愛媛大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 法文学部
２． 法文学研究科
３． 教育学部
４． 教育学研究科
５． 教育実践高度化専攻
６． 社会共創学部
７． 理学部
８． 医学部
９． 医学系研究科
10． 工学部
11． 理工学研究科
12． 農学部
13． 農学研究科
14． 連合農学研究科

1
3
5
7
10
13
17
20
23
27
30
33
35
38
40

注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

愛媛大学

愛媛大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

法文学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

法文学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある教育学部【２】相応の質にある【２】

相応の質にある

教育学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

教育実践高度化専攻【３】

高い質にある【３】

高い質にある

社会共創学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

理学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

医学部【３】

高い質にある【３】

高い質にある

医学系研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

工学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

理工学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

農学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

農学研究科

【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある連合農学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

- 1 -

愛媛大学

- 2 -

愛媛大学 法文学部

１．法文学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

4

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

4

）

- 3 -

愛媛大学 法文学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

法文学部では、観光サービスについて初めて学ぶ人並びに観光サービスについての学習経験や職業経験のある人等を対象に「愛媛大学観光サービス人材リ
カレントプログラム」を開講し、社会人のリカレント教育事業を実施し、次世代人材の育成と地域社会の発展を目指している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 4 -愛媛大学 法文学研究科

２．法文学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

6

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

6

）

- 5 -

愛媛大学 法文学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 6 -愛媛大学 教育学部

３．教育学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

8

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

9

）

- 7 -

愛媛大学 教育学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

社会的ニーズに即した授業科目として、「大学が独自に設定する科目」の中に「ESD 概論」（平成 29 年度より）「海外教育実践体験実習」（平成 28 年度より）「インクルーシブ教育実践論」（令和元年度より）などを提供し、基礎力を活かした深い学びや、海外教育に目を向けた幅広い学びを目指して、知識と経験の体系的な獲得をねらっている。

○

すべての教員が自分の担当する一つの授業に対して振り返りを行い、量的分
析を付記した「授業評価・授業研究報告書」を作成し、学生や大学関係者が閲覧できる学内 WEB に公開することで、教育方法の工夫改善を促すとともに相互に学ぶ体制を構築している。特に平成 28 年度からは、その中期計画の一つ「地（知）の拠点大学による地方創生推進事業（COC＋）の推進」を念頭に置き、「地域社会を核とした教育と研究のつながり」に関する内容を報告書に必ず含めることとしている。

○

教育現場で日常的に子どもたちと触れながら学ぶ「地域連携実習」を充実させるため、教職支援ルーム（教員１名配置）と教職支援演習室を開設し、地域連携実習に参加する学生の支援及び相談や教育現場で体験できる実習情報を提供することで、教員への夢の実現に向けたサポートを行っている。

○

第２期中期目標期間末では 60％に満たなかった女性学生数の割合は年々増え、平成 30 年度以降は 60％を上回っている。

○

教育学部では、地域の教育研究・教育実践の充実・発展、教員養成・教育研究の充実のために、学校現場を軸とする地域との連携による具体的なプロジェ
クトとして「レベルアップセミナー」「教材研究プロフェッショナル講座」「えひめ教師塾」を開講し教員養成段階から現職段階での学びまで、広く専門的職業人として生涯にわたる教師の力量形成に資する研修活動に継続して取り組んでいる。

- 8 -愛媛大学 教育学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

第２期中期目標期間末では、教育学部学生の授業・教育システムに関する満足度は、「とても満足している」「まあ満足している」を合わせると、70％台であったが、第３期中期目標期間では全て 80％台に上昇している。

- 9 -愛媛大学 教育学研究科

４．教育学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

11

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

12）- 10 -

愛媛大学 教育学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

平成 28 年度から通年の授業として「メンターシップ実習」を新設し、学部の教育実習に参加して実習生が実践的な教員へと成長する過程を対象化し、自身の教育実践力を整理、確認することで、更なる教育実践力の向上を図っている。

○

専門分野の実験・実習・現場教育の工夫として、平成 28 年度から「教科指導力高度化演習」を設けている。教科教育と教科内容の教員が共同で授業を担当
し、両者の連携により教育現場における教科内容の実践的指導力向上を図っている。附属学校や地域の小学校・中学校・高等学校に協力依頼して、大学での研究成果の実践的・臨床的検証に取り組んでいる。

