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ｉＴｒｕｓｔインド株式
月次レポート 2024年7月31日現在

追加型投信/海外/株式 ［設定日：2018年4月3日］

ファンドの特色
1 主に中長期的に成長が期待できるインド企業の株式に投資します
2 ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません※ファンド・オブ・ファンズ方式で運用されます。
※実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

「投資リスク」の項目も必ずお読みください
運用状況
ファンドの現況
基準価額
純資産総額

設定来の推移前月末比
当月末24,481 円+39 円+63.2 億円
509.1 億円

35,000円
基準価額

30,000

参考指数：MSCIインド10/40株価指数

25,000

騰落率
期間
1ヵ月3ヵ月
6ヵ月
1年3年3年(年率)
設定来
設定来(年率)ファンド
0.16 ％
9.46 ％
22.89 ％
43.90 ％
79.89 ％21.62 ％144.81 ％15.19 ％

20,000参考指数-0.23 ％10.15 ％
23.84 ％
49.67 ％
111.49 ％28.36 ％
207.18 ％19.39 ％

15,00010,0005,000
018年04月19年10月21年04月22年10月24年04月※参考指数は、設定日を10,000円としWM/ロイター為替で円換算し指数化しています。

分配金実績（1万口あたり、税引前）
決算日
分配金実績
決算期
2023年3月15日
0円
第5期
2023年4月10日
0円
第6期
2024年4月10日
0円
第7期
0円
設定来累計

資産別構成比基準価額
14,082 円
14,190 円
21,715 円--※基準価額は、各決算期末値（分配金落ち後）です。あくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。

インディアン・エクイティーズ
ショートタームMMF JPY
コール・ローン等、その他
合計

ファンド
98.2 ％
0.7 ％1.0 ％100.0 ％※「コール・ローン等、その他」は未払金等を含んでおり、一時的にマイナスになる場合があります。

各項目の注意点[ファンドの現況][設定来の推移]基準価額は信託報酬等控除後です。信託報酬率は「手続・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。純資産総額およびその前月末比は、千万円未満を切り捨てて表示しています。[騰落率]各月最終営業日ベース。参考指数はMSCIインド10/40株価指数（ネット配当込み、円換算）。
◆当資料における実績は、税金控除前であり、実際の投資者利回りとは異なります。また、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。◆参考指数である
MSCIインド10/40株価指数は当ファンドのベンチマークではありません。◆投資にあたっては、次の投資信託証券への投資を通じて行います。○ピクテ-インディアン・エクイティーズ（当資料において「インディアン・エクイティーズ」と言う場合があります）○ピクテ-ショートターム・マネー・マーケットJPY（当資料において「ショートタームMMF JPY」という場合があります）
当資料の図表で使用したデータの出所は次の通りです。○参考指数：ブルームバーグ ○インドルピー・円（WM/ロイター為替）：トムソン・ロイター・データストリーム
巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

ピクテ・ジャパン株式会社

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追加型投信/海外/株式 ［設定日：2018年4月3日］

月次レポート 2024年7月31日現在

ポートフォリオの状況
ファンドの特性
組入銘柄数
組入国数
組入通貨数

通貨別構成比通貨名
1 インドルピー
2 米ドル
3 -4 -5 -その他の通貨
コールローン等、その他
合計

34
1
2

構成比
90.5 ％
6.4 ％
-- ％
-- ％
-- ％
-- ％
3.0 ％
100.0 ％

業種別構成比
業種名
1 金融
2 一般消費財・サービス
3 情報技術4 ヘルスケア5 生活必需品
その他の業種コールローン等、その他
合計

構成比30.1 ％15.8 ％13.8 ％
11.4 ％
6.7 ％
19.1 ％
3.0 ％
100.0 ％

国別構成比
国名
1 インド
2 -3 -4 -5 -その他の国
コールローン等、その他
合計

構成比97.0 ％
-- ％
-- ％
-- ％
-- ％
-- ％
3.0 ％
100.0 ％

◆ファンドの主要投資対象であるインディアン・エクイティーズの状況です。◆株式への投資と同様な効果を有する証券がある場合、株式に含めています。構成比は四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。業種はGICS（世界産業分類基準）のセクターを基にピクテ・ジャパン株式会社で作成し、分類・表示しています。◆「コール・ローン等、その他」は未払金等を含んでおり、一時的にマイナスになる場合があります。
巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

