職業的地位の世代間相関*1
藤原翔（東京大学）【論文要旨】
本研究では，現代日本社会における父親と子どもの職業的地位の世代相関についての分析を行った．職業威信スコア，社会経済指標，そして社会的地位の 3 つの職業的地位尺度の特徴を述べた後に，これら尺度を 2015 年に実施された社会階層と社会移動調査（SSM）のデータ分析に適用した．分析の結果，以下のことが明らかになった．
（1）どの職業的地
位尺度についても，男性では年齢が高くなると世代間相関は高くなり，女性では年齢が高くなると世代間相関は低くなる傾向がある．
（2）職業威信スコアを用いた場合，地位達成のパターンは 2015 年でも維持されているが，他の尺度を用いると異なる地位達成のプロセスが描ける．
（3）どの尺度についても，高等教育卒のほうが中等教育卒よりも世代間相関は高い傾向がある．
キーワード：職業的地位，社会移動，世代間相関１．職業的地位尺度を用いた社会階層構造の検討
現代社会において，職業は最も重要な社会的役割のひとつとされており，社会階層研究における鍵変数である．本研究の目的は，このような職業の特徴を捉える様々な職業的地位尺度を用いることによって，現代日本社会における職業移動の特徴を明らかにすることである．
このような試みを通じて，日本の社会階層研究で伝統的に用いられてきた職業的地位尺度だ
けではなくその他の尺度の有効性を示し，人々にとって職業とは何かを再考し，さらに職業に関する分析における変数の選択肢を増やすことも本プロジェクトの意図するところである．
社会階層とは，「全体社会において社会的資源ならびにその獲得機会が，人びとのあいだに不平等に分配（distribute）されている社会構造状態」(富永 1979b: 3) を意味し，階層構造とは「社会的諸資源の分配形態の，相対的に持続的な状態」(富永 1979b: 4) である．職業的地
位は，所得，資産，学歴などと同様に階層構造を特徴づける社会的諸資源の重要な要素であり 2，人々の生活や機会と関連した要因である．職業的地位は，その個人（あるいは家族）の
1

本研究は，JSPS 科研費 JP25000001 の助成を受けたものである．本データ使用にあたっては 2015 年 SSM 調査データ管理委員会の許可を得た．データは 2017 年 2 月 27 日版（バージョン 070）のものを用いた．なお，本論文の一部は Fujihara (2017) と関心を同一にするものであるが，異なる視点から分析を行っている．
2
ただし，これらの社会的資源は一元的な尺度で集約できるものではなく，非一貫的な地位にある人々も多数存在するし (今田・原 1979)，そもそも，階層論的アプローチといった場
合に，職業を所得，資産，学歴といった連続的なものとみなし，カテゴリカルな階級分類を
1―1―

社会的な位置づけという理論的な構成概念あるいは潜在的な変数を測定するための顕在変数とみなすことができ (直井 1979)，現在あるいは過去の職業から，その個人のもつ様々な特徴（技術的・社会的スキルの程度，現在あるいは将来の経済的な見通し）やそれにもとづく
社会的な位置づけを把握することが可能である (Hauser and Warren 1997; Lambert and Bihagen2012)．もちろん，格差や不平等に関する議論の中心となるのは，経済的資源における格差や
不 平 等 か も し れ な い が ， 職 業 の 測 定 は 所 得 や 資 産 を き く よ り も 容 易 で あ り (Erikson andGoldthorpe 2002)，世代間移動（親と子の職業の関連）や世代内移動（職業経歴）をみる上で特に効果的であるとされる．このような職業を通じた社会的位置づけの測定には様々な方法があり，例えば階級 (Erikson and Goldthorpe 1992; Wright 1997) や職業分類 (盛山ほか 1990;
原 1979) などが存在する．またより詳細な職業分類を用いたマイクロクラスアプローチがとられる場合もある (Jarvis and Song 2017; Weeden and Grusky 2005)．
あらかじめ用意された階級分類ではなく，職業の社会的そして経済的な序列から，個人の社会的位置を測定しようとする研究もある．様々な職業を何らかの基準によって一元的に捉えるという強い仮定や制約があるものの，連続的な職業的地位尺度用いれば平均値や相関係数などによってデータ特徴をより単純に捉えることができるため，カテゴリカルな変数よりも結果の解釈が容易である (Ganzeboom et al. 1992)．カテゴリカルな変数を用いた分析からは，世代間の職業や階級の関連（移動）について，様々なパターンをとらえることが可能である (Erikson and Goldthorpe 1992) が，その結果の要約や解釈は難しい 3．一方で，何らかの序列をもつ尺度であれば，世代間における相関係数を求めることが可能であり，これを世代間相関（intergenerational correlation）と呼ぶ．世代間相関が 0 であることは，子どもの職業の序列が親の職業の序列と独立しており，完全移動の状態であるが，世代間相関が 1 であれば，子どもの序列は親の序列と同一であることを示している (Beller and Hout 2006)．実際には世代間相関が 0 となることや 1 となることはなく，一般的には 0.35 から 0.45 の範囲をとる(Hauser and Warren 1997)．Blau and Duncan (1967) の階層化過程の基本モデル（地位達成モデル）を検証するために用いられたパス解析も，このような世代間相関（父親職業は X，対象者の職業は Y として示される）を複数要素（父親学歴，本人学歴，初職という経路）に分けて記述・説明するための方法である．
問題は，社会階層構造における個人の社会的位置付けを，カテゴリカルな職業分類や階級分類で測るのかそれとも連続的な職業的地位尺度として測るのかといったことではなく，それを連続的な尺度によって捉えようとした場合，それでは我々はどのような職業的地位尺度
用いる階級論的アプローチと対峙させる必要はない．
3連関モデル（association model），コアモデル（core model），対数乗法層効果モデル（log-multiplicative layer eﬀects model），ステレオタイプロジスティック回帰モデル（Stereotype
logistic regression model）などはカテゴリカルなデータの関連のパターンやそのトレンドを記述する方法として用いられている．
2―2―

を使うことができるのか，ということである．また，様々な理論的背景から生み出された職業的地位尺度が，日本社会の社会階層構造を記述する上で，どのような共通性・異質性を持
つのかが十分に検討されておらず，その特徴が明らかになっていないということである．様々な職業的地位尺度を用いた分析結果から総合的な知見を導き出すことによって，日本の社会階層構造を比較の視点から捉えなおすこと，このような試みを通じてそれぞれの職業的地位
尺度の特徴を経験的分析から考察することが，本論文の課題である．
すでに説明したように，これまでに様々な職業的地位尺度が開発され，検討されてきた(Chan and Goldthorpe 2004; Duncan 1961; Ganzeboom et al. 1992; Hauser and Warren 1997; Hout etal. 2015; Laumann and Guttman 1966; Meraviglia et al. 2016; Nakao and Treas 1994; Nam andPowers 1968; Prandy 1990; Treiman 1977)．しかし，日本においては職業威信スコアが職業的地位尺度として用いられることが多かったが (直井 1979; 都築編 1998)，それ以外の職業的地
位尺度の開発に関する研究は少ない (近藤 2006; 長松ほか 2009)．職業威信スコアは確かに広く用いられており，産業社会における時間（時代）的・空間的にも安定性な職業的序列構
造 4を示したものといえるが (Hout and DiPrete 2004)，その限界も繰り返し指摘されている(Featherman and Hauser 1976; Goldthorpe and Hope 1974)．そこで，藤原 (2016) および Fujihara(2017) では，就業構造基本調査のデータを活用し，日本の国勢調査で用いられている 231 の職業についての日本版社会経済指標（Japanese socio-economic index）と日本版社会的地位指標（Japanese social status index）という 2 つの職業的地位尺度を作成した．そして，（1）社会経済指標や社会的地位指標のほうが職業威信スコアよりも親子の世代間相関が高いこと，そして（2）Chan (2010) や Chan and Goldthorpe (2004, 2007) の研究のように，社会的地位が個人の文化的消費活動に関連しているだけではなく，それが階層帰属意識とも関連している
ことが明らかになり，新たな 2 つの尺度が日本社会における社会階層の実態を明らかにする
上 で も 有 効 で あ る こ と が 示 さ れ た ( 藤 原 2016; Fujihara 2017) ． 本 論 文 で は ， 職 業 威 信（occupational prestige），社会経済的位置（socio economic standing），そして社会的地位（social
status）という 3 つの職業的地位を測定した尺度から，現代日本社会における社会移動，特に世代間移動の特徴を明らかにする．

