公益財団法人

全日本軟式野球連盟規程細則（目的）第１条 この細則は、公益財団法人全日本軟式野球連盟規程（以下「規程」という。）の施行に関し、必要な事項を定めるものとする。
（用語の意義）
第２条 この細則において使用する用語は、規程において使用する用語の例による。
（チーム編成等）
第３条 各種大会への出場にあたっては、登録人数に関わらず、次により編成しなければならない。
２ 一般チームは、監督を含む選手 10 名以上 25 名以内で編成しなければならない。
ただし、国スポおよびマスターズは別に定める。
⑴

大会でベンチに入れる人員は、監督を含む選手 25 名以内と、選手として登録しない部長（チーム代表者）、マネージャー、スコアラー、トレーナー（有資格者）各１名とする。
⑵

総監督、コーチ、マネージャー、スコアラー、トレーナーを選手として登録することはできるが、25 名の範囲内でユニフォームを着用し、背番号を付けなければならない。
(3) 背番号は、監督 30 番、コーチ 29 番、28 番、主将を 10 番とし、選手は０番から 99 番とする。
３ 少年チーム（少年部・学童部）は、監督１名、コーチ２名以内、選手 10 名以上25 名以内で編成しなければならない。ただし、監督、コーチは、20 歳以上でなければならない。
⑴

大会でベンチに入れる人員は、監督、コーチ、選手およびチーム代表者（引率責任者）、マネージャー、スコアラー、トレーナー（有資格者）の各１名とする。
(2) 背番号は、監督 30 番、コーチ 29 番、28 番、主将を 10 番とし、選手は０番から 99 番とする。
４ 一般チームは、競技および開会式には 10 名以上参加しなければならない。少年チームは、競技および開会式には監督・コーチ・参加届に記載された選手全員参加しなければならない。

1ただし、特別の事情が生じたと大会委員長が認めた場合は、この限りではない。10人で試合を開始したが事情で９人になっても試合は続行するが、怪我等によりチームが守備に９人つくことができないか、その打順で打つことができなくなったときは、没収試合となって相手チームに勝ちを与える。正式試合になっていれば、記録は残る。
（チームの昇格および降格）
第４条 一般チームの昇格および降格については、次の定めにより行わなければならない。
⑴

高松宮賜杯、東日本・西日本大会の全国大会で優勝、準優勝したチームは、次年度より昇格しなければならない。
⑵

昇格したチームが降格する場合は、昇格年度から２年を経過し、支部長が認めたものに限る。なお、支部はこの制限をゆるめない範囲で細則を決めることができる。
（国スポの出場資格）
第５条 連盟の定める規程、規程細則、競技者規程、競技者規程細則のほか、国スポに関する参加資格等について定める。
２ 国スポの種別は、成年男子とする。
３ 参加資格は、連盟に登録しているチームおよび選手。または、連盟に登録されていないチームおよび選手であっても、連盟の定める規定を遵守する承諾書を末端支部を経由し支部に提出することにより仮登録とみなし、出場することができる。ただし、外国人の出場資格要件については、国スポ実施要項総則の定めによる。
４ 高校年齢層の生徒は、出場することができない。
５ 年齢に関する基準は、その年度の４月１日を基準日とする。
６ 参加しようとする当該年の前年、前々年の大会（都道府県大会およびブロック大会を含む。）において選手および監督の資格で参加した者は、次の場合を除き、前年、前々年と異なる都道府県から参加することはできない。
⑴

前年度に学校教育法第１条に規程する学校を卒業した者。

⑵

結婚又は離婚に係る者。

⑶

ふるさと選手制度を活用する者。

７ チーム編成については国スポ実施要項・軟式野球競技に定める他、次のとおりと2する。
⑴

チームおよび選手は、毎年出場することができる。

⑵

元職業野球競技者で連盟が認めた選手は、競技者規程細則第６条第１項第１号の規定を適用する。
（国スポの予選会等）
第６条 国スポの予選会を行う場合は、末端支部予選会より実施しなければならない。
２ 支部予選会を行って、ブロック予選会の代表権を得たチームは、支部予選出場チームから補強し、ブロック予選会に出場することができる。
３ ブロック予選会に出場したチームは、疾病、傷害等の特別な場合に限り、資格審査の上、選手変更を認めることもある。その届出は別に定める国スポ参加資格の規定による。なお、北海道大会はブロック予選会と位置づける。
４ 国スポに出場するチームは、チーム名およびユニフォームの胸マークを都道府県名としなければならない。
（支部の周知事項）
第７条 連盟の主催する大会並びにブロック大会、支部大会および末端支部大会（以下「連盟主催大会」という。）に関し、次の事項について支部が責任をもって手続きおよびチームに指導を行わなければならない。
２ 連盟の全国大会の参加申込書は、参加資格を確認のうえ、登録番号、級別を記入し、支部の責任において必ず期日までに送付しなければならない。なお、支部長印は省略できるものとし、提出方法は原則メール提出とする。また、宿泊申込書等の開催地実行委員会に提出する書類は別途送付すること。
⑴

