ネットいじめ目撃者の非当事者攻撃に関する研究
代表研究者

黒

川

雅

幸

愛知教育大学

教育学部

准教授

1 問題と目的
平成 26 年度「児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査」（文部科学省, 2016）では，「パソ
コンや携帯電話等で，誹謗中傷や嫌なことをされる。
」いじめが小学校で 1,607 件，中学校で 4,134 件，高等学校で 2,078 件認知されている。パソコンや携帯電話等を用いたいじめは，件数からみると，特に中学校で問題となっており，認知件数の推移をみても，減少傾向にあるとはいえず，十分な解決が図られているとは言い難い。
「侮辱・脅かす行為・嫌がらせ・脅迫などを行うのに，電子機器
サイバー型いじめ（cyberbullying）は，を用いて行ういじめ」と定義されている（Raskauskas & Stoltz, 2007）。いじめの定義は，Olweus (1993) によれば，1) 加害者と被害者のパワーバランスが崩れた状態で一方的に行われる，2) 一定期間以上繰り返し行われるという継続性，3) 被害者を苦しめようとする意図的な攻撃であるという要素から成り立っている。
しかし，ネットいじめの特徴として，ネット上の書き込みはネット上に存在し続け，加害者の意図以上に被害状況が継続するため（戸田・青山・金綱, 2013），ネットいじめの定義には，必ずしも「一定期間以上，繰り返し」を含める必要ないとも考えられる。さらに，オンライン上では匿名性を保持したまま，攻撃行動をとることも可能である。匿名による加害行動では，行為者が特定されにくいため，加害者は被害者からの反撃を受けにくくなる。つまり，ネットいじめのパワーバランスに関しては，加害者が常に優位である場合が多く，攻撃行動が行われた時点で崩れているものと考えられる。また，いじめは一定の人的関係の中で行われるものであり，オンライン上の匿名による攻撃行動は嫌がらせ（online harassment）またはサイバー攻撃（cyber aggression）と呼んで区別する必要がある。
ソーシャルメディアが多様なように，サイバー型いじめにも様々なメディアを使用したものがある。電話をかける，テキストメッセージや E メールを送る，画像／動画クリップを貼りつける，インスタント・メッ
セージを送る，ウェブサイトやチャットルームで書き込むなどがあるが（Smith, Mahdavi, Carvalho, Fisher,，日本ではパソコンや携帯電話（スマートフォン）を利用して行われるいじめを
Russell, & Tippett, 2008）
総称して「ネットいじめ」と呼ぶことが多い。そこで，本研究では，ネットいじめを「一定の人的関係の中で，電子機器を用いて意図的に侮辱・脅かす行為・嫌がらせ・脅迫などを行うこと」と定義する。
いじめは集団で起きる現象であり，加害者，被害者だけではなく，それをとりまく観衆，傍観者が存在する（森田・清永, 1986）。Salmivalli, Lagerspetz, Björkqvist, Österman, & Kaukiainen (1996) も，いじ
めには加害者（bully），被害者（victim），加害援助者（assistant），
観衆（reinforcer），被害擁護者（defender），
無関係者（無関係を装う傍観者：outsider）の役割があることを指摘している。
ネットいじめについても，加害者，被害者以外の周辺的な立場の検討が行われている。Slonje, Smith, &Frisén (2012) では，加害者がネット上に書いた情報を被害者以外の人物が目撃した時に，72%が何も行動しないのに対し，9%がそれを他の友だちに送ると回答し，6%がターゲットとなっている被害者に加害目的で送ると回答された。また，13%が被害者を助けるために被害者へ送ると回答された。この研究から，ネットいじ
めにも，傍観者，観衆，加害援助者，被害擁護者の役割があることが示唆された。黒川 (2016a) では，仮想場面を用いて，小学校 5 年生から中学校 2 年生の子どもが，誹謗・中傷の書き込みを目撃したら，その後どのように行動するかを自由記述させ，その記述を分類したところ，加害援助者，観衆，傍観者，被害擁護者の役割があることが確認された。
ネットいじめ目撃者の役割を規定する要因として，Barliń ska, Szuster, & Winiewski (2013) では，以前のネットいじめ加害経験がネガティブな傍観者行動（情報を拡散させる）を増加させる一方で，認知的，感情的共感性の両方がネガティブな傍観者行動を減らす効果があることが示された。また，Bastiaensens,
Vandebosch, Poels, Van Cleemput, DeSmet, & De Bourdeaudhuij (2014) は，被害者を助けようとするか，観衆となるかの要因として，ネットいじめの重大性や，他の目撃者が友人であるか否かが影響していることを明らかにしている。ネットいじめが重大な時は，他の目撃者が知り合いよりも友人である時の方が被害者を元気づけたり，被害者に助言しようとしたりするのに対し，重大でない時は，友人よりも知り合いである