２．分析枠組みとリサーチクエスチョン
親と子の職業的地位の間の移動である世代間移動（intergenerational mobility）がどの程度強いのか，またその関連はどのようになっているのか，そしてその関連はいかにして生じたのかを明らかにすることを通じて社会の流動性の変化を読み解くことは，社会階層研究の中心的な課題である．従来は階級カテゴリや職業分類を用いて検討されてきたが (Ishida and4“Treiman constant”(Treiman 1977; Hout and DiPrete 2004) とも呼ばれる．
3―3―

Miwa 2008; 石田・三輪 2011)，ここでは職業的地位尺度からこの課題に取り組む．すでに職業的地位尺度を用いた世代間移動の分析から，2005 年と 2015 年の 10 年間に社会が流動化したのかについては Fujihara (2017) で報告しており，20 歳から 64 歳を対象とした分析から，
2005 年と 2015 年でわずかにしか世代間相関は変化していないことが明らかになっている．
しかしこのような職業的地位の世代間相関は，年齢によって異なると考えられる．特に 2015
年の SSM が対象とした 70 歳の人々における職業的地位と親の世代との関連は分かっていな
い．そこで高年齢層を含めた世代間移動の特徴を明らかにするために，20 歳から 79 歳（調査時 80 歳）までを分析に含め，年齢別に世代間相関を分析する．

RQ1：職業的地位の世代間相関は年齢によってどのように変化するのか．

年齢別の世代間相関は個人間の比較であり，個人の職業上のキャリアとともに世代間相関がどのように変化するのかを直接検討したものではない．佐藤 (2000) によるキャリアを踏まえた世代間移動分析の必要性を踏まえつつ，ここでは個人のキャリアを職歴移動として考える．職歴移動とは「個人において，最初の職業から現在の職業にいたる職業経歴のプロセス」(盛山ほか 1990: 83) を意味する．このような職歴移動は世代内移動（intragenerational
mobility）と呼ばれる．SSM 調査はこのような職業の経歴データをもつことが最大の特徴といえるが，十分にその特徴が活用されていないことが指摘されている (保田 2008)．細かな
職業小分類も十分に活用されてこなかった．職歴移動研究の多くは，初職からの移動パターンに注目したものが多いが，ここでは親の職業と子どもの職業の関連の強さがキャリアによってどのように変化するのかを明らかにする．

RQ2：職業的地位の世代間相関はキャリアとともにどのように変化するのか．
学歴は世代間移動における重要な変数として位置づけられてきた (Blau and Duncan 1967;
Breen eds. 2004; Ishida et al. 1995)．そこでまず，職業的地位の世代間相関において学歴が果たす役割を，地位達成モデルから検討する．

RQ3：職業的地位の世代間相関に学歴はどのような役割を果たしているのか．

地位達成モデルによる分析結果は解釈しやすいものの，近年，海外における社会の流動性の高まりを説明する上で，このようなシンプルなモデルよりも構成効果（compositional eﬀect）が注目されている．これは高学歴であると出身と到達の関連が弱くなるという条件の下で高学歴化が進めば，全体として流動性が高まるというものである (Hout 1984, 1988)．Hout (1988)
4―4―

によれば，低い階層出身者は不利益を克服するためにはどの程度の教育が必要かという旧来の問いに対し，出身と到達と学歴の相互作用を仮定しない Blau and Duncan 流のパス解析は，
いかなる教育を得ても出身背景の不利益から逃れることはできないことを示している．しかし，Hout が行った学歴別の世代間移動の検討は，この問いに対して，「大学卒業によって不利益を克服できる」(Hout 1988: 1391) というインプリケーションを導く．大卒市場は普遍主
義・業績主義的で，メリトクラティックな選抜が行われているため出身背景の影響は見られないが，それ以外の学歴では個別主義・属性主義的であり，出身背景が関係してくるのである (Hout 1988)．しかしこれは大卒労働市場の特徴を示したわけではなく，社会経済的に不利な家庭出身であっても大学を卒業できるような特性を持った層は，出身の不利を打ち消すことが可能であるという，観測されない特性やセレクションに注目した解釈も可能である(Torche 2011)．一方で，Goldthorpe (2014) や Goldthorpe and Jackson (2008) は出身，学歴，到達の 3 変数交互作用の見方を変え，学歴と到達の関連が出身によって異なると解釈する方が好ましいとする．つまり，出身が有利であればあるほど，教育と到達の関連は弱まるということである．有利な家庭出身であれば，高い教育達成でなくとも様々な資源を動員することで，次世代にもその地位を確保することが可能である．一方で，他に上昇移動の手段がない
不利な家庭出身だと，教育達成が地位達成に最大限に反映されるというわけである 5．実際にGeneral Household Surveys の分析から，Goldthorpe and Jackson (2008) は，教育は専門・管理職内の非移動よりも専門・管理職への移動にとって重要であることを示している 6．そこで，本論文では，世代間相関が学歴によって異なるのかを検討する．

RQ4：職業的地位の世代間相関は学歴によって異なるのか．
以上の 4 つの問いについての分析を行う．

３．方法
3.1

データ

本論文が主に用いるのは，2015 年に実施された「社会階層と社会移動全国調査 Social
Stratification and Social Mobility Surveys」（ 2015 年 SSM 調査）から得られたデータ（version070）である．2015 年 SSM 調査では，2014 年 12 月末時点で 20 歳から 79 歳の日本国籍をもつ男女が，層化 2 段無作為抽出法（地点数 805）によって日本全国から抽出され調査対象者となり，面接法と留置法の併用によって調査票調査が行われた．調査期間は 2015 年 1 月 31 日から 75

このような交互作用の検討は，やや異なる関心から近藤 (1990) が試みている．
階級分類を用いた学歴と社会移動の分析については，Fujihara (2011) や Fujihara and
Ishida (2017) を参照．
6

5

―5―

月 26 日であり，男性 3,568，女性 4,249，合計 7,817 名からの有効回答が得られた（回収率：50.1%）．

3.2

変数

現職と職歴，父親の職業（主な職業）について，用いた職業的地位尺度は職業威信スコア，
社会経済的指標，社会的地位指標の 3 つである．これらについては国際的な尺度も開発されており (Ganzeboom et al. 1992; Meraviglia et al. 2016; Treiman 1977)，一般的な職業的地位尺度であるといえる．職業威信スコアは，1995 年版職業威信スコア (都築編 1998) を使用した．
社会経済指標については Duncan (1961)，Nakao and Treas (1994)，Hauser and Warren (1997) などに示されているように様々な作成方法が考えられるが，1995 年版職業威信スコアと「就業構造基本調査」データから集計された職業小分類別の平均教育年数および平均所得より作成したものを用いた (Fujihara 2017)．社会経済指標はその職業に必要とされる技術，技能，知識，資格としての教育と報酬としての所得によって職業的地位を特徴づけたものであり，インプットとアウトプットの両面から職業の労働市場における有利さを示したものである．直井 (1979) は，職業威信スコアそのものが職業による学歴の格差と所得の格差を総合的に示した指標，つまり職業を報酬としての地位と任務遂行に必要とされる知識や技能としての役割の両面を捉えた総合的な指標としてみなしているが，こういった見方は通常は社会経済指標に対して行われる (Duncan 1961; Ganzeboom et al. 1992; Wong 2010)．社会的地位指標については，Weber (1968)，Chan and Goldthorpe (2004)，Chan (2010)， Lambert et al. (2012) を参照し，「就業構造基本調査」データから得られる妻と夫の職業のクロス表に対して，Lambert etal. (2012) で紹介されている方法によって作成した (Fujihara 2017)． このような夫婦や友人といった交友関係から階層構造を読み解こうとする関係論的アプローチは決して珍しいもの
ではなく，むしろ伝統的な階層のひとつの見方といえる(Lipset and Zetterberg 1967; Weber1968)．シンボリックな要素を含んだ社会的地位 (Chan and Goldthorpe 2004) としてだけではなく，社会階層構造における一般的有利さ・不利さをみていると解釈される 場合もある(Prandy 1990)．職業威信スコアや社会経済指標が想定しているような労働市場における職業の位置づけだけではなく，労働市場を含めた社会成層全体における職業の位置づけを示していると考えることができる．したがって，社会的地位と所得との相関は職業威信や社会経済指標に比べてかなり低く，教育との相関が高くなる (Fujihara 2017)．
社会経済指標と社会的地位指標は国勢調査に用いる職業分類 231 の職業に与えられているが，これらを SSM 職業分類に対応させた（複数該当する場合は平均値を使用した．詳細については付録を参照）．現職で職業的地位尺度が与えられた 5,114 ケースの情報を用いて，どの尺度についても平均値が 50，標準偏差が 10 になるように偏差値得点化した．学歴について
は教育年数を用い，中学を 9 年，高校を 12 年，短大・高専・専門学校を 14 年，大学を 16
6―6―

