販売用資料
2022年7月19日
モーニングスター アワード 「ファンド オブ ザ イヤー 2021」国際株式（グローバル・含む日本）型 部門で【優秀ファンド賞】受賞
受賞についての詳細は16ページをご覧ください。

グローバル好配当株オープン

様々なショックを乗り越えてきた当ファンドの魅力

約17年の運用実績、パフォーマンスは中長期的に良好～ 世界の変化をいち早く取り込み、組入銘柄や業種構成を変更 ～「配当」を切り口に、企業の収益性や成長性における確度の高さを見極め～ 安定的な株価の値動き、企業収益の成長に応じた株価の上昇に期待 ～メガトレンドを捉えた、長期的に勝ち残る企業を厳選～ 世界の長期的・構造的な変化を捉え、成長し続ける企業に投資 ～※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売用資料

約17年の運用実績、パフォーマンスは中長期的に良好

 様々なショックを乗り越え、世界の成長を取り込み続ける。
【当ファンドのパフォーマンス推移（設定来）】（円）＜期間：2005年7月22日～2022年6月30日＞

30,186円

35,00030,000❶ リーマン・ショック❷ チャイナ・ショック

25,000下落局面❶【07/10/12～09/3/10】

下落局面❷【15/5/28～16/6/28】

次頁に
拡大図

税引前分配金再投資基準価額

20,00015,00010,000

基準価額

5,000
0

9,441円
05/7

07/7

09/7

11/7

13/7

15/7

17/7

組入比率の推移（上位5業種）

組入比率の推移（上位5業種）
20

素材 銀行
15.3 15.1 資本財

25
(%)

9.0
エネルギー
各種金融
7.0
6.7

15
10

20

素材
9.9 資本財

20(%)

8.6 銀行
8.2
エネルギー
小売
7.5
7.1

15
10

15
10

5

5

5

0

0

0

＜2007年10月末＞

21/7 （年/月）❷ チャイナ・ショック❶ リーマン・ショック

25
(%)

19/7

＜2009年3月末＞

銀行
12.6

20
(%)

医薬品
10.8

食品
6.9

15

電気通信
6.3
消費者サービス
6.1

10

食品 銀行
電気通信
9.1 8.6
8.6 医薬品
8.6
エネルギー
8.0

5
0

＜2015年5月末＞＜2016年6月末＞

着目ポイント着目ポイント

景気回復の兆しを受け、景気先⾏性があるスマートフォン関連など高成長期待の銘柄や小売などを相対的に高めに保有

食品や医薬品などの安定的な業種を保有しつつ、割安になったエネルギーを買い増し＜組入上位5銘柄＞ 2009年3月末

1
2
3
4
5

銘柄
ダ―デン・レストランツ
台湾セミコンダクタ―
マイクロチップ・テクノロジー
テキサス・インスツルメンツ
エイサー

国・地域名
業種
米国
消費者サービス
台湾
半導体
米国
半導体
米国
半導体
台湾
テクノロジー＜組入上位5銘柄＞ 2016年6月末

銘柄
1
大塚ホールディングス
2
ＮＴＴドコモ*1
3
ロイヤル・ダッチ・シェル*2
4 アメリカン・ウォーター・ワークス
5 ブリストル・マイヤーズ・スクイブ*1 現 日本電信電話

国名
日本
日本
英国
米国
米国

業種
医薬品
電気通信
エネルギー
公益
医薬品

＊2 現 シェル（注1）基準価額、税引前分配金再投資基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。
（注2）税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
（注3）業種別組入比率および組入上位5銘柄はグローバル好配当株マザーファンドです。業種については16ページの注記をご覧ください。

※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは14ページをご覧ください。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売用資料

中長期的に良好なパフォーマンスは、主に以下の要因によるものと考えます。

・様々なショックによる世界の変化、すなわち人々の嗜好や技術（テクノロジー）などの変化を、いち早く取り込んで、ファンドの組入銘柄や業種構成を変更してきたこと。
・「配当」を切り口に、中長期的な成長が見込まれるクオリティの高い銘柄を一貫して組み入れてきたこと。
【当ファンドのパフォーマンス推移】（円）

