2018

No.40

日本私立看護系大学の教育・研究、経営の質向上にむけて，今までの継続をふまえさらなる充実をめざして
会長

今年度から 2 年間、一般社団法人日本私立看護系大学協会の会長になりました大島弓子です。どうぞよろしくお願いいたします。
昨年度に引き続きとなりますが、本協会は理事 ･ 監
事を選挙で選出して再発足した新たな理事会のもとで行われ、私も、あらためて選出された会長となります。
昨年度の選挙経過ですが、全国の会員校の所在地ごとに 6 区分、短期大学区分の計 7 つの区分で理事を、
また、全国区で監事を選挙で選出しました。その結果、16 名の理事、2 名の監事が選出されました。この理事･ 監事に、総会で承認された指名理事 2 名を加えたメンバーで 2018 年度理事会組織が発足しました。
日本私立看護系大学協会は、故日野原重明先生が私
立看護大学・短期大学の学長方に呼びかけ、その賛同のもと 1976 年 7 月に、「日本私立看護大学協会」の名称の組織として発足し、今年で 42 年目となる組織です。日本の私立看護系大学・短期大学が、私学の抱える諸々の課題を解決するために連携・協力しながら取り組んできた歴史があります。
この 42 年間に、発足時、会員校 11 校（大学 2、短大島弓子の私立大学の責任の重要性に鑑み、大学相互の提携と協力によって大学の振興をはかり、学術と教育の発展に寄与し、看護高等教育機関の使命達成」に向けた活動を充実させていくことの重要性を感じております。
今年度は、重点事業の方針として、①新たな理事会・委員会活動において継続的な活動を担保する体制作りの確立 ②研修内容の体系化と実践・評価 ③私立看護系大学運営に関する政策の把握と発信 ④事務局体制の強化をあげ、活動してまいります。具体的には、各委員会主催で、計 5 つの研修会を企画・運営していく
ことや、研究助成の推進等の活動等を開始しております。また、日本看護系大学協議会と昨年度からデータベースで連携をすることになりましたが、今年度からはさらに必要な内容について協力関係を深めていく予定です。
本協会の今までの活動を継承しつつ、新たな取り組
みを加えて発展させていく方針で、理事一同取り組ん
でいきたいと存じます。
どうぞ皆様、よろしくお願い申しあげます。

期大学 9）だった私立看護系大学が、現在は会員校
187 校（大学 175、短期大学 12）と急増しました。この増加は、看護学教育が大学化へと成長発展していることを示しているとも思われ、看護学教育の質向上にむけて喜ばしいことではあります。しかしながら、増加に伴い、今まであった課題が、さらに顕在化されてきたり、新たに発生している課題も数多くあります。
例えば、急増する大学における教員の教育力の向上を促す必要性、質が担保された入学生の恒常的な確保、
私立看護系大学の安定的なガバナンス運営の在り様等々。協会として組織的に取り組む必要性のある多様な内容が増えてきたと思われます。まさに、本協会の目的である「わが国の看護教育の高等教育機関として

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平成 30 年 11 月 1 日

専門職大学等の制度化
文部科学省高等教育局大学改革官

1．制度化の趣旨・背景等
ニューヨーク市立大学のデビッドソン教授が「2011年に、 ア メ リ カ の 小 学 校 に 入 学 し た 子 ど も た ち の65％は、大学卒業後、今は存在していない職業に就くだろう」と予測するなど、時代の変化がますます速ま
る中、さまざまな職業分野において、より付加価値の高い仕事、新しいものを考え出す仕事が求められるよ
うになっています。また、専門学校を含む高等教育への進学は約 8 割となり、高等教育に対するニーズも多様化しています。産業界からは実社会とのつながりを意識した実践的な教育、また社会人の学び直しへのニーズが要望されています。
こうした状況を踏まえ、大学制度の中に位置づけられつつも、実習を重視した実践的な職業教育を大幅に取り入れ、理論と実践をバランス良く学修し、専門職業人材を育成する高等教育機関として、2017 年の学校教育法改正により、専門職大学・専門職短期大学が制度化されました。
修業年限は、大学 4 年、短大 2 年か 3 年です。大学の一種ですので、専門職大学卒業者には「学士（専門職）」、専門職短大卒業者には「短期大学士（専門職）」の学位が授与されます。
今後、成長が期待される分野の人材、地域産業の担
い手、地元の成長を支える人材、地域で就職する人材等の育成に寄与する高等教育機関となることが期待されています。
2．専門職大学の制度設計のポイント
専門職大学の目的は、深く専門分野を教授・研究し、専門職を担う実践的かつ応用的な能力を育成・展開することです。設置できる分野は、特に限定していませんが、6 年制となる医学・歯学・薬学・獣医学の課程は対象外です。質保証の仕組みとして機関別認証評価
を 7 年以内ごとに、分野別認証評価を 5 年以内ごとに義務づけています。
既存の大学にない仕組みとして、4 年の課程を前期と後期（2 年＋ 2 年または 3 年＋ 1 年）に分ける教育課程を編成することもできます。この場合、前期課程修了で「短期大学士（専門職）」の学位授与ができます。
このほか、社会人が学びやすい仕組みとして、実務経
2

渋谷

秀行

験を臨地実務実習の単位や修業年限に通算できる仕組みも設けています。
教育課程の編成方針にあたっては、産業界及び地域社会と連携しつつ、必要な授業科目を自ら開発・開設
し、不断に見直すものとされています。学内に「教育課程連携協議会」を設置し、教職員のほか、専攻に係る職能団体や業界団体等の関係者、地方公共団体職員
等地域の関係者、臨地実務実習等の授業実施に協力する事業者等が参画して、教育課程の編成・実施・評価について審議いただくことになります。
実践的な教育課程編成のために、卒業に必要な 124
単位（4 年制の場合）のうち、約 3 分の 1 にあたる 40
単位以上を実習等による授業科目とする必要があります。さらに、このうち企業等での臨地実務実習が 20
単位（600 時間相当）以上必要です。したがって、通算で 3 カ月半から 4 カ月くらいの期間は学外で実習をすることになります。
教員についても、専任教員のおおむね 4 割以上を実
務家教員（専攻分野で 5 年間の実務経験を有し、かつ高度の実務の能力を有する）とすることを求めています。そのうちの半分は、研究実績を有する実務家教員（大学等で教えた経験、修士以上の学位、企業等での研究業績があること等）であることが必要です。また、原則として、同時に授業を行う学生数は 40 人以下で行うものとしています。
3．専門職大学の制度設計
引き続き、制度設計のもう少し細かな点について説明します。
専門職大学等では、実践力と創造力を併せ持つ専門職業人材を育成する観点から、大綱化された既存の大学とは異なり、4 つの科目区分ごとに一定単位以上の修得を卒業要件として課すことを求めています。基礎科目（20 単位以上）は、社会的・職業的自立を図る
ために必要な能力に加えて、生涯にわたり自らの資質を向上させるために必要な能力を育成します。職業専
門科目（60 単位以上）は、特定の職業において、必要とされる理論的かつ実践的な能力に加え、当該職業の分野全般にわたり必要な能力を育成します。展開科
目（20 単位以上）は、専攻する特定の職業分野に関平成 30 年 11 月 1 日

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連する他分野の応用的な能力を持ち、当該職業の分野
において創造的な役割を果たすために必要ものを育成ると認められる者、准教授は専攻分野について優れた知識および経験を有すると認める者、助教は専攻分野します。専門技術を活かした開業や、新たな事業展開を図る際に必要となる経営等の意識や、連携・協働が進む隣接する他分野の職業に関する知識等を学びまについて知識および経験を有すると認められる者です。

す。総合科目（4 単位以上）は、修得した知識、技能等を総合し、実践的、応用的な能力を総合的に高めます。

4．設置申請について新設の場合は、開設する前々年度の 10 月に申請し、約 1 年間文部科学省の大学設置・学校法人審議会で審

臨地実務実習は、企業その他の事業者の事業所またはこれに類する場所において、当該事業者の実務に従事することで実習を行う授業科目です。病院も実習先査して、開学の半年前に設置認可、学生募集開始になります。既存の大学・短大の学科に専門職学科を作る
場合は、開設年度の前年度の 3 月に設置認可申請をしになり得ます。臨地実務実習の実施計画は事業者と協議して作成するものですが、正規の授業科目ですので、実習先任せにせず、大学として主体的に検討することが重要です。記載事項は、実習の内容と期間、1 日のて、約半年の審査後設置認可された場合に、学生募集開始になります。
なお、「地域における大学の振興および若者の雇用
機会の創出による若者の修学および就業の促進に関す

実習時間、主たる実習場所、受け入れる学生数、実習
指導者の配置、成績評価の基準と方法、学生に対する報酬や交通費支給等の取扱い、実習中の災害補償及び損害賠償責任、その他実習に必要な事項となります。
実習先の事業者では、実習指導者として、職業の分
野にかかる高い識見、十分な実務経験を有し、指導を行うための必要な能力を有する人を配置します。担当
教員による実施状況把握は、巡回指導等の実施、定期的な報告の受理等により、把握できる体制を整えます。
なお、臨地実務実習で 20 単位を確保できない場合に、事業者と連携して開設し、学内で当該事業者の実務に関わる課題に取り組む授業科目（連携実務演習等）
により代替することを、最大 5 単位まで認めています。
あくまで代替なので、連携先事業者における実務に密接な関連を有し、学生の探求的な学習活動が促されるる法律」が成立し、10 年間東京 23 区内の学生定員を増加させない措置が設けられたところですが、専門職大学等については、新たな制度であることにかんがみ
2024 年度開設まで定員増を伴う設置認可申請が可能となっています。