1（公財）電気通信普及財団 研究調査助成報告書 No.32 2017

方がそれらをより行おうとした。Macháč ková, Dedkova, Sevcikova, & Crena (2013) では，向社会的行動や加害者との関係性，被害者を目撃した時に喚起される心配に思う気持ち，被害者からの直接的な援助要請
が被害者を助ける行動の要因となり，介入の怖れは関連がみられなかった。黒川 (2016a) では，加害援助者
や観衆の立場になる人はシャーデンフロイデが高く，他者の不幸に対して喜びを感じやすい人が多いことが示された。また，被害擁護者は他者の不幸に対する同情をしやすく，弱者救済規範意識が高いことが示され，被害者の気持ちに共感できたり，困っている人を助けたりする意識が高い人がこの役割になりやすいことが示された。
親友というほどの仲良しではない同じクラスの友だちが，同じ学校の児童・生徒と推測される誰かからネットいじめの被害にあったのを目撃した子どものその後の行動について児童・生徒および教師に評定してもらった研究では（黒川, 2016b），教師も児童・生徒も被害擁護者，傍観者，観衆，加害援助者の順に良い役
割であると評定した。ネットいじめを目撃した場合，被害擁護者の立場になれることが望ましいと考えられている。しかし，より詳細な分析では，被害擁護者の中でも教師と児童・生徒の評定にズレが生じていたものがみられた。被害擁護者には加害者へやめるように書き込む，諭す，コメントで言い返す，コメントを削除するといったように加害者に働きかけるタイプ，被害者をなぐさめる，被害者に報告するといった被害者を直接的に擁護するタイプ，先生に言う，親に言う，被害者以外の友だちに相談する，警察に言う，通報するといった第 3 者に援助要請を行うタイプの 3 つがある（黒川, 2016a）。加害者に働きかけるタイプや被害者を直接的に擁護するタイプは，児童・生徒の方が教師よりも良いと評定していた一方で，第 3 者に援助要請を行うタイプは，教師の方が児童・生徒よりも良いと評定していた。
加害者を叩くなどの攻撃的な方法で被害者を守ることは向社会的行動の 1 つとされる場合もあるが（Cummings, Hollenbeck, Iannotti, Radke-Yarrow, & ZahnWaxler, 1986），加害者に対してコメントで言い返すなどの攻撃的な行動をとることは，加害者が応報として被害擁護者に対して，加害行動をとることも考えられ，ネットいじめが連鎖的に起き，被害が拡大してしまう恐れがある。また，加害者への攻撃的な行動
がネットいじめ加害行動と認識されてしまうことも起こりうる。被害者を直接的に擁護することに関しても，被害者がネットいじめの事実を知らない場合もあるため，被害者のためと思って行った行為が結果として被害者を苦しめることもある。このように，被害者を擁護する立場であっても，一概に望ましい行為とは言えないものもみられる。そこで，本研究では，前者の問題として挙げたネットいじめを目撃した子どもが，加害者に対して攻撃的な行動をとってしまうことについて，そのメカニズムを明らかにする。
個人的には被害を受けていない人々による加害者への攻撃行動のことを非当事者攻撃という（熊谷, 2013）。
これは国際紛争などの集団間文脈において特に起こりうるものである。被害を受けていない非当事者が加害者へ攻撃行動をする動機づけの過程として 2 つのものが考えられている。1 つは，制裁的攻撃の過程であり，被害者に対する攻撃が怒りとなって非当事者に正義や公正の回復を動機づけることで生じるものである（大渕, 2011）。不公正な処遇に対して道徳的憤慨を感じ，加害者に罰を加えることによって公正の回復を動機づけられるというのである（Batson, Kennedy, Nord, Stocks, Fleming, Marzette, Lishner, Hayes, Kolchinsky,& Zerger, 2007）。もう 1 つは，報復的攻撃の過程で，内集団に対する脅威を個人的な心理的被害と認知し，加害者に対して攻撃を行うものである。熊谷 (2005) は，外集団からの不公正な処遇に対する報復動機は集団同一化によって調整されることを明らかにしている。
中学生にとって内集団と考えられるのは，仲間集団や学級集団である（黒川・大西, 2009）。そこで，研究1 では，別のクラスの誰かが目撃者と同じクラスの友だちにネットいじめを行った場合におけるネットいじ
め目撃者の非当事者攻撃のメカニズムとして制裁的攻撃の仮説と報復的攻撃の仮説を検証する。また，研究
2 では，同じクラスの誰かが目撃者と同じ仲間集団の人にネットいじめを行った場合についても検討することによって，集団が異なってもこれらの仮説が成り立つことを検証する。

