カリキュラム・ポリシー（博士前期課程（修士課程））
文学研究科宗教学仏教学専攻【教育内容】
授業科目として、仏教学仏教史学研究、禅学禅思想史研究、宗教学宗教史学研究の3分野と、宗教学仏教学特講があります。それぞれの分野において、最新の研究情報が与えられ、きめ細かな研究指導を受けることができます。
宗教学仏教学専攻では、上記科目の他に、臨床宗教師を目指す者のために平成29年度より臨床宗教師養成科目として、臨床宗教学研究（講義）、臨床宗教学実習（学外実習）を開講しました。臨床宗教師養成科目は自由選択科目ですから修了要件単位には含まれませんが、所定の単位を修得すれば修了証が与えられます。
履修方法としては、特修科目の中から専修科目1科目（指導教員の担当科目）を選定し、その12単位（講義4・演習8）を必修とします。さらに、専修科目以外の科目から講義20単位以上、特講4単位以上を選択履修し、計24単位以上を修得します。専修科目を担当する指導教員より、修士論文作成の指導を受けます。
【教育方法】
演習科目において修士論文作成を目的にして、学生の研究のニーズに応じた指導が行われます。１年次においては、研究に必要な言語の学習、文献の解読についての基礎的な訓練、フィールドワークの方法論などを学びます。２年次においては、修士論文完成のため先行研究を踏まえた上で、自らの研究の独自性を主張する叙述方法を学びます。講義科目においては、仏教学、禅学、宗教学における最先端の研究状況を踏まえて、文献解読やフィールドワークで得た情報を検討し、質疑応答を通じて論理的な思考方法を学びます。
【教育評価】
授業科目においては、予習・復習の実践度、レポート等の提出物、質疑応答・積極的な討論など多角的な視点から評価します。修
士論文の評価は、先行研究の把握と批判、論点の整理、資（史）料の収集及び読解・分析力、論理的思考・表現力および新知見の提示やそのオリジナリティなどを評価基準として、主査1名・副査2名が行います。

文学研究科歴史学専攻【教育内容】
授業科目として、日本史研究(Ⅰ)～(Ⅲ)、東洋史研究(Ⅰ)(Ⅱ)、西洋史研究(Ⅰ)(Ⅱ)、イスラム圏史研究、考古学研究(Ⅰ)(Ⅱ)、東洋史特殊研究、考古学特殊研究など多様かつ広範囲なコースを配しており、それぞれにおいて学界の最先端の研究者による高度に専門的な講義や研究指導を受けることができます。
履修方法としては、特修科目の中から専修科目を1科目選定し、その12単位（講義4単位・演習8単位）を必修とします。さらに専修科目以外の科目から講義20単位以上、特講4単位以上の計24単位以上を選択し修得します。専修科目における演習8単位は指導教員の下での修士論文の作成が主な目的となります。
【教育方法】
演習科目においては、主に修士論文作成のための指導が、それぞれの学生の関心に合わせて行われます。1年次においては、研究史の理解と史料の批判的な解読と検討を中心として、2年次においては、修士論文完成のために先行研究を踏まえた上で自らの主張を論述する方法を中心とした指導が行われます。講義科目においては、各教員の専攻分野を中心とする最先端の研究や諸学説の紹介と解説および関連史料の読解・質疑応答などが行われます。
【教育評価】
講義・特講科目においては、予習・復習の実践度、レポート等の提出物、質疑応答・積極的な討論など多角的な視点から評価します。修士論文の評価は、先行研究の把握と批判、論点の整理、資料（史料）の収集およびその読解・分析力、論理的思考・表現力および新知見の提示やそのオリジナリティなどを評価基準として、主査1名・副査2名が行います。