- 11 -

愛媛大学 教育学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

教育委員会から派遣された現職教員の大学院生対象のリーダーシップ開発コース（教職大学院）では、管理職候補の養成を志向したカリキュラムを編成している。このカリキュラムは、教員個々の指導力を目標達成に向けて統合する
組織力の育成、また、同僚教員、学校と保護者・地域との連携関係の基盤となる「信頼」を構築するリーダーシップを発揮できるよう編成されている。このため、現職教員の大学院修了後の進路も重要な成果指標となる。平成 29 年度の５名の修了生は、教頭職に２名、指導主事に３名任用されている。さらに、平成 30 年度の５名の修了生の任用実績は、教頭職１名、主幹教諭１名、その他３名となっている。これまでの修了者 10 名のうち、７名（70％）が、管理職相当の職位に任用され、教育現場で活躍している。

〔特色ある点〕○

愛媛県総合教育センター・松山市教育研修センターとの連携協力による、愛媛県教員就職者を対象とする追跡調査（修了後 11 年間）を平成 29 年度より実施している。今後 15 年間にわたり、両センターの行政研修にて、質問紙を配布回収する仕組みを整備している。質問紙の内容は、職能成長（授業・学級経営、効力感）、教職適応（ワークエンゲージメント、主観的幸福感、抑鬱傾
向、勤務時間）、社会関係資本、属性（性別・年齢・学歴・出身大学等）である。数年後には、特定の大学卒業生や大学院修了生が他の出身者に比べて、職能成長度や教職適応度が高いかどうかを判定する体制が整う予定である。

- 12 -

愛媛大学 教育実践高度化専攻

５．教育実践高度化専攻
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

14

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

16）- 13 -

愛媛大学 教育実践高度化専攻

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
高度な専門性と実践力を有した総合型学校専門スタッフ人材の養成・研修を目的
として、専門的知見の提供機会となる複数の講座を開催し、また、地域の人材育成に貢献することを目的として地域の教育界との連携を図り日常的な授業を地域の教員に公開しており、地域の教職員から多くの参加者を得ている。
〔優れた点〕○

平成 28～平成 30 年度、「愛媛の教育改革」等の５科目を、松山市教育研修セ
ンターにおいて、指導主事との共同授業として開設している。研究者教員、実務家教員、同センター指導主事のコラボ型授業を、日常的に実践している。授業は原則、松山市内の教員に公開されており、参加自由である（令和元年度の参加教員数は 15 名）。令和元年度は、「教材開発演習」も同センターにおいて実施されており、計６科目に増加している。令和元年度前期科目では、「愛媛の教育改革」と「学校組織のリーダーシップ」が該当するが、いずれもディプ
ロマ・ポリシー（DP）対応授業評価において高い評価を得ている。

○

高度な専門性と実践力を有した総合型学校専門スタッフ人材の養成・研修を目的として「チーム学校スペシャリスト養成プログラム」を立ち上げ、地域コーディネーター養成講座（全３回実施、延べ 74 名参加）、教育福祉コーディネーター養成講座（全３回実施、延べ 62 名参加）、教育相談コーディネーター養成講座（全３回実施、延べ 38 名参加）、ICT コーディネーター養成講座（全４回実施、延べ 59 名参加）などを開講し、大学院生のみならず、県内の幼稚園・小学校・中学校・高等学校等の教職員に対してもさまざまな専門的知見の提供
機会をつくり、地域で牽引的に活躍できる人材育成に努めている。

〔特色ある点〕○

いじめ防止・解消は喫緊の社会課題であり、これに対し効果的に対応するた
めには全教育活動における一体的取組が重要である。そこで教職大学院では、
愛媛県教育委員会、松山市教育委員会との密接な連携・協力関係を活かして、「いじめ STOP アカデミア」を設立するとともに、包括的な研修プログラムを開発し、教師の「いじめ防止対応力」の向上を目指している。休日の自主参加型
研修プログラムであり、教職大学院生も準正課カリキュラムとして積極的に参- 14 -

