しない

生殖細胞変異原性

分類できない

発がん性区分１Ａ

生殖毒性

区分１

特定標的臓器毒性（単回ばく露）区分に該当しない

特定標的臓器毒性（反復ばく露）

区分２（肝臓 腎臓 脾臓 副腎）

誤えん性有害性

分類できない環境に対する有害性
水生環境有害性 短期(急性）区分に該当しない

水生環境有害性 長期（慢性）分類できない上記で記載がない危険有害性は、区分に該当しないか分類できない。
ＧＨＳラベル要素

日本化薬株式会社 ㌻ 2/9
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安全データシート Ｒ－７３１
絵表示またはシンボル：

注意喚起語：

危険

危険性有害性情報：

吸入すると有害
吸入するとアレルギー、ぜん（喘）息又は呼吸困難をおこすおそれ
発がんのおそれ
生殖能又は胎児への悪影響のおそれ長期にわたる、又は反復ばく露による臓器（肝臓・腎臓・脾臓・副腎）の障害のおそれ

注意書き[安全対策]
粉じん/煙/ガス/ミスト/蒸気/スプレーの吸入しないこと。
屋外又は換気の良い場所だけで使用すること。
【換気が不十分な場合】呼吸器用保護具を使用すること。
使用前に取扱い説明書を入手すること。
全ての安全注意を読み理解するまで取り扱わないこと。
保護手袋/保護衣/保護眼鏡/保護面を着用すること。
[応急措置]
吸入した場合空気の新鮮な場所に移し、呼吸しやすい姿勢で休息させること。

呼吸に関する症状が出た場合医師に連絡すること。

ばく露又はばく露の懸念がある場合医師の診察/手当を受けること。

気分が悪いときは医師に連絡すること。
[保管（貯蔵）]
施錠して保管すること。
[廃棄]内容物/容器を都道府県知事の許可を受けた専門の廃棄物処理業者に委託処理すること。
３．組成及び成分情報
単一製品・混合物の区別

混合物

化学名又は一般名

Ｎ-(4-ヒドロキシ-3-メトキシベンジル)-ノナンアミド

別名

Ｎ-ノナノイルバニリルアミド、ノナン酸バニリルアミド、ノニバミド、ＮＶＡ

成分及び含有量成分
ノナン酸バニリルアミド
トリクレジルホスフェート
m-クレジルp-クレジル混合ホスフェート99%以上

含有量（％）

CAS番号

官報公示整理番号
化審法

安衛法

322444-46-4(9)-993

4-(7)-608

171330-78-5(3)-2613―

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安全データシート Ｒ－７３１
ホルムアルデヒド<1.0

50-00-0(2)-482

2-(8)-379

トルエン

<0.3

108-88-3(3)-2―

その他

営業秘密につき非公開

GHS 分類に影響を及ぼす成分：
トリクレジルホスフェート、ホルムアルデヒド、トルエン
４．応急措置
ばく露経路による応急措置
吸入した場合被災者を直ちに新鮮な空気の所に移して安静にさせる。
多量の水、温水またはうがい薬を用いてうがいをし、医師の手当てを受ける。

皮膚に付着した場合汚染された衣類を脱ぎ、多量の水及び石鹸水でよく洗い落とす。
速やかに医師の手当を受ける。

眼に入った場合

清浄な水で１５分以上洗眼する。
医師の手当を受ける。

飲み込んだ場合速やかに医師の手当てを受ける。
被災者に意識がない場合は、口から何も与えてはならない。

急性症状

情報なし

遅発性症状の最も重要な徴候症状

情報なし

応急措置をする者の保護

救助者はゴム手袋と密閉ゴーグルなどの保護具を着用する。

医師に対する特別な注意事項

本製品は、取扱条件によってはホルムアルデヒドを発生する可能性があるため、高濃度ばく露ではホルムアルデヒドによる肺浮(水)腫、肺炎を起こすおそれがある。肺浮(水)腫の症状は２～３時間経過するまで現れない場合が多く、安静と経過観察が不可欠である。また、ホルムアルデヒドの吸入による喘息が起こる可能性がある。

５．火災時の措置
適切な消火剤

噴霧水・泡消火剤・粉末ドライケミカル・炭酸ガス(適宜、状況に応じて使用する)

使ってはならない消火剤

情報なし

特有の危険有害性

火災によって窒素酸化物等の有害性ガスが発生する。
燃焼時(特に不完全燃焼した時)に、ホルムアルデヒドが発生するおそれがある。

特有の消火方法

消火作業は、可能な限り風上から行う。
速やかに容器を安全な場所に移す。
移動不可能な場合は周辺または容器に散水し、冷却する。
消火のための放水等により、環境に影響を及ぼさないよう、適切な措置を行う。

