ダム工学 20（1），6–15，2010

論 文

水位放流方式によるダム操作の適用性に関する検討
三石 真也 1

角哲也 2

尾関 敏久 3

松木 浩志 4

Effectiveness of Dam Operation by Water Level Threshold Discharge Method
Shinya MITSUISHI

Tetsuya SUMI

Toshihisa OZEKI

Hiroshi MATSUKI

多目的ダムの洪水時の操作にあっては，迎洪水位が制限水位よりも低い場合に規定がなく，遅れ操作の発生と治水容量内における過貯留がまれに報告されている。これらの現象を未然に防止し，ダムの治水機能をより適切かつ効果的に発揮させるためには，水位放流方式によるすり付け操作の実施が有効と考えられる。本論文は，過去の実洪水データを活用して，その有効性を検証するとともに，下流河道水位上昇速度などの問題点を明らかにし，改良策を提案するものである。

キーワード：ダム操作，洪水調節，水位放流方式，すり付け操作，遅れ操作

1.

た操作が実施されてきた。このため，大規模かつシャはじめにダムの操作においては，洪水時に短期間に正確な操ープな洪水が襲来した場合にあっては，すり付け操作作が求められること，その影響が下流に大きく及ぶこが追いつかず，ダムの水位が制限水位以上に達しても，とから，法に基づく操作規則により規定され，一定率操作規則で定められた所要の放流量を放流できない，一定量放流方式，一定量放流方式，自然調節方式など

すなわち治水容量内に余分な流量を貯留してしまうケの操作方法が採用されてきた。しかしながら，ゲートースが散見された。

による洪水操作を行う多目的ダムにおいて，迎洪水位

本論文では，すり付け操作を円滑かつ確実に実施すが制限水位よりも相当低い状況で洪水が発生した場合る上で有力な手法である今村が提案した「水位放流方には，貯留回復に努めつつ放流量を流入量に漸近させ式」の現場への適用性を検証したものである。すなわ

る「すり付け操作」を行う必要がある

1）

が，ダム操作ち，国土交通省管轄ダム等において水位が低い状況で規則には具体的な操作方法について規定されておらず，大規模な洪水が襲来した過去の事例を基に水位放流方放流の開始時期については，ダム管理者の判断に委ね式を適用した場合のシミュレーションを行い，過貯留，られてきた。現実には，一部のダムにおいて降雨予測

下流河川水位上昇速度超過等の発生状況について調査に基づく流出予測とダム地点の流入量予測を行い 2），した。さらに，明らかになった問題点を解決すべく放流開始時期を決定しているが，大部分のダム管理者「水位放流方式」の改良策を提案した。

は，過去の経験や勘に基づき，放流開始時期を決定しているのが現状である。この問題は，適切な洪水操作

2.

ダムによる洪水調節の現状と問題点と利水容量の回復の両方にまたがる問題でもあり，と2.1 洪水調節方式と操作規則

りわけ発電容量については，無効放流が発生した場合ダムによる洪水調節は，下流河川の被害を防止し又に減電が確実であることから，一般的には利水安全度は軽減することを目的としているため，洪水を適切にを確保すべく，ぎりぎりまで利水容量の回復を優先し制御する必要がある。このため，安定して確実に効果

1

国土交 通省 国土 技術 政策 総合 研究 所 河川 研究 部 水資 源研 究 室長 工 修

2京都大 学防 災研 究所 水 資源 環境 研究 セン ター 教授 工 博

3

国土交 通省 国土 技術 政策 総合 研究 所 河川 研究 部 水資 源研 究 室研究 官

4

財団法 人ダ ム水 源地 環境 整備 セン ター 企 画部 主 任研 究員

水位放流方式によるダム操作の適用性7を発揮することが必要であり，ヒューマンエラーを防止する観点からも，適切な操作規則の制定と操作員による確実な操作が求められる。その前提条件として，人為操作により住民の生命，財産が危険にさらされることは避けるべきであり，洪水調節は慎重かつ安全に行う必要がある。さらには，ダムや関連構造物の安全性を確保しなければならないことも重要であり，確実性，安全性，即応性の原則を遵守することが求められる。
具体的な洪水調節の操作手法は，特定多目的ダムにあっては，特定多目的ダム法第 31 条，水資源機構ダムにあっては，水資源機構法第 23 条，治水ダムや河川法に基づく兼用工作物としての多目的ダムにあっては，河川法第 14 条に基づく操作規則において，定められている。
ここに，制限水位以下に迎洪水位がある場合は，ダ