ものであることが条件です。
教員に関する事項について、いわゆる主要授業科目

的な人口減少社会の到来を受け、2018 年に生まれた
子どもが大学を卒業する 2040 年を見据えて、我が国は原則として専任の教授または准教授が担当します。
専任教員の数については既存の大学と同様に設置基準で最低数を定めていますが、実務家教員を 4 割以上とする必要があり、実務家と認められるためには、実務の高等教育に関する将来構想について御議論をいただ
いています。既存の大学も含めたこうした動きについてもご注視いただければ幸いです。

を離れておおむね 5 年から 10 年以内である必要があります。
なお、みなし専任教員の制度を設けており、1 年に質疑応答
Q：看護専門学校が専門職大学に移行する場合、前期 3 年間で国家試験を受けて、もう一つ 1 年学

つき 6 単位以上の授業科目を担当し、教育課程編成その他の学科の運営についての責任を持つ方であれば、常勤でなくても、専任教員の数にカウントすることが習すれば学士が取れますか。
A：前期 3 年＋後期 1 年の教育課程を組む場合、前期課程 3 年間で基礎 15、職業専門 45、展開 15、できます。これにより、企業等の現場で、現に取り扱われている生きた知識・技能等を教授することが期待されます。

総合 2 以上の 77 単位が取れる教育課程とする必要があります。一方で、看護師の養成所となるためには指定規則に基づく科目 97 単位の履

教員の資格は、基本的に既存の大学と同じで、教授は専攻分野について特に優れた知識および経験を有す修も必要です。展開科目の存在を踏まえると、両方を 3 年間でクリアする時間割を組むのは

5．むすび
専門職大学においても、既存の大学と同様、3 つのポリシー（ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシー）に基づいて大学としての教育に取り組んでいただく必要があります。
その意味でも、専門学校が教育内容を特に充実もせずにそのまま専門職大学になれるというものではありません。
現在、中央教育審議会では、第 4 次産業革命や本格

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ハードルが高いように思います。
Q：専門職大学と専門職大学院の違いは何ですか。

のはどうしてですか。
A：専門職大学は、特定の職業に限定したものでは密な連携の中で基礎教育をやり、大学院で専門
看護師等の育成もやっています。看護学校の場
合の設置認可は他の分野と同じですか。

ラムは、看護師を育成する大学として、具備すべき知識や能力に関する具体的な学修目標を示したものです。

A：看護は、既存の大学教育においても、理論と実践、
実務家の教員、病院との人事的な往復も含めて確立しており、素晴らしいモデルと言えます。

Q：既存の看護大学と看護の専門職大学の違いはどこにありますか。
A：看護学教育に係る部分はモデル・コア・カリキュ

A：専門職大学院は大学院レベル、専門職大学は学部レベルです。
Q：看護教育は実習、理論、看護協会とか業界との設置認可については、大学教育としての教育課
程編成となっているか、教員はどうか、設備は整っているか、養成する人材像を示しているかなどを審査します。
Q：文科省は大学の看護学教育のモデル・コア・カ
リキュラムを示しながら、専門職大学をつくる

高等教育機関の役割分担のイメージ

大学・短大・専門学校と専門職大学・専門職短大の比較①

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なく、さまざまな職業について実践力と創造力を備えた人材を育成するものとして制度化されました。一方、看護学教育モデル・コア・カリキュ

ラムを踏まえた内容としていただくことについては既存の看護大学と看護の専門職大学で変わるものではありませんので、違いが生じる部分
としてはその他の部分、特に展開科目で何を学修しどのような応用力・創造力を身に付けさせるかになると思われます。

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新規会員校紹介関西医科大学
看護学部看護学科〒 573-1004

大阪府枚方市新町 2-2-2

学部と看護学部は学舎を共有し、学生が共に学び活動しています。また、京阪沿線には、関西医科大学関連病院等があり、実習の協力体制が整っています。地域の人々を対象とした実習は
1 学年から 4 学年まで配置され、地域の人々にも学生を育てる
一翼を担っていただいています。

関西医科大学は昭和 3 年に大阪女子高等医学専門学校として

少子高齢社会の進行による疾病構造の変化や人々の生活様式設立され、長く医科単科大学として歴史を刻み、今年 90 周年の変化に合わせた看護を創造できる看護職者が育っていくようを迎えました。平成 30 年 4 月に看護学部が開設され、現在

教職員総力をあげています。

100 名の学生の声が学舎に響きます。同時開設した大学院看護学研究科においても博士前期課程 12 名・博士後期課程 7 名の学生が学んでいます。
看護学部ではこれからの医療体制を見据え、社会の中で必要となる看護職の育成を図り、4 年間をかけ看護学を学び、その結果として保健師・看護師国家試験受験資格を有する人を育てることとしました。また、10 名ですが、助産師を目指す学生にもその場が得られるようなカリキュラムを組んでいます。大
学院の教育では、それぞれの進度に合わせて、専門職としての自覚を基盤に学問を醸成する時間を大切にできる気風を育てた
いと思っています。
関西医科大学枚方キャンパスに象徴されるように医学部・附属病院・看護学部が病院を中核にして両翼を広げています。医駒沢女子大学
看護学部看護学科〒 206-8511

東京都稲城市坂浜 238

本学は、1927 年（昭和 2 年）東京世田谷区に駒沢高等女学院として創立し、幼稚園・小学校（1974 年まで）・中学校・高等学校・短大・大学・大学院の女子教育に貢献してきておりま

象者を自分の価値観や尺度で勝手に解釈することなく、素直に事実を正しく看る目（確立された自己）を養い、また知識だけでなく的確な根拠に裏付けされた技能と相手を思いやる豊かな心を持ち備えた態度（人間性）の育成を目指しております。カ
リキュラムの特徴としては、1 年次に仏教学を必修科目とし、キャンパス内の中心に設置されている座禅堂にて座禅演習を取り入れています。
本協会の仲間として今後ともどうぞよろしくお願い致します。

す。1989 年（平成元年）に東京都稲城市にキャンパスを移転し、創立 90 周年の記念すべき 2017 年（平成 29 年）に看護学部開設の認可を受け日本発の曹洞宗の学部発足となりました。現在のキャンパスには中学・高校、短大（保育）、1 学群 4 学類（人間文化・観光文化・心理・住空間デザイン）・2 学部（人間健
康学部：健康栄養学科と看護学部）および人文科学研究科（修士課程）2 専攻が設置されております。
本学の建学の精神は、道元禅師の禅の教えである「正念」と「行学一如」を教育の根本においた女子教育にあります。この「正念」とは、座禅により正しく物事を見つめ、捉えていくことであり、「行学一如」とは、実践すること（行）と学ぶこと（学）を一体化させていくこと（一如）を示しています。この教えこ
そまさしく看護に通ずるものであり、看護学部では、看護の対
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仙台赤門短期大学
看護学科〒 980-0845

宮城県仙台市青葉区荒巻字青葉 6-41

仙台赤門短期大学は、広瀬川を眼下に見下ろし、遠くには仙台港が見える、自然豊かな青葉山に新設された看護教育のため

ジを書き込んでいく作業が必要である。教員は看護と東洋医学の連携のための EBM や EBN（根拠に基づいた医療・看護）の証明を積極的に進めること。学生はその実践に向けたスキル獲得を目指すこと。それらをスムーズに進めるには学生と教員の信頼関係が必須である。
開校半年、学生も教員も “ 明るく・楽しく ” をモットーに、学習・教育・研究に励んでいる。

の単科短期大学である。仙台駅から地下鉄最寄り駅まで 9 分、最寄り駅から短大へはスクールバスが運行している便利さである。東北大学と宮城教育大学に隣接し、学びにはきわめて恵まれた環境にある。
設立理念は、「地域貢献」「専門職業人」「創造的看護力の推進」の人材育成である。超高齢化社会の将来を見据えて、学校法人がすでに 70 年もの間「赤門鍼灸柔整専門学校」教育で社会に貢献してきた東洋医学を、新たに「看護」に導入する方策を考えている。
今や男女ともに 80 歳越えしている平均寿命を、いかに健康
寿命で過ごせるようにするのか。健康管理能力をいかに自己で、あるいは地域で高めるように啓発していくのか―こうした予防医学への視点から、超高齢化が加速している東北の地で「看護学」と「東洋医学」的視点でアプローチし、効果を上げることが将来のベストの看護であると考えている。
その成功のためには、教員と学生が一丸となって歴史のペー

大東文化大学
スポーツ健康科学部看護学科〒 355-8501

埼玉県東松山市岩殿 560るために、積極的なアクティブラーニング、ICT を使用した教育方法の導入、領域横断型チーム教育体制の構築、着実な看護実践能力を身に着けるためのシミュレーション教育の活用などを取り入れていきます。これに伴い教員間では FD 活動に励み研鑽している次第です。

大東文化大学は、1923 年（大正 12 年）当時の国会にあたる

広大な自然に囲まれた進化する郊外型キャンパスにある本学

帝国議会の決議によって創設された大東文化協会が設置する大科では、敷地内に併設されている多様な学生支援施設が存在し、

東文化学院を前身とし、日本文学、書道、中国学などの分野で絶好の学修・研究環境にありますので「なりたい自分になる」

伝統と歴史を重ねてきました。今日では人文・社会科学全領域をモットーに自己実現を果たし、充実した学生生活を送ってほだけでなく、体育・保健衛生系の領域までもカバーする 8 学部