35,00030,000＜期間：2019年12月30日～2022年6月30日＞

30,186円❸ 新型コロナウイルス
感染拡大

税引前分配金再投資基準価額

下落局面❸【20/2/21～20/3/24】

25,000❹ ロシアによるウクライナ侵攻など*

20,000下落局面❹【22/1/5～22/3/9】

15,000＊軍事侵攻前から、インフレ懸念の高まりなどにより下落していましたが、軍事侵攻はその傾向をさらに強めたとみられます。

10,000
19/12

20/4

20/6

20/9

20/12

21/3

❸ 新型コロナウイルス感染拡大

15

(%)
20

公益

9.3 医薬品
7.9 半導体

7.8 小売
7.5

10

15
不動産
7.2

5
0

＜2020年2月末＞

10

0

21/12

22/3

22/6 （年/月）

組入比率の推移（上位5業種）

(%)
25

公益
8.7 小売7.9 半導体
医薬品
7.9
7.8 エネルギー
7.4

5

21/9

❹ ロシアによるウクライナ侵攻など組入比率の推移（上位5業種）
(%)
20

21/6

20
15
10

エネルギー

(%)
25

14.6

20

半導体
10.8 小売 公益10.0 8.6 素材
6.9

0

15.9
半導体

10.6 素材
小売 公益
9.6
8.5 8.0

15
10
5

5

＜2020年3月末＞

エネルギー＜2022年1月末＞

0＜2022年3月末＞

着目ポイント着目ポイント

内需拡大の恩恵が期待される「中国の消費関連」、デジタル化の加速を予想して半導体などのテクノロジー関連を高位組入れ

長期的な需給の引締まりを予想して高位に組み入れていたエネ
ルギーが寄与＜組入上位5銘柄＞ 2020年3月末

1
2
3
4
5

銘柄
国・地域名
チャイナ・メイドン・オート・
中国
ホールディングス
マイクロソフト米国
台湾セミコンダクタ―
台湾
ジョンソン・エンド・ジョンソン
米国
アメリカン・ウォーター・ワークス
米国＜組入上位5銘柄＞ 2022年3月末

小売

1

ソフトウェア
半導体
医薬品
公益

2
3

銘柄
チャイナ・メイドン・オート・
ホールディングス
台湾セミコンダクタ―
コノコフィリップス

4
5

トタルエナジーズ
シェブロン

業種

国・地域名

業種

中国

小売

台湾
米国

半導体
エネルギー

フランス
米国

エネルギー
エネルギー

（注1）税引前分配金再投資基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。
（注2）税引前分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
（注3）業種別組入比率および組入上位5銘柄はグローバル好配当株マザーファンドです。業種については16ページの注記をご覧ください。

※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは14ページをご覧ください。

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販売用資料「配当」を切り口に、企業の収益性や成長性における確度の高さ
を見極め

 収益性の高い企業は、持続的に利益を生み出し、長期にわたり株主に配当を還元すること（これを配当の持続性といいます）が期待されます。
 成長性のある企業は、利益の再投資により、長期的に成長を続けることで配当成長（＝増配）が期待されます。
【企業が配当を生み出すメカニズム】
 企業が生み出す利益は、主に「配当」と「再投資」に振り分けられます。
 「配当」は、株主に配分するもの、 「再投資」は企業の成長につながるもので、翌期以降の配当を生み出す源泉です。

※上記はイメージです。 （出所）各種資料を基に委託会社作成【ファンドマネージャーから一言】

・長期にわたり配当を継続する企業は、経営に対する信頼度の高さから、堅調な株価の値動きが期待されます。
・利益を伸ばして配当を増やせる企業は、利益の伸びに応じた株価の上昇が見込まれます。
・不確実性の高い投資環境で、企業の収益性と成長性の確度を見極める好配当株投資は、変動が比較的抑制されることと下値抵抗力が魅力です。