図-1

水位放流方式による擦り付け操作の模式図

ムからの放流量について具体的に規定されていなく，ダム管理者の判断に委ねられている。多くのダム管理においては，放流量が計画放流量に達するまでに時間

者は，過去の洪水における経験や勘を基に，ダム操作を要するため，結果的に規定どおりの放流を行えない細則において定められた下流河川の水位上昇速度を勘ままダムが満水となる事態も生ずる可能性もある。こ案しつつ，放流量を決定しているのが実情である。のように，過貯留の容量が大きくなるような場合は，そして，操作規則や操作細則において，下流河川水貯留のしかたが適切でなく，放流開始が遅れているこ

位上昇速度やゲート開度に基本的に制限を課されていととなり，治水上の観点から非常に大きな危険を伴うることも相まって，放流開始の初動対応が遅れた場合ことになる 3）。以上に示した危険性を少しでも避けるには，洪水時には図-1 に示すような過貯留が発生するために，通常の管理水位を制限水位よりも下に設定し場合がある。ここに，過貯留とは，ダムの水位が制限ているダムも見られ，例えば大雪ダムにあっては，0.5水位以上に到達した際に，所定のダム放流量を放流すメートルを設定している。

ることができず，治水容量内に余分な流水（図の②～

なお，図の⑤の部分は，計画上治水容量として必要④の部分）を貯留してしまうことを指し，治水計画をな部分として計算されているが，実際の操作において策定する上で，必要な治水容量として計上されていなは，迎洪水位が低いことから利水容量内に貯留され，いものである。現実には，治水計画上必要な容量に計治水計画上は余裕の部分となる。

上されていながら，利水容量内に貯留されている⑤の部分により過貯留量は軽減されるが，安全のため，こ3.

水位放流方式の考え方

こでは，⑤の効果は考慮しないものとする。特に治水

水位放流方式は，今村により提案されたダム放流方

計画を上回るような洪水が発生した場合においては，式であり，貯水池情報を基に，放流開始時期および放但し書き操作に入り，計画最大放流量を上回る放流量流量を決定するダム操作方法である 4）。放流の開始時が発生するが，本来の洪水調節前に過貯留によって治期は，ダムの空き容量，下流河川の水位上昇速度から水容量の一部を消費してしまっていた場合には，ダム求められる限界流入量を指標とし，限界流入量が流入下流への最大放流量を増大させ，下流で発生する被害量と等しくなった時点で放流を開始することとされてを助長することとなる。特に計画放流量の大きなダムいる。これにより，放流開始時点を一意的に決定する 5, 6）

8ダム工学 Vol. 20 No. 1（2010）

とともに，2 章で示した治水容量内への過貯留を相当程度小さくできる（図-1 の②の部分のみ）ものと期待さ(1)式において，貯水位が制限水位時に放流量が洪水調れる。
水位放流方式の具体的な手法は，次のとおりである。
すなわち，放流量は，空容量比率の 2 乗に比例した放節開始流量 qu となるよう定数 A を決定し，次のように表される。

流量となるよう設定した放流関数により，水位に対して一意的に決定する。そして貯水位が制限水位時に達した際に放流量が洪水調節開始流量となるよう放流関数を設定する。その模式図を図-2 に示す。以下に，維持流量や発電などの放流量がない場合の，限界流入量，これを(4)に代入し下流河道の水位上昇速度 dH(t)/dt に放流関数の求め方を示す。