文学研究科英語圏文化専攻【教育内容】
授業科目の中から専修科目として1科目（指導教員の担当科目）選定し、その12単位（講義4単位・演習8単位）を必修とし、専修科目以外に講義24単位を修得します。なお、専修科目の演習8単位は指導教員のもと修士論文の作成が主な目的となります。
授業科目は「英語学・英語教育学研究」「アメリカ研究」「イギリス研究」「広域英語圏研究」の4分野にわたってそれぞれの文化や歴史、社会を地域研究、文学研究、宗教学、社会学など多岐にわたるアプローチによって高度でかつ幅広い英語力と専門的知識の修得を目指します。広範な専門分野の講義は英語の文献・資料に基づいて行われるので英文資料の読解・分析力が養われます。現地調査を必要とする研究領域のためには現地での英語コミュニケーション能力醸成が必要となります。
【教育方法】
演習科目を通じておこなわれる研究指導はそれぞれの学生に合わせた指導が行われます。（英語で修士論文作成を希望するものには英語論文の書き方の指導をうけます）修士論文のテーマ、文献資料の収集、現地調査の方法等を学び、次に文献資料の読解と整理・分析の方法および論文の書き方を学びます。2年次の秋には中間発表会があり、そこで作成中の修士論文の構成・内容について他の院生、教員から指摘、助言を受けて、最終的な修士論文の完成を目指します。
【教育評価】
講義・特講科目においては、予習・復習の実践度、レポート等の提出物、質疑応答・積極的な討論など授業参加に対する熱意などによって評価します。修士論文の評価は、先行研究の提示と問題点抽出の有無、資料（史料）の収集度やその読解・分析力、論理的思考・表現力および新知見の提示などを評価基準として、主査1名、副査2名が行います。

文学研究科日本文化専攻【教育内容】
日本文化専攻博士前期課程では、日本文化を多角的、総合的に捉えるため、①日本語日本文学研究、②日本文化研究、③各種領域研究の3分野から科目を構成しています。①については、日本文学、日本語音声学、日本語表現論、②については、日本語の辞書史、日本語論、日本美術史、③については、仏教文化、社会学、日本民俗学、日本思想史などの科目が用意されています。
前期課程在籍者は、このうちから講義24単位以上、演習8単位、特講相当科目4単位を取得することになっています。なお他専攻の講義により、講義24単位中の上限8単位を取得することも可能です。
【教育方法】
上記の講義の履修を通じ、日本文化の諸問題について総合的な把握を行うと共に、2年次にわたる演習8単位においては学生の関心に応じた修士論文作成のための指導を受けます。1年次においては、課題に即した資料・先行研究の収集と読解、論理的な文章の構成方法について、また必要に応じてフィールドワークの指導等も行われます。２年次においては、先行研究を踏まえたうえで独自の知見と見解を主張できる論文の構成に関する指導が徹底されます。
【教育評価】
講義・特講科目においては、予習・復習の実践度、レポート等の提出物、質疑応答・積極的な討論など授業参加に対する熱意などによって評価します。修士論文の評価は、先行研究の提示と問題点抽出の有無、資料（史料）の収集度やその読解・分析力、論理的思考・表現力および新知見の提示などを評価基準として、主査1名・副査2名が行います。

心身科学研究科心理学専攻（教育内容）
心理学基礎コースにおいては、心理学特修科目、心理学研究基幹科目、心身科学総論・特論、研究支援科目、臨床心理学コース
においては、心理学特修科目、臨床心理学基幹科目、臨床心理学特論、心身科学総論・特論、研究支援科目からなる教育課程を編成しています。
（教育方法）
選択した専修科目に基づいた基礎的な知識を身につけた後に専門的な知識、研究能力を身につけます。その過程を通じて専門分野における研究者としての研究遂行能力を身につけた人材、教育、福祉、産業、司法、医療現場等で役立つ高度専門職業人として活躍できる能力を身につけた人材を育成します。
（教育評価）
選択した専修科目に基づいた基礎的知識、専門的知識、研究能力を評価します。修士論文の審査は、主査1名、副査2名が学位論文審査基準により行います。

心身科学研究科健康科学専攻（教育内容）
健康科学を身体的側面から多角的、総合的に捉えるため(1) 健康スポーツ科学領域、(2)健康教育科学領域、(3)精神健康科学領域、(4)生命健康科学領域、(5)言語聴覚科学領域、(6)健康栄養科学領域の6つの領域から科目を構成しています。
（教育方法）
上記6つの領域の演習、講義、実習を通して基礎的な研究能力を取得するとともに高度な専門性を要求される職業に必要な実践能力、倫理性を身につけます。研究中間報告会、研究報告会において研究に必要な発表と討論の能力を身につけます。
（教育評価）
それぞれの領域の担当教員が、学生の積極性、論理性、専門知識および実践能力を評価します。修士論文の審査は、主査1名・副査2名が学位論文審査基準により行います。