しいと願っております。

18 学科を擁する総合大学へと発展し続けています。
建学の精神である「東西文化を融合した新しい文化の創造を目指す」に基づき「東洋固有文化の尊重と豊かな人格の形成に努め、人類の幸福の実現に寄与できる有為な人材を育成する」
ことを教育理念としています。さらにこの教育の目的とする能力と人格を「大東学士力」と定義し、すべての学生が大東学士
力を身に着けるための質の高いリベラルアーツ教育の展開を目指しています。その上でスポーツ・健康科学部看護学科は「看護専門職として自ら主体的に学問を探求し、好奇心に満ちた豊かな人格形成と多文化社会に生きるさまざまな人々への理解を涵養し、住み慣れた地域社会における生活者の健康回復・維持・増進に向けて創造的に活用するための看護実践能力を発揮できる人材を育成する」ことを目的としています。これらを達成す6

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東京医療保健大学
千葉看護学部看護学科〒 273-8710

千葉県船橋市海神町西 1-1042-2

2005 年に開設した東京医療保健大学は、今年度新たに本学部と和歌山看護学部が加わったことで、看護師養成課程を有す

第 40 号り徒歩 1 分という環境の下、寮生たちが談笑しながら集団登校する姿を毎朝見かけます。
初年度ではありますが、看護学概論の一環として、5 月と 6
月に 2 日ずつ計 4 日間の見学演習を行いました。健康度の高い人と低い人、それぞれの看護の場に赴き、比較を通して自分が学んだ看護を全員が発表することで、今後も看護を学ぶ内発的動機付けにつなげています。

る 4 年制大学の中で日本最大規模の大学となりました。中でも今後、地域完結型の医療を実践的・総合的に学ぶことのでき千葉看護学部は、地域医療を推進する病院グループである独立る看護学の拠点となれるよう、教職員と学生が一丸となって千行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）と協定関係を結び、

葉看護学部を創り上げているところです。

実習のみならず講義や演習でも協力を得て地域完結型の医療を学べる点が特徴です。主な実習先である JCHO 船橋中央病院
も大学から徒歩約 3 分のところにあります。また、地域包括ケ
アに先進的に取り組む船橋市からも協力も得て、地域全体を見つめる「広いフィールド観」を持った看護職の養成を目指しています。
キャンパスの最寄り駅は、京成線海神駅（徒歩約 7 分）と西船橋駅（徒歩約 12 分）です。西船橋駅には、JR（総武本線、武蔵野線、京葉線）、東京メトロ（東西線）、東葉高速鉄道の 3
社 5 路線が乗り入れており、交通アクセスも良好です。大学周辺の環境は閑静で、学びに集中することができます。
キャンパスの敷地内には女子学生専用の寮も設置していることから、首都圏以外からも学生が進学してきています。校舎よ東京医療保健大学
和歌山看護学部看護学科〒 640-8538

和歌山県和歌山市東坂ノ上 3病院として地域の実習施設の協力体制が整っています。和歌山の人々の健康を支援する看護専門職として、さらにさまざまな場で活躍できるような卒業生を送り出したいと考えております。

東京医療保健大学和歌山看護学部は、和歌山県、和歌山市の「地学地就」を実現するための誘致に応え、日本赤十字社和歌
山医療センターとの連携により教育体制が整いました。
本学の建学の精神である「科学技術に基づく正確な医療保健の学問的教育・研究及び臨床活動」、「寛容で温かみのある人間
性と生命に対する畏敬の念を尊重する精神」に則り、時代の求める豊かな人間性と教養を備え、これからの社会が抱えるさま
ざまな課題に対して、新しい視点から総合的に探究し解決する
ことのできる人材の育成を目的としています。

雄湊キャンパス

本学部は和歌山市中心部に位置します。キャンパスは 2 カ所
で、2 学年までを雄湊キャンパス、3 学年から日本赤十字社和歌山医療センターキャンパスで学びます。東京を中心にキャンパスがある 3 学部とは離れていますが、全学を対象とした新入生合宿研修で東京医療保健大学の学生である自覚をもち、和歌山看護学部の学生として学び始めています。
カリキュラムの特色として、和歌山の「人を支え、地域を支える」基盤をつくるために「わかやま学」を設置しています。
さらに、実習教育は、日本赤十字社和歌山医療センターを基幹

日赤和歌山医療センターキャンパス（※ 2020 年開設予定）

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平成 30 年 11 月 1 日

常磐大学
看護学部看護学科〒 310-8585

茨城県水戸市見和 1-430-1

る糧を獲得するために、「情報と看護展開Ⅰ～Ⅲ」の科目を開講しています。これらを通して、看護実践における情報の活用、看護の展開、リフレクションなどの基礎を学修していきます。
私たちは、社会から求められることや学生の多様性を鑑み、学生個々が、自身の能力を存分に発揮できることを重視してい常磐大学は、「実学を重んじ真摯な態度を身につけた人間をます。1 年次の「看護職への道Ⅰ」、
4 年次の「看護職への道Ⅱ」育てる」という建学精神のもと、自己を高め、相互に協力し、は、一連の入口と出口になります。学生が、看護を探求し、自未来を拓くことのできる人材の育成をしてきております。大学分のキャリアを考え、未来を拓く看護職としての源になる大学の開設は 1983 年ですが、その礎は創立者諸澤みよ が 1909 年

生生活を過ごせることを確信しています。そして、水戸の地かに開設した裁縫教授所（伝習所）にあります。100 年を超える

ら、変化していく社会を見据えて、看護を創造し、よりよく生伝統と創立者の志を受け継ぎ、さらなる未来に向けて前進してきることができる社会をつくることに貢献していきます。

おります。現在、人間科学部、総合政策学、看護学部の 3 学部、
約 2,500 名の学生が学修中です。
看護学部は、独立行政法人国立病院機構水戸医療センター附
属桜の郷看護学校の 4 年制大学化を受ける形でスタートしています。そのため、県内 3 つの国立病院機構と連携協定を結び、充実した教育環境を準備することができました。また、学生の教育のみならず、臨地スタッフおよび大学教員が教育・研究において共に研鑽し、看護の質を高める体制をとっております。
カリキュラムにおいては、「地域完結型」の医療に対応できる看護職であるために、各専門科目に地域包括ケアの視点を入れ、4 年次の「地域包括ケア演習」にて統合をしています。また、「考える力」の涵養に力を注ぎ、看護職として成長し続けられ

名古屋学芸大学
看護学部看護学科〒 460-0001

愛知県名古屋市中区三の丸 4-1-1の招聘、看護教育に欠かせない臨地実習施設としての提供がス
ムーズに行われるようにしています。また、カリキュラムでは
1 年時の早い時期から医療や看護を学べる科目配置をとり、教養科目を学びながら「看護とは何か」を探求できるようにしています。

名古屋学芸大学看護学部は、2018 年 4 月に愛知県では 14 番

看護系大学は過密なカリキュラムの中で、学生は大変な思い

目の看護系大学として、名古屋城の城下に開設しました。名古をして学習を進めていきます。そのような中でも、学生同士、屋駅から 15 分という利便性、国立病院機構名古屋医療センター

また教職員との関係性をもとに対人関係能力の育成、主体的なの敷地内にある大学としての特性をもち、市街地にありながら学習行動を育成していきたいと考えています。知識の習得のみ

緑豊かな環境は学問の学び舎として高く誇れるものと考えていならず看護実践力の向上、相手を思いやる温かい人間性の涵養ます。

を目指した看護教育を行っていきます。

名古屋学芸大学は、1963 年にすみれ女子短期大学として誕生し、2002 年に名古屋学芸大学の開設、管理栄養学部、ヒューマンケア学部、メディア造形学部、そして看護学部と 4 学部を有する総合大学になりました。建学の精神には「人間教育と実学」を掲げ、教育理念は「人と心をテーマに、知と美と健康を創造していく」としています。看護学部も建学の精神、大学の理念を受け、「看護実践力と看護創造力をそなえ、あらゆる看護の場面で、豊かな心と人間性、高い倫理観、人権尊重と人権擁護の立場を守ることができる看護専門職、真の人間力を有す
る未来志向の看護専門職の育成」を目指しています。
看護学部の特徴としては、隣接する国立病院機構名古屋医療センターと包括連携協定を結び、医学関連科目を担当する講師
8

名古屋学芸大学看護学部棟（名城前医療キャンパス）平成 30 年 11 月 1 日

西九州大学
看護学部看護学科〒 845-0001

佐賀県小城市小城町 176-27

第 40 号

援を受け、佐賀県看護協会および同看護連盟の開学への助言等の支援を受けて設置されました。4 月の入学式前後の 1 週間、JR 小城駅から大学の通学路に、灯篭と桜並木で迎えていただ
いたことは、看護学部の誘致が小城市を挙げての喜びであることを実感できました。これからの看護学部教育に、地域住民の2018（平成 30）年 4 月に西九州大学小城キャンパス（佐賀

惜しみない協力が注がれる確証を得ることができました。緑豊県小城市）に開学しました。定員 90 名に対し、入学生 94 名（うかな小城公園に守られながら、学生たちは明日は檜（建学の精ち男子学生 9 名）、出身県は佐賀県内から 66％、他は沖縄県を神「あすなろう」）になろうと、よき専門職として成長し続け含む九州一円と関東圏から若干名です。取得できる資格は、看ることでしょう。