ついて解くと，次式のように示される。

放流関数を(1)式に示す V(t)の 2 次式，下流河道の水位と流量の関係を(2)により規定する。治水容量内の貯留量 V(t)は放流量と流入量の差で(3)式のように表されdH(t)/dt が，下流河道における水位上昇速度の制限 Hcる。

よりも小さくなる必要があることからその限界流入量
Qic は次式で示される。

具体的な放流操作の手順は以下のとおりである。
(1) Hc，K，を定める。

(2) Vw(t)から Qic(t)を計算する。
(3)Qi(t)＜Qic(t)の場合 には ，(2)の 計算 を繰り 返 す 。
(4)Qi(t)＝Qic(t)となった段階で Vw(t)＝Vw を確定
し，式(5)の放流関数を決定する。
以上 3 つの式により，下流の水位上昇速度は，次の式(5)上記(4)で決定した放流関数に基づいて，貯留量V(t)に対応する放流量 Qo を放流し ，これを 貯により示される。

水位が制限水位付近に達するまで継続する。

4.

実績洪水による水位放流方式適用の検証
今村は，水位放流方式の洪水への適用性の検証として，三角ハイドロの様々な波形の洪水を定義して解析し，その有効性を示している。しかしながら，その後現在においてもダム管理の現場における導入状況は，必ずしも多くないのが実情であり，その理由の一つとして，過去に発生した実際の洪水を想定したシミュレーションが実施されておらず，操作実績と比べた優位性，問題点が明らかにされていないことが挙げられる。
また，大谷ら 7）は，過去に発生した洪水について，最低水位を条件として設定した水位放流方式によるシミ
図-2

水位放流方式の模式図ュレーションを行い，その有効性を確認しているが，水位放流方式によるダム操作の適用性実際に発生した迎洪水位とは異なる条件のシミュレーションとなっており，同様の問題点を有している。

9

本論文では，迎洪水位が低い状況で比較的大きな洪水が発生したダムを対象として，水位放流方式によるダム操作のシミュレーションを現場の水位，流量をそ表-1

水位放流方式シミュレーション選定ダムのまま使用して実施し，実際に洪水時に行われた操作との比較を行ってその有効性を確認した。
検討対象ダムの選定にあたっては，次の観点を考慮して 12 ダムを選定した。
・国土交通省，（独）水資源機構，都道府県土木部が管理する多目的ダム（治水容量と利水容量を有するダム）・ゲート操作により洪水調節を実施しているダム
・迎洪水位が低い状態で比較的大きな洪水が発生したダム
・洪水調節に当たり，治水容量内に過貯留が発生したダム選定した各ダムの諸元を表-1 に示す。シミュレーシ
ョン結果は表-2 に示すとおりである。図-3 に G ダムにおけるすり付け操作のハイドログラフを示す。すり付け操作が遅れたため，規定の放流量に達する前に洪水

表-2

すりつけ操作シミュレーション結果

10

ダム工学 Vol. 20 No. 1（2010）

はピークを迎えており，危険性を残した操作である。

間についても水位放流方式の採用により，皆無とする

図-4 は，J ダムにおけるハイドログラフであるが，すことができる。すり付け操作を開始した時刻についてり付け操作が遅れた結果，ただし書き水位を上回り，は，直轄ダムについては，実績操作の方が水位放式よ3計画最大放流量を約 200 m /s 上回る放流を行っている。

りも早いダムが多い。これはダム管理所職員が慎重を2 節で述べた治水計画上下流に悪影響をもたらす治水容期して早めの操作に入っていること，流域面積が比較

量内の過貯留は，表-1 に示す実績の操作においては，的大きく，洪水末期の貯留により利水容量を貯水する

国土交通省管理 1 ダム，水機構管理ダム，県管理 4 ダ

ことが容易であるため，洪水初期に利水容量への貯留ムにおいて治水容量の 20～50％を占める結果となった。

操作を行う必要性が小さいことによると推察される。

これに対して，水位放流方式を導入することにより，水機構ダムについては，両者概ね同じであり，県管理過貯留は大幅に縮小され，最大でも治水容量の 5％程度のダムについては，まちまちである。G ダム，J ダムに抑えることが可能となる。なお，I ダムの場合は，利S55.6 洪水，S57.7 洪水など実績操作の方が遅いケース