年，大学院を 18 年とした 7．

4．職業的地位尺度の特徴
4.1

職業大分類と職業的地位尺度

国勢調査で用いられている職業大分類 8を用いて，SSM2015 と 2015 年に実施された国勢調査の職業分布がどのようになっているのかを確認する．図 1 は国勢調査で用いられている職
業 大 分 類 の 分 布 を SSM 調 査 と 国 勢 調 査 で 比 較 し た も の で あ る ． 国 勢 調 査 と 比 較 し て
SSM2015 のほうが，男性では農林漁業従事者や輸送・機械運転従事者の割合が高く，女性では専門的・技術的職業従事者や生産工程従事者の割合が高いが，全体的にみて分布は類似しており，SSM2015 は日本社会の職業分布を正確に捉えているといえる．このような職業分類と職業的地位尺度がどのような関係にあるのかをみたのが，図 2 である．同じ職業分類に含まれていても小分類によって職業的地位尺度がかなり異なっていること，また異なるマーカーについてもばらついており，同じ小分類であっても職業的地位尺度によって値が異なることが読み取れる．なお，このような同一職業分類内における異質性を経済的水準や教育水準
だけではなく職業的地位尺度によって捉え，理論的な検討からだけではなく現実を反映する
ような職業分類を再構成することも職業的地位尺度作成のひとつの目的である．

図1

国勢調査で用いられている職業大分類の分布7

旧制について，旧制尋常小学校は 6 年，旧制高等小学校は 8 年，旧制中学校・高等女学
校・実業学校・師範学校は 11 年，旧制高校・専門学校は 14 年，旧制大学・大学院は 17 年とした．
8
正確には，平成 22 年国勢調査に用いる職業分類の大分類．
7

―7―

図2

4.2

国勢調査で用いられている職業大分類と職業的地位尺度の関連

職業的地位尺度の平均値

図 3 は男女別に職業的地位尺度の分布を示したものである．全体（n = 5, 114）で平均 50，
標準偏差 10 としているが，男女で分けた場合，職業威信スコアや社会経済指標については男性の方が値が高い傾向があり（分布の右側が厚い），社会的地位については男女であまり分布に差はみられない．

図3

職業的地位尺度の分布（20–79 歳）

年齢グループ別の職業的地位尺度の平均値を示したのが，図 4 である．男性については， どの職業的地位尺度についても，20–29 歳から 50–59 歳にかけて年齢があがるとともに平均値は高くなっている．つまり，年齢とともに職業的地位は高くなっていることがわかる．ただし上昇の程度は社会的地位指標では小さい．どの職業的地位尺度でも 60–69 歳では大きく低下し，社会経済指標については 70–79 歳でもさらに大きく低下している．このような年齢グ
8―8―

ループ別の平均値の違いの程度を示したイータ 2 乗（η2）は，職業威信スコアは 0.029，社会
経済指標は 0.054，社会的地位は 0.018 となり，年齢集団による平均値の差は，社会経済的指標で最も大きく，社会的地位で最も小さくなる．女性については，年齢による職業的地位の平均値に関する変化のパターンは男性のものと異なる傾向を示す．男性とは異なりそのピー
クは 30–39 歳であり，それ以降は徐々に平均値は減少し，男性と同じく 60–69 歳で大きく低下する．60–69 歳と 70–79 歳の違いはあまり存在しない．イータ 2 乗は，職業威信スコアは0.035，社会経済指標は 0.071，社会的地位は 0.044 となる．年齢集団による平均値の差の程度が，社会経済的指標で最も大きいのは男性と同じ結果だが，職業威信スコアで最も小さくなるという点が男性と異なる．

図 4 年齢集団別の職業的地位尺度の平均値

4.3

職歴移動の主要パターンと職業的地位尺度の変化

このような職業的地位の年齢に伴う変化とその違いを検討するために，表 1 から表 6 に職業の変化のパターンを男女別・その変化が生じた年齢グループ別に示した．職業の変化のパ
ターンについては度数の高い順からいくつか取り出した．また 4 列から 6 列にはそれぞれの職業的地位尺度を標準得点（平均 0，標準偏差 1）にした場合，それが変化前の職業（Before）と変化後の職業（After）で，どの程度変化したのかを示したものである．年齢グループは 15
歳から 39 歳，40 歳から 54 歳，55 歳から 79 歳の 3 つに分けた．
まず 15 歳から 39 歳の男性については，
「外交員」
「事務員」
「販売店員」から「会社・団体などの管理的職員」への移動が多くみられる．このような移動については職業威信スコアや社会経 済指標ではプラスになるが，社会的地位は大きくは変化していない．社会的地位について，1 より大きな変化は「一般機械組立・修理作業」から「外交員」や「自動車運転者」
9―9―

から「会社・団体などの管理的」といった移動だけである．40 歳から 54 歳での男性の職業の変化については，「会社・団体などの管理的職員」への昇進だけではなく，「会社・団体などの管理的職員」から「会社役員」や「総務・企画事務員」から「管理的公務員」といった移動も加わる．職業威信スコアや社会経済指標では変化が 1 を超えるような上昇移動も多くみられるが，これらと比較すると社会的地位は大きくは変化していない．

10

―10―

表1

職業の変化 (男性:15 歳から 39 歳)

表2

職業の変化 (男性:40 歳から 54 歳)

11

―11―

表3

職業の変化 (男性:55 歳から 79 歳)

男性の 55 歳から 79 歳での職業の変化は，「会社・団体などの管理的職員」から「会社役員」
への移動が多い．このような移動だけではなく，大きな下降移動もみられるようになる．特に「会社・団体などの管理的職員」からの移動が大きい．定年などをきっかけに再就職や企業内で異動した場合，職業威信や社会経済的地位が大きく下がるといえる．なお，社会的地位については上昇移動の場合と同様に，そもそも役職のある「会社・団体などの管理的職員」とその他の職業との差が大きくないため，大きな低下はみられない．
「会社・団体などの管理的」から「自動車運転者」といった移動についてのみ大きく社会的地位は低下する．
女性の 15 歳から 39 歳の変化については，職業威信についても社会経済的地位についても変化が 1 を超えるような大きな上昇移動は少ない．40 歳から 54 歳の変化については，「総務・企画事務員」から「会社・団体などの管理的職員」などの昇進に伴う上昇移動もあるものの，多くの移動がマイナスとなっている．55 歳から 79 歳の女性では，事務職から給仕係，販売店員から清掃員と，3 つの職業的地位のどれについても低下する移動が多い．このような移動のパターンをおさえた上で，職業的地位の平均値を個人の年齢と対応させて示したのが図 5 である．もちろん年齢別の職業的地位尺度をみる際に，年齢によって対象となる集団のサイズが異なっており（付録の図 A を参照），労働市場への個人の参入と労働市場からの退出もこの平均値を動かしているという問題はあるものの，職業キャリアからみても，年齢
グループ別にみた場合と同様の傾向が見られる．つまり，男性については特に職業威信と社会経済的地位が年齢とともに高くなるが，社会的地位の変化は小さいことがわかる．女性については，マイナスとなる移動が目立つ．

