未来農林事業開発研究会の紹介
1.

経緯

2.

設立趣旨および目的

3.

基本方針

4.

組織

5.

会員制度

6.

運営

7.

主たる課題（研究テーマ）

8.

主たる実績（シンポジウム＆定例講演会）

9.

他の団体との連携（産学官）

未来農林事業開発研究会の経緯
年月（西暦）

内容

2008年01月 「未来の農業科学技術を考える研究会」の発足
2009年04月 経産省所管「（社団法人）日本工業技術振興協会（ＪＴＴＡＳ）」の事業の一つとして「未来農林事業開発研究会」の承認を得る。
2014年11月 行政改革により、省庁直轄の社団法人は廃止となりＪＴＴＡＳが消滅
2014年12月 任意団体として、研究会を継続
2015年11月 （一般社団法人）日本シニア起業支援機構（Ｊ－ＳＣＯＲＥ）のグループ団体として承認を受けて活動を継続
2016年10月 Ｊ－ＳＣＯＲＥに統合し、研究会事業として再スタートする
研究範囲は、農業、林業、水産業に加え、食品、健康であり、研究会の名称を改名予定。

「持続可能な社会の構築のための科学技術のあり方研究会」～一次産業技術（バイオ）と二次産業技術（機械、電気、電子、土木）の融合と発展～
２０世紀は高度な工業技術の進歩に伴い、主に二次産業が大きく発展し、人間社会に物質的な豊かさを与えた。しかし、その半面、天然資源の枯渇、地球温暖化、環境汚染、自然環境破壊、安全問題等、種々の問題を発生または将来に大きな不安を残すこととなった。他方、発展途上国の人口は急増しており、水や食料の不足が世界的に深刻な問題となっている。
なお、将来、発展途上国が先進国並みに成長すると、この問題・不安は加速的に進み、限界ある「水、食料、天然資源」の争奪戦が発生し、強いては戦争に発展しかねない。
「世界の温暖化ガス総発生量を今の水準に維持するためには、先進国は2050年までに現在の発生量の２０％（８０％削減）にする技術が必要であると」の唱える学者がいる。
一方、限られた天然資源の枯渇を回避するには、「持続可能型社会の構築」が必須となる。
その為には従来の「天然資源としわけ石油の多消費型社会から転換することが重要である。その対策として①省資源・省エネルギー技術の研究開発、②バイオ技術（バイオサイエンス）の工業への移転が期待される。これまでバイオ技術は医薬や食品等、限られた産業に活用されていたが、これからは、広くあらゆる分野に活用するために、バイオ関係者と工学関係者が共同して「工業技術とバイオ技術を融合した新しい科学技術・・バイオ工学・・」の創生に共に努力することが望まれる。
そこで、（社）日本工業振興協会（通称ＪＴＴＡＳ）の有志が発起人となり、2008年1月「未来の農業科学技術を考える研究会」を設立し、研究を進めることとなった。

「未来農林事業開発研究会」の設立の趣旨と当初の目的
近年、ＢＲＩＣｓはじめ発展途上国の急激な経済発展に伴い、工業およびエネルギー資源である石油の枯渇が懸念され、その代替としてバイオマスおよびバイオマスエネルギーに注目が集まり、その上に投機的要素が加わり、石油およびトウモロコシ、米、大豆等の食物価格が異常に高騰したことは記憶に新しいことです。
また、世界人口は増加の一途をたどり、それに伴い食糧需要は大幅に増加しています。しかし、一方で食物生産の基盤である農地面積は、経済発展に伴う都市化、地球温暖化・気候変動の影響を受けて農地が減少しているのが現状です。
その対策として、各国が国家戦略として二国間における長期的契約（農産物取引、農地利用権等）および中国はじめ幾つかの国が食料の輸出制限を表明していることは承知の通りです。
このままでは近い将来、世界的な食糧不足が生じ大きな社会的問題が発生することが予想されます。
昔から地域間の争い、国境を越えた戦争の３大原因は「水、食糧、エネルギー」だと言われており、この諺は現在も未来も当てはまります。
日本は、工業およびエネルギー資源に乏しく、加えて食糧自給率（カローベース）が先進国の中で一番低い国であることを考慮すると、特に重要な案件であることは疑う余地はありません。
そのような背景の中、食料生産の役割を担っている第一次産業（農林水産）分野は、これまで以上の生産性向上が望まれる一方、第二次産業（工業）分野は、石油資源に代わり、バイオマスを資源とした技術革新が期待されています。
なお、日本の第一次産業の衰退を防ぎ、維持･発展を図る目的で、経産省と農林水産省が連携してその対応策に乗り出していることは周知の通りです。
そこで、「第一次産業（農業・バイオ）技術」と「第二次産業（工業）技術」の利点・欠点を調査し、各々の良いところを融合・組み合わせることで、新しい科学技術の創造、ニュービジネス創出・事業化の実現を目的として設立した研究会が本研究会です。（２００９年４月１日 社団法人日本工業技術振興協会主催の研究会として発足）