護師（全員）、保健師（30 名）、養護教諭 1 種（10 名）です。
西九州大学は、佐賀県内に 3 キャンパス（神埼・佐賀・小城）を有する保健医療福祉の総合大学です。永原学園創立 72 年目、西九州大学開学 50 年目に長年の念願である看護学部の設置が実現し、名実ともに「生活支援を科学し実践する」大学のコンセプトが具現化しました。
教育の理念「あすなろう精神」に基づき人間教育を重視している大学に、しかもこれまでの「健康と福祉」を継承しつつ、医療、スポーツ、保育・教育、心理などの分野を加え、さらに看護学部を設置しました。2025 年から地域包括ケア時代を迎え看護専門職としての責務を、関連職種と連携しながら役割を果たすことができる人材育成に、他学部学科の教員と協働で取り組むことができる、時を得た事業でした。本看護学部は、佐賀県内で唯一の私立大学に、国、佐賀県および小城市の財政支

和洋女子大学
看護学部看護学科〒 272-0827

千葉県市川市国府台 2-1-18

ン学習、遠隔医療システムや国家試験対策をはじめとした双方
向学習の環境整備を行っています。
新入生 114 名が、人間性とプロフェッショナリズムを身につけ、和洋の伝統の上に新しい価値を創造できるよう教職員一同
新たな一歩を進み始めました。

和洋女子大学は、明治 30 年（1897）の開学以来 120 年にわたって、自律して社会と繋がることを Mission Statement に掲げ、女性の教育を行って来ました。2018 年に開設した看護学部では、人を支える心と知識・技術を持って社会に貢献することを教育の目標にして、看護師・保健師の教育を開始しました。
和洋女子大学国府台キャンパスは、千葉県市川市国府台に立地しており、東京都葛飾区とは江戸川を挟んで隣接しています。
また、近くには、東京医科歯科大学教養部、千葉商科大、実習病院である国立国際医療研究センター国府台病院、東京歯科大
市川総合病院などがある文教地区でもあります。眼下を流れる
江戸川の上流には伊藤左千夫の「野菊の墓」で有名な矢切の渡しがあります。校舎からは、四季折々に川面の陽炎、青嵐、雪晴の河川敷の移ろいがあり、スカイツリーそして冬の晴天には遠くに富士が望めます。これらの眺望は、学習の合い間に、安らぎをあたえてくれているものと思います。
学生たちは、和洋女子大学の長い歴史の中で醸成されたリベ
ラルアーツを、学部を超えて学び合い、多様な価値観に触れ成長していきます。専門教育では、ICT を駆使したシミユレーショ
9

第 40 号

平成 30 年 11 月 1 日

研究助成受賞・採択論文抄録● 平成 30 年度看護学研究奨励賞 ●Development of the Nurses’ Care Coordination Competency Scale for mechanically ventilated
patients in critical care settings in Japan: Part 1 Development of a measuring instrument
東邦大学

Part 1: Development of a measuring instrument
Objectives: To develop a draft scale measuring nurses’ carecoordination competency for care of mechanically ventilated
patients in critical care settings.
Method: The scale items and concepts were derived fromsemi-structured interviews with 28 professionals (14 nurses,
8 physicians, 3 physical therapists, 3 clinical engineers) who
are managing mechanically ventilated critical care patients.
A grounded theory approach was used. After content
validation by experts, two pilot tests were used to identify
and correct non-discriminating items and vague items. After
expert approval, the final draft scale was completed.
Setting: Intensive care units of acute care hospitals in Japan
Findings: A scale was drafted with the following 6 concepts
including 51 items of nurses’ care coordination competency:(1) understanding care coordination needs, (2) devising andclearly articulating the care vision, (3) aggregating anddisseminating information, (4) employing resources, (5)promoting team cohesion, (6) engaging in situation-basednegotiating. The interviewed participants argued that thesecompetencies clearly reflect the inter-professional activities
required for well-coordinated and individualised care andimproved patient outcomes.
Part 2: Validation of the scale
Objectives: To confirm the validity and reliability of thenurses' care coordination competency draft scale formechanically ventilated patients in Japan.
Design/Method: In this cross sectional observational study, adraft scale measuring care coordination was distributed to2,189 nurses from 73 intensive care units in Japan from

健康科学部

瀧口千枝／国立看護大学校

矢富有見子、井上智子

February-March 2016. Based on the valid 887 responses,
we examined construct validity including structural validity(exploratory and confirmatory factor analysis), convergent anddiscriminant validity, and internal consistency reliability.
Settings: 73 Intensive care units
Results: Exploratory factor analyses yielded 4 factors with
22 items: (1) promoting team cohesion, (2) understanding
care coordination needs, (3) aggregating and disseminating
information, (4) devising and clearly articulating the carevision. The four-factor model was confirmed using a
confirmatory factor analysis (confirmatory fit index = .942,
root mean square error of approximation = .062). Scalescores positively correlated with team leadership and clearly
identified and discriminated nurses’ attributes. Cronbach’s
alpha coefficient for each subscale was between .812 and.890, and .947 for the total scale.
Conclusions: The Nurses’ care coordination competency
scale with 4 factors and 22 items had sufficient validity andreliability. The scale could make care coordination visible innursing practice. Future research on the relationship between
NCCCS score and patient outcomes is needed.
掲載雑誌：Intensive and Critical Care Nursing, 43, 23-29,
30-38, 2017.
連絡先：東邦大学 健康科学部
瀧口千枝
Tel: 047-472-2046 （直通）
Fax: 047-472-1188 （代表）E-mail: chie.takiguchi@hs.toho-u.ac.jp

What prevents critically ill patients with respiratory failure from using non-invasive positive pressure
ventilation: A mixed-methods study
国際医療福祉大学

成田看護学部

村田洋章／国立看護大学校

Aim: To identify the factors that prevent patients in
respiratory failure from using noninvasive positive pressure
ventilation (NPPV). The following were evaluated:(i) The patients who converted from NPPV to endotracheal
intubation(ii) The patients who abandoned NPPV.
Methods: Patients were interviewed regarding theirexperience with NPPV. Next, the factors that prevented thecontinuation of NPPV were identified and those data werecollected retrospectively from medical records. The
participants included adult patients in intensive care who
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井上智子／聖路加国際大学公衆衛生大学院

高橋理

were undergoing NPPV.
The data from the interviews of nine participants wereanalyzed by using content analysis. Data that were collectedfrom the medical records of 126 participants contributed tothe identification of the characteristics that affected theimplementation of NPPV. The factors were entered into amodel by using logistic regression and decision-tree analysis.
Results: An interview content analysis revealed eight aspectsof the patients’ experiences. In the medical record analysis,
the specific factors that were associated with the conversion
to intubation were the Acute Physiology and Chronic Health平成 30 年 11 月 1 日

第 40 号

Evaluation II scores, breathing becoming easier, arterial
oxygen partial pressure to fractional inspired oxygen ratio,
and realizing the necessity of NPPV. The factors that wereassociated with the abandonment of NPPV included sleep
loss, delirium, discomfort, and the arterial oxygen partialpressure to fractional inspired oxygen ratio. Realizing thenecessity of NPPV was not statistically significant. With
regard to the decision-tree analysis, the factors that wereselected were similar to those that were selected in thefactor analysis.
Conclusion: In the initial stage of NPPV, focusing on

dyspnea, sleep loss, discomfort, delirium, and the realizationof the necessity of NPPV were critical in deciding on
continuing this intervention or the early conversion to
intubation.
(Abstract was quoted from our paper.)掲載雑誌：Japan Journal of Nursing Science (2017) 14, 297–310
連絡先：村田洋章
千葉県成田市公津の杜 4-3
Tel: 0476-20-7745（直通）E-mail: h.murata@iuhw.ac.jp

Midwives’ respect and disrespect of women during facility-based childbirth in urban Tanzania:
a qualitative study
St. Luke’s International University Kana Shimoda ／St. Luke’s International University ／ St. Luke’s Birth Clinic Shigeko Horiuchi ／School of Nursing, Muhimbili University of Health and Allied Sciences Sebalda Leshabari ／St. Luke’s International University Yoko Shimpuku

Background: Over the last two decades, facility-basedchildbirths in Tanzania have only minimally increased by
10% partly because of healthcare providers' disrespect andabuse (D&A) of women during childbirth. Although numerous
studies have substantiated women's experience of D&A
during childbirth by healthcare providers, few have focusedon how D&A occurred during the midwives' actual care. This
study aimed to describe from actual observations therespectful and disrespectful care received by women frommidwives during their labor period in two hospitals in urban
Tanzania.
Methods: This descriptive qualitative study involved
naturalistic observation of two health facilities in urban
Tanzania. Fourteen midwives were purposively recruited forthe one-on-one shadowing of their care of 24 women in laborfrom admission to the fourth stage of labor. Observations of
their midwifery care were analyzed using content analysis.
Results: All the 14 midwives showed both respectful anddisrespectful care and some practices that have not been
explicated in previous reports of women's experiences. For
respectful care, five categories were identified: 1) positive
interactions between midwives and women, 2) respect for
women's privacy, 3) provision of safe and timely midwiferycare for delivery, 4) active engagement in women's labor
process, and 5) encouragement of the mother-baby
relationship. For disrespectful care, five categories wererecognized: 1) physical abuse, 2) psychological abuse, 3)
non-confidential care, 4) non-consented care, and 5)
abandonment of care. Two additional categories emerged
from the unprioritized and disorganized nursing and midwifery
management: 1) lack of accountability and 2) unethicalclinical practices.
Conclusions: Both respectful care and disrespectful care of
midwives were observed in the two health facilities in urban
Tanzania. Several types of physical and psychological abuse
that have not been reported were observed. Weak nursing
and midwifery management was found to be a contributor to
the D&A of women. To promote respectful care of women,
pre-service and in-service trainings, improvement of working
conditions and environment, empowering pregnant women,
and strengthening health policies are crucial.
Keywords: Disrespect and abuse; Facility-based childbirth;
Humanized childbirth; Mistreatment; Quality of care;
Respectful care; Tanzania
掲載雑誌：Reproductive Health 201815:8
https://doi.org/10.1186/s12978-017-0447-6
連絡先：聖路加国際大学
下田佳奈
Tel: 03-3543-6391
Fax: 03-5565-1626
E-mail: kana-shimoda@slcn.ac.jp

