東京医療保健大学 授業運営ガイドライン2024年度版
2023年 12月 6日
東京医療保健大学

１．はじめに本学では、2020年４月の緊急事態宣言を期に遠隔授業を導入しましたが、その後は教育の質を向上させる観点から対面授業と遠隔授業を併用した「ハイブリッド型授業」を行うことを教学における基本方針と位置づけました。
対面授業においても、授業資料の提供や提出物の回収に学修管理システム(LMS:LearningManagement System)を活用したり、技術的な演習科目において動画の収録・共有や、さらにシミュレーション教育を支援する情報システムを活用する等により、学生の主体的な参画を前提とした授業形態（アクティブ・ラーニング）を実現することができます。教育学における数多くの研究によってアクティブ・ラーニングが学修効果を高めることは科学的に証明されていますので、それらを積極的に採用することは教育者としての責務といえます。
そこで本学ではＩＣＴを活用した教育の質的改革(ＤＸ:Digital Transformation)を推進することを、2023年に改定した「東京医療保健大学ビジョン」や、これに先立ち2022年に策定した「第３期中期目標・計画」に謳い、感染拡大防止に留まらず、これからも教育DXを継続するスタンスを明確にしました。
これまで学生及び教職員が力を合わせてきた結果、これらのハイブリット型の教育が教育上有意義なものであったことは、学生による授業評価アンケート、成績評価データ等で十分に確認できました。またＤＸに関する各種補助事業の採択を通じて、国からも高い評価を得てきました。
よって各学部・研究科・専攻科の授業運営においては、大学の基本方針に則り、2024年度以降もハイブリット型の授業を継続するとともに、その改善を図ることとします。

２．本指針の位置付け及び適用範囲
本ガイドラインは、2024年度の授業運営において、学部履修通則第２条第３項の規程にもとづき学長が定める「ハイブリッド型授業の活用により教育の質的な改革を図るための措置の基本方針及びその実行計画」です。
同通則第２条第４項では、授業を担当する教育職員及び授業の環境整備その他の支援を行う事務職員は､この「基本方針及び実行計画」の定めるところにより、アクティブ・ラーニングの実現に向けて協力するものと定められています。よって、各学部・学科における授業運営の方針や計画は、本ガイドラインと矛盾を生じない範囲で定めることとします。
□なお、研究科、専攻科、その他の教育課程（以下、研究科等という）においては学部履1

修通則が適用されないため、本ガイドラインを参酌して研究科等において適切に方針を定めるものとします。
また、本ガイドラインは昨年度までのように東京医療保健大学危機管理規程を根拠とするものでないため、行動制限等については特に定めません。

３．学事暦及び活動レベル
3.1

学事暦

学長は、学部履修通則第４条第１項の規定により、「標準学事暦」を定めてこれを公表します。同項ただし書きの規程により、学部・学科は教授会の議により「学部学事暦」を定めることができますが、これを定めた場合は遅滞なく標準学事暦から変更した箇所及びその理由を明示して学長に届け出てください（様式自由、教務部長を通じて学長に届出）。
なお、土曜日や日曜日の授業は、事務職員の勤務体制等にも影響することから、特段の理由がある場合を除き、避けるようにしてください（オンデマンド授業等で事務職員の出勤を要しない科目については、この限りではありません）。
3.2

活動レベルの指定

2024年度においては、活動レベルの指定は行いません。よって、対面授業を行える時間や教室定員、密接を伴う演習等の制限はありません。
なお、行政機関から要請があり、部分的に何らかの措置を行う必要が生じた場合は、東京医療保健大学危機管理規程に基づき、学長が措置を決定します。