※上記の運用方針は当資料作成時点のものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更する場合があります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売用資料

2021年以降では、グローバル高配当株式のパフォーマンスがグローバル株式を上回りました。
グローバル高配当株式の振れ幅（変動）は相対的に抑制されていました。
【グローバル高配当株式のパフォーマンス】（ポイント）

130
125＜期間：2020年12月末～2022年6月30日、日次＞

2020年12月末を100として指数化

120
115

114

110

グローバル株式105

グローバル高配当株式

102

100
95
20/12

21/2

21/4

21/6

21/8

21/10

21/12

22/2

22/4

22/6

（年/月）

（注）グローバル株式はMSCI World index、 グローバル高配当株式はMSCI World High Dividend Yield（いずれも、配当込み、現地通貨建て）。
いずれも当ファンドのベンチマークではありません。
（出所）Bloombergのデータ基に委託会社作成

当ファンドの過去5年間の騰落率をみると、グローバル株式が上昇した月はパフォーマンスがグローバ
ル株式に達しませんでしたが、グローバル株式が下落した月には下落幅が抑制されました。
【グローバル株式が上昇・下落した月の当ファンドのパフォーマンス）】＜期間：2017年7月～2022年6月の月次騰落率＞

下落した月

上昇した月

3.3%

3.6%

当ファンド

グローバル株式

上昇時の追随率91%

当ファンド

グローバル株式

-4.0%

-4.7%

下値抵抗力

下落時の追随率 86%（注1）当ファンドは税引前分配⾦再投資基準価額（信託報酬控除後）。税引前分配⾦再投資基準価額は分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。当ファンドの騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。
（注2）グローバル株式はMSCI World Index（配当込み、米ドル建て）。当ファンドの基準価額算出時の外貨建て資産の円換算には、基準価額算出⽇前⽇（休⽇の場合はその直近の最終取引⽇）の株価と、基準価額算出⽇の為替レートを使⽤しています。そのため、グローバル株式（円ベース）はこの計算⽅法に沿って、基準価額算出⽇前⽇の指数値と、基準価額算出⽇の為替レートから円換算値を算出しています。
（注3）追随率は、グローバル株式の値動きを100％とした場合、当ファンドの値動きがどの程度連動するかを示します。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売用資料

メガトレンドを捉えた、長期的に勝ち残る企業を厳選
 組み入れているのは、「成長が見込まれる好配当銘柄」です。
 世界の長期的・構造的な変化（メガトレンド）を追い風に、景気サイクルを超えて成長し続ける企業に厳選投資します。
 「配当利回りが高いだけの企業」には投資しません。
メガトレンド注目分野の例

関連する保有銘柄の例

テクノロジーの進化IT（DX、クラウド、AI活用など）
オートメーション
医療の高度化

テキサス・インスツルメンツ、
信越化学

環境への貢献脱炭素
クリーンエネルギー
資源の有効活用

ネクステラ、
エア・リキード

消費の構造変化

健康志向・ウェルネス
デジタル活用所得や人口動態の変化

チャイナ・メイドン・オート・
ホールディングス、
バンダイナムコホールディングス

金融のデジタル化

キャッシュレス化・オンライン化
ファイナンシャル・インクルージョン*

チャリース・ホールディング、JPモルガン・チェース*金融包摂と訳されます。あらゆる人々が生涯にわたり経済的に安定した生活を営むことができるよう、金融知識やノウハウの提供や金融サービスへのアクセス等の支援を行うことです。
※すべての保有銘柄が、いずれかのメガトレンドに該当するものではありません。また、上記のメガトレンドは一例であり、今後、変更される場合があります。
※上記は2022年6⽉末時点の当ファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。