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平成 30 年 11 月 1 日

Effects of different methods of reflection on nurses’ gaze andjudgement in a task using a touch panel
Tokyo Medical University Ayako Nishimura

Aims and objectives: To clarify the effects of different
methods of reflection on nurses’ gaze and judgement in atask using a touch panel, written and oral methods ofreflection were compared.
Background: Recently, with the development of ICT, nursing
education and learning with ICT have spread. However, there
are few studies that have analysed the objective effects oflearning with ICT and the effects of different methods oflearning.
Design: This study was a randomised controlled trial
comparing writing and oral reflection groups.
Methods: Forty-one nurses were divided into two groups asfollows: 21 nurses in the writing group and 20 nurses in theoral group. Eye movements were recorded as subjects
performed a task on a touch panel. A still photograph of thehospital room was displayed on the touch panel, and thesubjects touched the panel according to the instructions
provided. Statistical analyses were performed using theMann–Whitney test to compare the results between the twogroups.

Results: In an observation task using a touch panel of asetting requiring environmental improvement, we found noobservable differences between the two reflection methods
with regard to gaze and judgement in the overall setting.
However, with respect to the items in the setting, the writing
group judged with gazing after reflection, whereas the oralgroup judged without gazing.
Conclusions: Oral reflection as well as reflective writing had
positive effects on observation for tasks requiring overall
gaze and judgement. On the other hand, reflective writing
promoted the visual verification of items requiring observationin the hospital setting.
Relevance to clinical practice: Reflective writing promotes
visual verification in nurses in a clinical setting while
performing a task using a touch panel.
掲載雑誌：journal of clinical nursing
連絡先：Tel: 090-9752-0775
E-mail: nishiaya@tokyo-med.ac.jp

Factors affecting pain assessment scores in patients on mechanical ventilation.
杏林大学保健学部看護学科 看護学専攻 伊藤有美／杏林大学保健学部健康福祉学科 照屋浩司／
杏林大学医学部心臓血管外科学教室 窪田 博／杏林大学医学部麻酔科外科学教室 萬 知子／
杏林大学保健学部看護学科 看護学専攻 中島恵美子

目的：クリティカルケア領域において人工呼吸管理中の患者の痛みを的確に判断するために評価スケールを使用することが推奨されている。しかし、これらを活用するにあたり、患者の全身状態や治療環境との関連性について検討した研究はこれまでにない。そこで、本研究では、鎮静レベルや呼吸状態など患者の病態が疼痛評価にどのように影響を及ぼしているかを明らかにすることを目的とした。
方法：2013 年 5 月 30 日から 9 月 15 日までの間に都内大学付属病院において手術を受け、術後集中治療室にて人工呼吸管理を要した 20 歳以上の患者を対象に痛みを評価し、それに影響すると考えられる因子を診療録より収集した。痛みの評価は、American College of Critical Care Medicine および日本呼吸療 法 医 学 会 ガ イ ド ラ イ ン に て 推 奨 さ れ る Behavioral Pain
Scale（以下、BPS）を使用した。患者の BPS 評価値が 6 点
以上（痛みあり）を示すか否かを従属変数とし、得られた患者
データがどのように影響するかを分析するために、多重ロジス
ティック回帰分析を用いて解析を行った。
本研究は、所属研究機関および調査先医療機関における倫理審
査委員会の承認の下に実施した。
結果：対象は心臓血管外科手術を受けた患者 20 例で、安静時および体位変換、気管吸引前後の合計 99 場面において BPS
を 評 価 し た。 多 重 ロ ジ ス テ ィ ッ ク 回 帰 分 析 に よ り、 性 別、

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APACHE Ⅱ、RASS、PaCO2、HCO3‐ が BPS 評価値に有意に影響していた。モデル適合度は Hosmer & Lemeshow の検定にて p ＝ 0.996 であった。
考察：BPS 評価値と APACHE Ⅱスコアおよび HCO3‐との関連が示されたことにより、BPS は生体侵襲による痛みを反映することが示された。また、PaCO2 の上昇が BPS の合計点のみに影響したことは、患者の呼吸状態にかかわらず、その他の痛みの反応と PaCO2 とに関連性があり、BPS が痛みの評価ス
ケールとしての妥当性をもつと考える。また、患者の重症度や呼吸不全の程度など病態に応じた痛みの評価方法の確立や基準を検討する必要性が示唆された。
結論：BPS が重症度や換気能と有意に関連していたことから、
BPS は痛みを評価するスケールとして妥当性をもつと考えられた。患者の重症度や呼吸不全の程度が BPS 評価値に影響を及ぼしていることを踏まえると、鎮痛管理をより効果的に行うためには、病態に応じた痛みの評価方法の確立や基準を検討する必要があることが示唆された。
掲載雑誌：Intensive & Critical Care Nursing 42（2017）7579
連絡先： Tel: 0422（47）5514（大学代表）／内線 6794
E-mail: yumito@ks.kyorin-u.ac.jp

平成 30 年 11 月 1 日

第 40 号● 平成 30 年度国際学会発表助成 ●Effect on Narrative Change and Improvement of Depression through Life Reviews in Older Adults
with Dementia: A Mixed Methods Study
東京医療保健大学

The older adults with dementia have in verbalizing theirthoughts and feelings make it difficult to provide them withappropriate care. The purpose of this study is to investigate
the effect of Life review (LR) on narrative change andimprovement of depression among the older adults withdementia using a mixed methods study with convergencedesign.
The participants were elderly residents of nursing homes inJapan with a Clinical Dementia Rating of mild to moderate.
The researcher conducted four separate sessions to discusseach participant’s childhood, adolescence, adulthood, andlater life in accordance with the LR and Experience Form.
Regarding measures, the Geriatric Depression Scale-15(GDS) was used as a measure of depression symptoms,
while the Vitality Index (VI) was used to survey vitality related
to activities of daily living. Analysis of quantitative data wasper f o rm e d u s i n g AN O VA. Fo r q u a lit a t iv e d a t a , t h eappearance ratio of words was obtained by morphologicalanalysis of participants’ remarks, and the meaning contents
were arranged. Finally, the quantitative and qualitative results
were integrated.
Among the 30 participants, the mean age was 86.6 (SD 7.1)
years. The GDS scores were significantly improved among
the older adults with dementia with the tendency for山本由子

depression. Although a significant difference was not found.
An interaction and simple main effect were found to besignificant for the subscale of “communication.”
Regarding the text analysis, the contents that helped
participants look back on “birthplace”, “school”, and “myself”
affirmatively were seen. For the conclusion of the fourth
session, participants reviewed the entire session. As a result,“discussion of recalled content,” “giving meaning to one’s
own life,” and “affirmation of the past and present selves”
were extracted.
Guided LR facilitate older adults with dementia to recall theirpast, relive the feelings and events that they haveexperienced, and help them express themselves in thepresent. It was suggested that the effect of this was useful inmitigating depression.
学会名：Mixed Methods International Research Association
International Conference 2018
発表場所：オーストリア
発表日：2018 年 8 月 23 日
連絡先：Tel: 047-495-7751
Fax:047-437-7761
E-mail: yuk-yamamoto@thcu.ac.jp

A First Nation-Wide Survey of Public Attitudes towards Socio-Economic Incentives to Increase
Willingness to Donate Organs in Japan
School of Health Sciences, Fujita Health University Tomoko Asai ／Graduate School of Health Sciences, Fujita Health University Atsushi Yoshikawa ／School of Medicine, Fujita Health University Tsutomu Sato

Objective: This study assessed Japanese citizens’ attitudes
toward social/economic incentive options regarding organ
donation to gain insights into considering organ donation
policy.
Design: Cross-sectional quantitative survey study.
Methods: An internet panel survey in Japan was conductedin August 2017. 1,500 Japanese respondents (750 male,
750 female) aged 20-69 years were included. Respondents
were selected by proportional distribution based onresidential prefectures. Statistical analyses were conductedusing IBM SPSS Statistics 25 and included descriptive
statistics and chi-square tests. Significance was set at p <0.05.
Results: 35 % were positive or very positive towards organ
donation after brain death, 24% were negative or very
negative, respectively, and the rest 41% were undecided.
33% were willing to receive organ transplantation if needed
to save their lives. There was limited supports for monetary
incentives for organ donation (12%) and mandatory
postmortem donation (11%), while 42% agreed toreimbursement for medical expenses, 40% reimbursement for
funeral expenses and 38% certain amount of cash to
deceased donor family from the government, respectively.
32% were supportive of granting priority on organ waiting
lists to individuals who had previously registered as organ
donors. 28% were in favor of prioritizing on waiting list for
deceased donor family. People who wanted to be a donor
were more likely to agree to reimbursement for medical or
funeral expenses (p<0.001).
Discussion: In our findings, the Japanese public showed lesswillingness to be an organ donor than other developed
countries. We have to find out the reason why less and how
to encourage the Japanese to be more positive about organ
donation. The Japanese also prefer indirect incentives suchas “compensation”, reimbursing funeral or medical costs.
People who want to be a donor were more likely than others
to support incentives. For “undecided” or “don’t want to be adonor” people, we should find out what incentive works toencourage them by further studies.