消火を行う者の保護消火の際は適切な保護具(呼吸保護具、眼鏡、手袋)を着用する。

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６．漏出時の措置
人体に対する注意事項、保護具及び漏出(飛散)した場所の周辺にロープを張るなどして、関係者以外の緊急措置立ち入りを禁止する。
処理時には適切な保護具を着用し、吸入したり、手足、顔などに付着しないようにする。

環境に対する注意事項

漏出(飛散)した製品が河川等に排出され、環境への影響を起こさないように注意する。

封じ込め及び浄化の方法及び機材回収・中和掃き集め、密閉容器に回収する。

封じ込め及び浄化の方法

粉じんが飛散しないように注意しながら、できるだけ掃き集め、密閉容器に回収する。
場合により次亜塩素酸ソーダで分解させた後、水で洗い流す。

二次災害防止策―

７．取扱い及び保管上の注意
取扱い上の注意事項
火災、爆発防止などの技術的対策

炎、火花、もしくは高温体との接触または過熱を避ける。

取扱者のばく露防止策

呼吸用保護具、保護衣、保護眼鏡、保護手袋等、適切な保護具を着用する。
取り扱いは換気のよいところで行う。
合成樹脂類への混練作業で成分が蒸発する場合は、局所排気装置を用いる。
皮膚、粘膜または着衣に触れたり、目に入らないようにする。
発散したガス、蒸気、粉じん等を吸い込まないようにする。
休憩場所には、手洗い、洗眼などの設備を設け、取扱い後には手などをよく洗う。
指定された場所以外では、飲食、喫煙しないこと。

エアロゾル・粉じんの発生防止策

情報なし

保管上の注意事項
混触させてはいけない化学物質

メタノール等の極性溶媒保管条件(適切及び避けるべき条件)

直射日光を避ける。
鍵のかかる低温の乾燥した場所に、密封して保管する。
食品、飼料と一緒に保管しないこと。
高温体、裸火のそばに保管しないこと。

容器包装材料

基本的には製品容器を使用する。

８．ばく露防止及び保護措置
管理濃度
許容濃度（ばく露限界値、生物学的指標）

ホルムアルデヒド 0.1ppm

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ＡＣＧＩＨ(2017年)

ホルムアルデヒド
TLV-STEL 0.3ppm
TLV-TWA 0.1ppm

日本産業衛生学会(2018年)
設備対策

ホルムアルデヒド 0.1ppm、0.12mg/m3
取扱場所の近くに洗眼及び身体洗浄のための設備を設ける。
本製品は、取扱条件によってはホルムアルデヒドを発生する可能性があるため、発生源を密閉する設備、局所排気装置またはプッシュプル型換気装置を設けること。これらの設置が著しく困難な場合は、全体換気装置の設置等、労働者の健康障害を予防する必要な措置を講ずること。

保護具
呼吸用保護具

防毒マスク

手の保護具

ゴム手袋

眼、顔面の保護具

保護眼鏡

皮膚及び身体の保護具

保護衣（長袖）９．物理的及び化学的性質物理状態

粉体色類白色臭い

弱バニリン臭融点／凝固点情報なし

沸点又は初留点及び沸騰範囲

情報なし

可燃性

情報なし

爆発限界及び爆発上限界／可燃限界

情報なし

引火点

190℃（ＮＶＡ；密閉式引火点試験）

自然発火点

情報なし

分解温度340℃（ＮＶＡ）

ｐＨ

情報なし

動粘性率(動粘度)

情報なし

溶解度

有機溶剤に可溶 水に不溶 NVAの水溶解度27mg/L（25℃）

n-オクタノール／水分配係数(Log値)

情報なし

蒸気圧

情報なし

密度及び／又は相対密度(比重)嵩密度 0.4±0.1g/cm3

相対ガス密度

情報なし

粒子特性

情報なし

その他のデータ(任意)―１０．安定性及び反応性
反応性

情報なし

化学的安定性

通常の取扱い条件において安定である。

危険有害反応可能性

情報なし日本化薬株式会社 ㌻ 6/9
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避けるべき条件

情報なし混触危険物質

多量の極性有機溶剤(メタノール等)と混合するとＮＶＡが抽出され、刺激性が強くなる。

危険有害な分解生成物

ホルムアルデヒド（熱分解）

１１．有害性情報
急性毒性情報が無いことも記載（経口）

本製品5000 mg/kgの経口投与によるラットの死亡例はなく、顕著な毒性症状も認められなかったことから、ヒトの健康に対して急性的な懸念が示唆されないため、区分に該当しないとした。