【ファンドマネージャーから一言】

・「クオリティの高い企業」は、世界の長期的・構造的な変化（メガトレンド）を勘案し、抽出しています。
・銘柄選択にあたっては、企業のマネジメント層への直接取材等
を通じて、運用チームにおいて銘柄候補を選定し、最終的にはファンドマネージャーが投資先を決定します。

※上記の運用方針は当資料作成時点のものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更する場合があります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売用資料組入銘柄紹介①

テキサス・インスツルメンツ（米国）

予想配当利回り株価：2017年6月末～2022年6月末、日次
EPS：2017年12月期～2024年12月期

3.0%

5年配当成長率 18.9%＜株価とEPSの推移＞
メガトレンドテクノロジーの進化 アナログICおよび組込みプロセッサを開発し、世界各地で事業を展開する半導体メーカーです。

（注）予想配当利回り、5年配当成長率（年率、実績値）は2022年6月末現在。
2022年12月期以降のEPSはBloomberg予想（2022年7月5日現在）。
（出所）Bloomberg、各社ホームページ等のデータを基に委託会社作成

ネクステラ（米国）
株価：2017年6月末～2022年6月末、日次
EPS：2017年12月期～2024年12月期＜株価とEPSの推移＞

 あらゆるモノがインターネットでつながる時代の到来により、半導体への需要は飛躍的な増大が期待されます。

予想配当利回り2.2%

5年配当成長率 11.8%

メガトレンド環境への貢献 持続可能エネルギーの発電・販売会社で、
風力、太陽光、天然ガスによる発電を手掛けています。
 地球温暖化が進むなか、クリーンエネル
ギーへの需要が高まっています。
（注）予想配当利回り、5年配当成長率（年率、実績値）は2022年6月末現在。
2022年12月期以降のEPSはBloomberg予想（2022年7月5日現在）。
（出所）Bloomberg、各社ホームページ等のデータを基に委託会社作成※EPS（Earnings Per Share）とは、1株あたり純利益の略称（英語）で、企業の収益性をみる指標です。当期純利益を発行済株式数で割って算出します。
※上記のメガトレンドは一例であり、今後、変更される場合があります。
※上記は過去の実績および実績を基に算出したもの、将来の予想ならびに当資料作成時点における見通しであり、当ファンドの運⽤成果や今後の市場環境等を⽰唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更する場合があります。
※上記は2022年6⽉末時点の当ファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売用資料組入銘柄紹介②

エア・リキード（フランス）
株価：2017年6月末～2022年6月末、日次
EPS：2017年12月期～2024年12月期

予想配当利回り2.1%

5年配当成長率6.2%＜株価とEPSの推移＞
メガトレンド環境への貢献 工業、ヘルスケアなどの分野を対象に、窒素、二酸化炭素、酸素などのガスを生産・販売します。

（注）予想配当利回り、5年配当成長率（年率、実績値）は2022年6月末現在。
2022年12月期以降のEPSはBloomberg予想（2022年7月5日現在）。
（出所）Bloomberg、各社ホームページ等のデータを基に委託会社作成

チャイナ・メイドン・
オート・ホールディングス（中国）
株価：2017年6月末～2022年6月末、日次
EPS：2017年12月期～2024年12月期＜株価とEPSの推移＞