13

第 40 号

学会名：27th International Congress of The Transplantation
Society
発表場所：スペイン
発表日：2018 年 7 月 4 日
連絡先：藤田医科大学

平成 30 年 11 月 1 日

朝居朋子
Tel: 0562-93-2613
Fax: 0562-93-4595
E-mail: to-asai@fujita-hu.ac.jp

Nursing Intervention of coping with life changes for family caregiver of primary malignant brain
tumor patient
帝京平成大学

Background: Primary malignant brain tumor is one of themost difficult disease to treat, which often get to a terminal
disease in a short time. Therefore, family caregiver of patient
who developed primary malignant brain tumor (referred to as
family) became the main physical caregiver of patients’. And
as a result, they have been suffering from specific stressand/or distress caused by the influence, such as resignationof their jobs and bearing a great burden of housework in theirhome. Nursing intervention (referred to as intervention) isneeded to alleviate such stress and/or distress. However,there have been no studies about intervention that havefocused on life changes of burdens. Therefore, we developed
a nursing support model (referred to as a model) to copingwith life changes for “family”.
Purpose: The purpose of this study is to evaluate thefeasibility of intervention by applying intervention of model tocases.
Methods: The model provides intervention to coping with lifechanges, by understanding their experience from elevenitems such as mental and physical situation and fulfilling
their needs from five aspects. As this intervention is the first
adaptation of the model, we used a longitudinal case study
design as research design. The duration of intervention was
about 2 to 4 months, and the content of intervention wereinterviews with a nurse at least once a month. The contentsof the intervention performed in the interview and thereaction to the intervention were tape recorded, and theinteraction with the medical doctor in the examination room

佐藤仁美

was recorded as a memo, and it was taken as the data forsubsequent analysis. Evaluation of interventions wereconducted with an interview within one month after the endof intervention for each participant.
Results: Intervention was provided to 6 family caregivers (6spouses; 1 husband and 5 wives). The patients’ diagnosis
was glioblastomas (grade 4), anaplastic astrocytoma (grade3), diffuse astrocytoma (grade 2). The intervention period
was a maximum of 112 days, a minimum of 64 days. All
participants responded fulfillment of needs, promotion of
coping and adaptation to life in interviews. Moreover, in theinterview, the additional need ‘Empathy / listening tofeelings’ was appeared.
Conclusion: Since all 6 participants evaluated thatintervention based on the model was acceptable, it isconsidered that this model can be applied in the clinicalsetting. Promotion of coping and adaptation to life wereshown during the 2-4 month, but three of them wished tocontinue longer. So, it is necessary to extend the duration.
Since the aspect of ‘Empathy / listening to feelings’
additionally emerged as the need, this was added to themodel, finally six aspects of needs were included in themodel.
発表学会：European Association of Neuro-Oncology
発表場所：スウェーデン
発表日：2018 年 10 月 12 日
連絡先：E-mail: hitomi.sato@thu.ac.jp

Early Stages of Public Health Nursing in Japan: Expansion of Health Centers Before and During
World War II
亀田医療大学看護学部

Purpose of Study: The purpose of this study is to examine
the early stage activities of public health nurses in the earlyyears of health centers in Japan.
Rationale and Significance: The system of health centers
was an epoch-making project in health administrative history
in Japan. Before 1937, there was little public healthcare in
Japan – financially disadvantaged people had little or noaccess to healthcare. With the Rockefeller Foundation’s
support, one ‘urban health center’ was founded in 1935 in
Tokyo, and one ‘rural health center’ in nearby Saitama wasfounded in 1938. These played a role as the models for, andwere the forerunners of, prefectural health centers. To fully
understand how public health nursing in Japan expanded, the
14

川上裕子

role of public health nurses in health centers before thecertification system during World War II was examined.
Description of Methodology: Traditional historical methods
with a social history framework were used in this research.
Major Primary and Secondary Sources: Primary source
materials included interviews with participant nurses andsecondary sources included historical documents from healthcenters, newspaper articles, photographs, etc.
Findings and Conclusions: Hygiene changed from being a
police issue to one of the Ministry of Home Affairs -“Fromtreatment to prevention”-. In 1940, public health nursing
schools in Japan were established with around 60 females
as the first new students. The health center network平成 30 年 11 月 1 日

第 40 号

expanded in parallel with training schools for public healthnurses. Public health nurses had two roles; working with TB
patients and national health insurance associations, andother institutions, in regard to mothers with infants. The
National Physical Fitness Act of April 1940 aimed atpreventing TB and improving physical strength for the young.
From 1942, public health nurse facilities met the policy goalof healthy bodies for good soldiers. In this way, public healthnursing continued to expand across Japan during the war,bringing free healthcare to the Japanese.
学会名：American Association for the History of Nursing 35th
Annual Conference
発表場所：San Diego, USA
発表日：2018 年 9 月 15 日
連絡先：Tel: 04-7094-5623（直通）Fax: 04-7094-5635
E-mail: kawakami.yuko@kameda.ac.jp

ネイル装飾によって生じた色素沈着が認められる爪から検出された Klebsiella とその性状および背景について
東邦大学

看護学部

小林寅喆、金坂伊須萌、石村善登、高橋 洋、大野 章、勝瀬（金山）明子／
東海大学 医学部 金子明寛／東京医科大学 大楠清文

Klebsiella isolated from cases of nail plate discoloration/
pigmentation and their etiologic significanceBacterial causes of nail infections due to Pseudomonas
aeruginosa and enteric bacteria have been shown to be
associated with an underlying disease such as diabetes or in
occupations when there is frequent exposure to water.
In a previous report at the ASMmicrobe 2016, we reported
another risk factor associated with nail discoloration/
pigmentation. P. aeruginosa and enteric bacteria wererecovered at a high frequency from wearers of acrylic nailgels and other artificial nails over an extended period.
Using sterile swabs, samples from under fingernails weretaken from 24 adult women users of acrylic gel and otherartificial nail with nails showing greenish discoloration.
Swabs were inoculated into BHI semi-solid agar andincubated at 35℃ for 48 hours followed by isolation using
CHROM agar. Microbial identification was performed of
Phoenix Automated Microbiology system (BD). MultiplexPCR was using for identification of Klebsiella (Garza-Ramos
et al. 2015).

Gram negative bacilli were isolated from 16 (66.7%) of thesamples taken. Of the 16 isolates, the most frequently
isolated organism was P. aeruginosa at 13 (81.3%) followedby 9 (56.3%) Klebsiella . Of the 9 Klebsiella isolates, BD
Phonenix identified 5 as K. pneumoniae and 4 as K. oxytoca .
Using a multiplex-PCR probe assay, 2 of the Klebsiellaisolates were identified as K. variicola.
Our study shows that 2 of the Klebsiella isolates recoveredfrom discolored/pigmented nail plates were K. variicola
which is naturally associated with plants. As this organism isgenerally misidentified as K. pneumoniae in clinicalmicrobiology laboratories, our findings expand the clinicalspectrum of infections associated with this organism.
学会名：asm microbe 2018
発表場所：Atlanta 米国
発表日：2018 年 6 月 8 日
連絡先：Tel: 03-3762-9881
Fax: 03-3766-3914
E-mail: kobatora@med.toho-u.ac.jp

Practices and attitudes toward parents with mental illnesses and their dependent children
among mental health professionals: A nationwide survey of Japanese psychiatric hospitals
School of Nursing, Faculty of Medicine, Tokyo Medical University Rie Ueno ／School of Human Sciences, Senshu University Hirokazu Osada

Aims: The aims of this study were to investigate practices
and attitudes toward parents with mental illnesses and theirdependent children among mental health professionals inJapanese psychiatric hospitals.
Methods: We employed a cross-sectional study design. We
sent the self-report questionnaire to 1,207 directors of
nursing in Japanese psychiatric hospitals. Ethics approval
was gained from the Tokyo Medical University.
Results: A total of 287 professionals returned thequestionnaire. Most of the respondents (81%) werepsychiatric nurses. 58.4% routinely collected data on
whether adults who have mental illness have dependent
children when the participants met the adults. 62% assessedparenting situation. More than half of the participants had

had consultations with the parents regarding their children.
Nearly all of the participants responded that support for thechildren were necessary. 43.3% had a consultation with thechildren including worries about their future, their mental
health, and so on. 42.7% answered that they did not support
the children. The most common reasons for not supportingthe children were that the target populations of their hospitals
didn’t include children and that there were few opportunities
to meet the children. Around 80% reported finding it difficult
to support the parents and children. The most common
difficulties were related to having insufficient knowledge,
having a lack of support from their hospitals.
Discussion: In Japan, it has been getting higher recognition
for necessity of supporting children and their parents at
15

第 40 号

平成 30 年 11 月 1 日

psychiatric hospitals. While, professionals not only
recognized they had not have enough knowledge forsupporting the family and/or lack of necessary resourcesfrom their facilities, but also felt difficulties for supportingthem as well. In sum, we indicated that developing aconsistent support system for professionals who work at
psychiatric hospitals, and provides services to children andparents with mental health problems, is quite important.