愛媛大学 教育実践高度化専攻

加し、大学生、教職員、児童・生徒、保護者、地域の方々など社会総ぐるみ
で、教職大学院を中心としていじめの防止・解消に取り組んでいる。また、平成 30 年の西日本豪雨災害で甚大な被害を受けた宇和島市立吉田中学校に、教職
大学院教員・大学院生が災害ボランティアチームをつくり、組織的に復旧・復興支援を行った。教職大学院で理論を学ぶだけでなく、大学院生と教員が共に実際に行動し、地域の教育活動、社会貢献に尽力するとともに、日々の日常のなかで大学院生の実践力を育成している。
○「えひめ教師塾」は、愛媛県総合教育センターと教職大学院との共催事業であり、愛媛県教育委員会が定める教員育成指標の養成段階と基盤形成期を架橋する研修事業である。愛媛県の教員志望者（学部４回生等）と教職経験 10 年目
までの教員や講師等を対象とした、指導技術を向上させるための研修である（平成 30 年度は全８回実施、若手教員延べ 186 名、学生・大学院生延べ 389
名、令和元年度は全８回実施、若手教員延べ 117 名、学生・大学院生延べ 418
名が参加）。教育学部の４回生とともに、教職大学院の大学院生も毎年度参加している。令和元年度は８名の教職大学院生が参加している。

○「大学連携セミナー」は、松山市教育研修センターとの連携事業であり、平成 30 年度より本格的に開始された。松山市教育研修センター内に置かれる「大学連携室」を拠点とした事業である。平成 30 年度は、毎週金曜日 90 分を目安に 23 講座を開設し、松山市内から現職教員が参加した。平成 30 年度の参加者
数は、各講座４～５名程度だったが、令和元年度は、開講日を土曜日に移し、松山市内の現職教員が参加しやすい体制にしたところ、各講座 20 名程度に増加した。令和元年度の講座回数は 21 回であるが、各回４時間程度の内容となり、質・量とも、平成 30 年度よりも、大幅に充実させることができた。

- 15 -

愛媛大学 教育実践高度化専攻

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
平成 29 年度、平成 30 年度の修了生の 70％が管理職相当の職位に任用されている。また、令和元年度の修了生の 70％が国内学会で発表している。
〔優れた点〕○

課題研究の成果を、学会等の外部団体において発表することを積極的に求めている。令和元年度は、17 名の修了生のうち、12 名（70.6％）が国内学会において学会発表を実施している。

○

平成 29 年度修了生５名は、教頭２名、指導主事３名となっている。平成 30
年度修了生５名は、教頭１名、主幹教諭１名、その他３名となっている。これまでの修了者 10 名のうち、７名（70％）が、管理職相当の職位において活躍している。

- 16 -

愛媛大学 社会共創学部

６．社会共創学部（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

18

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

19）- 17 -

愛媛大学 社会共創学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

寄附講座を活用しながら社会的ニーズの変化に対応した教育を展開している。令和元年度までに「社会共創学寄附講座（伊予銀行）」「グローバル共創人材育成寄附講座（愛媛銀行）」「松山アートまちづくり寄附講座（松山市文化創造支援協議会）」「スポーツ健康科学寄附講座（村上記念病院）」という複数の寄附講座を開設し、学外の専門家の協力を得ながら教育・研究に取組んでいる。

○

近年注目されているサーバント・リーダーシップ理論の知見を基礎として、１年次に学部必修科目「リーダーシップ入門」を開講している。「サーバント・リーダーシップ」とは、「リーダーシップ」として一般的にイメージされやすい支配型のリーダーシップとは異なる支援型のリーダーシップを意味する。社会共創学部では、サーバント・リーダーシップをこれからの地域社会や組織において必要な資質と考え、グループワークやディスカッションを積極的に取入れるとともに、ゲストスピーカーなどを交えながら授業を実施している。

○

トランスディシプリナリー（分野を超えた学問・研究．学際にとどまらず、
科学者と多様なステークホルダーとの協働による知識生産）の手法と社会共創
学の全体像について理解を深めるために、１年次前学期に学部必修科目「社会共創学概論」を開講している。４学科の教員が分担して、多面的な視点から地域社会の現状を把握し、地域に内在する課題の設定方法や、ステークホルダーとの協働の在り方について講義を行っている。また、１年次後学期に「新入生セミナーB」を開講し、社会共創学の学問体系を概観し、東予・中予・南予における地域ステークホルダーの報告による課題の具体的事例から、社会共創力を深く学ぶ機会を設けている。