水容量が極めて大きく，また，コンジットゲートがなも見られ，これらのケースにおいては，治水容量のく低い貯水位での放流能力が不足するために円滑なす20％を超える過貯留が発生しており，水位放流方式のり付け操作が困難であり，過貯留が発生する特殊な条採用により，これを大幅に改善することが可能である。
一方，下流の水位上昇速度については，河道の条件件である。
また，貯水位が制限水位に達した時点で放流量は洪水調節開始流量となる必要があるが，実績の操作では 1～3 時間程度，最大で 11 時間遅れている。この遅れ時

図-3

すり付け操作シミュレーション（G ダム H16.9.30 洪水）

図-4

すり付け操作シミュレーション（J ダム S57.7.12 洪水）

水位放流方式によるダム操作の適用性

11や利用状況などにより原則として 30 cm/30 min または「所長は，次の各号の一に該当する場合においては，50 cm/30 min 以内に抑えることと規定されているが，規則第○条の規定により関係機関に通知するとともに，県管理 3 ダム全てを含む 13 ケースにおいて原則を遵守一般への周知を行うものとする。」と定められており，できず，また A ダム，B ダムなど 12 ケースにおいて放サイレン等警報による周知やパトロールを入念に実施

流実績よりも水位上昇速度が大きくなることが認めらすることにより，このような放流を実施することは可れる。

能である。

これは，水位放流方式の構造上，ダム流入量が限界

図-5 に下流水位上昇速度の最大値とすり付け期間中流量に達した以降は，(5)式の放流関数，すなわち空きの 10 分間ダム最大流入量/最大流入時点の空き容量容量と洪水調節開始流量のみによって放流量を決定しVw(t) の関係を示す。さらに，図-6 に水位上昇速度のており，流入量を考慮していないことによる。特にシ平均値と 10 分間ダム最大流入量/空き容量 Vw の関係をャープな洪水等大きな流量がダム貯水池に流入したケ示す。空き容量に対するピーク流量の比が大きいほど，ースでは，大量の流水の流入により貯留量 V(t)が短時⊿t の間の流入量が大きいことから，Vw(t)に基づいて間に急激に大きくなり，これに対応して大量の流水の算出した放流量が過小となり，これに伴って空き容量放流を実施することとなるため，下流水位上昇速度がが小さくなって放流量 Qo(t＋⊿t)と下流水位上昇速度が大きく規定値を上回るものと考えられる。ダム操作細大きくなるものと考えられる。

則においては，下流水位上昇速度が規定値を上回る場合，

図-7 に，下流河道水位上昇速度の最大値とすり付け期間中の流入量増大比率最大値の比較を，図-8 に，下流河道水位上昇速度の平均値とすり付け期間中の流入

図-5

10 分間ダム流入量最大値 /Vw(t)～水位上昇速度最大値

図-6

図-7

流入量増大比率最大値～水位上昇速度最大値

図-8

流入量増大比率最大値～水位上昇速度平均値

10 分間ダム流入量最大値 /Vw～水位上昇速度平均値

12

ダム工学 Vol. 20 No. 1（2010）

量増大比率最大値の比較をそれぞれ示す。これらのこ増大させ，莫大な被害を発生させる可能性があることとから急激な流入量の増大に対して，水位放流方式がから，リスク低減が適切であり，一方の下流河道上昇十分な対応ができず，下流河道水位上昇速度の規定を速度の増大は，サイレン等による警報，パトロールを守れないことがわかる。

適切に実施することにより，河川利用者に対する大きな被害を回避することは可能と考えられ，リスク保有5.

