HiAT Report 2010

福祉のまちづくりの面的な展開に関する研究－公共施設における休憩空間設置に向けた検討と提案－

Development of Accessible Environment toward
Caring Society-Improvements for Effective Resting Space in a Public Facility趙 玟
絹川麻里
北川博巳
CHO Minjung, KINUKAWA Mari, KITAGAWA Hiroshi

キーワード：
視覚障害、休憩空間、利便性、利用評価、因子分析
Keywords:
Visually impaired, Resting space, Accessibility,
User’s evaluation, Factor analysis
Abstract:
The purpose of this study is to support the improvement of comfortable surroundings in the going out of the aged and the handicapped person.
Concretely, we grasp the use condition, evaluationand needs of resting space in the public facilities.
In addition, we examine things which we ought tocare and desirable maintenance standard from theviewpoint of barrier free. The result is as below: 1)
The visually handicapped and helper are recognizing that the resting space is important from securing safe movement of view. But, the people wholook for the resting space consciously and the realuser are very few and the contradiction between
needs and real condition happen. 2) The visuallyhandicapped who use the resting space place emphasis on the ease for discovery, recognition andinformation gathering of resting space than physical element. 3) The visually handicapped havehigh needs for transportation facilities like the station and bus stop which accompany danger. 4) As
point to be considerate, there is to be establishedin an advantageous position to the formation of
the mental map, to devise the effective communication for specific place and to enact a drastic rule.

１

はじめに

1.1 研究の背景・目的
道路法の改正（1993）以降、ベンチや土屋など休憩空間は、「道路付属物」としてその必要性が論じられ、バリアフリー新法においても、体力面で負担のある高齢者や障害者の円滑な移動を図るため、休憩空間（施設）の整備が進められてきた文１）。急増する高齢者や障害者の人口を考えると、社会的ツールとして位置づけられる休憩空間を検討することは欠かせない。
しかし、現状では、施設管理者や設計者の判断において設置される傾向にあり、バリアフリー新法に基づく整備ガイドラインでの整備基準は設置位置や設置間隔程度で、各地の「福祉のまちづくり条例」による施設整備マニュアルを見ても、休憩空間に関する基準は設けられていない。
より一層のバリアフリー化を促進するためには、利用者の特性を考慮した休憩空間の充実が必要となる。特に、建物用途によって違いを考慮する必要があり、大型商業施設や交通施設のような利用が頻繁で、滞留時間の長い施設では休憩施設を適切な形で提供する必要性は高いと考える。
昨年度調査研究においては２）、特定高齢者・認知高齢者を取り上げ、外出行動の特性と公益的施設の利用状況及び利用ニーズを把握し、公益的施設（物品販売店）における休憩空間の整備のあり方を検討した。結果、高齢者の外出行動特性上、往路より復路に利用ニーズが高く、ベンチなどの休憩空間は荷物や歩行支持具などを整理する場として活用されていると同時に、コミュニティーの場としても利用されていることが確認できた。
福祉のまちづくり研究所報告集

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以上を踏まえ、本年度の研究では、バリアフリーの観点から、休憩空間整備ための基礎的知見を得ることで、「福祉のまちづくり条例」の基準づくりの一助となる提案ができることを目的とする。

２

調査方法

本研究では、外出先である公共施設の屋内・屋外（以下、公共施設）注１）、目的とする場所に至るまでの道やバス停、駅（以下、道）における休憩空間に着目し、これらの利用ニーズが高い視覚障害者を対象に、休憩空間の整備を検討する。調査方法は、視覚障害者を対象に、①郵送によるアンケート調査、②個別聞き取りによるヒアリング調査、③現地にての歩行観察調査を行い、介助者を対象に、④郵送によるアンケート調査を行った。調査内容は、休憩空間に対する考え方やニーズ、既存スペースの利用実態や評価を把握した上、公共施設と歩行空間の休憩空間設置に向けての配慮すべき点及び必要な整備基準を提示する。調査の概要は表１に、調査対象者の概要は表２に示す。
表１ 調査の概要
Table1 Outlines of Surveys