○

従来の教授会での重要な審議事項（人事・予算・規則等の改廃等）を「社会共創カウンシル」の審議事項とし、過半数を占める学外委員による開かれた学部運営を推進している。またフィールドワークやインターンシップ科目の実施に関する審議事項を「社会共創推進会議」で審議することとしている。社会共創カウンシルの会議（学内委員９名・学外委員 10 名）及び社会共創推進会議- 18 -

愛媛大学 社会共創学部（学内委員９名・学外委員 22 名）の過半数が地方自治体・地域企業などの地域
ステークホルダーであり、連携する外部組織には、教育のみならず学部運営にも深く関わってもらっている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 19 -

愛媛大学 理学部

７．理学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

21

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

22）- 20 -

愛媛大学 理学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
海外への学生派遣に関して、毎年、語学ではなく理学の教育を受ける目的で欧州の大学に学生が交換留学している。また、令和元年度に５学科から１学科５教育コースへの再編を行い、学生のキャリアパスに応じて選択できる３つの履修プログラムを設けている。
〔優れた点〕○

理学部（大学院理工学研究科理学系を含む）における海外への学生派遣に関しては、数値目標である 31 名を大きく上回る実績が得られている。語学留学ではなく、理学の教育を受ける目的で欧州（スウェーデンやマルタ）の大学に交換留学する学生が、コンスタントに存在するようになったことも特徴的である。〔海外への学生派遣数

平成 28 年度 42 名、平成 29 年度 42 名、平成 30 年

度 65 名、令和元年度 38 名〕〔特色ある点〕○

令和元年度に理学基幹５分野からなる５学科から１学科５教育コースへの再編を行った。１学科への再編に伴い、学部開講科目群を大幅に整理・再編成
し、多様な学修の目的に対応できる柔軟性を確保している。また、学生のキャ
リアパスに応じて選択できる３つの履修プログラム（標準プログラム、科学コ
ミュニケーションプログラム、宇宙・地球・環境課題挑戦プログラム）を設けている。この新カリキュラムでは、入学時から学生が自らのキャリアパスを意識しつつ学年進行に従って教育コースと履修プログラムを選択することによって、学生の主体的な学修姿勢を引き出し自立した社会人としての成長を促すことを、基本的な教育観として重視している。

○

理学部２～３回生と理工学研究科環境機能科学専攻の博士前期・後期課程で行っているエクセルを用いた原子･分子軌道の描画の演習を改良し、パーソナル
コンピュータを活用した実体験型実習を実施して、授業外学習と双方向型課題の強化による知識運用力を向上させた。その成果は論文としてまとめられ、アメリカ化学会発行の化学教育専門誌である「Journal of Chemical Education
95 巻、1579-1586（2018）、他報」にも掲載された。

○

令和元年度の改組に伴い、各教育コースに対応した履修モデルを示すことに- 21 -

愛媛大学 理学部

よって３年６か月での卒業者の輩出が期待されるよう制度改革を行った。また、卒業を早めるのではなく、例えば３年次後学期の６か月を留学に利用して、合計４年で卒業するプランも用意しており、より柔軟な制度設計を行っている点が大きな特徴である。
○

平成 28 年度から開講している「キャリア形成セミナー（１単位・３年次後学期）」では、地域企業 14 社からゲストスピーカーとして登壇してもらい、地域の産業を知る機会を設けている。また、「キャリアデザインⅠ・Ⅱ（各１単位）」では、様々な外部からのゲストスピーカーを招いてキャリア形成に努めており、中でも「ものづくり企業講演会」については愛媛県とともに企画・実施している。このキャリアデザインは平成 27 年度から内容や告知方法を改訂
し、平成 28 年度から 80 名を超える受講生を確保している。また、これらのキ
ャリア科目の中で、地元企業の工場見学を年に２回実施している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

学生により行われた研究が４件表彰されている。（１）平成 30 年 10 月開催の平成 30 年度日本魚類学会年会において、生物学科３回生が優秀ポスター発表賞を受賞した。（２）平成 31 年３月開催の第 66 回日本生態学会大会において、生物学科３回生がポスター賞優秀賞を受賞した。（３）令和元年９月開催の令和元年度日本魚類学会年会において、生物学科４回生が最優秀ポスター賞を受賞した。（４）令和元年 11 月開催の日本化学会中国四国支部大会徳島大会
で、化学科４回生がポスター賞を受賞した。