水位放流方式の評価と改良

5.1

水位放流方式の評価もひとつの選択肢と思われる。
しかしながら，ダム放流は，天然現象である洪水を

前節では，水位放流方式のメリット，デメリットに人工的に制御することから，水位放流方式による副作ついて述べた。現場における活用を考えた場合，少な用とも言える水位上昇速度の増大は，極力小さくする

くともすり付け操作を開始する時刻の判断に限界流入ことが望ましい。そこで，水位上昇速度増大の改善を量を活用することは，その後の放流を従来どおりの手目指して次のように水位放流方式の改良を試みた。

法に基づいて行う限り，全く問題は発生しない。G ダ5.2 水位放流方式の改良

ムや J ダムのように，限界流入量発生から約 3 時間遅

5.2.1 限界流入量等の縮小れて実際の操作に入っているダムなどを中心に，そのすり付け操作を早期に開始することにより，貯留量活用価値は大きく，ダム管理に携わる技術者を支援すに余裕ができ，水位上昇速度の抑制に繋がると考えらる意義は大きいものと思われる。
すり付け操作開始以降の放流量を水位放流方式により実施する場合は，過貯留の発生が削減される一方で下流河道水位上昇速度が増大する可能性があるというトレードオフ関係にある 2 種類のリスクを管理することとなる。リスクアセスメント 8）の考え方は，図-9 に示すとおりであり，発生確率が小さくともその被害が大きなリスクはリスク低減させるべきとされ，発生確率が大きいがその被害が小さなリスクはリスク保有（リスクにより被害が発生することを許容範囲内として受容すること）が適切と考えられている。過貯留は，計画を超える大洪水が発生した場合，下流での氾濫を

図-10
図-9

リスクアセスメントの考え方

すり付け操作改良の結果（J ダム S57.7.12 洪水）

水位放流方式によるダム操作の適用性

表-3

13

水位上昇速度規定値，限界流入量の縮小の効果れることから，次の 2 とおりの改良案を考えた。

(1) 水位上昇速度の規定値 Hc を規定よりも小さく設定する案(2) 限界流入量 Qic を算出された値よりも小さく設定する案
以上の 2 案について，改良の効果を検証する対象として，前節に示したシミュレーションのうち，水位上昇速度の規定値を守れなく，速度が比較的大きな 6 ダ
ム 7 洪水を選定した。また，規定値よりも小さな値として，1/2，1/3 に相当する値をそれぞれ検討した。結果は，表-3 に示すとおりである。図-10 に J ダムにおけるハイドログラフを示す。規定値を縮小しても水位上昇速度低下の感度は悪いが，10～50％程度の低減が確認できた。
5.2.2

放流関数の改良

図-11

放流関数と過貯留量，水位上昇速度（最大値）

今村の提案した水位放流方式においては，(5)式に示した放流関数により放流量が決定されている。ここで感度分析を行った。

は，限界流入量に達した時点の空き容量に対する各時結果は，図-11，図-12 に示すとおりである。I ダム点の空き容量比の 2 乗により放流量を規定している。にあっては，べき数を 1.5 から 3 に増加させるに従って，実績の流入波形によっては，この放流関数の適合性が下流の河川水位上昇速度（最大値）は大きくなるが，悪く，下流河川水位上昇速度を規定値よりも大きくす河川水位上昇速度（平均値）については大きな差はなる現象に係わっている可能性がある。このため，改良い。すなわち，放流関数のべき乗を 1.5 乗に設定した場案としてこのべき乗を 1 から 3 まで 0.5 刻みで放流関数合が最も下流河川水位上昇速度（最大値）を抑えるこを設定し，I ダムの 4 洪水について，下流河川水位上昇とができた。4 洪水ともにべき乗を 1 から 3 に増加する