未来農林事業開発研究会の目的と目標達成の対策【目的と目標達成のために具体的な対策】
1.

日本の自然環境の維持と食糧の安定的確保と安全を守る～産業発展、贅沢な生活、自然環境、環境資源、等総合的な考慮（ＬＣＡ重視） ～・地球温暖化と再生エネルギー（バイオマス）
・産業発展に伴う森林・農地の減少 のために地球温暖化・食糧不足対策

2.

日本の農業を魅力ある産業にする
・農業の六次産業化（生産×加工×販売・飲食店）を推進
・農業の四次元化（農・食・健康・医薬）産業の推進

3.

高度な技術の開発と普及
・水不足な地域（節水型農業）
・寒冷地域・猛暑地域（省エネルギーな農業）
・農業に適さない農地（土壌改良技術）

4.

発展途上国への生活の向上への貢献～亜熱帯地域（日本の農業に似た国）へ日本の農業・食品技術を移転～
・モンスーンアジア地域の研究連携体制強化（農業環境技術研究所 主幹）

5.

世界の食糧不足への貢献～日本の農業・食品産業の仕組み・ノウハウを移転～
・行政（国、地域、国立研究開発法人、大学）
・民間企業、農業共済組合、各種法人（公益社団、一般社団、ＮＰＯ）
・農家（家族経営、地域の維持）

未来農林事業開発研究会の基本方針
本研究会は全ての分野を超えて、様々な分野の人で構成され、従来にない新しい発想で、新しい技術・事業の創出を目指しています。即ち、これまでの一次産業・二次産業・三次産業を統合し、医学・工学・農学の融合、基礎研究、応用研究、開発の連携で事業を明確にした研究プロジェクト（ＲＰ：Research Project）を推進していきます。
更にまた、本研究会は研究プロジェクト体制・組織（RPリーダー）の下に、基礎研究から応用研究、開発、事業化までを一貫して推進します。
なお、シーズ志向よりもニーズ志向を重視し、且つ、新しい技術・事業の実社会への実現を第一義とし、必要に応じて、基礎研究、応用研究、事業開発、および事業化（ビジネス）を行うことを基本としています。
本研究会の基本方針はつぎの通りです。

（1）（社）日本シニア起業支援機構の研究会支援事業の一つであり、社団法人の趣旨に則った活動をする。
（2）研究会の内部統制の下に、研究規模・内容に応じて適宜、研究プロジェクト体制・組織をとる。
（3）研究会の構成メンバーは産学官から広く募集する。
（4）研究運営費は、年会費（学生会員、ボランティア会員、個人会員、法人会員、賛助会員）と外部資金（公的競争研究費または財団・企業公募資金、共同研究先資金）で賄う。
（5）特定の企業で研究成果を活用し事業開始（販売）が行われた段階で、研究プロジェクトの役割は原則として終了とする。
（6）特定の企業が事業開始した後の研究については、企業と研究者の間で個別に協議する。