- 22 -

愛媛大学 医学部

８．医学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

24

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

26）- 23 -

愛媛大学 医学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
基礎医学研究者の育成教育に学生科学研究費制度（学生科研）という予算を配分し、これにより第８回サイエンス・インカレにおいて科学技術振興機構理事長賞を受賞している。また、競争的教育資金を獲得し、地域医療教育に役立てている。さらに、倫理教育で医療訴訟弁護団を講師に招くなどの試みが行われている。
〔優れた点〕○

全国の標準的な医学教育カリキュラムでは卒業研究や卒業論文は求められていないが、医学科では学位授与方針に謳った「4-2） 医学の進歩のために基礎・社会医学と臨床医学との両面での研究が不可欠であることを認識し、自らも研究マインドを持って医療を行うことができる。」という方針に基づいた特徴的な研究者育成教育を行っている。そのための授業科目として、１年次必修
科目「医科学研究Ⅰ」や２～４年次の選択科目「医科学研究Ⅱ～Ⅳ」を開講している。学生の取組を推進するため、年間 4,000 千円の経費を各講座に配分しているほか、文部科学省主催サイエンス・インカレ参加促進や西日本医学生学
術フォーラム参加発表旅費の支援等を行っている。さらに平成 30 年度からは、
基 礎 医 学 研 究 者 の 養 成を 促 進 す る た め に 、 「学 生 科 学 研 究 費 制 度 （学 生 科研）」を設けた。本制度では、学生が申請書を書き、学会発表し、論文を書くというプロの研究者の生活を体験する。これらの取組の結果、令和元年度には第８回サイエンス・インカレにおいて科学技術振興機構理事長賞（第２席にあたる）を受賞している。

○

平成 29 年度より学内の競争的教育資金である愛媛大学教育改革促進事業の支援を受け、医学科と看護学科とが合同で、愛媛の地域医療を支える「愛媛シームレス地域医療人育成プログラム」を実施している。希望して参加した医学科と看護学科の１～４年次の学生が両学科混合でグループを編成し、辺地で暮らす高齢者と自宅や医療機関、福祉サービスと多様な場で交流し、早期から地域で暮らす人々やその人たちを支える医療や社会資源について理解する実習を行った。

〔特色ある点〕○

医学科においては、学位授与方針（医学科ディプロマ・ポリシー）と、文部- 24 -

愛媛大学 医学部

科学省が公表している平成 28 年度改訂版「医学教育モデル・コア・カリキュラ
ム」及び平成 29 年度に全国医学部長病院長会議が示した「医学教育モデル・コ
ア・コンピテンシー」の大項目との間の整合性が確保されている。特に、平成
28 年度改訂版「医学教育モデル・コア・カリキュラム」に準拠した体系的なカ
リキュラムを保証するために、「医学教育モデル・コア・カリキュラム」の各
項目をどの講座が責任を持って担当するかを明記した冊子を作成し、学生と教員に配布している。
○

患者安全に配慮したシミュレーション教育を実施するため、面積 881 ㎡の臨床技能研修室（シミュレータルーム）を地域医療支援センター／総合臨床研修センター棟に設置している。

○

令和元年度より、医学科と看護学科の合同講義として、「全国 B 型肝炎訴訟
広島原告団・弁護団」薬害肝炎患者の現状や薬害防止の取組に関する講義を取り入れている。

- 25 -

愛媛大学 医学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
初期研修段階ではあるが、卒業医師の地元定着率の向上が認められ、地域医療への貢献としての教育成果が認められる。また、学生の卒業時のアンケートでも満足度が向上し、結果高い満足度に達している。
〔優れた点〕○

平成 28～令和元年度における医学科卒業生の初期臨床研修先は、約３割は医学部附属病院、約３割は愛媛県内の基幹病院であり、合計６割が県内で初期臨
床研修を行なっている。第２期中期目標期間では愛媛大学医学科卒業生の研修医のうち医学部附属病院は平均 26.5 名、愛媛県全体では平均 52.0 名であったが、第３期中期目標期間（当初４年間）では医学部附属病院は平均 31.0 名、愛媛県全体では平均 66.0 名と大幅に増加した。この結果、愛媛県で初期臨床研修を始める医師の合計は、第２期中期目標期間の年平均 65.5 名から第３期中期目
標期間の年平均 85.5 名へと増加し、医学部医学科の卒業生が地域医療に大きく貢献している。