商学研究科【教育内容】
学生が広い視野に立って基礎的な研究能力と高度な専門的職業能力を修得できるように、7つの専門分野を設定しています。すな
わち、流通、マーケティング、会計、金融、租税法、国際ビジネス、ビジネス情報です。これら7つの分野において講義科目と演習科目を設置しています。
加えて、外国語文献の読解能力を修得することを目的とした外国文献研究科目と、主に実務能力を修得することを目的とした特殊講義を設置しています。
【教育方法】① 講義科目では、各専門分野を細分化した科目群を設置し、それらの履修を通じて基礎的な研究能力を身につけ、学位論文執筆で必要となる広い視野に立った精深な学識を修得します。
② 演習科目では、専修科目について、指導担当教員のアドバイスのもと、商学に関する研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な能力を身につけ、学位論文執筆のための専門的な研究能力を修得します。
③ 外国文献研究科目では、研究に必要な文献読解能力を複数の教員の指導のもと修得します。
④ 特殊講義科目では、実務家や要職経験者による講義を通じて、高度の専門性を要する職業等に必要な能力を向上させます。
⑤ その他に、学位論文の作成では、研究経過報告書および修士論文作成計画書の提出を通じて、研究計画を具体化し、研究活動を進めます。そして、学位論文の中間報告会において指導担当教員以外の教員によるアドバイスを受けることで、広い視野にたった研究能力と高度な専門的職業能力を修得する機会を設けています。
【評価】
各担当者が授業への取組み状況、レポート、研究発表、修士論文などに基づき学修成果を評価します。

経営学研究科
修了判定・学位授与の方針に掲げた目標を達成するために、以下のような教育内容と方法を取り入れた授業を実施し、教育評価を行います。
【教育内容】① 基礎科目群を核として､その周辺に応用科目群を配置し、経営学を体系的に修得する。
② 演習（ゼミ）及び関連科目（講義・文献研究）によって専門性を深め、基礎的な研究能力を修得する。
③ 経営実践科目群により、企業等の課題を解決できる問題解決能力を修得する。
【教育方法】① 指導教員を中心とする複数の教員が多角的な視点から研究指導する。
② 修士論文の作成については、複数回の中間報告会を実施し、計画的に進めるよう指導する。
③ 実務家等を講師とする実践的な授業科目により、企業等の経営への応用力を高める。
【評価】
到達目標に応じた学修成果を複数の教員が多面的に評価する。

経済学研究科
1. 経済学研究科では、対外的には経済のグローバル化の進展、市場経済の世界的浸透、対内的には少子高齢社会の到来によって複雑化する経済社会の諸問題について、「理論・実証」、「歴史・思想史」、「応用・政策」および「法・行政」を軸として学修する。
(1)「理論・実証科目」
経済学の基礎理論を通して経済学の考え方、統計的手法、数理的解析手法など、経済学の分析手法を修得する。
(2)「歴史・思想史科目」
経済社会の諸問題は経済史や経済思想史といった学術的成果からその解決策が導かれることも少なくない。
過去の経済政策や経済運営について歴史的に考察し、政策選択の可能性を広げるための知識を修得する。
(3)「応用・政策科目」
経済のグローバル化と地域経済の変容、少子高齢化と労働・社会保障、金融・財政システム、環境・食料およびエネルギーなど、現代の経済社会が抱える諸問題を分析するための知識を修得する。
(4)「法・行政科目」
税理士および公認会計士を志望する人並びに専門試験を課す公務員を志望する人が、効率的かつ実践的に関連科目を修得する。
2. 1の(1)～(4)の専門的能力を養成するために、指導教員が開講する研究演習に加え、その専修科目を履修し、単位を取得しなければならない。これらの合計単位数は、12単位（講義Ⅰ2単位・講義Ⅱ2単位・演習8単位）である。
3. 社会人のために夜間開講科目を設置する。社会人は入学時の希望により「短期履修コース」、「標準履修コース」、「長期履修コース」を選択でき、修士論文に代えて課題探求報告書によっても修士の学位を取得できる。
4. 1の(1)～(4)の専門領域における分析能力を高めるために、修士論文および課題探求報告書については、指導教員に加え、副指導教員も指導に当たる。同論文および同報告書の提出者は、「修士論文報告会」での報告を行い、その内容について審査を受ける。
5. 1の(1)～(4)の専門領域における研究能力を評価するために、修士論文および課題探求報告書の口頭試問の際、「修士論文審査基準および最終試験（口頭試問）評価基準」に基づいて審査を行う。