学会名：5th World Congress of Cultural Psychiatry
発表場所：米国
発表日：2018 年 10 月 12 日
連絡先：Tel: 03-3351-6141
Fax: 03-3351-3691
E-mail: r-ueno@tokyo-med.ac.jp● 平成 30 年度若手研究者研究助成 ●患者の自殺に遭遇した看護師の心的外傷後成長（Posttraumatic Growth)−心的外傷後成長に至るプロセスに焦点を当ててー

武笠

佑紀

昭和大学

中山

香映

日本赤十字秋田看護大学

児玉悠希

鈴鹿医療科学大学

出生時体重別の生後早期の栄養法と学童期の肥満度との関連患者に提供される看護量予測方法に関する研究―ビッグデータを活用した看護量予測―

全身性エリテマトーデス（SLE) 女性患者のリプロダクティブ・ライフにおける QOL と関連要因
飯塚

東京女子医科大学処置を受ける幼児後期の子どもの覚悟していく姿

兵庫医療大学藤井

がん放射線療法看護の質評価指標の信頼性および妥当性の検討

中京学院大学加那子

日浅

小児慢性疾患をもつ子どもの父親の経験から捉える Sence of coherence に関する研究
東京医療保健大学東が丘・立川看護学部

重症心身障害児の医療行為に関する親の意思決定過程における看護実践〜 shared decision making における看護師の役割の考察〜

昭和大学

クリティカルケア領域においてせん妄を体験した患者の認知内容の解明

順天堂大学医療看護学部

16

幸恵

原口

小泉

阿部

友裕

昌宏

麗

美香

平成 30 年 11 月 1 日

第 40 号

社員総会 / 理事会報告
平成 30 年度

社員総会報告開催日時：平 成 30 年 7 月 13 日（金曜日） 午前 10 時 00 分から午
後 0 時 30 分
開催場所：東京都千代田区九段北 4 丁目 2-25（アルカディア市ヶ谷3 階富士の間）
出席社員数：総社員数 561 名、出席社員数 465 名（内訳 本人出席
254 名 委任状出席 211 名）
社員の議決権総数 561 個、出席社員の議決権数 465 個

審

議

事

項

【第 1 号議案 平成 29 年度事業活動報告及び決算・監査報告に関する件】
  1）平成 29 年度理事会報告
議長大島弓子会長より、平成 29 年度年次報告書に基づき、理事
会報告を行った。
2）平成 29 年度事業活動報告
恵美須文枝副会長より、平成 29 年度年次報告書に基づき、「大学教育委員会」、「研究活動委員会」、「国際交流委員会」、「大学運営・経営委員会」、「渉外委員会」、「広報委員会」の事業報告を行った。
3）収支決算・監査報告
出野慶子財務担当理事より総会資料「平成 29 年度日本私立看護系大学協会収支決算書」、「正味財産増減計算書」「貸借対照表」「財産目録」に基づき平成 29 年度決算報告が説明された。
太田喜久子監事より平成 30 年 5 月 11 日に実施した平成 29 年度の監査報告があった。議長により、議場にその承認を求めた結果、445 個の賛成を得て承認された。
【第 2 号議案 定款の一部変更に関する件】
伊藤直子業務執行理事より、定款の変更について、「定款一部改
訂新旧対照表」に基づき説明があった。議長により、定款変更することにつき、その承認を求めた結果、447 個の賛成を得て承認された。
【第 3 号議案 平成 30 年度役員選任に関する件】
1）理事・監事及び補欠役員の選任に関する件
議長より、平成 30 年度より役員候補者の選出について選挙制を導入したため、本定時社員総会の終結時をもって任期が満了する理事小川妙子、理事清水房枝、監事野並葉子及び監事太田喜久子は退任し、その他の現役員は本定時社員総会の終結時をもって辞任にする旨の説明があった。その後任の役員について、各選挙区において選挙を行った結果、次のとおり理事、監事及び役員補欠が選出されたことの説明があり、新たに理事、監事及び補欠役員を選任することにつき、議場にその承認を求めた結果､ 445 個の賛成を得て承認された。
【北海道・東北】 				理事 安藤 広子（学 長 日本赤十字秋田看護大学看護学部看護学科）
理事 三国 久美（学科長 北海道医療大学看護福祉学部看護学科）		
【関東（東京以外）】 			
理事 小松 浩子（学部長 慶應義塾大学看護医療学部看護学科）
理事 島袋 香子（学部長 北里大学看護学部看護学科）
理事 春山 早苗（学部長 自治医科大学看護学部看護学科）【東京・甲信越】				
理事 堀内 成子（学部長・研究科長 聖路加国際大学看護学部
看護学科）
理事 堀内 ふき（学長 佐久大学看護学部看護学科）【中部】				理事 大島 弓子（学科長 豊橋創造大学保健医療学部看護学科）
理事 山口 桂子（学部長 日本福祉大学看護学部看護学科）

			【近畿】				理事 高見沢 恵美子（学部長 関西国際大学保健医療学部看護学科）
理事 野並 葉子（学部長 神戸女子大学看護学部看護学科）
理事 道重 文子（学部長 大阪医科大学看護学部看護学科）【中国・四国・九州・沖縄】			
理事 小山 眞理子（学長 日本赤十字広島看護大学看護学部看護学科）
理事 波川 京子（学科長 川崎医療福祉大学医療福祉学部保健看護学科）
理事 三橋 睦子（学科長 久留米大学医学部看護学科）【短期大学枠】				
理事 久保 かほる（学科長 埼玉医科大学短期大学看護学科）【監事】			監事 荒木田 美香子（副学部長・学科長 国際医療福祉大学小田原保健医療学部看護学科）
監事 鎌倉 やよい（学長 日本赤十字豊田看護大学看護学部看
護学科）2）指名理事の選任に関する件
新会長に就任（正式には本社員総会終結後の臨時理事会で就任）した大島弓子理事より指名理事に河口てる子氏（日本赤十字北海道
看護大学）、長澤正志氏（淑徳大学）2 名が推挙され、議長より、議場にその承認を求めた結果、それぞれ 450 個、442 個の賛成を得て承認された。
3）任期
理事・監事の任期は、2018 年 7 月 13 日から、2020 年度社員総会終結時まで。

報

告事項1）平成 30 年度事業活動計画及び予算に関する件
恵美須文枝副会長より、「事業活動計画書」に基づき、平成 30 年度事業活動について報告があった。続いて出野慶子財務担当理事より、「平成 30 年度一般社団法人日本私立看護系大学協会予算書」に基づき収支予算について報告があった。出野慶子財務担当理事より、現在の年会費 30 万円の減額についてシミュレーションを行った旨の説明があった。
2）規程等の整備に関する件
伊藤直子業務執行理事より、諸規程等の整備について報告があっ
た。

そ

の

他

1）日本看護学教育評価機構の設立についての情報提供
一般財団法人日本看護学教育評価機構準備委員会、菱沼典子氏より情報提供がった。
2）2019 年度の社員総会日程と場所について
議長より 2019 年 7 月 12 日（金曜日）アルカディア市ヶ谷において開催予定と説明があった。
以上をもって本日の審議・報告事項が終了したので議長は閉会を宣した。

平成 30 年度

第 1 回臨時理事会（電磁的記録による理事会）
平成 30 年度新規会員校（4 月 4 日 10 時時点までに入会申込書が届いた学校）6 校の入会について、4 月 4 日付で大島弓子代表理事
が理事及び監事の全員に対して提案書を発した。平成 30 年 4 月 9日までに理事全員から電磁的記録により同意の意思表示を、監事全員から電磁的記録により異議がない旨の意思表示を得たので、一般社団法人及び一般財団法人に関する法律第 96 条及び当法人の定款

17

第 40 号

平成 30 年 11 月 1 日

第 41 条の定めに基づき、提案を可決する旨の理事会の決議があったものとみなされた。

平成 30 年

第 2 回臨時理事会（電磁的記録による理事会）
草柳浩子氏（上智大学）の選挙立会人の就任について 4 月 25 日付で大島弓子代表理事が理事及び監事の全員に対して提案書を発した。平成 30 年 5 月 2 日までに理事全員から電磁的記録により同意の意思表を、監事全員から電磁的記録により異議がない旨の意思表示を得たので、一般社団法人及び一般財団法人に関する法律第 96
条及び当法人の定款第 41 条の定めに基づき、提案を可決する旨の理事会の決議があったものとみなされた。

平成 30 年度
日

第 1 回定例理事会時：平成 30 年 5 月 27 日（日）10：00 ～ 16：00

報

告

事

項

1）坪倉繁美選挙管理委員長より、役員選挙経過について報告があった。2018（平成 30）年度 理事・監事候補者一覧（役員候補者名簿）が理事会に提出され、各区分けにおける理事定員の確定、選挙人・被選挙人登録状況が報告された。
2）委員会活動報告について、大学運営・経営委員会の道重文子
理 事 よ り、JANPU と 共 同 調 査 に 関 す る 契 約 を 締 結 し た こ と、
Q-JPNCS の報告書についての進捗の報告があった。また、大学教育委員会の小川妙子理事より、8 月 4 日に行う研修会の申込は現時点で 72 名であることが報告された。
3）委員会活動マニュアルの修正について、恵美須文枝理事より修正を行ったことが報告された。
4）内部監査を長澤相談役が行ったことが、報告された。

