上越教育大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 学校教育学部
２． 学校教育研究科
３． 教育実践高度化専攻

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1

上越教育大学

上越教育大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

学校教育学部

期待される水準にある期待される水準を上回る 質を維持している

学校教育研究科期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

教育実践高度化専攻

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育 0-1

上越教育大学

教育 0-2

上越教育大学 学校教育学部

学校教育学部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

上越教育大学 学校教育学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年 12 月時点における大学教員の 48.1％が学校現場における教職経験者となっている。

○

平成 27 年度から大学教員の学生指導強化として、新規採用大学教員を対象に学校現場等における研修を実施しており、経歴に応じた学校現場の実態と課題を理解する研修内容となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

１年次の「観察・参加実習」から４年次の「中等教育実習」まで、教育実習を体系的に整備している。

○

様々な教育課題に対応できる教員を育成するため、学校ボランティアを１年次及び２年次に必修科目として開講している。

○

教科・教職科目について、ルーブリック及び到達目標を整備し、学生が身に付けるべき能力を明確にしている。

以上の状況等及び学校教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における単位修得率は、97.7％から 98.5％の間を推移している。

○

教員免許状の複数取得が可能な教育課程を編成しており、第２期中期目標期間は卒業生一人当たり約３件取得している。

教育 1-2

上越教育大学 学校教育学部

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の教員就職率は 60.2％から 72.0％の間を推移し、小・中・高等学校等の教員養成を目的とする国立の教員養成大学・学部（44 大学・学部）教員就職率（文部科学省）によれば、平成 23 年度以降は全国平均を上回っている。また、平成 26 年度の卒業生から進学者及び保育士就職者を除いた教員就職率は、全国平均 68.7％を上回る 84.9％となっている。

○

平成 26 年度卒業生を対象とした教職実践演習アンケート追跡調査では、教職実践演習で学んだ内容は現在の勤務において役立っているかの設問において、「「幼保小中連携」小１プロブレム・中１ギャップへの対応をどうするか（ワークショップ）」の項目で、肯定的な回答の割合は 76.7％となっている。

以上の状況等及び学校教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

上越教育大学 学校教育学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度にサイエンス・パフォーマンス・アドバイザー（小中学校の理科指導の経験豊富な元教員）による、観察・実験の指導法の講座を開講している。受講前後のアンケート結果では、「実験（器具）に自信がある」と答えた
学生は、全 20 種類の実験において受講前の平均 35.8％から受講後の平均 69.7％となっている。

○

授業評価アンケートや自己評価レポートを報告書にまとめ、学生及び教職員に公開している。授業公開を学期ごとに実施し、平成 25 年度には対象授業を平成 27 年度には公開期間を拡大しており、参観者の意見を授業担当教員にフィードバックしている。それらの取組により、学生アンケート調査結果では、授業の方法に関する全７項目で肯定的な回答の割合は増加しており、「総合満足度」は第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の平均 72.8％から第２期中期目標期間の平均 78.8％となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教員就職率については、第１期中期目標期間の平均 62.1％から平成 22 年度から平成 26 年度の平均 67.4％となっている。

○

小・中・高等学校等の教員養成を目的とする国立の教員養成大学・学部（44大学・学部）教員就職率（文部科学省）によると、教員就職率は平成 23 年度以降全国平均を常に上回っている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

上越教育大学 学校教育研究科

学校教育研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

上越教育大学 学校教育研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

専門職学位課程では実践的指導の育成・強化を図るため、教職経験者の採用を人事方針に明記しており、平成 27 年 12 月現在の大学院担当教員における教職経験者（常勤）の割合は 28.8％となっている。

○

大学院生による授業評価アンケート調査結果では、「授業の総合的満足度」についての肯定的な回答の割合は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成21 年度）の 87.8％から第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の90.8％となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

修士課程では、「研究プロジェクト・セミナー」という授業科目を開設し、大学及び附属学校の教員が行う教育実践学領域の研究成果を学校教育に還元しており、研究プロジェクトの研究方法や研究成果を教授するとともに、大学院生を協力者として参加させることを推奨している。

○

修士課程に「教育職員免許取得プログラム」を設けており、長期履修学生制度を活用して教員免許状を取得する機会を提供している。

○

専門職学位課程では、実践、省察及び還元という一連の活動を有機的に関連付け、理論と実践の往還を通して高度な実践的問題解決能力・開発能力を身に付ける「学校支援プロジェクト」を、教育課程の中核として位置付けている。

以上の状況等及び学校教育研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の単位修得率について、修士課程は 95.0％から 99.8％の間を推移し、専門職学位課程は 97.0％から 100％の間を推移している。