2 研究 12-1 目的研究１では，加害者が別のクラスの誰か，被害者が同じクラスの友だちという設定において，ネットいじ
め目撃者の非当事者攻撃のメカニズムとして制裁的攻撃の仮説と報復的攻撃の仮説を検証する。公正さを重視するかどうかには個人差があるという（森本・渡部・楠見, 2008）。公正さを重視する人は，不公正な状況に対して，公正を取り戻そうとするための制裁的攻撃が動機づけられやすいと考えられる。したがって，公2（公財）電気通信普及財団 研究調査助成報告書 No.32 2017

正さを重視する度合いが高いほど，加害者への攻撃行動がとられやすいと予測される（仮説 1）。報復的攻撃の過程では，内集団に対する脅威を個人的な心理的被害と認知する過程があるが，ここでの内集団は学級集団になる。つまり，学級集団への同一視が高いほど，加害者への攻撃行動がとられやすいと予測される（仮説 2）。また，反応的攻撃性も加害者への攻撃行動に関係していると考えられる。反応的攻撃性は，能動的攻撃性とは区別され，他者に強いられた嫌悪事象の下で攻撃行動に導く個人特性のことである（濱口・石川・
三重野, 2009）。つまり，公正さの重視によって制裁的攻撃が動機づけられた時に，反応的攻撃性が高ければ攻撃行動がとられるであろうし，低ければ攻撃行動は抑制されると予測される。また，同様なことは報復的攻撃の過程においてもいえるだろう。したがって，反応的攻撃性は公正さを重視する度合いや集団同一視と加害者への攻撃行動の調整変数として働いていると考えられる（仮説 3）。
2-2 方法（１）調査対象者
中学校 1 年生 415 名，2 年生 435 名，3 年生 127 名の計 977 名（男子 508 名，女子 460 名，不明 9 名）であった。
（２）手続き担任の先生のもとで質問紙調査を実施した。なお，質問紙の実施にあたっては，教育委員会および学校長の承認を得た。
（３）質問紙の構成
フェイスシートには，友だちと相談しないこと，答えたくない場合には答えなくても良いこと，成績には関係ないこと，名前を記入しなくて良いこと，質問紙に登場する人物は回答者の学校に在籍する人ではないことを明記し，回答があれば回答に同意したとみなした。
１）被害擁護行動：仮想場面のストーリー（Appendix1）を読んでもらい，回答者が「ユウ」の立場であったら，どのように行動するかを回答してもらった。黒川 (2016a) の研究 1 で得られた自由記述を基に作成した 6 項目であった。２）公正さを重視する度合い：森本他 (2008) の公正自己尺度を用いた。森本他 (2008)
では 7 段階で回答を求めているが，中学生に細かい評定は難しいと考え，まったくあてはまらない，あまり
あてはまらない，ややあてはまる，あてはまる，の 4 段階で評定を行った。３）学級集団同一視：河村・武蔵 (2013) より「クラスに対する同一視」を用いた。
「このクラスを，好きな人が多い，と思いますか」については，因子負荷量がクラスに対する同一視以外にも高い負荷がみられているため，本研究では使用しなかった。また，語尾等を揃えるなど表現を一部修正して用いた（Appendix2）。まったくあてはまらない，あまりあてはまらない，ややあてはまる，とてもあてはまる，の 4 段階で評定を求めた。４）反応的攻撃性：濱口他 (2009) の反応的攻撃性尺度を用いた。いいえ，どちらかといえばいいえ，どちらかといえばはい，はい，の 4 段階で評定を求めた。
2-3 結果（１）因子分析
１）被害擁護行動：6 項目について因子分析（主因子法，プロマックス回転）を行ったところ，固有値の減衰状況（2.13，1.34，1.08，0.64）から 3 因子解を抽出した（Table1）。第 1 因子は被害者を直接的に擁護する行動であったので，直接的擁護因子と命名した。第 2 因子は，第 3 者に援助要請をするものであったので，第 3 者への援助要請因子と命名した。第 3 因子は，加害者に攻撃する内容であったので，加害者への攻撃因子と命名した。これらは，黒川 (2016a) の被害擁護行動の 3 つの分類に相当するものであった。信頼性
係数は，直接的擁護因子に該当する項目と第 3 者への援助要請因子に該当する 2 項目では十分であったが（α=.65, α=.82），加害者への攻撃因子に該当する 2 項目はα=.49 と低かったため，以降の分析では，項目ごとに分析を行うこととした。
２）公正自己尺度：9 項目について因子分析を行ったところ，1 因子構造であることが確認された。9 項目
による説明率は 43.34%で，信頼性係数はα=.87 であった。
３）学級集団同一視：4 項目について因子分析を行ったところ，1 因子構造であることが確認された。4 項
目による説明率は 54.36%で，信頼性係数はα=.81 であった。
４）反応的攻撃性：逆転項目を処理し，12 項目について因子分析を行ったところ，濱口他 (2009) 同様の2 因子が抽出された。第 1 因子は，7 項目に高い因子負荷量を示した報復的意図因子であった。第 2 因子は，