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福祉のまちづくり研究所報告集

表２ 調査対象者の概要
Table2 Profile of Respondents

HiAT Report 2010３

視覚障害者の外出状況と介助者の外出支援状況

3.1 視覚障害者の外出状況
本調査では、外出状況（外出先、外出手段、外出同伴者）について、主なもの３つを、順位をつけて選択してもらった。その１位を見ることとする。外
出先は、全盲者と弱視者の両者とも、「視覚障害者関連団体など福祉施設」（前者38.4％、後者34.4％）が最も多い。２番目は、全盲者は「バス停や駅など交通施設」（27.3％）が多く、弱視者は「物品販売店（スーパーや飲食店）」（26.6％）が多い。外出手段は、いずれも「徒歩」が４割（全盲者40.9％、弱視者47.6％）を占め最も多く、次いで「電車」（全盲者27.3％、弱視者28.6％）が多い。全体の73.6％
が 月13日 以 上 外 出 し て 中、 弱 視 者 は、「 一 人 で 」（67.7％）、全盲者は「一人で」または「ガイドヘルパー」（それぞれ36.4％）と同伴して外出している。
3.2 介助者の外出支援状況
続いて、介助者の外出支援状況を見る。外出先の１位は、ガイドヘルパーは「視覚障害者関連団体など福祉施設」（30.8％）で、歩行訓練士は「バス停や駅など交通施設」（26.3％）である。外出手段は、両者とも「徒歩」を最も多く答えており（ガイドヘ
ルパー76.9％、歩行訓練士68.4％）、外出支援頻度は、月１～５回（ガイドヘルパー69.2％、歩行訓練士28.6％）が最も多い。

図１ 失明状態別休憩と休憩空間の必要性
Fig.1 Needs for Resting and Resting Space

図２ 失明状態別休憩空間での行為（複数回答）
Fig.2 Behavior in Resting Space（Plural Answers）

要であると認識している人が多い（「非常に必要である」「やや必要である」を合わせて72.7％）。
次は、休憩空間の利用状況について見る。アンケー
トによると、休憩空間を数回利用した経験がある人
は、公共施設では全盲者と弱視者ともに４割（前者４ 視覚障害者と介助者の休憩・休憩空間に40.9％、後者49.2％）あり、道では３割（前者31.9％、対する認識と利用実態後者39.7％）ある。休憩空間を利用した経験のある
4.1 視覚障害者の認識と利用状況
全盲者と弱視者に限定し、利用目的及び滞在時間を休憩に対する考え方として、ヒアリングでは（表見ると、利用目的は（図２）、両者とも「身体を休３）、事例Mkの「立ってもたれるのは休憩ではない。
めたい」が６割（公共施設：全盲者62.5％弱視者
何もしなくても、椅子やベンチなどにちゃんと座っ69.6％、道：全盲者75.0％弱視者73.8％）を超え最て次の行動を確認することだと思う。」のように、 も多い。滞在時間は、全盲者の場合10分以上が公共次のステップに移すため、座席に座って体調を調整
施設では7.7％、道では6.3％に過ぎないのに対し、するといった意見が多い（事例Hr、It、Mk、Sm、弱視者は公共施設では23.6％、道では20.5％あり、Yk、Ym）。また駅やバス停などの交通施設では、 失明状態によって相違している。
時間調整も一定見られる（事例Hr、Sm、Yk）。
一方、居住地の中で、休憩空間を認識している人
図１は、アンケートの結果より、公共施設と道には全体の60.9％で、残りの39.1％は認識できていな
おいて、休むこと、休める空間への必要性を示したい。 実 際 の 利 用 頻 度 は、「 よ く 利 用 し て い る 」ものである。失明状態に関わらず、いずれも過半数（13.8％）、「たまに利用している」（37.5％）を合わが必要であると認識している。中でも、弱視者は、せたものが認識している人の半数（51.3％）に留ま
特に公共施設で休憩空間が必要であると認識していり、両者間大きな違いがある。休憩空間を利用するる人が多く（「非常に必要である」「やや必要である」
理由は（図３）、全盲者と弱視者ともに「椅子・ベを合わせて90.4％）、全盲者は、道で休憩空間が必ンチなど座席があるから」が目立つ（前者77.8％、福祉のまちづくり研究所報告集37