教育 2-2

上越教育大学 学校教育研究科○

第２期中期目標期間における留年率及び退学率について、修士課程の留年率は 0.7％から 4.3％の間を推移し、退学率は 1.8％から 3.6％の間を推移している。また、専門学位課程の留年率は 0％から 1.5％の間を推移し、退学率は 0％から 1.9％の間を推移している。

○

平成 24 年度に日本産業技術教育学会情報分科会学生優秀発表賞、平成 26 年度に日本産業術教育学会学会論文賞を大学院生が受賞している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の現職教員大学院生を除く修了生の教員就職率（期限付き含む）は、71.5％から 77.0％の間を推移している。

○

平成 25 年度に実施した新潟県内の公立学校長及び公立幼稚園長を対象としたアンケート調査結果では、修了生が「上越教育大学スタンダード」に基づく教員として求められている知識・技能等が身に付いているかを問う全 12 項目について、肯定的な回答は 80％以上となっている。

以上の状況等及び学校教育研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

上越教育大学 学校教育研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教職経験者の積極的な採用を人事方針に明記しており、平成 27 年 12 月１日時
点で大学教員のうち教職経験者の割合は 43.8％となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

現職教員大学院生を除く大学院修了生の教員就職率（期限付き含む）の平均は、第１期中期目標期間の 63.1％から第２期中期目標期間の 74.6％へ増加している。

○

教員免許状の取得件数は、第１期中期目標期間の平均 283 件から第２期中期目標期間の平均 489 件に増加している。複数の教員免許状取得のニーズがあることから、小学校教諭専修免許状に加え、それ以外の学校種の免許状を取得することが可能な教育課程を編成しており、第１期中期目標期間と第２期中期目標期間の平均取得件数を比較すると、小学校教諭専修免許状は 59 件から 97 件、中学校教諭専修免許状は 83 件から 141 件、高等学校教諭専修免許状は 95 件から 163件となっており、それぞれ 60％以上増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

上越教育大学 教育実践高度化専攻

教育実践高度化専攻
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

上越教育大学 教育実践高度化専攻

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

専任教員、現職教員大学院生及び学部卒大学院生からなる支援チームと実習校の教員等が連携し、学校現場の課題の解決に向けて取り組む「学校支援プロジェクト」を実施しており、受入施設は平成 22 年度の延べ 38 施設から平成 27年度の延べ 47 施設となっている。

○

大学院生を対象とした授業評価アンケート結果では、臨床共通科目の「この授業は、理論と実践の融合という視点から、全体として実践的な力量形成を意識した内容でしたか。」の設問について、肯定的な回答の割合は、平成 22 年度の 67.8％から平成 26 年度の 87.6％となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

スクールリーダー及び新人教員の養成を目的とする「学校支援プロジェク
ト」では、現職教員大学院生と学部卒大学院生がチームを組み、協働的な学びを行うことにより、授業計画、分析、発表等の理論と実践の往還を通して高度な実践的問題解決能力・開発能力を身に付ける内容としている。

以上の状況等及び教育実践高度化専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度における大学院生の研究成果の状況について、論文数は６件、書籍数は 33 件、学会発表数は 23 件となっており、平成 24 年度に大学院生と教員の発表論文が、全国数学教育学会学会奨励賞を共同受賞している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における単位修得率は、平均 98.9％となっている。また、留年率は 0％から 1.5％、退学率は 0％から

教育 3-2

上越教育大学 教育実践高度化専攻

1.9％、休学率は 0％から 2.3％となっている。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の修了生の教員就職率（現職教員大学院生を除く）は、87.0％から 100％の間を推移しており、修了生の正規教員採用の割合は、平成 22 年度の 39.1％から平成 26 年度の 57.9％となっている。

○

現職教員大学院生は復職後に指導主事、教頭、主幹教諭及び指導教諭の職に就いており、「学校支援プロジェクト」の連携協力校等において修了生が実習受入担当者として学生と協働している事例もある。

○

新潟県内の公立学校長及び公立幼稚園長を対象とした平成 25 年度アンケート
調査結果では、修了生は「上越教育大学スタンダード」に基づく教員として、求められている知識・技能等が身に付いているかを問う全 12 項目の設問において、70％以上が肯定的な回答をしており、特に「誠実、公平かつ責任感を持って子どもに接しようとする姿勢が身についている」は、86.7％が肯定的な回答をしている。

以上の状況等及び教育実践高度化専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

上越教育大学 教育実践高度化専攻

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○「学校支援プロジェクト」の充実を図るため、新潟県教育委員会及び新潟市教育委員会と連携を行っており、受入施設は平成 22 年度の延べ 38 施設から平成27 年度の延べ 47 施設となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の修了生の教員就職率（現職教員大学院生を除く）は、87.0％から 100％の間を推移しており、修了生の正規教員採用の割合は、平成 22 年度の 39.1％から平成 26 年度の 57.9％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4