速度と治水容量内過貯留量がどのような挙動を示すかに従って，治水容量内への過貯留は減少していき，特14

ダム工学 Vol. 20 No. 1（2010）

始時期を判断することは，その後の放流量が適切に設定される限り有効であり，ダム管理者の判断を支援する「アラーム」としての活用が期待される。但し，国
土交通省管理の多くのダムにおいて実施されているより早期のすり付け操作を妨げるものではない。
②今村が提案した(5)式の放流関数を活用した放流を実施することにより，実績操作においてしばしば起こっている治水容量内の過貯留について大幅に低減することが可能であり，超過洪水が発生した場合などに，必要以上の最大放流量を発生させない点で有効である。
③下流河道における水位上昇速度については，既定値を守れない場合や実績の操作よりも悪化させる場合が見られるが，丁寧な警報やパトロールの実施によりリスクは小さくできるものと考えられる。
図-12放流関数と過貯留量，水位上昇速度（平均値）④水位上昇速度の制限値や限界流入量を既定値よりも小さく設定することにより，下流水位上昇速度をよりに 2.5 までは過貯留量が低下する感度が良い。よって，小さく抑えることが可能である。

I ダムにあっては，放流関数のべき乗として 2.5 を採用⑤放流関数の設定にあたっては，必ずしもべき乗 2 とする方が河川管理上，より適切と思われる。但し，放する必然性はなく，ダム毎に多くの洪水データにより流関数の形は，ダムの流入特性によって変わるものと適合性を確認することが望ましい。

考えられ，管理への導入にあたっては，ダム毎に多く⑥本研究では，大規模な洪水が流入した場合の適用性の洪水データを試算して決定するとともに，水位放流について検討を行ったが，中小洪水が流入した場合に方式を採用することについて操作規則に反映する必要おいては，利水容量が回復できない状況が発生するこがある。とが危惧される。今後は，現場における本方式の導入

この他，前節で述べたように，ダムによってはコンジットゲートがない，あるいはあっても低い貯水位でに向けて，さまざまな規模の洪水について検証を行う必要がある。の放流能力が不足するなど，水位放流方式を採用したとしても，円滑なすり付け操作がハード的に対応でき

本研究を行う上で国土交通省各地方整備局，水資源機構，ない場合も想定され，今後の気候変動による洪水波形各県からデータを提供していただいた。ここに記して謝意の増大に対する既存施設の機能強化の観点からも，十を表します。

分な検討に基づく早期の改造が望まれるところである。
参考文献

6.

結論

本論文では，迎洪水位が制限水位よりも低い状態で大きな洪水を迎えた場合の適切なすり付け操作の実施について，実際に発生した洪水によりその有効性を検証するとともに問題点を明らかにし，併せてその改良策の検討を行った。得られた結論は以下のとおりである。
①水位放流方式の限界流入量により，すり付け操作開1）（財）ダム技術センター：多目的ダムの建設第 7 巻管理編，pp.76–84，2005
2）（財）ダム水源地環境整備センター：ダム管理の実務，
pp.58–60，2000
3）（財）ダム水源地環境整備センター：ダムの管理例規集，pp.151–154，2006
4） 今村瑞穂：ダム貯水池における洪水調節の工学的特性の分析と改善に関する研究，九州大学博士論文，1998
5） 今村瑞穂：洪水時のダム操作について，ダム工学会第16 回学術講演会，2006

15

水位放流方式によるダム操作の適用性

6） 今村瑞穂：ダム貯水池による洪水調節の合理化に関す
る 2，3 の考察，ダム工学，8（2），102–116，1998

8）（社）日本技術士会：技術士制度における総合技術監理
部門の技術体系（第 2 版）
，pp.134–135，2004

7） 大谷知樹，一ノ瀬泰彦，竜澤宏昌：水位放流方式に基づく低貯水位条件下でのダム放流操作シミュレーション，（2009 年 10 月 22 日 受理）

第 15 回水資源機構関東ブロック技術研究発表会，2003

With regard to multi-purpose dam operations during floods, delayed operations and excess
impoundment over the normal water revel are occasionally reported since there are no applicable
rules when the reservoir water level is very low below the normal water revel in a summer flood
season. In order to prevent such risks on a necessary flood control operation and improve its
function, adjustment operations based on the water level threshold discharge method may beeffective. This paper verifies the effectiveness of the method with past flood data and propose
further improvement plan in order to minimize the risks such as rising speed of the downstream
river water level.
Key words: dam operation, flood control, water level threshold discharge method,
adjustment operation, delayed operation