 燃料電池自動車の普及を見込んで、世界で100ヵ所を超える水素ステーションを展開するなど、成長分野にいち早く進出しています。

予想配当利回り

3.9%

5年配当成長率 44.0%
メガトレンド消費の構造変化 ⾃動⾞の販売および保守を⾏う中国の⾃動⾞販売代理店で、ポルシェ、BMW、レクサスなど高級海外ブランドが主力です。
 中国の高所得者層の拡大に伴い、規模拡大に加え、高マージンのアフターセール
スによる収益拡大により長期的な成長が期待されます。
（注）予想配当利回り、5年配当成長率（年率、実績値）は2022年6月末現在。
2022年12月期以降のEPSはBloomberg予想（2022年7月5日現在）。
（出所）Bloomberg、各社ホームページ等のデータを基に委託会社作成※EPS（Earnings Per Share）とは、1株あたり純利益の略称（英語）で、企業の収益性をみる指標です。当期純利益を発行済株式数で割って算出します。
※上記のメガトレンドは一例であり、今後、変更される場合があります。また、上記で言及している個別銘柄を推奨するものではりません。
※上記は過去の実績および実績を基に算出したもの、将来の予想ならびに当資料作成時点における見通しであり、当ファンドの運⽤成果や今後の市場環境等を⽰唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更する場合があります。
※上記は2022年6⽉末時点の当ファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売用資料組入銘柄紹介③

バンダイナムコホールディングス（日本） 予想配当利回り

0.6%

5年配当成長率 20.9%

株価：2017年6月末～2022年6月末、日次
EPS：2018年3月期～2025年3月期＜株価とEPSの推移＞
メガトレンド消費の構造変化 玩具、ネットワークコンテンツやホームビデオ
ゲームの企画、開発、販売を日本や海外においてグループで展開しています。

（注）予想配当利回り、5年配当成長率（年率、実績値）は2022年6月末現在。
2023年3月期以降のEPSはBloomberg予想（2022年7月5日現在）。
（出所）Bloomberg、各社ホームページ等のデータを基に委託会社作成

チャリース･ホールディング（台湾）
株価：2017年6月末～2022年6月末、日次
EPS：2017年12月期～2024年12月期＜株価とEPSの推移＞

 「ガンダム」、「ドラゴンボール」、「ワンピース」などの人気シリーズは海外でも固定的なファンが多く、今後のデジタル化の加速
は同社の追い風になると見込まれます。

予想配当利回り

2.7%

5年配当成長率 17.3%
メガトレンド金融のデジタル化 台湾、中国本土および東南アジアなどに事業展開する台湾の金融サービス会社です。
 中小企業向けのサービスに強みがあります。
近年では再生可能エネルギー関連融資な
ど成長分野にいち早く進出しています。

（注）予想配当利回り、5年配当成長率（年率、実績値）は2022年6月末現在。
2022年12月期以降のEPSはBloomberg予想（2022年7月5日現在）。
（出所）Bloomberg、各社ホームページ等のデータを基に委託会社作成※EPS（Earnings Per Share）とは、1株あたり純利益の略称（英語）で、企業の収益性をみる指標です。当期純利益を発行済株式数で割って算出します。
※上記のメガトレンドは一例であり、今後、変更される場合があります。
※上記は過去の実績および実績を基に算出したもの、将来の予想ならびに当資料作成時点における見通しであり、当ファンドの運⽤成果や今後の市場環境等を⽰唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更する場合があります。
※上記は2022年6⽉末時点の当ファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売用資料グローバル好配当株オープンの特色（2022年6月30日現在）

1. 魅力ある配当利回り【ファンドマネージャーから一言】【日米などの株式と国債の利回り（％）】
0

1

2

3

当ファンド

3.3

米国国債

3.0

日本株式

2.5

グローバル株式・当ファンドの2022年6月
末の配当利回りは米国や日本の国債や株式の利回りを上回りました。

2.2

米国株式
日本国債

4

1.7
0.2

（注1）当ファンドの配当利回りは、各組入銘柄の数値を加重平均した値です。配当
利回りはBloombergのデータを基にした配当利回りです。Bloombergに配当情報がない銘柄は除いて算出しています。
（注2）日米の国債は10年国債利回り、株式はMSCI ワールドインデックスの各国の配当利回り、グローバル株式はMSCI ワールドインデックスの配当利回りです。
（出所）Bloomberg、FactSetのデータを基に委託会社作成