４．対面授業の取り扱い
4.1

対面授業における出席確認

対面授業における出席確認は、できる限りWebclass等を活用してリアルタイムに確認し、欠席者への迅速な対応に努めてください。
4.2

対面授業の出席停止

新型コロナウイルス感染症等の学校保健安全法施行規則で定められた感染症と診断された学生は、学校保健安全法第19条の規程により、学長が出席停止を決定します。
また、保健センター長（学校医）が「接触歴がある等で感染のおそれを否定できない」と判断された学生も、同条の規定により「感染のおそれがある者」として、そのおそれが解消するまでの間は出席停止となります。
出席停止の要否は、医学判断であるため、保健センター長（学校医）が判断します。このため、かぜ症状(発熱、咳、鼻水等)がある学生については、授業を担当する教員が自己判断せずに当該学生に各キャンパスの保健室に連絡させてください。
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出席停止期間中は、療養や健康観察に専念させる必要があるため、遠隔授業についても、欠席回数には算入しないものとします。ただし学生が希望した場合は、授業を担当する教員の判断により、その遠隔授業への出席を認めても差支えありません。
4.4

対面による正課外の教育活動等

出席停止期間中には、対面による正課外の教育活動（ガイダンス、模試）やサークル活動等に参加することもできません。

５．遠隔授業の取り扱い
5.1

遠隔授業の位置付け

本学で2024年度に実施する遠隔授業は、学則第12条の規定による「多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させる」授業形態として実施するものとします。
5.2

遠隔授業の方法

本学の遠隔授業では、オンデマンド方式、リアルタイム方式のいずれも採用します。いずれが適しているかは、その科目の学修効果によって異なるため、学部・学科等の方針内で科目責任者が判断できるものとします。
また、対面科目を含め、複数の方式を混ぜても差し支えありません。ただし、各学部等が定める時間割において対面科目とされている科目については、科目責任者が遠隔授業を併用できるのは、授業回数の1/2を超えない範囲とします。
5.3

遠隔授業における出席の取り扱い□遠隔授業における出席の取り扱いは、各科目の実情に合わせ、科目責任者が判断できるものとします。なお、オンデマンド方式による場合は、リアクションペーパー等により、適宜出席を取って下さい。
5.4

情報倫理ガイドライン□遠隔授業を開始する場合は、とりわけインターネットの特性を踏まえた倫理的配慮が求められることから、本学の情報倫理ガイドラインを学生に周知し、十分に理解させるよう努めてください。
5.5

学部・学科を超えた授業コンテンツの活用

これまで本学ではMOOCsの活用を含め、学部・学科等を超えたオンデマンド授業の活動を推進してきました。リアルタイムや対面の授業についても、科目責任者間の合意に基づき、

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学部・学科等を超えて共同で実施しても差し支えありません。

６．臨地実習の取り扱い
6.1

臨地実習の指導助言体制

臨地実習(教育実習を含む)については、その教育上の効果も認められる一方で実習先施設に与える影響も甚大です。このため保健センター長(学校医)が学校保健安全法施行規則第23条第１項７号に基づき指導・助言を行うことがありますので、当該指導・助言に従ってください。また、同法による指導・助言の一環として各学部等の教員や学生に質問等を行うことがあります。
6.2

臨地実習の実施が困難な場合の代替演習

感染拡大等により医療・保健関係に関する実習施設において臨地実習の受け入れが困難な場合、科目責任者は、遠隔授業を活用した代替演習を実施できます。この範囲等は、文部科学省・厚生労働省の事務連絡「新型コロナウイルス感染症の発生に伴う医療関係職種等の各学校、養成所、養成施設の対応及び実習施設への周知事項について（2022年4月14日付）」に従うものとし、臨地実習に準じた学修効果が得られたことを後日の監査等で説明できるよう記録・資料等を保管してください。具体的な運用について各学部等で疑義が生じた場合は、全学教務委員会で検討するものとします。
なお、それ以外の実習についても上記に準じ、関係する行政通知に沿った対応を行った上で、疑義が生じた場合は全学教務委員会もしくは全学教務委員会からの付託により当該実習を所管する全学委員会で検討するものとします。

７．成績評価の取り扱い
7.1

遠隔による定期試験の実施□科目責任者の判断により、LMSを用いて定期試験を行うことも可能です。この場合、対面による試験の特徴と、LMSによる試験の特徴を十分に踏まえて実施して下さい。
7.2