Ｊ－ＳＣＯＲＥと未来農林事業開発研究会の関連（体制・組織）
会員総会

Ｊ－ＳＣＯＲＥの研究会
｛既存｝

理事会

監事

よろず相談

未来農林事業開発研究会
リスクマネジメント研究会
・・・・・・・・・・・・

技術評価・市場調査事業人材紹介・斡旋事業

研修・セミナー事業
海外事業協力事業

詳細は｛新設予定｝
ＩＯＴを駆使した新ビジネス研究会
新規環境ビジネス研究会
・・・・・・・・・・・研究会事業

ＭＴＲＣ

技術経営研究センター ２００９．０５．１１ 無断複写･転写を禁止します。

詳細は

未来農林事業開発研究会の体制・組織
未来農林事業開発研究会総合研究会議

研究プロジェクト（ＲＰ）

精密潅水
2009年～2012年

ハウス省エネ技術
植物工場経営診断
栽培人材育成再生エネルギー
陸上養殖技術竹 事業
サゴヤシ 事業【構成メンバー】

会長：松井 副会長：大幡、山本、大山コーディネータ：島田、並木、
プロジェクトリーダー：

事例

精密潅水ＲＰ推進会議

推進体制・組織

ＲＰリーダ：大幡 （副）古川、山岡、名手コーディネータ：上條 （副）並木負圧潅水基礎技術開発チーム
チームリーダ：古川正圧潅水基礎技術開発チーム
チームリーダ：ＯＯ（副）：ＯＯ

潅水技術実証（１）ラスベガスＰＪチーム
チームリーダ：名手 （副）：大幅

潅水技術実証（２）某地域活性ＰＪチーム
チームリーダ：ＯＯ （副）：ＯＯ

ＭＴＲＣ技術経営研究センター ２００９．０５．１１ 無断複写･転写を禁止します。

具体的な研究プロジェクト（潜在的案件も含む）一覧
NO

テーマ

名概要目

的備考（進捗度、会員数）

１

精密潅水システム①地中潅水法②植物育成最適潅水法③コンピュータ制御①節水（乾燥地域）②品質向上③生産性向上2009.04開始
・ネバダ大学連携
・地域との連携２

未来植物工場（業務用＆自宅用）①全自動植物工場（人工光）②自宅菜園（観葉と新鮮野菜）①生産性向上②癒し・健康・趣味事前検討中・つくば市の旧庁舎活用

３

サゴヤシの飼料化・食品化①飼料化・食品化・バイオマス・エネルギー②フイリピン大学との共同研究①フイリピン支援②コストダウン事前検討中・フイリピン大学と連携

４

微生物活用と農業廃棄物処理①菌によるマルチフイルム分解②植物残渣の処理③家畜糞尿処理①処理の簡素化②堆肥化③環境改善

事前検討中・NIAES保有の生分解性プラスチック菌の調査

５

未来の物流システム①高度IT活用による物流シス
テム（新型コンテナー活用）①顔の見える食品②コストの削減事前検討中・ｲﾌｺ･ｼﾞｬﾊﾟﾝ、ｲｵﾝ

６

食品保存技術①発行技術と野菜保存と加工②残雪・坑道活用と米保存③濃縮海水の冷媒利用

①品質保持
②価格安定
③低価格・品質保持事前検討中７水上・水中植物菜園と水質浄化①湖･河川の水質改善と植物栽培①霞ヶ浦の地域発展

事前検討中・NPO法人の支援中

８

機能性植物の製品化①健康食品、②医薬品、③農薬、殺虫剤①安全性の向上事前検討中具体的な研究プロジェクト（潜在的案件も含む）一覧
NO

テーマ

名

概要目

的備考（進捗度、会員数）

9

ハウス栽培の省エネル
ギー技術の開発と普及①省エネルギ技術の評価②コンピュータ制御①エネルギー費削減②収益向上◆共同研究先探索・省エネルギーメーカー

10

水耕栽培における環境条件制御の究明と応用①機能成分の制御方法②中性子（放射線）分析法①低カリ野菜、②高機能成分野菜◆共同研究先探索・研究機関＆植物工場

11

汚染水および汚染土壌対策技術の研究開発（実証実験）①特殊なナノカーボンの活用②無毒化の効果確認③メカニズムの解明①保有技術の事業化②汚染水の浄化③汚染土壌の無毒化