表３ 事例別ヒアリング結果
Table3 Interview Results

図７ 既存の休憩空間に対する評価の一例
Fig.7 Evaluation of Existing Resting Space38

福祉のまちづくり研究所報告集

HiAT Report 2010

後者67.8％）一方、休憩空間を利用しない理由は、全盲者は「休憩する前の場所に戻るのが大変だから」（75.0 ％）、「 休 憩 空 間 の 位 置 が わ か ら な い か ら 」（75.0％）が顕著である。
このような傾向は、歩行観察調査・ヒアリング調
査においても読み取れる。認識している休憩空間のうち、利用していない箇所があると答えた人は４名おり、利用していない理由として「通勤時の通り過ぎるといころに位置する、人の移動が多い。」（事例Hr）、「ベンチまで誘導する手がかりがないので、位置がわかりづらい」（事例On）など、休憩空間の位置のわかりづらさ、誘導する手がかりの乏しさを指摘している（事例Sm、Sn）。このように、全盲者と弱視者が休憩空間を利用するまでには、情報提供の不足をはじめ、休憩空間の量的不足、不適切な設置場所など多岐にわたる問題があると考えられる。
4.2 介助者の認識と利用状況
休憩行為及び休憩空間に対する必要性は、視覚障害者と同様歩行訓練士とガイドヘルパーも強く感じていると言える。また、図４に示すように、両対象者が外出支援を行う中で、休憩空間の場所や位置を把握しているかを見ると、いずれも「知っている」が９割以上あり（歩行訓練士90.5％、ガイドヘルパー100％）、両者間有意差が見られる。休憩空間の種類は、両者とも、「駅のベンチや待合室」、「バス停のベンチ・椅子」が多いが、歩行訓練士はそれに加えて、「コーヒーショップ」（71.4％）、「ファーストフード店」（61.9％）といった飲食店も多く見られる。
外出先に到着するまで、駅の待合室や喫茶店などで休憩を取ったり、ベンチに座って休憩を取ったりした経験は（図５）、ガイドヘルパーは６割（61.5％）
あるのに対し、歩行訓練士は９割（95.2％）あり、歩行訓練の際より多く休憩を取っている様子が窺える。休憩時間は、いずれも10分程度が最も多く（ガイドヘルパー30.6％、歩行訓練士57.1％）、「体を休めたい」という目的から最も多く休憩を取っている（ガイドヘルパー50.0％、歩行訓練士85.0％）。

５

図３ 失明状態別休憩空間を利用する理由（複数回答）
Fig.3 Reason to Use Resting Space（Plural Answers）

図４ 介助者の職業別休憩空間の把握
Fig.4 Grasp of Resting Space

図５

介助者の職業別休憩空間を利用した経験の有無
Fig.5 Experience of Using Resting Space

視覚障害者と介助者の休憩空間に対するニーズと評価

公共施設と道で、歩行中にほしいものがあると答えた人は、全盲者と弱視者ともに８割を超える（公共 施 設： 全 盲 者81.8 ％ 弱 視 者84.4 ％、 道： 全 盲 者81.8％弱視者90.6％）。内訳を見ると（図６）、全盲者は、公共施設では、「点字ブロック」、「音声案内機」、「椅子・ベンチなど座席」に対するニーズが高い。