（経皮）

本製品2000 mg/kgの経皮投与によるラットの死亡例はなく、顕著な毒性症状も認められなかったことから、ヒトの健康に対して急性的な懸念が示唆されないため、区分に該当しないとした。

（吸入：気体）ホ ル ム ア ル デ ヒ ド ラットLC50 0.578 mg/L (480 ppm)(区分２)
本製品中に含まれるホルムアルデヒドは、1％未満であるが、他に気体として利用可能な吸入ばく露情報がないことから、未知成分補正の加算式よりATEmix値を求めたところ、区分４に該当した。

（吸入：蒸気）トルエン ラットLC50 3319 – 8800 ppm(区分４)
本製品中に含まれるトルエンは、1％未満であり、他に蒸気として利用可能な吸入ばく露情報がないため、分類できない。

（吸入：粉じん／ミスト）

ＮＶＡ ラット LC50 雄，1.21 mg/L；雌，1.53 mg/L(区分４)
本製品中のＮＶＡはマイクロカプセル化されているため、直接吸入ばく露する可能性は低く、他に粉じんとして利用可能な吸入ばく露情報がないため、分類できない。

皮膚腐食性／刺激性ウサギを用いた皮膚刺激性試験において、刺激性変化が認められなかったため、区分に該当しないとした。

眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性ウサギを用いた眼刺激性試験において、分類基準を満たす刺激性変化が認められなかったため、区分に該当しないとした。

呼吸器感作性

ＮＶＡ

情報なし（分類できない）

ホルムアルデヒド

モルモットを用いたIgE特異的免疫学的項目測定で陽性、ヒトへの健康影響データ及び日本産業衛生学会で、気道感作性物質として報告されている。

トルエン

情報なし

(区分１)
(分類できない)

本製品中のホルムアルデヒド濃度が呼吸器感作性の濃度限界を超える可能性があるため、区分１とした。
皮膚感作性

モルモットを用いた皮膚感作性試験(Buehler法)において、局所投与量75％で、陽性率10％であったため、区分に該当しないとした。

生殖細胞変異原性

ＮＶＡ

情報なし

（分類できない）

ホルムアルデヒド

生殖細胞in vivo変異原性(染色体異常誘発日本化薬株式会社 ㌻ 7/9
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安全データシート Ｒ－７３１性)，陰性；体細胞in vivo変異原性(小核誘発性、染色体異常誘発性)，陽性(区分２)
トルエン

情報なし

（分類できない）

本製品中のホルムアルデヒド濃度が変異原性の濃度限界を超えず、上記以外の成分について利用可能な変異原性情報がないため、分類できない。
発がん性

ＮＶＡ

情報なし

（分類できない）

ホルムアルデヒド

ＩＡＲＣ，グループ１；ＡＣＧＩＨ，Ａ２(区分１Ａ)

トルエン

情報なし（分類できない）

本製品中のホルムアルデヒド濃度上限が発がん性の濃度限界を超えるため、区分１Ａとした。
生殖毒性

ＮＶＡ

情報なし

（分類できない）

ホルムアルデヒド

情報なし（分類できない）

トルエン

区分１Ａ

本製品中に濃度限界を超える濃度で区分１の成分が含まれるため、区分１とした。
特定標的臓器毒性

本製品の単回経口投与試験において、特定の臓器に対して特異的な（単回ばく露）有害性が認められなかったため、区分に該当しないとした。

特定標的臓器毒性

ＮＶＡ

情報なし

（反復ばく露）ホルムアルデヒド

区分１(中枢神経系、呼吸器)

トルエン

区分１(中枢神経系、腎臓)（分類できない）

本製品中で、区分１の成分の濃度は特定標的臓器毒性の濃度限界を超えないが、濃度限界を超える濃度で区分２の成分を含むため、区分２(肝臓、腎臓、脾臓、副腎)とした。
誤えん有害性