〔特色ある点〕○

医学科の卒業予定者を対象としたアンケート調査の結果では、「カリキュラ
ムにとても満足」「満足である」と答えた学生の比率は、第２期中期目標期間
末（平成 27 年度）では８割未満であったが、第３期中期目標期間中に向上し、近年では９割以上の学生が肯定的に回答している。これには、特に卒業試験の改革が影響したものと考えられる。

- 26 -

愛媛大学 医学系研究科

９．医学系研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

28

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

29）- 27 -

愛媛大学 医学系研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

医学専攻では、教育課程の体系性や水準を検証するため、【１】学位論文の英文比率とインパクトファクター、【２】ディプロマ・ポリシーの達成度に関する大学院生と就職先医療機関の双方へのアンケート調査、【３】独自のリサーチルーブリックによる大学院生の研究進捗度調査、の３つの指標を基に自己点検・評価を行った。その結果、いずれの指標においても、医学専攻が掲げる
教育目標や学位水準は達成されているものと判断した。

○

看護学専攻では、専門看護師（Certified Nurse Specialist, CNS）育成によって高齢化が進んでいる愛媛県において高齢者とその家族に質の高いケアを提供するために、平成 28 年度から老人看護専門看護師養成プログラムを開講している。現在２名が老人看護専門看護師として県内の病院で活躍している。さらに看護学専攻では、地域や個人が抱える健康課題を科学的に分析・評価し、地域力を活かしながら解決へと導くとともに、看護実践者として地域包括ケアを牽引し、次世代を担うリーダーとしての看護職者を育成することができる人材を養成するため、令和２年度から博士後期課程を新たに設置し、教育を開始することとした。令和２年度入試では定員２名に対し３名の志願者があり、選考の結果、志願者全員の入学を認めた。

○

看護学専攻では、平成 28 年度から「高齢者支援システム論」において、高齢者や障害者が地域で暮らすことのできる仕組みづくりやその中での看護の役割について学修することを目的に、県内の先駆的な取組をしている地域でフィー
ルドワークを実施している。令和元年度からは「地域包括ケア基礎論」を開講し、同様にフィールドワークを実施している。

○

看護学専攻では、平成 28 年度より修士課程において専門看護師養成（CNS）
プログラムを開設している。さらに令和２年度に博士後期課程を新設し、地域包括ケア開発学コースにおいて地域医療に関わる看護職のリーダーを育成する。そのため、これらの教育を担う人材を育成するため、令和元年に地域看護専門看護師の資格を有する実践経験の豊富な助教を採用した。

○

愛媛大学では若手教員の育成のために独自の「テニュア教員育成制度」を設けており、医学系研究科では医学専攻の基礎医学系・社会医学系及び看護学専- 28 -

愛媛大学 医学系研究科

攻に所属する助教が同制度の適用を受けている。同制度では、採用後最長５年間を任期付きの育成期間とし、最初の３年間に合計 100 時間以上の多面的な能力開発プログラムを受講することが義務化されているほか、研究費についても支援を受けることができる。提供されている能力開発プログラムには、教育に関する研修や研究に関する研修が含まれる。第３期中期目標期間中に既に両専攻で合計 10 名が同制度の適用を受けて研鑽を積んでいる。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

医学系研究科では、大学院生が修了後に就職した医療機関を対象に、教育改
革のための基礎資料とすべく、それぞれの専攻の学位授与方針に沿った能力が身についているかどうかを尋ねるアンケート調査を行った。その結果、医学専
攻博士課程では 16 機関から回答を得た結果、「知識・理解」「思考・判断」の評価が最も高く、また「興味・関心」「態度」についても高い評価を得た。看
護学専攻修士課程では、14 機関から回答を得た結果、「知識・理解」「興味・関心」の評価が最も高く、また「思考・判断」「技能・表現」についても高い評価を得た。

- 29 -

愛媛大学 工学部

10．工学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

31

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

32）- 30 -

愛媛大学 工学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
平成 29 年度より「成長分野を支える情報技術人材の育成拠点の形成（第２期
enPiT）」事業の２分野「組込みシステム（Emb）分野」「ビジネスシステムデザイ
ン（BizSysD）分野」に連携校として参画し、地方自治体（愛媛県と宇和島市）・地域企業（県内３社）、外部組織（特定非営利活動法人 CeFIL）・他大学（参加大学７校）と連携しながら PBL（Project／Problem Based Learning）教育やファカルティ・ディベロップメント（FD）活動を推進し、これまでに２分野 147 名の修了者を輩出している。
〔優れた点〕○