12

―12―

表4

職業の変化 (女性:15 歳から 39 歳)

13

―13―

表5

職業の変化 (女性:40 歳から 54 歳)

表6

職業の変化 (女性:55 歳から 79 歳)

14

―14―

図5

年齢別の職業的地位尺度の平均値

5．世代間相関の基礎的分析
5.1

年齢集団別にみた世代間相関

それではこのような平均値の変化とともに，父親と子どもの職業的地位尺度の世代間相関はどのように変化しているのだろうか．図 6 は年齢集団別に 3 つの職業的地位尺度の世代間相関を示したものである 9．20–79 歳の世代間相関をみると，男性については 20 歳–64 歳に限定した場合よりも世代間相関は若干高くなっているが（ただし統計的には有意な増加ではない），女性については 30 歳–64 歳のものとほとんど同じ値となっている．男性では年齢が高いグループで世代間相関が高い傾向が，一方で女性では年齢が高いグループで世代間相関が低い傾向がある．

9

Fujihara (2017) では 20–64 歳の世代間相関が求められているが，データのバージョンおよび変数変換処理の違いなどから値が若干異なる．
15

―15―

図6

年齢集団別の世代間相関

男性については，年齢が高いグループでは世代間相関が高くなる．分析対象が就業しているか否かによるバイアスが存在すると考えられるが，65–79 歳のグループで最も相関係数が高くなる．女性については，男性とは逆の傾向が見られ，年齢が高くなるにつれて世代間相関は小さくなっていく．特に社会経済指標において，相関の減少が大きくなっている．

5.2

職歴移動と世代間相関鹿又 (2001, 2005) や Jarvis and Song (2017) が指摘するように，世代間移動の現状や趨勢は世代内移動の影響を受ける．ここでは，世代内移動の変化のパターンを推定し，それと世代間相関への影響を明らかにするという方法ではなく，年齢別に世代間相関を推定し，キャリア（年齢）ともに，世代間相関の大きさがどのように変化しているのかを示す．高い世代間相関を示した高齢層においては，そもそもその出生コーホート（1936–50 年）において世代間相関が高いのか，それとも年齢とともに世代間相関が高まったのかを職歴データを利用して明らかに する．図 7 は，年齢グループ（出生コーホート）別にその年齢グループ内で最も若い年齢にいたるまでの世代間相関を年齢別に示したものである．男性についての結果をみると，社会 経済的地位と社会的地位については，20 代前半から後半にかけて世代間相関は高くなる向があり，30 歳あたりからは安定的に推移する傾向がある．2 つの相関係数を比較すると社会的地位のほうが社会経済的地位よりも世代間相関が高い．20 代では低いものの，
職業威信については 30 歳以降も高くなる傾向があり，40 代，50 代でピークに達する．特に若い年代では他の 2 つの職業的地位尺度に比べて，職業威信でみた世代間相関は低い傾向が
16

―16―

ある．40 代，50 代をみれば， どの指標でみても世代間相関は十分に高くなるといえる．かつて佐藤 (2000) は，転職などにおける安定性を考慮すれば，「本人の主な職業」は本人 40
代の職業（分析では 40 歳時職）が適当であると述べていたが，この主張は世代間相関がもっとも高くなる範囲（点）と捉えたものとしても支持されるだろう 10．女性については世代間相関のピークは 30 歳前後にあり，それ以降は弱くなっている．また基本的には社会経済的地
位や社会的地位と比較して，職業威信の世代間相関は低くなる傾向がある．

図7

年齢別の世代間相関

それではこのような職歴の変化を多変量解析から検討する．職歴情報を活用したデータ分
析手法はいくつかあるが，ここでは成長曲線モデルを用いる (Härkönen and Bihagen 2011;
Härkönen et al. 2016; Manzoni et al. 2014; Miech et al. 2003; 三輪 2008)．このアプローチでは職業的地位の水準や変化の個人間での差に注目する 11．なお，推定は MAR（Missing at Random）の仮定のもとでの最尤推定法による 12．ただし，独立変数に欠損があるケースや従属変数の

10

もっとも，職歴情報は点ではなくやはり線として，あるいは統計上の処理が煩雑になるというのであれば，線を踏まえた点（平均）として用いたほうがよいだろう．当然，職業的地
位を複数年の平均したもののほうが，単年のものよりも世代間相関は高くなる．
11
成長曲線モデルから個人間の差異だけではなく個人内の変化に注目するアプロー
チ も 可 能 で あ る (Muthén and Muthén 2015)．
12
ただし高学歴層において 20 代前半の職業情報が欠損であることには注意が必要である．
17

―17―

すべてが欠損であるケースについてはあらかじめ分析から除外されている 13．
成長曲線モデルにおける変化を記述する上では，線形，2 次曲線あるいは多項式での近似曲線などが基本的には用いられる (三輪 2008)．すでに検討したように，年齢による変化の仕方は直線的ではなく，年齢段階によって異なると考えるのが適当である．ここでは解釈をわかりやすくするために，年齢段階（20 代，30 代，40 代，50 代）で区分を定めた区分成長曲線モデル（Piecewise growth curve model）を用いた (Muthén and Muthén 2015)．このモデルをベースに，共変量やその交互作用を投入したモデルから変化の個人間の差異を明らかにすることも可能であるが，本論文では適合度の比較や様々な変数を投入したモデルを検討す
るのではなく，単純なモデルで現象をシンプルな形で示す．
まず，図 5 で得られた結果を踏まえ，切片と傾きを推定する．表 7 は，切片（Intercept）と各年齢区分でみられる傾き（Slope）を推定したものである．表頭にある年齢幅は，対象となった年齢集団であり，20–29 歳の場合は，すでにその年齢に達した 29 歳以上の対象者が分析に含まれる．50–59 歳の場合は 59 歳以上の対象者についての分析が行われる．結果をみると，男性の職業威信スコアは 30 代，40 代で増加する一方で，社会経済指標では 20 代から 40代まで増加がみられる．50–59 歳での傾きは有意ではなく，地位の変化が生じているとはいえない．社会的地位については有意な傾きを示す場合はあるものの，増加が他の尺度に比べて小さいことがわかる．女性については多くの場合，有意ではない場合が多いもの，傾きは負の値を示す．つまり平均的にみて女性の職業的地位は減少傾向にあるといえる．

13

分析には Mplus version 7.11 (Muthén and Muthén 2015) を用いた．
18

―18―

表7

成長曲線モデルによる職業的地位の切片と傾きの推定

表 8 は，表 7 の切片および傾きに対して父親の職業的地位がどのような影響を与えているのかを推定した結果である．切片（Intercept）の行は，父親の職業的地位によって切片がどの程度変化するのかを示しており，初期における世代間の関連を示したものである．また傾き（Slope（年齢段階））の行は，父親の職業的地位によって傾きがどの程度変化するのかを示しており，ある年齢段階においてプラスであれば世代間の関連が強まる傾向が，マイナスであれば世代間の関連が弱まる傾向があるといえる．

19

―19―

表8

成長曲線モデルによる職業的地位の切片と傾きに対する父親職業的地位の推定

職業威信スコアの切片は他の 2 つにくらべて低く，初期の職業的地位に対する父親の職業的地位の影響が小さいといえる．しかし，30 代や 40 代の区間の傾きに対して父親の職業的地位の影響が強くなり，全体として職業的地位に対する父親の職業的地位の影響が高くなる．
社会経済的指標でも 30 代や 40 代の区間の傾きに対して父親の職業的地位の影響が正に有意となっているが職業威信に比べてその影響は小さい．社会的地位については安定的に推移し，40 代の傾きに対して父親の職業的地位の影響が正で有意な効果をもっているものの，値は小さくなっている．
女性についてはほとんどの年代の傾きに対する父親の職業的地位の影響は統計的に有意ではない．30 代の傾きに対して父親の職業的地位の影響が負になっており，30 代における地位の低下とともに父職との関連も低くなっている．
このような成長曲線モデルからは，年齢段階＝キャリアにしたがって男性では父親の職業的地位とより類似してくること，また女性では父親の職業的地位の影響は初期のキャリアで大きく，それ以降は基本的には弱まることが明らかになった．
20