送付先は次のとおりとする。
全軟連（一部）⑵

開催地への送付は全軟連より行う。

３ 監督、主将は指定された日時の監督会議（一般チーム）、監督・主将会議（少年チーム）にユニフォームを着用し必ず出席しなければならない。また、一般チームは監督または主将のどちらかの出席でよい。少年チームについては、監督と主将の両者が出席しなければならない。ただし、やむを得ず監督が欠席の場合は、代理として登録されたコーチとすることができる。
４ 連盟の全国大会に出場するチームは、次に基づき代表旗を持って開会式に参加し3

なければならない。
⑴

天皇賜杯大会・高松宮賜杯大会・東日本・西日本大会（選手権大会含む）・全日本シニア大会・少年春季大会・中学女子大会は、代表旗を持参させ、終了後支部が回収し責任を持って保管する。ただし、前年度優勝チームは、大会現地で貸与する。
⑵

全日本少年大会、全日本学童大会は、大会現地で貸与する。

⑶

各大会の開催地代表は、大会現地で貸与する。また、国スポ、マスターズ、ガールズトーナメントは代表旗を持参しない。
５ 国スポの宿舎は開催地実行委員会の指定した以外に独自で手配することは原則として認めない。また、開始式には登録された選手全員が参加しなければならない。
（大会の共催、後援、協賛等）
第８条 連盟主催大会の他、ブロックおよび支部独自に開催する大会に共催、後援、企業協賛を行う場合には、次により行わなければならない。
２ 二つ以上のブロックにわたる規模の大会は、当該ブロック連盟の承認を必要とする。
３ 大会に行政、報道関係社を共催または後援とすることができる。
４ 大会には、企業を協賛とすることができる。この場合、末端支部大会は支部に、支部大会およびブロック大会は連盟の承認を必要とする。
（全国大会の運営等）
第９条 全国大会を主管する支部は、別に定める「全国大会に係わる要領」に基づき行わなければならない。
（不正に関する措置等）
第 10 条連盟主催大会において不正を行ったチームの措置は、次により処理する。

⑴

試合中に発覚した場合は、その試合を没収し相手チームに勝利を与える。

⑵

試合終了後に発覚した場合で、勝利を与えられるチームが、何らかの理由により次の試合ができない場合は、次の対戦相手に勝利を与える。
⑶

決勝戦終了後に発覚された場合は、準優勝チームを優勝とする。

２ 個々の選手の不正は、チームの責任とする。
３ 試合に関連して、暴力行為を行った選手に対しては、その試合も含め、最低その年度の試合出場を停止する。

4（大会に棄権した場合の処置等）
第 11 条連盟の主催する大会に棄権した原因がチームにある場合は、そのチームまたは選手は、一年間連盟の主催する大会への出場を停止する。
２ 次の各号の事由により棄権した場合においては、処置は行わない。
⑴

天災による場合⑵

集団罹病による場合⑶

集団で交通事故により参加不可能となった場合⑷

特別な事由で特に理事会が認めた場合

３ 支部は、代表チームが棄権する事のないよう、あらかじめ予選会のときから配慮しなければならない。
４ 支部は、何らかの事情により代表チームが棄権する事態が生じた場合、期間的に可能な場合は、これに代わるチームを選び出場させること。また、代わりのチームを出さずに棄権した支部に対しては、理事会において処置を決定する。
５ その他の場合は、理事会で処置を決定する。
（用具、装具等）
第 12 条連盟主催大会および支部等で開催する大会で使用する用具、装具およびユニフォームは、次により定められたもの以外は使用できないものとする。
２ 連盟公認球は、次のとおりとする。
種目種類