ピクテ・ジャパン株式会社

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追加型投信/海外/株式 ［設定日：2018年4月3日］

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ポートフォリオの状況(2)
組入上位10銘柄
銘柄名

1

ICICI銀行

国名銘柄解説インド

HDFC銀行

SBIライフ・インシュアランス

インフォシスメイクマイトリップ

アクシス銀行

KEIインダストリーズ

アイシャー・モーターズ

HCLテクノロジーズ

4.0 ％

資本財・サービス

3.9 ％一般消費財・サービス

3.8 ％

情報技術

3.6 ％

幅広い分野でのソフトウエア開発、エンジニアリングサービスを提供するITサービス会社。

インド
10

金融

商用車メーカー。国内販売および海外に輸出される小型商用車を製造する。二輪車および自動車用ギアも提供。

インド
9

4.5 ％

金属製品メーカー。建物・建設、防衛、電気通信、その他業種向けに、ケーブルや電線を提供。

インド
8

一般消費財・サービス

リテール向けおよび法人向け銀行業務やインベストメント・マネジメントなど、総合的な銀行・金融サービスを提供する。

インド
7

5.4 ％

情報技術

オンライン旅行サービス企業。ウェブサイトを通じて航空券、ホテル、鉄道、バス、パッケージツアーなどの予約サービスを提供。

インド
6

6.0 ％

金融

ITコンサルティングおよびソフトウエアサービスを提供するコンピューターサービス会社。

インド56.7 ％金融

生命保険、年金、その他金融サービスを提供する生命保険会社。

インド
47.9 ％

金融

幅広い金融サービスを提供する商業銀行。

インド
3

組入銘柄数 34銘柄
構成比

インド全土に支店網を有する商業銀行。リテールおよび法人向け銀行業務のほか、投資、保険、融資などの各種サービスも提供する。

インド
2

業種名

ヘルスケア

3.6 ％

トレント・ファーマシューティカルズ 原薬の製造および製剤処方の開発に従事する製薬会社。主な処方は、心血管薬、向精神薬、抗生物質。

◆ファンドの主要投資対象であるインディアン・エクイティーズの状況です。◆株式への投資と同様な効果を有する証券がある場合、株式に含めています。業種はGICS（世界産業分類基準）のセクターを基にピクテ・ジャパン株式会社で作成し、分類・表示しています。◆表で示した組入上位銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。
巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

ピクテ・ジャパン株式会社

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ｉＴｒｕｓｔインド株式
追加型投信/海外/株式 ［設定日：2018年4月3日］

月次レポート 2024年7月31日現在

今月のコメント
運用状況（市場概況）
MSCIインド10/40株価指数（現地通貨ベース）は上昇しました。
新興国株式市場は月半ばにかけて、予想より弱い米経済指標などを受けて米金融当局による利下げへの期待が高まり、投資家のリスク・オン姿勢が強まったことや、引き続きAI（人工知能）ブームの追い風を受けたハイテク銘柄などを中心に、上昇基調となりました。その後、予想を下回る中国の経済指標の発表を受けて、中国経済に対する懸念が再燃したことや、米バイデン政権が対中国半導体規制の強化を検討していることが伝わり、半導体を中心にハイテク銘柄が下落に転じたこと、さらには11月の米大統領選挙でトランプ前大統領が勝利した場合の新興国への影響を懸念する見方なども重なり、月末にかけては下落基調となり、前月末比でも下落となりました。
一方、インドは、予想を上回る直近四半期決算を発表したITサービス銘柄を中心に上昇（現地通貨ベース）となりました。また、システマ
ティック・インベストメント・プラン（SIP）と呼ばれる積み立て投資制度を通じて、インドの個人投資家からインド株式市場への資金流入が続いており、2024年7月の流入額は月間ベースで過去最大を記録しました。
当ファンドの主な保有銘柄の株価動向では、事前予想を上回る四半期決算を発表したインフォシス（インド、情報技術）が大きく上昇したほか、SBIライフ・インシュアランス（インド、金融）、メイクマイトリップ（インド、一般消費財・サービス）なども上昇しました。一方、減益決算を発表したアクシス銀行（インド、金融）が大きく下落したほか、HDFC銀行（インド、金融）、KEIインダストリーズ（インド、資本財・サービス）なども下落しました。