―20―

6．学歴と世代間相関
6.1

世代間相関を媒介する学歴

世代間移動において学歴は重要な媒介要因とされている (Breen eds. 2004; Ishida et al.
1995)．ここでは，これまでの分析から確認されてきた父親と調査対象者本人の世代間相関が，学歴を媒介としてどのように生じているのかを検討する．このような問いに対して，社会階
層研究は図 8 のような Blau and Duncan (1967) の階層化過程の基本モデルを用いてきた．今田 (1989) は複数年の比較から世代間の地位移動レジームの長期趨勢の検討を，中尾 (2011)
は日本・韓国・台湾の 3 つの社会の国際比較研究を行っているが，ここでは複数の職業的地
位尺度を用いることで，それぞれの地位達成のプロセスがどのように異なるのかを示す．すでに Fujihara (2017) が初職を除いた上で同様の分析を行っているが，ここでは初職を含めたベーシックな地位達成モデルの検討を行い，これまでの SSM 調査データを用いた先行研究との比較を行う．

図 8 階層化過程の基本モデル（地位達成モデル）

今田 (1989) は，Blau and Duncan (1967) で示された 1962 年のアメリカ社会と比較して，1965 年の日本社会では現職は初職によって大きく規定され（標準化係数 β 日本 = 0.48，β アメリカ= 0.28），教育が現職に与える直接的な影響は小さいことを示した（β 日本 = 0.20，β アメリカ

= 0.39）．初職に対する教育の影響は両社会で同程度であった（β 日本 = 0.44，β アメリカ = 0.44）．
このような日米の比較を通じて，今田 (1989) は，両社会の地位達成構造が基本的には類似していること，両社会の大きな違いはアメリカ社会では現職にも教育の影響が残り続けるが，日本では現職に対する初職の影響が強く，教育の直接的な関連は小さいことを指摘する．この高い水準の教育から高い威信の初職，そして初職と関連の強い（あるいは同じ）現職に就くという日本における（男性の）社会的地位達成のルートは，富永 (1979a) や今田 (1989,
1999) によって時代を通じて安定的であることが示されており，産業化やそれに伴う高学歴化によって地位達成の構造が（主として開放化に向かって）変化するという素朴な期待は否定される．2005 年の SSM 調査データを用いた中尾 (2011) の分析結果もほぼ同様の地位達成のルートを描き出している（ただしそこでは国際標準威信スコアが用いられている）．さらに
21

―21―

これら分析結果からは父親学歴と父親職業が子どもの学歴にそれぞれ影響を与えており機会均等化 14は進んでいないことや (今田 1989)，全体として父親教育の影響が父親職業のそれよりも強い傾向があることも読み取れる．
このような先行研究の結果を踏まえた上で，まず図 9 から男性についての職業威信スコアを用いた分析結果をみてみると，若干の係数の大きさに違いはあるがこれまでの結果と傾向はほぼ同じだといえる．つまり，本人学歴に対して，父親学歴と父親職業（職業威信）は影響を与えており，係数は父親学歴のほうが大きい．初職は本人学歴の影響を強く受け，また初職は現職と強く関連する．現職に対する学歴の影響は Blau and Duncan (1967) で示された
1962 年のアメリカ社会（β アメリカ = 0.39）や中尾 (2011) で示された台湾社会（β 台湾 = 0.37）と比較すれば小さく，1965 年 (今田 1989) や 2005 年 (中尾 2011) の結果とほぼ一致する．
また男性と女性について比較すると男女でほぼ同様の結果が見られることがわかる．そして，
父職業が子どもの現職に与える影響が男性よりも女性で弱い傾向がある．
図 9 から図 11 は，3 つの職業的地位尺度について階層化過程の基本モデルを当てはめた推定結果を示したものである．まず，対象者の学歴（U）に対する父学歴（V）と父職業（X）の影響であるが，職業威信スコアでは残差分散が大きくなっており，3 つの尺度の中で説明力が最も低くなっている．その原因としては父親の職業威信スコアと子どもの教育達成の関連が弱いことがあげられる．また父学歴と父職業の相関も職業威信スコアでは弱く，親学歴の子学歴に対する影響が過大に評価される傾向がある．
次に初職（W）についてみると，男性については社会的地位，社会経済的位置，そして職
業威信の順に分散の説明割合が高い（残差分散の値が小さく，決定係数が高い）．学歴の影響が最も強く，また父親職業の直接的な影響が最も強くなるのは職業的地位尺度として社会的地位を用いた場合である．職業威信スコアについては，学歴の影響も父親職業の直接的な影
響も弱くなる．社会経済指標に対する学歴と父職の影響は，社会的地位と職業威信スコアの中間に位置する．
最後に現職（Y）に対する影響については，社会的地位の残差分散が最も小さく，職業威信と社会経済的地位は同程度である．現職（Y）に対する父親職業（X）の直接的な影響が最も強いのは職業威信であり，最も弱いのは社会的地位である．初期キャリアでの関連が最も弱い職業威信が現職においてはそれを挽回するかのように関連をもつのである．また，現職（Y）に対する学歴（U）の直接的な影響が最も強いのも職業威信であり，最も弱いのは社会的地位である．一方で，初職の影響が最も強いのは，社会的地位であり，もっとも弱いのが職業威信スコアである．
職業威信は父職が子どもの教育達成を説明する上でも，また初職を説明する上でも関連が大14時点に注目したアプローチは結局の所コーホートの入れかわりの影響をみているだけであり，通常はコーホートに注目した分析から趨勢は検討される．
22

―22―

きくない．しかし，他の職業的地位尺度を用いると，地位達成過程に対する異なる見方を提供してくれる 15．特に注目すべきなのは，本人学歴に対して父親学歴も父親職業も同程度の強さの関連を持っていること，初職達成に対する本人学歴の影響がかなり強く，また父親職業の影響も無視できない影響を与えていることがあげられる．

図9

図 10

図 11

15

職業威信についてのパス解析の結果

社会経済的地位についてのパス解析の結果

社会的地位についてのパス解析の結果用いるスコアによって影響の強さの見え方が変わることは近藤 (2006) も指摘している．
23

―23―

6.2

学歴別にみた世代間相関

最後に，学歴別の世代間相関を図 12 をもとに検討する．なお結果をシンプルに示すために，
ここでの学歴は中学・高校卒（中等教育卒）と短大・高専・大学・大学院卒（高等教育卒）の 2 分類を用いている．まず，20 歳から 64 歳まで，また 20 歳から 79 歳までの結果を見ると，男性でも女性でもまたどの職業的地位尺度でも，高等教育卒のほうが中等教育卒よりも世代間相関が高くなる傾向がある．ただし社会経済指標については他の尺度と比べて世代間相関の違いが小さい傾向がある．男性については 30 代の社会経済指標の世代間相関を除けば，基本的にはどの年齢層についてもあてはまる．また，学歴別にみても男性では年齢が高い集団において世代間相関がより高くなる傾向がある．

図 12 年齢集団別の学歴別世代間相関

女性についても 20–64 歳までと 20–79 歳までについて，高等教育卒のほうが中等教育卒よりも世代間相関が高くなる傾向がある．年齢別にみると，男性に比べて一貫した特徴はない
が，基本的には中等教育卒よりも高等教育卒で世代間相関が高い．
このような世代間の関連は，成績や学校タイプといった同じ学歴内での差を反映しているのに過ぎない可能性があり，これらの要因を考慮すれば世代間の関連は消失するかもしれない．また，職業的地位ではなく，それ以外の豊かさや親の学歴といった社会経済的背景に関する要因が見せかけの世代間の関連を生み出している可能性もある．そこで，このような関連がどのようにして生じるのかを検討するために，重回帰モデルによる分析を行った．分析には父親と本人の職業的地位尺度に加えて，年齢の影響を考慮した，年齢と年齢の 2 乗（ともに連続）を，中学時の成績（連続），高校のタイプ（中学卒を含む．高校の進学率別のカテ
24