直径

重量

反発

20％圧縮荷重（ミリ）

（グラム）

（センチ）

（キログラム重）一般・少年部（中学生）Ｍ号

71.5～72.5

136.2～139.8

70～90

32～40

学童部（小学生）

Ｊ号

68.5～69.5

127.2～130.8

60～80

27～37

学童低学年

Ｄ号

64.0～65.0

105.0～110.0

65～85

準硬式

Ｈ号

71.5～72.5

141.2～144.8

60～80※20％圧縮荷重とは、ボール直径の 20％をつぶした時の力を計測した数値。
※反発は 150 センチの高さから大理石板に落とし、計測された数値。

３ バットは、公認野球規則で規定されるもののほか、次による。
⑴

一本の木材で作った木製バットのほか、竹片、木片などの接合バットであること。木製については公認制度を適用しない。
⑵

金属・ハイコン（複合）バットはＪ・Ｓ・Ｂ・Ｂのマークをつけた公認のもの5に限る。また、色の制限はないが単色以外の場合は連盟の承認を必要とする。
⑶

バットの使用区分は、次による。

ア

少年用と表示されているものは、Ｊ号およびＤ号ボールに使用

イ

少年用と表示されているもの以外は、Ｍ号およびＪ号ボールに使用

４ 装具の使用は、公認野球規則で規定されるもののほか、次の定めるものを装着または使用しなければならない。
⑴

捕手用のマスク（スロートガード付）は、Ｓ・Ｇマークのついた連盟公認のものを使用しなければならない。
⑵

捕手は、連盟公認のレガース・プロテクター、Ｓ・Ｇマークのついた捕手用ヘルメットを装着しなければならない。
⑶

打者、次打者および走者は、Ｓ・Ｇマークのついた連盟公認のヘルメットを必ず着帽しなければならない。
⑷

打者、次打者、走者、ベースコーチはヘルメットを着用しなければならない。

一般チームの打者、次打者、走者は両側か片側にイヤーフラップのついたもの。少年・学童部はすべて両側にイヤーフラップのついたものとする。
５ ユニフォーム、スパイク等は、次に定めるものを着用しなければならない。
⑴

同一チームの監督、コーチ、選手は、同色、同形、同意匠のユニフォームでなければならない。ただし、スパイクを除く。
⑵

袖の長さは両袖同一で、左袖に日本字またはローマ字による都道府県名を必ずつけなければならない。また、都道府県に関連するものをつけることができる。なお、右袖には、社章、商章、クラブのマスコット等をつけることは差支えない。
⑶

背番号は０番から 99 番までとし、参加申込書に記載されている選手は全員必ずつけなければならない。
⑷

すべての登録チームで、背番号は、監督 30 番、主将 10 番、コーチは 29 番、28番とする。なお、主将は「Ｃマーク」をユニフォームシャツの右袖または、前面に限り掲出できる。
⑸

胸のチーム名は日本字またはローマ字で表示し、チーム名の代わりにマークをつけることができる。ただし、統一しなければならない。
⑹

背番号の規格は、最小限 15.2 センチ以上。最大限、長さ 21 センチ、幅 16 セン

チ、太さ４センチ以内とする。

6

⑺ユニフォームの背中に選手名をつける場合は、全員が背番号の上にローマ字で姓のみとする。ただし、同姓の者がいる場合、名の頭文字を入れてもよい。
⑻

アンダーシャツは全員同色のものでなければならない。

⑼

帽子は、全員同色、同形、同意匠のもの。また、ストッキングは全員同色のものでなければならない。
⑽

学童部は、金属製金具のついたスパイクを使用することはできない。

⑾

ユニフォーム、帽子、ヘルメットにチームの協賛社ロゴ、企業名をつける場合は次のとおりとする。
品目

位置

数量

大きさ

・右袖
・前面の場合はチーム名の上部・背面の場合は背番号の上部
・前面上部もしくはユニフォームパンツ
背面上部

左記のうち、いずれか１か所

ユニフォームシャツ

全面及び右袖：縦６cm×横６cm 以下
背面：縦３cm×横６cm 以下

左記のうち、縦６cm×横６cm 以下
いずれか１か所
左記のうち、帽子・ヘルメット ・側面もしくは背面縦３cm×横６cm 以下いずれか１か所＊各種全国大会時に特別協賛社のワッペンを右袖に掲出する場合は、特別協賛社ロゴ等の掲出を優先する。
＊掲出場所はチームで統一すること。
＊シャツ・パンツ・帽子・ヘルメットのそれぞれに同一協賛社ロゴ等を掲出すること、若しくは、異なる４社の協賛社ロゴ等をシャツ・パンツ・帽子・ヘルメットに１か所ずつ掲出することは差し支えない。

６ 審判員は、審判にふさわしい服装で連盟公認審判員ワッペンを着用し、服装は、支部において統一すること。また、マスク等装具は、連盟公認のものを使用しなければならない。
（規定の改廃）第 13 条

この規程細則は、理事会の議決を経て改廃することができる。

附則
この規程細則は、平成 15 年９月 24 日より施行する。
平成 18 年 12 月６日一部改定
平成 21 年 12 月４日一部改定
平成 23 年 12 月７日一部改定

7平成 26 年２月４日一部改定
平成 28 年 12 月２日一部改定
平成 29 年４月４日一部改定
平成 29 年 12 月６日一部改定
平成 30 年 12 月 11 日一部改定
令和３年 12 月 13 日一部改定
令和４年４月８日一部改定
令和４年７月８日一部改定
令和５年 12 月７日一部改定

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