ＮＶＡ

情報なし（分類できない）

ホルムアルデヒド

情報なし（分類できない）

トルエン

区分１

本製品中のトルエン濃度は1％を超えず、他の成分ついては情報がないため、分類できない。

１２．環境影響情報
生態毒性コイ

急性LC50> 150 mg/L

水生環境有害性 短期(急性)魚類急性影響情報に基づき、区分に該当しないとした。

水生環境有害性 長期(慢性)水生生物に対する慢性影響に関する情報、ならびに環境中の動態に関する情報がないため、分類できない。

陸上生物急性有害性
残留性・分解性情報なし

生体蓄積性情報なし

土壌中の移動性情報なし

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オゾン層への有害性情報なし

１３．廃棄上の注意
残余廃棄物：

廃棄においては、関連法規並びに地方自治体の基準に従うこと。
都道府県知事などの許可を受けた産業廃棄物処理業者、もしくは地方公共団体がその処理を行っている場合にはそこに委託して処理する。
廃棄物の処理を委託する場合、処理業者等に危険性、有害性を十分に告知の上処理を委託する。

汚染容器及び包装：

容器は清浄にしてリサイクルするか、関連法規並びに地方自治体の基準に従って適切な処分を行う。
空容器を破棄する場合は、内容物を完全に除去すること。

１４．輸送上の注意
国際規制

非該当

国内規制
海上規制情報船舶安全法の規則に従う

航空規制情報航空法の規則に従う

陸上規制情報道路法の規則に従う

輸送上の特別安全対策及び条件

容器が破損しないように、混載するときは注意すること。
取り扱い及び保管上の注意事項に留意する。

１５．適用法令
消防法：

非該当

毒物及び劇物取締法：

非該当

労働安全衛生法：

名称等を表示すべき危険物及び有害物（法57条第1項、施行令第18条第1号、第2号別表9）、名称等を通知すべき危険物及び有害物（法57条の2、施行令第18条の2第1号、第2号別表9）、危険性又は有害性等を調査すべき物（法57条の3）を以下に分類する。
名称含有率

表示

通知

調査（％）

対象

対象

対象

番号

トルエン

407

<0.3×〇〇

ホルムアルデヒド

548<1.0〇〇〇

以下は2022年2月24日に公布され、2024年4月1日施行の改正令から、上記載の化学物質とともに適用となる。
トリクレジルホスフェート
化学物質排出把握管理促進法(PRTR)：

17〇〇〇

以下のものは指定化学物質に該当 2023年4月1日施行の改正令でも変更なし（管理番号を記載）
名称種別

管理番号濃度ホルムアルデヒド

特定一種

411

<1.0

トリクレジルホスフェート

第一種

460

17％

日本化薬株式会社 ㌻ 9/9
作成日：1993 年 04 月 01 日
改訂日：2022 年 03 月 28 日

安全データシート Ｒ－７３１
１６．その他の情報
引用文献：

日本工業規格 ＧＨＳに基づく化学品の分類方法(JIS Z 7252:2019)日本工業規格 ＧＨＳに基づく化学品の危険有害性情報の伝達方法(JIS Z 7253: 2019)
国際連合 化学品の分類および示に関する世界調和システム(ＧＨＳ)(改訂６版)

記載内容の問い合わせ先：改訂の記録：

アグロ事業部 ０３－６７３１－５３２５
作成

1993年04月01日

改訂

1996年02月23日

記載内容見直し改訂

1999年10月20日

休日・夜間連絡先変更改訂2000年12月12日 連絡先部署変更

改訂

2001年07月11日

組織名変更

改訂

2005年01月06日

JIS 2004 対応

改訂

2008年10月06日 組織名変更、GHS 対応

改訂

2008年11月13日 記載内容見直し

改訂

2009年10月01日

改正 PRTR 法対応

改訂

2011年06月30日

記載内容見直し改訂

2014年08月18日

本社移転に伴う住所変更

改訂

2014年10月14日

タイトル変更改訂

2019年09月25日

改正 PRTR 法及び JIS 規格改正に伴う GHS 分類見直改訂

2020年03月31日

PRTR 法対象物質の濃度記載

改訂

2020年06月01日

GHS 分類の見直し

改訂

2021年01月25日 JIS Z 7253:2019対応、誤記修正

最終改訂 2022年03月28日

安衛法政令改訂（2022 年 2 月公布分）、誤記修正

記載内容は現時点で入手できた資料や情報に基づいて作成しておりますが、含有量、物理化学的性質、危険・有害性等のデータや評価に関しては、いかなる保証もなすものではありません。すべての化学製品には未知の有害性があり得るため、取り扱いには細心の注意が必要です。ご使用者各位の責任において、安全な使用条件を設定下さるようお願い申しあげます。また、記載事項は通常の取り扱いを対象にしたものですので、特別な取り扱いをする場合には新たに用途、用法に適した安全対策を実施のうえ、お取り扱い願います。