平成 29 年度より文部科学省「成長分野を支える情報技術人材の育成拠点の形
成（第２期 enPiT）」事業の２分野「組込みシステム（Emb）分野」「ビジネスシステムデザイン（BizSysD）分野」に連携校として参画し、地方自治体（愛媛県 と 宇 和 島 市 ） ・ 地 域企 業 （ 県 内 ３ 社 ） 、 外部 組 織 （ 特 定 非 営 利 活動 法 人
CeFIL）・他大学（参加大学７校）と連携しながら PBL 教育や FD 活動を推進
し、これまでに２分野 147 名の修了者を輩出した。

○

愛媛大学では、総合力（教育力・研究力・マネジメント力）の高い大学教員の育成を目指して、平成 25 年４月から「テニュア教員育成制度」を導入している。具体的には、新規採用された講師及び助教、実務家教員等（教授、准教授等）について５年の任期を付し、任期中の最初の３年間で合計 100 時間の能力開発プログラムの受講を義務化している。第３期中期目標期間において、工学部での本制度適用者は 14 名で、うち６名は３年で早期にテニュア職を得ている（うち５名は令和元年度採用で、現在受講中）。

〔特色ある点〕○

令和元年度の学部改組に伴い、入学者選抜方法を全面的に見直し、入学者の学習意欲とニーズに応じた柔軟な選抜方法を導入し、実施している。一般入試
では、工学への幅広い興味と俯瞰的視野をもつ人物を求めるため、学科全体で募集し理系科目を中心に履修した生徒を対象とした「理型入試」及び理系科目を減らし文系の生徒も対象とした「文理型入試」の２種類を併用している。また、推薦入試では、新入試に対応した調査書や活動報告書の活用、面接試験を- 31 -

愛媛大学 工学部

実施するなど、高い主体性と個別専門分野への学習意欲を重視するため、志願コースごとに募集を行っている。
○

地域連携による教育活動として、「船舶工学（今治造船）講座」、「プラズマ・エネルギー応用学講座（PEARL 講座）」に加え、令和元年度には、住友電工
社会貢献基金の 75,000 千円の競争的資金を獲得し、「東南アジアの蚊媒介感染症講座」を新たに設置した。

○

平成 28 年度愛媛大学履修証明プログラムに認定された「社会基盤メンテナン
スエキスパート養成講座」において、社会基盤のアセットマネジメント、種々の構造物の点検・診断・補修工法を学べる実務的科目を設け、100 名に対し履修証明書を授与した。本講座を通じ、平成 30 年７月に深刻な被害をもたらした西
日本豪雨など、インフラの老朽化、長寿化に対応すべく、地域を災害から守り、地域の産業や生活を支えるため、地域社会との密接な協力関係を構築して
いる。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

カリキュラム・アセスメントの実施等によるカリキュラムの見直し及び継続
的 FD 活動の結果、平成 28～令和元年度の卒業予定者アンケートにおける授業・
教育システムに対する満足度は、平成 28 年度の 65.0％から平成 30 年度には70.5％に上昇した。

- 32 -

愛媛大学 理工学研究科

11．理工学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

34

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

34）- 33 -

愛媛大学 理工学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 34 -

愛媛大学 農学部

12．農学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

36

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

37）- 35 -

愛媛大学 農学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

共通教育の発展科目として日本とインドネシアの農山漁村での体験型フィールド実習を中心としたサービス・ラーニングプログラムを実施している。受講者数は、ベーシック国内サービスラーニング 12 名、ベーシック海外サービスラーニング８名、アドバンスド国内サービスラーニング８名、アドバンスド海外サービスラーニング４名の合計 32 名である。

○

学生の汎用的能力、実務能力の育成を行うために、食料生産学科、生物環境学科において、平成 28 年度よりインターンシップを必修科目とした。

○

生物環境学科森林資源学コースでは、林業・木材製造業・建築業の垣根を越え、森林管理に新たなビジネスチャンスを見出し、森林を未来に繋ぐ資源として地域の振興を推進する技術と能力の育成を目指した「森林環境管理学リカレ
ントプログラム」を提供している。