―24―

ゴリ 5 段階．基準は最も進学率の低い高校 I），15 歳時暮らし向き（連続），父学歴（基準は中学卒），母学歴（基準は中学卒），大学のタイプ（短大・高専，大学名不詳，私立大 B，私立大 A，国公立大，銘柄大 16．基準は私立大 B）である．分析は職業的地位尺度別に行い，結果は表 9 から表 11 に示した．なお値は非標準化回帰係数であり，カッコ内の値は標準誤差である．
職業威信スコア（表 9）についてみると，男性の中等教育学歴層（中学・高校卒）では，
中学時の成績が高いほうが職業威信スコアは高い傾向がある．そして，中学卒よりも，高校卒のほうが，また高校についても進学率が高い高校に通っていたほうが，職業威信スコアは高くなる．15 歳時の暮らし向きや親の学歴については統計的に有意な関連はみられなかった．
またこのような様々な要因の影響を考慮しても，父職職業威信スコアの効果は統計的なままである（標準化偏回帰係数は 0.090）．一方，高等教育学歴層（短大・高専・大学・大学院卒）
では，高校タイプと関連はなく，高等教育のタイプが関連を持つようになる．私立大 B と比
較すると，国公立大や銘柄大卒業者のほうが職業威信スコアは高くなる傾向がある．しかしこのような学校歴の影響を考慮しても，父職職業威信スコアの直接的な影響は残り続けている（標準化偏回帰係数は 0.199）．

16

銘柄大は旧帝大や全国的な国立・私立大学などからなる 35 大学．私立大 A は医歯薬単科大学や各地域において上位にくる私立大学 54 校．私立 B はその他の私立大学からなる．
25

―25―

表9

職業威信スコアについての重回帰分析

26

―26―

女性の中等教育学歴層（中学・高校卒）でも男性とほぼ同様の傾向が見られ，成績や高校タイプが職業威信スコアと関連している．さらに女性については母親学歴の影響がみられており，母親が大卒であると職業威信スコアが高くなる傾向がある．高等教育学歴層（短大・高専・大学・大学院卒）については，中学時の成績と高等教育のタイプが関連していた．私立大 B と比較すると，私立大 A では職業威信スコアは低く，国公立大だと職業威信スコアは高くなる傾向がある．これらの様々な要因の影響を考慮すると，父職職業威信スコアの直接的な影響は統計的に有意ではなくなった．中等教育学歴層と高等教育学歴層のそれぞれについて標準化偏回帰係数は 0.056 と 0.071 となった．
次に，社会経済的指標（表 10）や社会的地位（表 11）についてみると，基本的には職業威信スコアの場合と同じような傾向を示す．男性については出身背景，学校タイプ，成績などの違いなどの様々な要因の関連を考慮しても，社会経済的指標と社会的地位の世代間の関 連は有意であり，父親の職業的地位が直接的に息子の職業的地位と関連しているといえる．標準化偏回帰係数は中等教育学歴層と高等教育学歴層のそれぞれについて社会経済的指標については 0.145 と 0.129 であり，社会的地位については 0.152 と 0.176 であった．ただし，相関係数の分析でみられたような高等教育学歴層のほうが中等教育学歴層と比較して，世代間の関連が高いという傾向はここではみられない．女性についてはそもそも世代間相関が低く，出身背景，学校タイプ，成績などを考慮すると，高等教育学歴層の社会的地位を除いては，
統計的に有意な世代間の関連はみられなくなる．標準化偏回帰係数は，中等教育学歴層と高等教育学歴層のそれぞれについて，社会経済的指標では 0.054 と 0.068 であり，社会的地位
では 0.033 と 0.109 であった．

27

―27―

表 10

社会経済指標についての重回帰分析

28

―28―

表 11

社会的地位についての重回帰分析

29

―29―

7．結論と議論分析から明らかになった点をまとめる．

RQ1：職業的地位の世代間相関は年齢によってどのように変化するのか．
RQ2：職業的地位の世代間相関はキャリアとともにどのように変化するのか．
Fujihara (2017) によれば，職業威信，社会経済的位置，そして社会的地位という 3 つの職業的特徴からみた場合，どの職業的地位尺度でみても，2005 年から 2015 年にかけて，男女ともに世代間相関はわずかにしか変化しておらず，世代間移動という点での社会の流動化も非流動化もみられない 17．ではこの世代間相関が年齢によってどのように異なるのかを検討したところ，どの職業的地位尺度についても，男性では年齢が高くなると世代間相関は高くなり，女性では年齢が高くなると世代間相関は低くなるという傾向が確認された．
男性では年齢が高くなると世代間相関は高くなり，女性では年齢が高くなると世代間相関は低くなるという傾向は，個人のキャリアに注目しても確認できた．社会経済的地位や社会的地位についてはキャリア早期で世代間相関は高くなり，そこから安定的に推移するが，職業威信についてはキャリアとともに世代間相関が高くなる傾向が男性について見られた．どのような高齢者が働いているのか，高齢者にとっての職業的地位とは何かという課題は残る
ものの，高齢者の職業的地位に対しても，その父親の職業がそれまでのキャリア（世代内移動）を通じて大きく影響しているといえる．
次に世代間相関と学歴の関係についてまとめたい．

RQ3：職業的地位の世代間相関に学歴はどのような役割を果たしているのか．
RQ4：職業的地位の世代間相関は学歴によって異なるのか．
これまで今田 (1989, 1999) や中尾 (2011) が示してきた職業威信スコアを用いた移動レジー
ム構造は 2015 年の SSM 調査からも確認された．しかし，複数の職業的地位尺度を用いた分析からは，社会経済的地位と社会的地位については父親職業から学歴，学歴から初職，初職
から現職という経路で，父親職業と現職が関連をもつ．一方で，職業威信については教育を通じた媒介効果が比較的弱いことが明らかになった．
また，学歴別に世代間相関を検討したところ，男性についても女性についても基本的には高等教育卒のほうが中学・高校卒よりも世代間相関が高くなる傾向が見られた．この結果は，階級分類を用いた Fujihara (2011) や Fujihara and Ishida (2017) でも確認されており，日本社会17

なお，この傾向については 1985 年と 1995 年の SSM 調査データを合併した上でも確認された（詳細については省略）．
30

―30―

における教育と社会移動の関連の特徴といえるだろう．このような職業的地位の世代間の関連は，職業以外の出身背景や学校タイプや成績を考慮しても，男性については残り続けていた．つまり，女性の世代間相関は職業以外の様々な要因によって生じているのに対して，男性については父親の職業的地位尺度が直接的に子どものそれに対して影響を与えており，それはどの学歴についても確認できるのである．
Hout (1988) は大卒学歴のもつ普遍主義的でメリトクラティックな特性に意義を見出し，
このような大卒学歴をもつ層を増やすことは，出身背景の影響をうけない職業機会を生み出すことにつながり，米国が追求する「機会の平等」の理念にとっては有益な試みであること を指摘する．米国でみられる社会的流動性の高まりは，彼の提言をサポートしてきた (Hout
1984, 1988; Hauser and Logan 1992)．また，Breen (2010) は対数線型・乗法モデルをベースとした反実仮想モデルによってドイツ，イギリス，スウェーデンのデータを分析し，これら 3 カ
国全てについて高学歴層で出身階級と到達階級の関連が小さいという状況で高学歴化が生じることが，全体的な社会的流動性を高めてきたことを示した．Breen は教育拡大が，たとえ
それが教育機会の平等化を伴わなくとも，社会的流動性の増加を導くことを社会学者がこれまで見過ごしてきたことを指摘した上で，教育機会の平等化だけではなく構成効果を前提とした教育拡大が，社会的流動性を高める上で効果的であると主張する．
しかし，学歴が高いほど世代間の職業的地位の関連が強く，高い学歴を得てもなお地位達成に出身背景の影響を強く受ける日本では，このような教育拡大はむしろ社会的流動性を低める方向に働いているか，他の要因によって生じる流動性の高まりを押さえて相殺する役割を果たしている可能性がある．それゆえ，他国と同様にあるいはそれ以上の急激な高学歴化が生じ，そして教育機会の不平等も長期的には減少傾向にあるのにもかかわらず (近藤・古田 2011)，社会的流動性に変化がみられない (Ishida and Miwa 2008; 石田・三輪 2009)と解釈することも可能である．Hout (1984, 1988) や Breen (2010) は，教育拡大が全体としての社会的流動性の増大に結びつく可能性を示唆したが，高学歴層で出身と到達の関連が強い日本においては，たとえ教育の拡大が教育機会の平等化を伴っていたとしても，全体としての社会的流動性の増大に与える影響は限定的であるといえる．
以上のように，多くの欧米諸国の研究とは異なり，日本では学歴が高ければ親と子どもの職業的地位の関連は強いか学歴による変化がみられないという結果が明らかにされた．日本
における学歴別の労働市場における選抜プロセスを丁寧に読み解くとともに，日本の独自性を強調するのではなく，同様の傾向を示す国がないかどうかを検討する国際比較研究が必要とされるだろう．
本論文では職業的地位尺度の作成に工夫を凝らし，世代間移動を検討してきた．ただし分析に用いたモデルは単純なものであった．まず世代内移動の分析では単純な区間成長曲線モデルを適用したが，すべての個人や集団が同一の軌跡に従うわけではない．様々な下位集団
31