図６ 失明状態別歩行中ほしいもの（複数回答）
Fig.6 Requirement while Walking（Plural Answers）

福祉のまちづくり研究所報告集39

弱視者は、公共施設と道ともに、「街灯」、「音声案内機」、「点字ブロック」がほしいと答えている。公共施設で、「椅子・ベンチなど座席」がほしいと答えた人を対象に、外出先１位を見ると、「視覚障害者関連団体など福祉施設」（30.0％）に次いで、「物品販売店（スーパーやデパートなど）」（27.5％）、「バス停や駅など交通施設」（25.0％）が続く。物品販売
店でのニーズが最も高い高齢者２）と違って、バス停や駅など交通施設でのニーズが高いと考えられる。
次は、既存の休憩空間に対する評価を見る。移動経路に分布している休憩空間を利用する際の評価とその理由を示した一例を、図７に示す。座席として不適切な素材を使用したり（事例It）、移動動線から離れたところに配置すること（事例Sm）は言及すべき点であろう。また、ヒアリングでは、「休憩できるスペースがどこにあるかを教えてもらうと意識的に探す気がするし、探す時はどれほどわかりやすく、見つけやすい場所にあるかで、発見しやすくなる。」（事例Sn）等、全員が獲得しやすい情報収集とわかりやすく、見つけやすい場所・位置を重視している。
さらに、既存休憩空間の評価に対するデータを用いて因子分析（主因子法、バリマックス法）を行い、評価の背後に潜在している「８因子」を抽出した（表表４40

福祉のまちづくり研究所報告集

図８

図９

失明状態別９因子のｔ検定結果
Fig.8 t-Test Result

失明状態別望ましいと思われる誘導サイン
Fig.9 Effective Guidance Signs

休憩空間への評価に対する因子分析結果
Table4 Result of Factor Analysis

HiAT Report 2010４）。因子の命名は、「わかりやすさ：因子Ⅰ」、「座席の広さ：因子Ⅱ」、「座席周辺の広さ：因子Ⅲ」、「座りやすさ：因子Ⅳ」、「座席の設置：因子Ⅴ」、「座席の間隔：因子Ⅵ」、「座席の配置：因子Ⅶ」、「落ち着き：因子Ⅷ」とする。因子付加量は、表４に示す（網掛け部分：絶対値0.3以上）。
図８は、抽出された８因子を失明状態別にｔ検定を行なったものである。結果、全盲者と弱視者の間には、「わかりやすさ：因子Ⅰ」、「座席の広さ：因子Ⅱ」、「座席の間隔：因子Ⅵ」において有意差が見られ、休憩空間の評価要素として重視していることが認められた。
介助者においても同様の方法を用いて、評価要素を抽出した。ガイドヘルパーと歩行訓練士ともに、「座りやすさ：因子Ⅳ」、「座席の間隔：因子Ⅵ」において有意差が見られた。これは、健常者の立場と視覚障害者を介助する立場からの利用評価であり、Table5

ユニバーサルデザインの観点から、座りやすさや座席の間隔は休憩空間を整備する際の考慮する点であると言える。
続いて、座席までに最も誘導できると思われるサインと座席の設置間隔について見る。アンケートでは、全盲者も、弱視者も音情報（前者77.3％、弱視者73.4％）が最も多く、有意差が見られた（図９）。
しかし、ヒアリングによると、全盲者は、光覚の有無によって違いがあり、光覚のない全盲者は、「多少位置関係がずれてもよいので、駅の階段や改札口に出てくるチャイムのような音情報、若しくは、触覚と音の組合せで誘導情報が伝達できれば、とても有効だと思う。」（事例Hr）など、音情報に加えて壁、塀、点字ブロック、路面の凸凹といった触知情報をも 手 が か り に し な が ら 移 動 し て い る（ 事 例Hr、Yk）。座席の設置間隔は、いずれも移動距離が50m未満を必要としている（全盲者45.5％弱視者18.8％）。