○

植物工場研究センターでは、太陽光利用型植物工場における生産性向上を目的として、SPA（Speaking Plant Approach）技術を中心とした様々な研究・技術開発を行うと同時に、「SPA 技術を駆使した栽培管理・制御」を実践できる技
術者の育成を行っている。平成 28 年度～令和元年度の受講者数は、123 名、375
名、187 名、474 名である。

- 36 -

愛媛大学 農学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

平成 30 年度の４回生を対象として行った評価アンケートでは、愛媛大学学生として期待される能力（愛大学生コンピテンシー）の「I.知識や技能を適切に運用する能力」「Ⅱ.論理的に思考し判断する能力」「Ⅲ.多様な人とコミュニ
ケーションする能力」「Ⅳ.自立した個人として生きていく能力」「Ⅴ.組織や社会の一員として生きていく能力」の全ての項目について、肯定的な意見はそれぞれ 95.9％、95.9％、93.6％、94.3％、88.9％であり、いずれも高い評価となった。

- 37 -

愛媛大学 農学研究科

13．農学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

39

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

39）- 38 -

愛媛大学 農学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

英語によるコミュニケーション能力、学術目的のためのスキル、文献にアクセスする能力を身に付ける「英語プレゼンテーション」、技術者・研究者としての社会的常識を身に付け、所属する組織が社会に対し果たすべき法的・倫理的責任や態度について自ら適切に判断し、実践するための能力を身に付ける「技術者・研究者倫理」、科学研究費補助金等で行っている最先端の研究を分かりやすく解説し、最新の研究動向、研究申請書作成の技法、研究方法等を分野横断的に学ぶ「農学最先端研究」、試験研究現場で進行している研究や課
題、産業界の取組・産業政策等を農学との関連で学ぶ「農業研究開発・産業創成特別講義」の４科目を、研究科共通科目として開講し（全専攻必修）、研究者としての基礎を養成している。

○

県内の企業・自治体の農学研究科における教育・研究内容への理解と大学院生の県内企業への関心を高めることを目的とし、企業版オープンキャンパス（参加企業・自治体数

平成 29 年度 28、平成 30 年度 34、令和元年度 50）を開催した。
○

農学研究科の森林環境管理学サブコースでは、林業・木材製造業・建築業の垣根を越え、森林管理に新たなビジネスチャンスを見出し、森林を未来に繋ぐ資源として地域の振興を推進する技術と能力の育成を目指した「森林環境管理
学リカレントプログラム」を提供している。受講者数は、総合プログラム 27
名、系列コース１名、自由選択プログラム 16 名である。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 39 -

愛媛大学 連合農学研究科

14．連合農学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

41

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

42）- 40 -

愛媛大学 連合農学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

熱帯・亜熱帯農学留学生特別プログラムにおいて、平成 29 年度～平成 30 年度に募集及び選考方法の改善、コースワークにおける成績評価方法の改善、リサーチワークにおける PDCA の改善、フォローアップ体制の強化などプログラムの改善を行った結果、平成 30 年度の申請が文部科学省の「国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラム（大学推薦特別枠）」に採択され、令和元年 10月からは、国費特別枠６名とそれ以外（私費枠など）６名の募集を行っている。

- 41 -

愛媛大学 連合農学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

平成 30 年８月に、熱帯・亜熱帯農学留学生特別プログラムを平成 27 年度～
平成 29 年度に修了し博士学位を取得した留学生（平成 24 年度「国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラム」で採択された者）の派遣元と勤務先に対して、当該プログラムの教育・研究内容に対するニーズ調査をアンケートで実施したところ（４か国 17 件の回答）、特に熱帯・亜熱帯農業に関する基礎的・専門的知識、専門技術（植物工場やスマート農業、農産物バリュー･チェー
ン、持続発展的農業、環境にも配慮した精密農業、熱帯雨林の生態学など）・
企画力・リーダーシップ能力について強く期待されており、現在の教育・研究
内容によってニーズが満たされていることが分かった。また、各種の高度な専門知識や実験技術はもちろん、課題解決能力、組織の中での主体的貢献能力や協働性に対しても、ニーズが高いことが分かった。一方、このアンケートで、本プログラムに入学させる予定があるかについて質問した結果、４か国（インドネシア、タイ、ベトナム、ネパール）17 件中で、入学させる予定があるという回答が 88％（15／17）であった。

- 42 -