今後のポイント※将来の市場環境の変動等により、内容が変更される場合があります。

インド経済は人口と所得の増加などの構造的な成長要因を持っており、インドの株式市場は、長期的に魅力的な投資先であるとの見方に変わりはありません。マクロ経済環境が改善する過程では、インド経済の優位性がさらに強まると予想しています。
新たに発足したインド人民党主導の連立政権がどのような政策を実施していくか、その詳細はまだわかりませんが、これまでと大幅な政策変更はないとみています。積極的な政策運営（例えば、製造業振興策である「メイク・イン・インディア」などを通じて、インドを世界の製造業の一大拠点へと育成しようとするものなど）が継続されることで、海外からの直接投資の呼び込みや雇用の創造が期待されるほか、長期的な経済成長に欠かせない資本形成にもつながるとみられます。
インドが長年抱える経常赤字については、サービス輸出の増加などが支えとなり、赤字額が縮小しています。このことは、インド国内における流動性の確保や通貨ルピーの下支えになると予想されます。財政赤字の水準は依然として高いものの、税収確保と政府支出の抑制などにより、コントロール可能であるとみています。
当ファンドの運用においては、引き続きボトムアップアプローチによるファンダメンタルズ（基礎的条件）分析により、長期にわたって持続的な成長が期待でき、バリュエーション（投資価値評価）に過度な割高感がなく適正な水準にあると考えられる優良企業を厳選した上で投資を行う方針です。質の高い銘柄であっても、市場全体が調整する局面では同様に株価が下落する可能性もありますが、そのような場合には、中長期的な投資の好機であると捉えています。特に、強固な財務基盤を持ち、困難な状況もチャンスと捉え生産性の向上とマーケットシェアの拡大を目指す有能で誠実な経営陣が経営を行う企業に注目しています。
また、足元のインド株式のバリュエーション（投資価値評価）水準は、特に中・小型銘柄で高まっているとみており、大型銘柄については相対的な魅力があると考えています。

◆コメントの内容は、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものでも、その推奨を目的としたものでもありません。
当資料で使用したMSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

ピクテ・ジャパン株式会社

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投資リスク[基準価額の変動要因]●ファンドは、実質的に株式等に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動等(外国証券には為替変動リスクもあります。)により変動し、下落する場合があります。
●したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株式投資リスク(価格変動リスク、信用リスク)●ファンドは、実質的に株式に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動の影響を受けます。
●株式の価格は、政治経済情勢、発行企業の業績･信用状況、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。

為替変動リスク●ファンドは、実質的に外貨建資産に投資するため、対円との為替変動リスクがあります。
●円高局面は基準価額の下落要因、円安局面は基準価額の上昇要因となります。

カントリーリスク●ファンドが実質的な投資対象国とするインドを含む新興国は、一般に政治・経済・社会情勢の変動が先進諸国と比較して大きくなる場合があり、政治不安、経済不況、社会不安が証券市場や為替市場に大きな影響を与えることがあります。その結果、ファンドの基準価額が下落する場合があります。
●実質的な投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化により証券市場や為替市場等に混乱が生じた場
合、またはそれらの取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、運用方針に沿った運用が困難となる場合があります。この他、当該投資対象国・地域における証券市場を取り巻く制度やインフラストラクチャーに係るリスクおよび企業会計・情報開示等に係るリスク等があります。
●実質的な投資対象国・地域における税制や租税条約等の改廃または税務当局による認定や取扱いの変更等
により、投資先ファンドにおいて、新たに課税され、または課税が強化されることになった場合等には、基準価額が影響を受けて下落する場合があります。

流動性リスク●一般に新興国の証券市場の時価総額および取引量は、先進国市場に比べて小さく、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、ファンドおよび投資先ファンドにおいて機動的に有価証券等を売買できない場合があります。このような場合には、当該有価証券等の価格の下落により、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。市場規模や取引量が小さい資産については流動性リスクが高まりやすくなります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
[その他の留意点]●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
●ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリス
クがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性があります。