3（公財）電気通信普及財団 研究調査助成報告書 No.32 2017

5 項目に高い因子負荷量を示した怒り因子であった。報復的意図因子 7 項目による信頼性係数はα=.85，怒り因子 5 項目による信頼性係数はα=.81 であった。
（２）記述統計量
各尺度（または項目）の平均値および標準偏差を算出した（Table2）。これらの得点を尺度得点とした。
（３）仮説の検証
欠測値がなかった生徒のみ分析対象とした。まず，変数間の相関係数を算出した（Table3）。次に，構造方
程式モデリングによって分析を行った（Figure1）。モデルの適合度は，GFI=.96，AGFI=.87，CFI=.87，RMSEA=.13と高くなかった。公正自己から加害者への攻撃には有意なパスがみられず，仮説 1 は支持されなかった。また，学級集団への同一視から加害者への攻撃にも有意なパスがみられず，仮説 2 も支持されなかった。反応
的攻撃性は，調整変数として働いておらず，加害者への攻撃に直接正の影響をもたらしていた。この結果から仮説 3 も支持されなかった。
Table1

被害擁護行動の因子分析結果
目

III
共通性
I
II
直 接 的 擁 護 （α=.82）「ケイ」に伝えて，相談にのる.87.03-.03 .76「ケイ」に伝えて，なぐさめる.80-.03.04 .64
第 3 者 へ の 援 助 要 請 （α=.65）
保護者に相談する-.03.71.04 .51
先生に相談する-.10.69.02 .49
加 害 者 へ の 攻 撃 （α=.49）. 5 3 .29
悪口や誹謗・中傷を書き込んだ人にインターネット上で言い返す.07.05
悪口や誹謗・中傷を書き込んだ人の悪口をインターネット上で書く
-.05
-.04
. 6 7 .45
負荷量平方和（%) 29.02
12.47
10.38
項

Table2 各尺度（または項目）の記述統計量（研究1）尺度または項目
項目数
被害擁護行動直接的擁護
第3者への援助行動
悪口や誹謗・中傷を書き込んだ人にインターネット上で言い返す（言い返す）
悪口や誹謗・中傷を書き込んだ人の悪口をインターネット上で書く（悪口）公正自己
集団同一視（学級）
反応的攻撃性
報復的意図
怒り