表５ 視覚障害者のための基本的配慮事項
Consideration Matter for the Visually Handicapped

福祉のまちづくり研究所報告集41６

配慮すべき点と望ましい整備基準

視覚障害者が安全・安心に利用するための休憩空間の基本的配慮を、表５にまとめる。失明状態に関わらず、多くの視覚障害者はわかりやすさ、座席の広さ、座席の間隔を重視しており、介助者は座りやすさ、 座席の間隔を重視していることから、 座りやすさと座席の間隔はユニバーサルデザインの観点からも配慮すべき点であると考えられる。また、弱視者は音情報による誘導サインが、全盲者は音情報と触知情報を合わせたサインが最も誘導できると答えており 、いずれも座席までの誘導を必要としている。そして、全盲者・弱視者の女性は、男性より汚れが感じられないほどの清潔感を保ち、木製の座席で喫煙室等の場所と離れた場所に座席を配置し、自動販売機や水飲み場等の付属設備を設置することを要望している。このように視覚障害者に配慮すべき点は一様ではなく、障害特性による特別なものと一般的なものが存在している。以上より、望ましい整備基準のひとつとして、以下のことが考えられる。
①座席まで確実に示すことができるよう音情報等による誘導サインを設置し、又は容易に確認できるよう単純な動線に座席を配置すること。
②駅など人通りが多い施設では、十分な座席数を確保し、そのうち出入り口と近い席は優先席とする。
又利用客の動線を考慮しつつ階段や出入り口からアクセスしやすい場所に座席を設置すること。
③駅の待合室など密閉された空間では、気にならないよう清潔な室内空気と座席を保つこと。
④屋外（壁や塀のないところ）に置かれている座席は、木製若しくは座席にクッションを付けるその他これに代わる装置を設置すること。
④弱視者に配慮して色彩や明暗のコントラストを付けてわかりやすくすること。

７

まとめと考察①休憩空間に対する利用ニーズと利用実態：本調査
対象の視覚障害者と介助者は、安全な移動を確保するため休憩空間は非常に必要であると認識しており、実際利用している視覚障害者にとって休憩空間は、心身ともがリラックスできる場と歩行能力を高めるための場として機能していた。しかし、情報入手できるまでの問題や利用できるまでの問題から、休憩空間を意識的に探す人、実際利用している人は非常に少なく、潜在意識にある高いニーズと利用実態が矛盾していることが確認できた。
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福祉のまちづくり研究所報告集②既存の休憩空間に対する評価と配慮点：視覚障害者は、失明状態に関わらず、駅やバス停などの交通施設を中心に、休憩空間のわかりやすさ、座りやすさ、落ち着きやすさといった情緒的要素と、座席の広さ、素材、誘導サインといった物理的要素を、同時に重視していた。これは、現在の休憩空間が視覚障害者のニーズに応じられていないことを意味する。視覚障害者が認識できるよう座席まで誘導できる明確な音情報等を設置したり、単調な経路の上に座席を設置したりし、メンタルマップの形成に有利にすること、またそれを安心して利用できるよう徹底したルールを規定する配慮が優先課題であることが示唆された。
以上のように、本研究では、利用者の視点から、休憩空間に対する利用ニーズ及び既存の休憩空間に対する評価など、これまで明らかにされていなかった休憩空間の意義を検証し、その結果から、公共施設と歩行空間の休憩空間設置に向けての配慮すべき点及び必要な整備基準を提示することができた。同時に、視覚障害者や介助者を配慮することはユニバーサルデザインにもつながることが分かった。今後は、ユニバーサルとバリアフリーの両観点から、ハード面とソフト面を総合的に検討すると同時に、潜在ニーズにある休憩空間の数値を具体的に明示することが課題である。

謝辞

本調査を進めるに当たり、視覚障害者の方々及び視覚障害者関連団体の担当者より多大なご協力いただきました。ここに感謝の意を表します。

注

注１）視覚障害者において駅やバス停などの交通施設は他の施設に比べ危険率が高いことから、歩行観察・ヒアリング調査では、駅やバス停とその周辺を主なフィールドとした。

参考文献

１）国土技術研究センター：改正版道路の移動等円滑化整備ガイドライン（道路のバリアフリー整備ガイドライン）～道路のユニバーサルデザインを目指して～、
pp.273-277、2003
２）絹川麻里・北川博巳：兵庫県立福祉のまちづくり研究
所報告集平成21年度版、兵庫県立福祉のまちづくり研
究所、pp.48-55、2009