共同研究先探索・フジべトン㈱との共同
・産総研からの支援検討

１
２

養殖場（チョウザメ、その他淡水魚）のコストダウ
ン（実証実験）①水流機構の効果確認②植物性プランクトンの効果③紫外線の殺菌効果①エネルギーの削減②餌代の削減③殺菌費用の提言

共同実証試験中
・つくばの養殖場
・技術保有企業１
３

植物工場の事業性診断と改善支援

銘柄、生産規模、建設費、運転費、収益の評価診断①植物工場 収益向上

共同研究先探索・研究機関＆植物工場

１
４

竹の有効利用と事業化（建築部材、工芸品、エネルギー、漬物床、）①フイリピン＆日本との連携②フイリピンで一次加工③日本で最終製品①竹の有効資源化②フイリピンの支援③日本の竹事業支援

共同研究先探索
・竹供給先
・竹工芸

１５天然ミネラル（軟質多孔性古代海洋腐植質）の機能性と用途開発①効果の確認②効果のメカニズム解明③経済性評価①水質・土壌改良材②家畜の胃腸調整材③化粧品

共同研究先探索

１６バイオマスエネルギー①各種の技術の経済性評価②東南アジアでの事業化①地球温暖化②発展途上国の支援◆調査開始
・省エネルギー企業

未来農林事業開発研究会の主要研究テーマ（未着手含）
１．水耕栽培における環境条件制御の究明と応用（実証実験）

２．汚染水および汚染土壌のナノカーボンの効果究明と応用（実証実験）
３．養殖場（チョウザメ、その他淡水魚）の画期的な管理技術の開発
４．ハウス栽培（太陽光利用）の省エネルギー技術の開発と普及
５．植物工場の事業性評価（銘柄、生産規模、建設費、運転費、収益）
６．灌水システムの進化（負圧差灌水、地中灌水等）
７．竹の活用の開発と事業化（建築部材、工芸品、エネルギー、漬物床、）
８．サゴヤシの利用技術の開発と事業化（食料、飼料、バイオエネルギー）

９．天然ミネラル（軟質多孔性古代海洋腐植質）の機能性と用途開発
１０．低価格のナノカーボン（植物繊維原料）の用途開発

水耕栽培における環境条件制御の究明と応用（実証実験）
1. 目的：機能性野菜（低カリ、低硝酸、機能成分含有率大）の機能成分の品質の安定化とコストダウン
2. 研究項目
・栽培環境条件（温度、光、養液成分等）の最適制御方法の探索
・水の種類（電解水、ナノバブル水、水素水、回帰水、水道水、井戸水、雨水）
毎にその効果の差異を究明
3. 中性子（放射線）分析法を用いて、成長段階（発芽、成長、開花、果実、収穫）と機能成分の挙動を究明

4. 研究体制
5. これまでの研究
6. 参考論文、研究者

汚染水および汚染土壌のナノカーボンの効果究明と応用（実証実験）
1.

目的：
安全な農作物の確保のために、経済的に汚染土壌を修復

2. 研究項目：
既存の処理技術との優位性（分解性、経済的性）の確認
3. 研究方法：
最適な分析方法（？）により、ナノカーボン（クリエイトシステム社の保有するサンプル）の有害物（農薬、ダイオキシン、重金属、放射能成分等）に対する分解性の究明4. 研究体制
5. これまでの研究

6. 参考論文、研究者

養殖場（チョウザメ、その他淡水魚）の画期的な管理技術の開発
1. 目的：(1) コストの大幅削減① 建設コスト削減（建屋レス）②ランニングコストの削減：汚染水（糞、余剰餌、等）の処理コスト低減③生存率向上および成長促進のために飼育コスト低減(2) 品質の安定化