平均値

標準偏差

2
2
1
1
9
4

2.42
2.15
1.14
1.43
2.98
3.29

0.88
0.93
0.81
0.55
0.53
0.68

7
5

2.01
2.02

0.70
0.76

Table3 構造方程式モデリングで使用した観測変数間の相関係数（研究1）
言い返す
悪口
公正自己 仲間集団同一視（学級） 報復
言い返す
悪口.35 **
公正自己-.04
集団同一視（学級） -.04
報復
.21 **
怒り.16 **-.19 **-.12 **.18 **.12 **.38 **-.37 **-.19 **-.26 **-.16 **

怒り.49 ****

n =920， p <.01

4（公財）電気通信普及財団 研究調査助成報告書 No.32 2017

5%水準で有意なパスのみ数値を記した。
n =920 χ2(6)=103.62（p<.01）
GFI=.96 AGFI=.87 CFI=.87 RMSEA=.13
Figure1 構造方程式モデリング（研究 1）
2-4 考察
研究１では，加害者が別のクラスの誰か，被害者が同じクラスの友だちという設定において，ネットいじ
め目撃者の非当事者攻撃のメカニズムとして制裁的攻撃の仮説と報復的攻撃の仮説の検証を行った。公正自己から加害者への攻撃行動は説明されず，制裁的攻撃の仮説は支持されなかった。また，学級集団同一視から加害者への攻撃行動も説明されず，報復的攻撃の仮説は支持されなかった。反応的攻撃については，調整変数として働いておらず，むしろ直接的に加害者への攻撃を説明するものであった。本研究の設定は同じクラスの友だちが被害者であり，同じ集団には属しているものの，回答者とは必ずしも関係が親密な相手とは限らなかったため，場面設定において不公正を感じることや，集団同一視に基づく報復の意図をもつことが生じにくかった可能性が考えられる。

3 研究 2
3-1 目的研究 2 では，加害者が同じクラスの誰か，被害者が仲間集団の人という設定において，ネットいじめ目撃者の非当事者攻撃のメカニズムとして制裁的攻撃の仮説と報復的攻撃の仮説を検証する。
3-2 方法（１）調査対象者
中学校 1 年生 335 名，2 年生 330 名の計 665 名（男子 344 名，女子 321 名）であった。
（２）手続き研究 1 同様，担任の先生のもとで質問紙調査を実施した。
（３）質問紙の構成
フェイスシートには，友だちと相談しないこと，答えたくない場合には答えなくても良いこと，成績には関係ないこと，名前を記入しなくて良いこと，質問紙に登場する人物は回答者の学校の人ではないことを明記し，回答があれば回答に同意したとみなした。
１）被害擁護行動：研究 1 と同じ 6 項目であった。ただし，被害者は休み時間や昼休みによく遊んでいる
友だちという設定になっている。２）公正自己尺度：研究 1 と同じ 9 項目であった。３）仲間集団同一視：

5（公財）電気通信普及財団 研究調査助成報告書 No.32 2017

まず，回答者が休み時間や昼休みによく一緒に遊んでいる同じクラスの友だちの人数を尋ねた（ただし，自分を数に入れない）。次に，仲間の人数を 1 人以上回答した人に対して，仲間集団同一視の項目について回答してもらった。仲間集団同一視の項目については，橋本・唐沢・磯崎 (2010) の集団同一視コミットメントの項目を参考に 4 項目作成した（Appendix3）。まったくあてはまらない，あまりあてはまらない，ややあて
はまる，とてもあてはまる，の 4 段階で評定を求めた。４）反応的攻撃性については，研究 1 と同じ 12 項目であった。
3-3 結果（１）因子分析
１）被害擁護行動：6 項目について因子分析（主因子法，プロマックス回転）を行ったところ，固有値の減衰状況（2.20，1.50，1.03，0.58）から 3 因子解を抽出した。各因子は研究 1 と同様であった。信頼性係
数は，直接的擁護因子に該当する項目と援助要請因子に該当する 2 項目では十分であったが（α=.72, α=.85），
加害者への攻撃因子に該当する 2 項目はα=.53 と低かったため，以降の分析では，項目ごとに分析を行うこととした。
２）公正自己尺度：9 項目について因子分析を行ったところ，研究 1 同様に 1 因子構造であることが確認された。9 項目による説明率は 45.54%で，信頼性係数はα=.85 であった。
３）仲間集団同一視：4 項目について因子分析を行ったところ，1 因子構造であった。4 項目による説明率
は 47.53%で，信頼性係数はα=.77 であった。
４）反応的攻撃性：逆転項目を処理し，12 項目について因子分析を行ったところ，濱口他 (2009) 同様の2 因子が抽出された。報復的意図因子 7 項目による信頼性係数はα=.85，怒り因子 5 項目による信頼性係数
はα=.81 であった。
（２）記述統計量
各尺度（または項目）の平均値および標準偏差を算出した（Table4）。これらの得点を尺度得点とした。
（３）仮説の検証
欠測値がなかった生徒のみ分析対象とした。まず，変数間の相関係数を算出した（Table5）。次に，構造方
程式モデリングによって分析を行った（Figure2）。モデルの適合度は，GFI=.96，AGFI=.86，CFI=.84，RMSEA=.14と高くなかった。公正自己から加害者への攻撃には有意なパスがみられず，仮説 1 は支持されなかった。また，仲間集団への同一視から加害者への攻撃にも有意なパスがみられず，仮説 2 も支持されなかった。反応
的攻撃性は，調整変数として働いておらず，直接加害者への攻撃に正の影響をもたらしていた。この結果から仮説 3 も支持されなかった。