審

議

事

項

1）議事録確認について、2017（平成 29）年度第 4 回定例理事会
議事録案、2017（平成 29）年度第 6 回臨時理事会議事録案、2018（平成 30）年度第 1 回臨時理事会議事録案、2018（平成 30）年度第 2回臨時理事会議事録案を確認し承認された。
2）2018 年度役員（理事・監事）候補者、補欠者の選任案策定について、選挙管理委員会より提出された役員候補者案を承認し、総会にて諮ることとなった。また 2 名の指名理事は新会長が指名することが確認された。
3）2018 年度重点事業について、大島弓子会長より説明があり承認された。
4）定款の改正案について、伊藤直子理事より定款変更の説明があり、継続審議することとなった。
5）2017 年度決算について、出野慶子理事より説明があり承認された。
6）2017 年度監査報告について、野並葉子監事より報告された。
7）2018 年度委員会活動計画について、恵美須文枝理事より説明
され継続審議することとなった。
8）2018 年度予算について、出野慶子理事より説明があり承認された。
9）2018 年度新規会員校について、伊藤直子理事より説明があり承認された。
10）2018 年度総会審議・報告事項について、伊藤直子理事より説明があり承認された。
11）総会後の講演について、河口てる子理事より説明があり承認された。
12）会報 40 号（11 月 1 日発行分）の記事構成・スケジュールについて塚本尚子理事より、説明があり承認された。
13）研究助成選考委員の変更について、前山直美理事より説明があり、関西福祉大学の原礼子氏の選考委員就任が承認された。

18

平成 30 年度
日

第 3 回臨時理事会

時：平成 30 年 6 月 24 日（日） 13 時 00 分～ 15 時 00 分

審

議

事

項

1）2018 年度第 1 回定例理事会議事録案について確認し承認された。
2）定款・規程の改正案について、伊藤直子理事より説明があり、社員総会において諮ることとした。また、経理規程と個人情報の保護に関する規程は原案通り承認された。
3）2018 年度委員会活動計画案について、恵美須文枝理事より説明があり承認された。
4）2018 年度総会審議・報告事項案について、伊藤直子理事より説明があり承認された。
5） 出野慶子理事より会費を下げた場合のシミュレーションについて説明があり、社員総会において説明することとなった。
6）大島弓子会長より日本看護学教育評価機構の設立について、
JANPU の理事である菱沼典子先生に情報提供を社員総会でしてもらうことが報告された。

報

告

事

項

1）2018 年度理事会組織について、大島弓子会長より現理事に新理事への引継ぎを依頼された。
2）日本看護協会「ヘルシーワークプレイス（健全で安全な職場）」
キャンペーンについて後援することが報告された。

平成 30 年度

第 4 回臨時理事会

日

時：平成 30 年 7 月 13 日（金）13 時 00 分～ 13 時 20 分
代表理事候補者と指名理事候補者について、定時社員総会の休憩中に行われた役員候補者会議において、平成 30 年度新会長と指名
理事候補者の選出では、平成 30 年度代表理事は、大島弓子氏とすること、指名理事は、河口てる子氏（日本赤十字北海道看護大学）、
長澤正志氏（淑徳大学）2 名を指名理事として推挙することが、出席理事候補者全員の一致をもって承認され、社員総会において諮ったところ承認された旨の説明があった。正式に大島弓子氏を代表理事に選定することについて、出席した理事の全員一致をもって承認可決された。

平成 30 年度
日

第 2 回定例理事会時：平成 30 年 7 月 30 日（月） 10 時 00 分～ 13 時 00 分

審

議

事

項

1）2018 年度重点事業・活動計画と役割について、大島弓子会長
より説明があり承認された。
2）2018 年度役員・委員会組織、委員会活動方針について、大島弓子会長より説明があり、各理事の担当を決定し、副会長は河口てる子理事、島袋香子理事、業務執行理事のうち財務担当は長澤正志
理事、業務執行担当は山口桂子理事となった。
3）2018 年度研究助成事業採択者について、野並葉子理事より説明があり承認された。
4）平成 30 年 7 月豪雨に対する支援への対応について、災害救助法が適用された地区にある 17 校に実態調査することとなった。
5）日本看護系大学協議会「APN グランドデザイン委員会」への委員派遣について、渉外委員会委員長兼副会長の河口てる子理事を委員として派遣することとなった。

報

告

事

項

1）研究助成採択者の報告の延期と研究期間の延長（各 1 名）について野並葉子理事より報告された。

平成 30 年 11 月 1 日

第 40 号

日本私立看護系大学協会 役員一覧
任期（2018 年 7 月 13 日から 2020 年社員総会終結時まで）
役名

氏名

所属機関（大学・学部・学科名）

所属機関役職名

担当委員会

豊橋創造大学保健医療学部看護学科

学科長

将来構想検討てる子

日本赤十字北海道看護大学看護学部看護学科

学長

将来構想検討、渉外袋香子

北里大学看護学部看護学科

学部長

将来構想検討、
研究活動

山

口

桂

子

日本福祉大学看護学部看護学科

学部長

将来構想検討、広報

財務担当理事

長

澤

正

志

淑徳大学

事務局長

将来構想検討、大学運営・経営

理

安

藤

広

子

日本赤十字秋田看護大学看護学部看護学科

学長

大学教育

久

保

かほる

埼玉医科大学短期大学看護学科

学科長

大学運営・経営小松浩

慶應義塾大学看護医療学部看護学科

学部長

渉外

小

山

眞理子

日本赤十字広島看護大学看護学部看護学科

学長

国際交流

高見沢

恵美子

関西国際大学保健医療学部看護学科

学部長

研究活動

波

川

京

子

川崎医療福祉大学医療福祉学部保健看護学科

学科長

広報

野

並

葉

子

神戸女子大学看護学部看護学科

学部長

研究活動

春

山

早

苗

自治医科大学看護学部看護学科

学部長

大学運営・経営

堀

内

成

子

聖路加国際大学看護学部看護学科

学部長・
研究科長

国際交流

堀

内

ふ

き

佐久大学看護学部看護学科

学長

研究活動

三

国

久

美

北海道医療大学看護福祉学部看護学科

学科長

大学教育

道

重

文

子

大阪医科大学看護学部看護学科

学部長

大学運営・経営

三

橋

睦

子

久留米大学医学部看護学科

学科長

大学教育

長

大

島

弓

副 会 長

河

口

島
業務執行理事

会

監

事

事

名誉会長

子

子

荒木田

美香子

国際医療福祉大学小田原保健医療学部看護学科

副学部長・
学科長

鎌

倉

やよい

日本赤十字豊田看護大学看護学部看護学科

学長

近

藤

潤

子

天使大学

理事長

樋

口

康

子
19

第 40 号

平成 30 年 11 月 1 日

事務局からのお知らせ
平成 30 年度
〇 IR を大学運営・看護教育にどう生かしていくか
・日 時：2018（平成 30）年 11 月 6 日（火）・場

13：00 ～ 16：40
所：聖路加国際大学 日野原ホール（東京都中央区築地 3-6-2）

講演者

研修会のお知らせ
事例報告 2：在日外国人のヘルスプロモーション活動を通した看護学教育
長松康子氏（聖路加国際大学 准教授）
事例報告 3：国際看護学の視点からの国際交流と地

風間 直樹氏（株式会社ベネッセ i キャリア 教育事業本部大学営業部 部長）

後藤匠氏（國學院大學総合企画部企画課 課長）
永瀬 能央氏（聖路加国際大学 IR 推進室マネジャー）
グループワーク全体質疑・主 催：大学運営・経営委員会〇私立看護系大学におけるグローバルな人材育成―地域における活動を中心に―・日 時：2018（平成 30）年 11 月 11 日（日）13：00 ～ 16：00
・場 所：TKP 新大阪ビジネスセンター（大阪市淀川区西中島 5-13-9）
・グローバルな人材育成に関する日本私立看護系大学協会の取り組み   
事例報告 1：ハノイ医科大学の看護学生が日本の看護師資格を取得するための試み
久納 智子氏（藤田医科大学 教授）

域との協働活動をとおして
望月 経子氏（高崎健康福祉大学

准教授）

質疑応答
・主 催：国際交流委員会※ 2019 年 2 月に 2 つの研修会を予定しています。
詳細が決まりましたらお知らせいたします。
〇看護学実習指導と評価（仮題）・日 時：2019（平成 31）年 2 月 3 日（日）10：00~16：20（予定）・場 所：アルカディア市ヶ谷（私学会館）（東京都千代田区九段北 4-2-25）
・主 催：大学教育委員会〇質的研究のシステマティックレビューの実際（仮題）・日 時：2019（平成 31）年 2 月 10 日（日）午後（予定）
・場 所：関西地区（予定）・主 催：研究活動委員会

編 集 後 記7 月の総会で、文部科学省から高等教育の新しい形として、理論と実践を重視した専門職大学・専門職短期大学制度の講演をいただき、その概要を特集しています。同省からは昨年、看護学教育モデル・コア・カ
リキュラムも提示されています。
かつて、看護大学は看護学の専門教育機関であり、職業教育機関ではないと言われていた時期もありましたが、卒業生の大半が看護師国家試験を受験して、看護師として就労しています。看護系大学・短期大学は

日本私立看護系大学協会会報

第 40 号

社会的ニーズを反映し、各大学の独創的、独自的な特徴を出しながら、専門教育と職業教育を融合した看護基礎教育を展開しています。
次回からの発行年は新たな元号か、西暦か、併記かは定かではありませんが、本号は平成◯年発行と記載できる最後の広報になります。加盟校への情報発信は
今後も、ご指導ご助言をいただきながら継続していきます。引き続きよろしくお願いいたします。

発行者：一般社団法人 日本私立看護系大学協会 http://www.spcnj.jp/〒102-0074 千代田区九段南 4 - 6 -10 近清堂ビル 6 階
TEL 03-6261-2071 ／ FAX 03-6261-2072 E-mail jpncs@jade.dti.ne.jp
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編集責任者：山口桂子
波川京子
印刷所

新日本印刷株式会社