2. 研究項目(1) 稲葉式による水管理の効果確認(2)太陽光の効果確認（細菌の抑制、植物プランクトン・動物プランクトン効果）(3)建設コスト削減（建屋レス）(4)ランニングコストの削減：汚染水（糞、余剰餌、等）の処理コスト低減(5)生存率向上および成長促進のために飼育コスト低減

3. 研究方法
既存のチョウザメ養殖場（建屋内）に隣接し、太陽光が当るハウスを建設し、生育条件（水温、水流、餌、等）を計測制御し、上記の項目を確認する。生育条件は実験計画法を採用する。

4. 研究体制
5. これまでの研究
6. 参考論文、研究者

軟質古代海洋腐植質 八幡礦業㈱ 福島県東白川郡

目的と用途① ミネラルの活用
 飲料水・健康水・整腸作用
 植物育成・土壌改良・肥料
 天然ミネラル飼料・家畜健康維持
 健康関連資材（化粧品等）②遠赤外線の利用◆ 水質改善・植物成長◆ 環境関連資材（壁材）◆ 生活関連資材◆ 健康関連資材（低温サウナ）

未来農林事業開発研究会主催シンポジウム（年次大会）
テーマ

講師

所属・役職

◆平成28年1月29日未来農林事業開発研究会シンポジウム
・「農林水産・食品産業分野におけるイノベーションの推進について」

髙橋 仁志

農水省農林水産技術会議事務局 研究推進課長

・「農業の成長産業化」

吉開 仁紀

経産省地域経済産業政策課

・「JATAFFの活動紹介」

松本 光人（公社）農林水産・食品産業技術振興協会（JATAFF） 専務理事

・ 「農と食のイノベーション.ハブを目指して」〜地域創生とソサイエティ5.0〜

久野美和子

電気通信大学 客員教授
（一社）フードビジネス推進機構 専務理事

・「もみ殻の科学と地域創生」

藤田 哲史

NPO法人バイオマスもみがら研究会 理事長

・「大気汚染物質による樹木被害と対応策」

大森 禎子

元東邦大学理学部 教授

・「日本の農業の決め手・IoTが変える農の未来」

三田典玄

IT/IOT関連の経営・企画・技術のコンサルタント

・「産学官推進による産業競争力の強化」

島田和彦

農水省 技術会議事務局研究推進課長

・「産学官推進による産業競争力の強化」

神藤将弘

経産省 地域経済産業政策課 係長

・「我が国の農業技術研究の動向」

堀江 武

農研機構特別顧問 元農研機構理事長

・「植物工場の現状と課題」

池田英男

大阪府立大学名誉教授

・「ピーマン施設園芸における重油削減技術の開発

田川勇治

田川農園

・「ＩＣＴ支援による再生可能エネルギー利活用システムの次世代植物工場」

大幅 元吉
純浦 誠

前東京農工大 教授
アグリコア株式会社

・「JATAFFの活動紹介」

松本 光人（公社）農林水産・食品産業技術振興協会（JATAFF） 専務理事係長◆平成27年1月30日未来農林事業開発研究会シンポジウム

未来農林事業開発研究会 主催 定例講演会
平成28年度（平成28年3月～11月）講演テーマ
テーマ

講師

所属・役職

「睡眠計測における健康管理システムおよびキッチンハーべスト トナトンファーム」

大岩伸之

株式会社ティー・エス・ディー 代表取締役「蚕業革命 新しいシルクの価値を創る」

松本信孝

有限会社ハック「４５年前に研究・発見されたTQ技術の実績と応用」

高井 進㈱TQUNISS 取締役（有）アルファグリーン
代表「遺伝子から健康を考えていく～日々の健康づくりの為に体の働きを知ろう～」菅原篤志

フォーデーズ「世界の農業・食糧事情と日本の農業・食品産業の今後の展開」

松井武久

J-SCORE代表理事
技術経営研究センター所長「しなびた野菜のみずみずしさの回復技術」

清水昭夫

創価大学 理工学部
共生創造理工学科 教授「健康食品の紹介」

宇都宮徹

日本クナイブ株式会社 代表取締役社長「Bioによる画期的な生ごみ処理システム」