Table4 各尺度（または項目）の記述統計量（研究2）尺度または項目
項目数
被害擁護行動直接的擁護
第3者への援助行動
悪口や誹謗・中傷を書き込んだ人にインターネット上で言い返す（言い返す）
悪口や誹謗・中傷を書き込んだ人の悪口をインターネット上で書く（悪口）公正自己
集団同一視（仲間集団）
反応的攻撃性
報復的意図
怒り

平均値

標準偏差

2
2
1
1
9
4

2.36
1.98
1.11
1.35
2.70
3.06

0.89
0.92
0.44
0.72
0.53
0.67

7
5

2.48
2.20

0.74
0.77

6
（公財）電気通信普及財団 研究調査助成報告書 No.32 2017

Table5 構造方程式モデリングで使用した観測変数間の相関係数（研究2）
言い返す
悪口
公正自己 集団同一視（仲間集団） 報復
言い返す
悪口
公正自己
集団同一視（仲間集団）
報復
怒り

.36**
-.02
-.05
.11**
.06

-.14**-.12**
.21**
.06

.38**
-.41**-.17**-.17**
-.09*

怒り

.46**

n =576，** p <.01，* p <.05

5%水準で有意なパスのみ数値を記した。
n =576 χ2(6)=73.81（p<.01）
GFI=.96 AGFI=.86 CFI=.84 RMSEA=.14
Figure2 構造方程式モデリング（研究 2）
3-4 考察研究 2 では，加害者が同じクラスの誰か，被害者が仲間集団の人という設定において，ネットいじめ目撃者の非当事者攻撃のメカニズムとして制裁的攻撃の仮説と報復的攻撃の仮説の検証を行った。公正自己から加害者への攻撃行動は説明されず，制裁的攻撃の仮説は支持されなかった。また，仲間集団同一視から加害者への攻撃行動も説明されず，報復的攻撃の仮説は支持されなかった。反応的攻撃については，調整変数として働いておらず，むしろ直接的に加害者への攻撃を説明するものであった。これらの結果は研究 1 と同じであり，被害者が同じクラスの人であっても，仲間集団の人であっても変わらなかった。

4 総合考察本研究の目的は，ネットいじめを目撃した子どもが，加害者に対して攻撃的な行動をとってしまうメカニ
ズムを明らかにすることであった。研究 1 では，別のクラスの誰かが目撃者と同じクラスの友だちにネット
いじめを行った場面，研究 2 では同じクラスの誰かが目撃者と同じ仲間集団の人にネットいじめを行った場
面を用いて，制裁的攻撃の仮説と報復的攻撃の仮説を検証した。
制裁的攻撃の仮説と報復的攻撃の仮説はいずれの研究においても支持されなかった。制裁としての攻撃は幼児でも見られることが明らかにされており（越中, 2005），中学生という発達段階が原因で支持されなかっ7（公財）電気通信普及財団 研究調査助成報告書 No.32 2017