―31―

による軌跡の違いを潜在クラスモデルによって検討することも必要とされる．
本論文では社会移動（世代間相関）における教育の役割についても検討してきた．しかし，教育については垂直的な差異しか検討しておらず，それも教育年数というシンプルな尺度化に頼っている．職業についての尺度化だけではなく，教育についての様々な尺度化を考える必要がある 18．
また，このような扱いやすい職業的地位尺度を用いることで，母親の職業的地位は子どもの職業的地位にどの程度関連しているのか (Beller 2009; 三輪 2011)，また父親の職業的地位と配偶者の職業的地位の関連はどの程度か (渡辺・近藤 1990; 安田 1971) といった問題にもシンプルな方法からアプローチ可能だろう．複数の尺度を用いることで，1 つの潜在変数を抽出し，それを用いたアプローチも可能となる．日本社会における職業的地位尺度の検討は，社会階層研究が長い歴史をもつものの，残念ながら十分には行われてない．アップデートされた職業威信スコアの検討も含め，さまざまな側面から職業的地位を測る必要があるだろう．

［文献］
Beller, Emily. 2009. “Bringing Intergenerational Social Mobility Research into the Twenty-First
Century: Why Mothers Matter.” American Sociological Review. 74(4):507–28.
Beller, Emily and Michael Hout. 2006. “Intergenerational Social Mobility: The United States in
Comparative Perspective.” The Future of Children, 16(2):19–36.
Blau, Peter M. and Otis D. Duncan. 1967. The American Occupational Structure, Free Press.
Breen, Richard. 2010. “Educational Expansion and Social Mobility in the 20th Century.” Social
Forces, 89(2):365–88.
Breen, Richard Ed. 2004. Social Mobility in Europe, Oxford University Press.
Chan, Tak Wing. 2010. Social Status and Cultural Consumption, Cambridge University Press.
Chan, Tak Wing and John H. Goldthorpe. 2004. “Is There A Status Order in Contemporary British
Society? Evidence from the Occupational Structure of Friendship.” European Sociological
Review, 20(5):383–401.
Chan, Tak Wing and John H. Goldthorpe. 2007. “Class and Status: The Conceptual Distinction and
Its Empirical Relevance.” American Sociological Review, 72(4):512–32.
Duncan, Otis. D. 1961. “A Socio-Economic Index for All Occupations and Properties andCharacteristics of the Socioeconomic Index.” Albert J. Reiss Ed., Occupations and Social Status,
Free Press, 109–161.
Erikson, Robert and John H. Goldthorpe. 1992. The Constant Flux: A Study of Class Mobility in18

中村（2018）がこのような試みを行っている．
32

―32―

Industrial Societies, Clarendon Press.
Erikson, Robert and John H. Goldthorpe. 2002. “Intergenerational Inequality: A Sociological
Perspective.” The Journal of Economic Perspectives, 16:31–44.
Featherman, David L. and Robert M. Hauser. 1976. “Prestige or Socioeconomic Scales in the Studyof Occupational Achievement?” Sociological Methods & Research, 4(4):403–22.
Fujihara, Sho. 2011. “Educational Expansion and Its Eﬀects on Social Mobility: A Comparative
Study of the US and Japan.” 佐藤嘉倫編『現代日本の階層状況の解明：ミクローマクロ連
結からのアプローチ科学研究費補助金基盤研究（A）研究成果報告書 第 2 分冊教育・ジェンダー・結婚』現代日本の階層状況の解明：ミクローマクロ連結からのアプローチ研究会, 13–44．
藤原翔．2016. 「日本版社会経済的指標と社会的地位指標の開発と適用」『第 62 回数理社会学会大会研究報告要旨集』．ポスター報告．
Fujihara, Sho. 2017. “Socio-Economic Standing and Social Status in Contemporary Japan: Scale
Constructions and Their Applications.” Unpublished Manuscript.
Fujihara, Sho and Hiroshi Ishida. 2017. “Social Fluidity and Education in Japan: What Are the
Impacts of Educational Expansion on Social Fluidity.” Paper Presented at the International
Sociological Association Research Committee on Social Stratification RC28 Conference.
Columbia University, New York, USA (August 10, 2017).
Ganzeboom, Harry B. G., Paul M. De Graaf, and Donald J. Treiman. 1992. “A Standard International
Socio-Economic Index of Occupational Status.” Social Science Research, 21(1):1–56.
Goldthorpe, J. H. and Keith Hope. 1974. The Social Grading of Occupations. A New Scale andApproach, Clarendon.
Goldthorpe, John H. 2014. “The Role of Education in Intergenerational Social Mobility: Problems
from Empirical Research in Sociology and Some Theoretical Pointers from Economics.”
Rationality and Society, 26(3):265–89.
Goldthorpe, John and Michelle Jackson. 2008. “Education-Based Meritocracy: The Barriers to Its
Realization.” Annette Lareau and Dalton Conley Eds., Social Class: How Does It Work? Russell
Sage Foundation, 93–117.
原純輔．1979．「職業経歴の分析」富永健一編『日本の階層構造』東京大学出版会, 18–53．
Härkönen, Juho and Erik Bihagen. 2011. “Occupational Attainment and Career Progression in
Sweden.” European Societies, 13(3):451–79.
Härkönen, Juho, Anna Manzoni, and Erik Bihagen. 2016. “Gender Inequalities in Occupational
Prestige Across the Working Life: An Analysis of the Careers of West Germans and Swedes
Born from the 1920s to the 1970s.” Advances in Life Course Research, 29:41–51.
33