飯島キッド

Dr.KID（ドクターキッドJP環境学博士事務所）代表『食で変わる心と体と健康～現代食はミネラル不足～』

国光美佳

食育コーディネーター

『未来農林事業開発研究会の活動実績と今後への展望』

大幅元吉

前未来農林事業開発研究会副会長
元東京農工大 特任教授『未来農林事業開発研究会のこれまでの経緯と今後の計画』

松井武久

技術経営研究センター 所長
日本シニア起業支援機構（代表理事）

代表取締役

未来農林事業開発研究会主催 定例講演会
平成27年度（平成27年3月～11月、平成26年3月～11月）
テーマ

講師

所属・役職

「日本の農業を成長輸出産業にする事業」

杉浦 武雄

株式会社ラジアント 代表取締役「農水畜の融合を未来技術で始める地域創生」

稲葉宏哉
藤田哲史

株式会社センサ研究所 代表
つくばバイオマスもみがら研究会 理事長「つくば農林団地地区研究所見学会」

松井武久

研究所会長の案内「ねずみ撃退器（衝撃波）まもるくんⅡについて」郡司 龍治

アドキン環境 代表取締役「農と食と健康の頑固なつながりのある社会つくりを考える」

宮崎 隆典

NPO法人 食と農と健康「台湾BIPVの開発及び応用について」

高木 道文

池洋株式会社 代表取締役「ハウス栽培におけるエネルギーについて」

山口 智治

農研機構 農村工学研究所「ジアムーバー酸化水（弱酸性次亜塩素酸水）発生器とその応用」

大谷 智行

エコムーバー（株） 技術部長

「競争的研究資金の獲得を目指して－光害と植物工場を事例として－」

山本晴彦

山口大学農学部教授「農産物(野菜)機能性表示の今後とビジネス展開」

有井雅幸

東京デリカフーズ㈱ 執行役員 経営企画室長「2050年の水・食料問題と次世代アグリビジネス」

山口祥司㈱地球快適化インスティチュート 未来予測室「第１回筑波山の麓散策とチョウザメ料理を味合う会」

松井武久

夢いサロンつくば合同 研究所会長の案内「国連国際土壌年2015に向けて」

大倉利明

農業環境技術研究所 連携推進室長「アジアに於ける竹加工産業について」辻

株式会社テクノート 代表取締役「つくばの夢の街つくり構想～自然と技術の調和した近代都市～」

松井武久

ERMリスクマネジメント研究会 座長「障害者就労支援施設としての植物工場」

大山敏雄

株式会社ＧＮＨ工房 代表取締役「新農薬ネオニコチノイド ～海外の対応と日本の現状～」

水野玲子

ＮＰＯ法人ダイオキシン・環境ホルモン対策国民会議理事

晶農と食と健康に関する活動団体
番号団体・組織・企業

連携一社１

日本シニア起業支援機構（Ｊ－ＳＣＯＲＥ） 未来農林事業開発研究会 シンポジウム○一社2

フードビジネス推進機構○

一財1

総合科学研究機構（CROSS）○

公益１

農林水産・食産業技術振興機構（JATAFF）

△

NPO1

つくばバイオマスもみがら研究会

○

NPO2

市民キャビネット 農都地域部会

○

NPO3

ＮＰＯ農と食と健康○

NPO4

秩父百年の森、NPO5

森のマルシェ

△NPO6

NPO法人 農商工連携サポートセンター△

企業１

地球快適化インスティチュート、三菱樹脂、三菱化学エンジニアリング、大和シエアド、ダイキンエンジニアリング

会員

企業２

豊田テクノファーム、エコマティリアル△

農家1

田川農家（ピーマン）、飯田農家（ピーマン）、

独法１

農研機構（農工研、食総研、種苗研、畜草研、動衛研）、農業環境技術研究所、農業生物資源研究所△

大学

山口大学農学部（○）、東京農業大学（○）、東京農工大（○）、○山形大学（△）、桐蔭横浜大学（△）、創価大学（△）、千葉大学（△）、日本国際大学（△）、△

農水省（△）、経産省（△）△

行政