2. ３つの地域に均等投資【国・地域別構成（％）】【ファンドマネージャーから一言】

・ 配当利回り、業種分散、流動性に加え、国・地域
別分散等を考慮して組入比率を決定します。

（注）比率はファンドの純資産総額を100％として計算した値です。
四捨五入の関係上、合計が合わない場合があります。

3. 毎月分配
決算期 （年/月/日）

分配金

第1期 ～ 第197期累計

8,420円

第198期 （2022/4/8）

10円

第199期 （2022/5/9）

10円

第200期 （2022/6/8）

10円

設定来累計 （2022/6/30まで）

8,450円（注）分配金は1万口当たり、税引前です。

※上記は過去の実績であり、将来の運用成果および分配を保証するものではありません。分配金額は委託会社が分配方針に基づき基準価額水準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売用資料ファンドの特色

1. グローバル好配当株マザーファンドへの投資を通じて、世界各国・地域の好配当株式へ分散投資することにより、安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指します。
●主に配当利回りに着目し、相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資します。
●株式への組入れは原則として高位に保ちます。

2. 3つの地域に均等投資します。
●北米地域/欧州地域/アジア・オセアニア地域への投資比率は、概ね均等とすることを基本とします。
3. 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
4. 毎月分配を行うことを目指します。
●決算日は毎月8日（休業日の場合は翌営業日）とします。
●委託会社の判断により分配を行わない場合もあるため、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
投資リスク
基準価額の変動要因●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているもの
ではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
●投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。
●当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
■ 価格変動リスク
当ファンドは、マザーファンドを通じて、実質的に株式等の値動きのある有価証券等に投資します。実質的な投資対象である有価証券等の価格が下落した場合には、ファンドの基準価額も下落するおそれがあります。
■ 株価変動に伴うリスク
株価は、発行企業の業績や市場での需給等の影響を受け変動します。また、発行企業の信用状況にも影響されます。これらの要因により、株価が下落した場合、ファンドの基準価額も下落するおそれがあります。
■ 為替リスク当ファンドは、マザーファンドを通じて外貨建資産に投資するため、為替変動のリスクが生じます。また、当ファンドは原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を直接受けます。したがって、円高局面では、その資産価値が大きく減少する可能性があり、この場合、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
■ 流動性リスク
実質的な投資対象となる有価証券等の需給、市場に対する相場見通し、経済・金融情勢等の変化や、当該有価証券等が売買される市場の規模や厚み、市場参加者の差異等は、当該有価証券等の流動性に大きく影響します。当該有価証券等の流動性が低下した場合、売買が実行できなくなったり、不利な条件での売買を強いられることとなったり、デリバティブ等の決済の場合に反対売買が困難になったりする
可能性があります。その結果、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
■ 信用リスク
株式の発行企業の財務状況等が悪化し、当該企業が経営不安や倒産等に陥ったときには、当該企業の株価は大きく下落し、投資資金が回収できなくなることもあります。この場合、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。

■ カントリーリスク
投資対象となる国と地域によっては、政治・経済情勢が不安定になったり、証券取引・外国為替取引等に関する規制が変更されたりする場
合があります。さらに、外国政府が資産の没収、国有化、差押えなどを行う可能性もあります。これらの場合、ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
その他の留意点● ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性、換金申込みの受付けが中止となる可能性、既に受け付けた換金申込みが取り消しとなる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性等があります。

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販売用資料

分配金に関する留意事項■分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

■分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

(注) 分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。
分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。

※ 上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

■投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

普通分配金：個別元本（投資者のファンド購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。

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販売用資料

お申込みメモ
購入単位
お申込みの販売会社にお問い合わせください。
購入価額
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金
販売会社の定める期日までにお支払いください。
換金単位
お申込みの販売会社にお問い合わせください。
換金価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金
原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
信託期間
無期限（2005年7月22日設定）
決算日
毎月8日（休業日の場合は翌営業日）
収益分配
決算日に、分配方針に基づき分配を行います。委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
分配金受取りコース：原則として、分配金は税金を差し引いた後、決算日から起算して5営業日目までにお支払いいたします。
分配金自動再投資コース：原則として、分配金は税金を差し引いた後、無手数料で再投資いたします。
※販売会社によってはいずれか一方のみの取扱いとなる場合があります。
課税関係●課税上は株式投資信託として取り扱われます。
●配当控除および益金不算入制度の適用はありません。