たとは考えにくい。仮説が支持されなかった理由はいくつか考えられる。
まず，ネットの特徴である。ネット上では不特定多数の人がウェブサイトを閲覧し，書き込みを行うため，ネット上で公正な状態を維持するのは困難であると感じている可能性がある。つまり，ネット上で不公正な場面を目撃しても公正さを取り戻そうとは動機づけられないのではないかと考えられる。次に，希薄な友人関係である。深いかかわりを回避する青年がみられると報告されているように（岡田, 1995），仲間に対する
思いはあるものの，仲間のために行動まではとらない可能性が考えられる。
反応的攻撃性は加害者に対する攻撃的な行動に直接影響を及ぼしていた。本研究では，被害者自身が攻撃行動を受けたわけではないが，他者が被害を受けたことを目撃することで嫌悪感を抱き，攻撃行動へと導いたと考えられる。これらの結果を踏まえると，ネットいじめを目撃した生徒が加害者に対して攻撃行動をとるのは，公正さの回復や仲間が被害に遭ったことへの報復よりも，攻撃行動を目撃したことによる嫌悪感が引き金となって，その解消のために行われていると考えられる。もし，そうであるならば，アンガーマネジ
メントによる教育のような怒りを鎮めるアプローチがネットいじめ目撃者の攻撃行動を抑制すると予測される。新たなネットいじめの連鎖や，被害擁護者がネットいじめ加害者とならないためにも，ネットいじめ被害擁護者の攻撃行動を抑制する教育方法については今後検討していく必要があるだろう。

【参考文献】
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(2014). Cyberbullying on social network sites: An experimental study into bystanders'behavioural intentions to help the victim or reinforce the bully. Computers in Human Behavior,
31(1), 259-271.
Batson, C. D., Kennedy, C. L., Nord Lesley-Anne, Stocks E. L., Fleming D. A., Marzette, C. M.,
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8（公財）電気通信普及財団 研究調査助成報告書 No.32 2017

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Abstract
Third party aggression when witnessing cyberbullying
Masayuki KUROKAWA (Faculty of Education, Aichi University of Education)
This study aimed to investigate the processes of third party aggression by witnesses tocyberbullying. Participants were junior high school students (study 1: n=977; study 2: n=655) who
responded to a questionnaire. In study 1, after participants read a story in which they had witnesseda cyberbullying scenario where the bully was a student in another class and the victim was in theirsame class, they were asked whether they would confront the bully. In study 2, participants read astory also with a cyberbullying scenario, but the bully was a classmate and the victim was a memberof their peer group in their same class, and again they were asked whether they would confront thebully. Self-fairness, reactive aggression, and group identification were also measured in both studies.
Structural equation modeling did not support the retaliatory process and punitive process hypotheses.
However, reactive aggression predicted witnesses’ likelihood of confronting the bully. Anger
management was discussed as an effective method of preventing an ongoing chain of cyberbullying.

9（公財）電気通信普及財団 研究調査助成報告書 No.32 2017

Appendix1 仮想場面のストーリー「ユウ」が，スマートフォンを使って，インターネットのウェブサイトを見ていたら，「ユウ」のクラスの友
だちの「ケイ」に対する書き込みを偶然見つけました。おそらく，別のクラスの誰かが書き込んだものです。
書き込み内容は，「ケイ」への悪口や誹謗・中傷といった悪質なものでした。
Appendix2 学級集団同一視の項目
・自分のクラスがほめられるとうれしい・運動会などで，クラスみんなで頑張ることは楽しい・「あなたは○年△組の子だね」と自分のクラスを言われるとうれしい・自分のクラスには，自慢できることがある
Appendix3 仲間集団同一視の項目
・自分は，「遊び仲間」への忠誠心を割ともっている
・「遊び仲間」の一員であることを強く意識している
・「遊び仲間」は，自分にとって大切だ・「遊び仲間」に起きたことは，あたかも自分自身に起きたことのように感じる

〈発
題

名

表

資

料〉

掲載誌・学会名等

発表年月

ネットいじめ目撃者の非当時者攻撃に関する研究―仲間集団を内集団とした検討―

日本グループダイナミックス学会
第 63 回大会発表論文集・日本グ
ループダイナミックス学会

2017 年 9 月（発表予定）

ネットいじめ目撃者の非当時者攻撃に関する研究―学級集団を内集団とした検討―

日本社会心理学会第 58 回大会発
表論文集・日本社会心理学会

2017 年 10 月（発表予定）

10（公財）電気通信普及財団 研究調査助成報告書 No.32 2017