法学研究科
ディプロマ・ポリシーに則り、学位授与にふさわしい学生を育成するために、次のようなカリキュラム・ポリシーの下で教育を行います。
【教育内容】① 法学・政治学を体系的に学修することのできる多様な授業科目を用意します。
② 2年間で、専修科目の講義4単位・演習8単位と、それ以外の講義科目20単位以上の単位を修得し、修士論文を作成して合格することを修了要件とします。
③ 専修科目は、各学生の所属する演習の指導教員が担当する講義・演習とします。
④ 租税法を専修とする学生が主に税理士志望のため、租税法学修の一層の充実を図るべく、専修科目としての租税法研究（Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ）に加え、特殊講義として、特殊講義（Ⅰ）（所得税法）、同（Ⅱ）（法人税法）、同（Ⅲ）（国際租税法）、同（Ⅳ）（消費税法）、同（Ⅴ）（相続税法）を用意します。
【教育方法】① 専修科目のうちの演習においては、指導教員や他の学生との相互の尊重に基づく学問的な討論を通じて、専門知識の修得のみならず、自己の問題意識と論理的思考能力の向上を図り、修士論文を作成しうるだけの力量の充実を目指します。
② 専修科目以外の講義科目については、学生が自己の将来的な目標に応じて、それぞれ専門科目、関連専門科目、高度教養科目と位置づけることにより、各々のニーズに合わせて履修できるよう配慮します。

総合政策研究科
博士前期課程では、修了認定と学位授与の方針（DP）に掲げた目標を達成するために、以下のような教育内容と方法を取り入れた授業を実施し、教育評価を行います。
【内容】（1）学際的な関心を喚起するために、研究基礎科目を置きます。
（ア）「総合政策概論」は、研究科に在籍するほぼ全教員の研究概要を受講します。専門分野以外のディシプリンに関する知見を広げ、自らの分野と他分野の知見との融合の可能性、及び現在的課題を知ることで、学際性について学生自らが常に考える機会とすることを目的とします。
（イ）「人間科学基礎論」は、人間科学における基礎的課題に関する知見を得るとともに、《より良い生き方のための企画・政策提言》を行えるようになるための現在的問題に関する知見を教授することを目的とします。
「人間生活」を研究のコアとする主な現在的課題には、情報化・高齢化社会を迎え、生涯にわたり学習が可能となった時代にふさわしい健康的な生き方の特定が挙げられ、それについて、人間心理と生活・文化、そしてそれらを取り巻くメディア環境から考えていきます。
（ウ）「社会システム基礎論」は、社会システムにおける基礎的課題に関する知見を得るとともに、《より良い社会システムへの政策提言》を行えるようになるための現在的問題に関する知見を教授することを目的とします。
「社会生活」を研究のコアとする、ダイナミックな社会変化の中での現在的課題には、経済や環境政策、福祉政策や社会保障政策、グローバル化する世界の国際問題、そしてＩＴ社会を見据えた情報化政策などが挙げられます。
（2）講義科目としての「研究科目」においては、具体的な政策・企画の立案・提言をするうえで必要な専門的知見を深く学びます。併せて、特定の課題を定め、その課題に向けての総合的問題解決のための方策を検討する「総合政策特講」を設置します。
（3）演習科目としての「研究発展科目（専攻科目）」においては、独創性を備えた政策の立案・提言を目的とした、具体的な現実の問題を深く調査・研究・実践し、修士論文作成に備えます。
（4）「研究支援科目」は、「研究発展科目」において深く調査・研究・実践した問題を、実際に論文形式で展開するにあたっての具体的諸問題を解決するリテラシーを修得するために置かれています。
（5）「キャリア支援科目」は、修了後のキャリア形成を手助けします。
【方法】（6）研究基礎科目の「総合政策概論」は、テーマ上の関連性を考慮しつつ、ほぼ全教員によるオムニバス形式の授業を展開することで、学生の研究が学際性を獲得する契機を成すように工夫しています。
（7）研究基礎科目の「人間科学基礎論」、「社会システム基礎論」は、それぞれの領域を専門分野とする教員の専門性を活かした研究内容を機能的に接続させることで、より包括的な知見を得られるように工夫しています。
（8）研究科教員全員が出席する場での中間報告を定期的に行うことで、学生の総合性への視野獲得を促すとともに、修士論文のための研究の進捗状況を研究科全体で確認しています。
【評価】（9）科目の性質に応じた、様々な学修成果の評価方法を適用しています。学期末に行う試験やレポート課題だけでなく、授業内での小課題やリアクションペーパーなどで理解度や達成度を評価します。