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販売用資料ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用○ 購入時手数料
購入価額に3.30％（税抜き3.00％）を上限として、販売会社毎に定める手数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わ
せください。
○ 信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用○ 運用管理費用（信託報酬）ファンドの純資産総額に年1.188％（税抜き1.08％）の率を乗じた額です。
○ その他の費用・手数料
以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。
●監査法人等に支払われるファンドの監査費用●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料●資産を外国で保管する場合の費用
等※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※監査費用の料率等につきましては請求目論見書をご参照ください。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
税金
分配時
所得税及び地方税 配当所得として課税 普通分配金に対して20.315％
換金（解約）及び償還時
所得税及び地方税 譲渡所得として課税 換金（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※ 個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。法人の場合は上記とは異なります。
※ 外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※ 税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
委託会社・その他の関係法人等ファンドの運用の指図等を行います。
委託会社

受託会社
販売会社

三井住友DSアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第399号
加入協会： 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
ホームページ ： https://www.smd-am.co.jp
コールセンター ： 0120－88－2976 ［受付時間］午前9時～午後5時（土、日、祝・休日を除く）
ファンドの財産の保管および管理等を行います。
三井住友信託銀行株式会社
ファンドの募集の取扱い及び解約お申込の受付等を行います。

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販売用資料

販売会社

会

金一
融般
商社
品団
取法
引人
業第
協二
会種

日
本
一
投
般
資
社
顧
団
問
法
業
人
協
会

金
融
一
先
般
物
社
取
団
引
法
業
人
協
会

日
本

販売会社名

登録番号

証
券
業
協

投一
資般
信社
託団
協法
会人

備考

ａｕカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

○

○

○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

ＦＦＧ証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者

四国財務局長（金商）第21号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

株式会社あおぞら銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第8号○○

株式会社伊予銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第2号○○

株式会社岩手銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第3号○※3

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第17号○※3

株式会社筑邦銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第5号○

株式会社関西みらい銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第7号○

株式会社紀陽銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第8号○

株式会社京都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号○

株式会社熊本銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第6号○

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第16号○

株式会社十八親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第3号○

株式会社荘内銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第6号○

株式会社第四北越銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第47号○

株式会社筑波銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第44号○

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○○

株式会社百十四銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第5号○○

株式会社広島銀行

登録金融機関中国財務局長（登金）第5号○○

株式会社福岡銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第7号○

株式会社三井住友銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第54号○

岡崎信用金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第30号

○

※1

○

○

○

○

○

○

※2

※3

○
※3

○
※2

○
○

○

備考欄について※1：「ダイレクトコース」でのお取扱いとなります。※2：新規の募集はお取り扱いしておりません。※3：ネット専用※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売用資料＜業種について＞
本資料の2、3ページではGICS（世界産業分類基準）による業種分類（産業グループ）であり、当資料内においては以下の簡易表記をしています。 「半導体・半導体製造装置」は「半導体」 、「テクノロジー・ハードウェアおよび機器」は「テクノロジー」、「食品・飲料・タバコ」は「食品」、 「医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス」は「医薬品」 、「電気通信サービス」は「電気通信」、「公益事業」は「公益」、 「ソフトウェア・サービス」は「ソフトウェア」 。

●モーニングスター アワード 「ファンド オブ ザ イヤー 2021」についてMorningstar Award “Fund of the Year 2021”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。
また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2021年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国際株式（グローバル・含む日本）型 部門は、2021年12月末において当該部門に属するファ
ンド371本の中から選考されました。

＜重要な注意事項＞
 当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
 当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメン
トが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
 当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は
市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
 投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
 当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完
書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した
場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。
 当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。
 当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去の⼀定期間の実績を分析したものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
作成基準日：2022年7月5日※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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