生成系AIを活用したレポート作成等の取り扱い

生成系AIを活用して成績評価に係るレポート等を作成することについて、大学としての基本的な考え方は「生成系AIの適切な利用についての学長メッセージ（2023年6月7日）」で示されています。
同メッセージでは、レポート作成等に生成系AIを活用すること自体は、「自調自考」の一環として歓迎しています。他方で、レポート等において、AIを含めた「他者」が記載した文章をそのまま書き写すことは、剽窃になり得ると注意喚起しています。
よって成績評価に係るレポート作成においてに生成系AIの利用を促進あるいは制限する
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場合は、これらの考え方を踏まえた各科目の運用ルールについて、科目責任者が十分に説明を行ってください。

８．ＩＣＴ環境の整備8.1

授業に用いる学修管理システム□本学では、学修管理システム(LMS:Learning Management System)として、対面授業と遠隔授業のいずれにおいても、WebClassを採用しています。各科目における授業連絡、教材の提供(動画を含む)、課題の提示及び回収、出席申告の受付等には、原則としてWebClassを使用するものとします。
8.2

持続可能な社会に向けたペーパレス化の推進
なお、持続可能な社会に向けて、教育におけるペーパレス化も重要な観点です。そのため対面授業の授業資料についても、授業進行上の特段の理由がない限りは、全学的に電子配布を推奨しますので印刷資料や出席カードの配布を控えるなど紙資源の消費の削減に努めてください。また、むやみに授業資料を印刷することは控えて貸与PCを用いてメモを取る等、デジタル社会に適した授業の受け方についても説明及び指導に努めてください。
8.3

授業に関する連絡手段□本学では、大学・学部・学科・研究科・専攻科が行う事務的な連絡については、基本的にdesknet'sを使用して学生に連絡することとしています。また、教員が行う授業上の連絡については、基本的にWebClass(履修登録者に対するメール機能を含む)を使用して学生に連絡するものとします。
8.4

遠隔授業に用いるWeb会議システム等□本学では、遠隔授業に用いるWeb会議システムとして、Zoomを採用しています。また、すべての学生及び専任の教職員にMicrosoft 365が提供されていることから、Teamsを利用することも可能です。教職員は、そのいずれも使用することも可能です。
これらのシステムの設定及びミーティングIDの通知等は、授業担当教員が自ら行うことを基本とします。
8.5

教職員に対するＩＣＴリテラシー支援□ハイブリッド型の授業を継続する上で教職員のＩＣＴリテラシーの向上は不可欠であることから本学は「ＩＣＴスキルチェックリスト」を定めました。同リストのレベル０の業務は、職位に関わらずすべての専任教員が自ら行うべき業務と定義されています。上記のレベル0の業務に不安がある専任教員は、自部署、他部署、または学修基盤推進室が配信

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する動画視聴や各種勉強会への参加等を通じてスキルの獲得に努めてください。
なお学長は各学部・学科等の教員から「ＩＣＴ利活用授業支援員（愛称：DXマネージャー）」を任命し、他の学部・学科の教職員や産業界との交流を通じて、所属キャンパスの全学教務委員や事務部、または学修基盤推進室に対しDX推進のための意見や提案を述べたり、調整を行う役割を与えています。DXマネージャーが各種勉強会を主宰することはあります
が、他の教員の業務を直接支援することは任務としていません。

９．継続的改善と情報提供
9.1

学生への情報提供と改善意見の聴取

本ガイドラインに示す本学としての授業運営の考え方は、学生と教職員が十分に共有することで継続的改善を図ることができます。このため本学では各種方針をWebサイトに公開することにより、学生、保証人、入学予定者等に対する本学の考え方の説明に努めます。
また、授業運営について学生から改善意見を収集する仕組みも重要であることから、授業運営に関して学長に直接提案や意見を述べる経路も引き続き確保します。これはオピニオンボックスとは趣旨が異なるため、個別の授業や教員等に対する意見等が提出された場合は、その内容に応じて関係部署への連絡等により別途対応することとします。
https://forms.office.com/r/uQudv6eMb8

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