―33―

Hauser, Robert M. and John Allen Logan. 1992. “How Not to Measure Intergenerational
Occupational Persistence.” American Journal of Sociology, 97(6):1689–711.
Hauser, Robert M. and John Robert Warren. 1997. “Socioeconomic Indexes for Occupations: A
Review, Update, and Critique.” Sociological Methodology, 27(1):177–298.
Hout, Michael. 1984. “Status, Autonomy, and Training in Occupational Mobility.” American Journalof Sociology, 89(6):1379–409.
Hout, Michael. 1988. “More Universalism, Less Structural Mobility: The American Occupational
Structure in the 1980s.” American Journal of Sociology, 93(6):1358–400.
Hout, Michael and Thomas A. DiPrete. 2004. “What We Have Learned: RC28’s Contributions to
Knowledge about Social Stratification.” Research in Social Stratification and Mobility, 24:1–20.
Hout, Michael, Tom W. Smith, and Peter V. Marsden. 2015. “Prestige and Socioeconomic Scores forthe 2010 Census Codes.” Methodological Report MR124, NORC.
今田高俊. 1989. 『社会階層と政治』現代政治学叢書, 第 7 巻, 東京大学出版会．
今田高俊. 1999. 「平等社会の神話を超えて：戦後日本の産業化と社会階層」『日本労働研究
雑誌社会学』472: 2–16．
今田高俊・原純輔. 1979. 「社会的地位の一貫性と非一貫性」富永健一編『日本の階層構造』
東京大学出版会, 161–97．
Ishida, Hiroshi and Satoshi Miwa. 2008. “Trends in Intergenerational Class Mobility and Educationin Japan.” Hiroshi Ishida Ed., Social Stratification and Social Mobility in Late-industrializing
Countries (The 2005 SSM Research Series/Volume 14), The 2005 SSM Research Committee, 1–48.
石田浩・三輪哲. 2009．「階層移動から見た日本社会」『社会学評論』59(4):648–62．
石田浩・三輪哲. 2011．「社会移動の趨勢と比較」石田浩・近藤博之・中尾啓子編『現代の階層社会 2：階層と移動の構造』東京大学出版会, 3–19．
Ishida, Hiroshi, Walter Müller, and John Ridge. 1995. “Class Origin, Class Destination and
Education: A Cross-National Comparison of Ten Industrial Nations.” American Journal of
Sociology, 101: 145–93.
Jarvis, Benjamin F. and Xi Song. 2017. “Rising Intragenerational Occupational Mobility in the
United States, 1969 To 2011.” American Sociological Review, 82(3):568–99.
鹿又伸夫．2001．『機会と結果の不平等』ミネルヴァ書房．
鹿又伸夫．2005．
「世代内移動は世代間移動を平等化するか?」『社会学評論』55(4):384–99． 近
藤博之. 1990. 「 学歴メリトクラシー」の構造」菊池城司編『現代日本の階層構造 3：
教育と社会移動』東京大学出版会, 185–208．
近藤博之．2006．
「移動表による職業的地位尺度の構成：オーディネーション技法の応用」
『理
34

―34―

論と方法』21(2):313–32．
近藤博之・古田和久．2011．
「教育達成における階層差の長期趨勢」石田浩・近藤博之・中尾
啓子編『現代の階層社会 2：階層と移動の構造』東京大学出版会, 89–105．
Lambert, Paul and Erik Bihagen. 2012. “Stratification Research and Occupation-Based Social
Classification.” Paul Lambert, Roxanne Connelly, Robert M. Blackburn, and Vernon Gayle Eds.,
Social Stratification: Trends and Processes, Ashgate Publishing, 13–28.
Lambert, Paul, Roxanne Connelly, Robert M. Blackburn, and Vernon Gayle. 2012. Social
Stratification: Trends and Processes, Ashgate Publishing.
Laumann, Edward O. and Louis Guttman. 1966. “The Relative Associational Contiguity ofOccupations in An Urban Setting.” American Sociological Review, 31(2):169–78.
Lipset, S. M. and H. L. Zetterberg. 1967. “A Theory of Social Mobility.” Reinhard Bendix and
Seymour M. Lipset Eds., Class, Status and Power: Social Stratification in Comparative
Perspective 2nd Edition, Routledge and Kegan Paul, 561–73.
Manzoni, Anna, Juho Härkönen, and Karl Ulrich Mayer. 2014. “Moving On? A Growth-curve
Analysis of Occupational Attainment and Career Progression Patterns in West Germany.” Social
Forces, 92(4):1285–312.
Meraviglia, Cinzia, Harry B. G. Ganzeboom, and Deborah De Luca. 2016. “A New International
Measure of Social Stratification.” Contemporary Social Science, 11(2-3):125–53.
Miech, Richard A, William Eaton, and Kung-Yee Liang. 2003. “Occupational Stratification over theLife Course: A Comparison of Occupational Trajectories Across Race and Gender During the
1980s and 1990s.” Work and Occupations, 30(4):440–73.
三輪哲．2008．「キャリア軌跡からみる世代間移動機会の不平等とその趨勢」『理論と方法』
23(2):23–40．
三輪哲．2011．「世代間移動における出身階層測定の再検討」『社会学評論』62(3):266–83．
Muthén, Linda K. and Bengit O. Muthén. 2015. Mplus User’s Guide Seventh Edition, Muthén and
Muthén.
長松奈美江・阪口祐介・太郎丸博. 2009. 「仕事の複雑性スコアの構成」『理論と方法』24(1):77–93．
中村高康．2018．
「 相対的学歴指標と教育機会の趨勢分析：2015 年 SSM 調査データを用いて」．
中尾啓子．2011．
「地位達成モデルの東アジア国際比較」石田浩・近藤博之・中尾啓子編『現代の階層社会 2：階層と移動の構造』東京大学出版会, 289–300．
Nakao, Keiko and Judith Treas. 1994. “Updating Occupational Prestige and Socioeconomic Scores:
How the New Measures Measure Up.” Sociological Methodology, 24:1–72.
Nam, Charles B. and Mary G. Powers. 1968. “Changes in the Relative Status Level of Workers in the
35

―35―

United States, 1950–60.” Social Forces, 47(2):158–70.
直井優．1979．
「職業的地位尺度の構成」富永健一編『日本の階層構造』東京大学出版会, 434–
72．
Prandy, Ken. 1990. “The Revised Cambridge Scale of Occupations.” Sociology, 24(4):629–55.
佐藤俊樹．2000．『不平等社会日本』中央公論新社．
盛山和夫・都築一治・佐藤嘉倫・中村隆．1990. 「職歴移動の構造：労働市場の構造とキャ
リア・パターン」直井優・盛山和夫編『現代日本の階層構造 1：社会階層の構造と過程』
東京大学出版会, 83–108．
富永健一. 1979a. 「社会階層と社会移動の趨勢分析」富永健一編『日本の階層構造』東京大学出版会, 33–87．
富永健一. 1979b. 「社会階層と社会移動へのアプローチ」富永健一編『日本の階層構造』東京大学出版会, 3–29．
Torche, Florencia. 2011. “Is A College Degree Still the Great Equalizer? Intergenerational Mobility
across Levels of Schooling in the United States.” American Journal of Sociology, 117(3):763–
807.
Treiman, Donald J. 1977. Occupational Prestige in Comparative Perspective, Academic Press.
都築一治編. 1998．
『1995 年 SSM 調査シリーズ 5：職業評価の構造と職業威信スコア』1995 年
SSM 調査研究会．
渡辺秀樹・近藤博之．1990. 「結婚と階層結合」岡本英雄・直井道子編『現代日本の階層構
造 4：女性と社会階層』東京大学出版会, 119–45．
Weber, Max. 1968. Economy and Society. University of California Press.
Weeden, Kim A. and David B. Grusky. 2005. “The Case for A New Class Map.” American Journal of
Sociology, 111(1):141–212.
Wong, Raymond Sin-Kwok. 2010. Association Models, Sage.
Wright, Erik Olin. 1997. Class Counts: Comparative Studies in Class Analysis, Cambridge
University Press.
安田三郎. 1971. 『社会移動の研究』東京大学出版会．
保田時男. 2008. 「SSM 職歴データを分析するための基礎的な方法論」前田忠彦編『社会調査における測定と分析をめぐる諸問題 (2005 年 SSM 調査シリーズ 12)』2005 年 SSM
調査研究会, 1–20．

36

―36―

付録

37

―37―

38
―38―

39
―39―

Intergenerational Correlations of Occupational Status *Sho Fujihara(University of Tokyo)
Abstract
The author investigated the intergenerational correlations between the occupational standings offathers and children in contemporary Japan. After describing the characteristics of theoccupational scales for prestige scale, socio-economic standing, and social status, the author
applied these scales to the analysis of data obtained from the Social Stratification and Social
Mobility (SSM) survey conducted in 2015. The main findings are as follows: (1) intergener ationalcorrelation of fathers’ and respondents’ occupations increased as male respondents became older,but decreased as female respondents became older; (2) the patterns of status attainment process
were maintained in 2015 when we used the occupational prestige scale. When we used the othertwo scales, we found similar but different patterns in the process of status attainment, and (3)intergenerational correlations were higher for those who had completed tertiary education than for
those with less-than-tertiary education.
Key words: occupational scales, social mobility, intergenerational correlation*

The study was supported by JSPS KAKENHI Grant Number JP25000001.
40―40―