ファンドの特色<詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)でご確認ください>●主に中長期的に成長が期待できるインド企業の株式に投資します●ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません[収益分配方針]●毎年 4 月 10 日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
－分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
－収益分配金額は、基準価額の水準等を勘案して委託会社が決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
－留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

[収益分配金に関する留意事項]●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
●分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分
配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
※ファンド・オブ・ファンズ方式で運用されます。ファンドでは、以下の指定投資信託証券を主要投資対象とします。なお、指定投資信託証券は選定条件に該当する範囲において変更されることがあります。
○ピクテ‐インディアン・エクイティーズ クラスＺ ＪＰＹ投資証券(当資料において「インディアン・エクイティーズ」という場合があります)○ピクテ‐ショートターム・マネー・マーケットＪＰＹ クラスＩ投資証券(当資料において「ショートタームＭＭＦ ＪＰＹ」という場合があります)※実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

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手続・手数料等[お申込みメモ]
購入単位

販売会社が定める 1 円または 1 口(当初元本 1 口=1 円)の整数倍の単位とします。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
(ファンドの基準価額は 1 万口当たりで表示しています。)

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して 8 営業日目からお支払いします。

購入・換金の申込不可日

以下においては、購入･換金のお申込みはできません。
・ インドの証券取引所の休業日またはルクセンブルグの銀行の休業日
・ 一部解約金の支払い等に支障を来すおそれがあるとして委託会社が定める日

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金には制限を設ける場合があります。

信託期間2018 年 4 月 3 日(当初設定日)から無期限とします。

繰上償還

受益権の口数が 10 億口を下回ることとなった場合等には信託が終了(繰上償還)となる場合があります。

決算日

毎年 4 月 10 日(休業日の場合は翌営業日)とします。
年 1 回の決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。

収益分配※ファンドには収益分配金を受取る｢一般コース｣と収益分配金が税引後無手数料で再投資される｢自動けいぞく投資コース｣があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみのお取扱いとなる場合があります。

[ファンドの費用]
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)

投資対象とする投資信託証券

毎日、信託財産の純資産総額に年 0.3828%(税抜 0.348%)の率を乗じて得た額とします。
運用管理費用(信託報酬)は毎日計上(ファンドの基準価額に反映)され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日(当該終了日が休業日の場合は当該終了日の翌営業日)および毎計算期末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。
［運用管理費用(信託報酬)の配分(税抜)］
委託会社

販売会社

受託会社

年率 0.03%

年率 0.3%

年率 0.018%

インディアン・エクイティーズ

純資産総額の年率 0.6%

ショートタームＭＭＦ ＪＰＹ

純資産総額の年率 0.3%(上限)(上記の報酬率等は、今後変更となる場合があります。)

実質的な負担最大年率 0.9828%(税抜 0.948%)程度(この値はあくまでも目安であり、ファンドの実際の投資信託証券の組入状況により変動します。)

その他の費用・手数料

毎日計上される監査費用を含む信託事務に要する諸費用(信託財産の純資産総額の年率 0.055%(税抜 0.05%)相当を上限とした額)ならびに組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等および外国における資産の保管等に要する費用等(これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。)が、そのつど信託財産から支払われます。投資先ファンドにおいて、信託財産に課される税金、弁護士および税務代理人への報酬、監査費用、有価証券等の売買に係る手数料等の費用が当該投資先ファンドの信託財産から支払われることがあります。また、購入・換金時に信託財産留保金が購入価格に付加または換金価格から控除されることがあります。

※当該費用の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

[税金]●税金は表に記載の時期に適用されます。
●以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期
分配時換金(解約)時および償還時

項目
所得税
および地方税所得税
および地方税

税金
配当所得として課税
普通分配金に対して 20.315%
譲渡所得として課税換金(解約)時および償還時の差益(譲渡益)に対して 20.315%※少額投資非課税制度「愛称：NISA(ニーサ)」をご利用の場合
少額投資非課税制度「NISA」は、少額上場株式等に関する非課税制度であり、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。
ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※上記は、当資料発行日現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

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委託会社、その他の関係法人の概要
委託会社

ピクテ･ジャパン株式会社(ファンドの運用の指図を行う者)
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第380号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、日本証券業協会

受託会社

三井住友信託銀行株式会社(ファンドの財産の保管および管理を行う者)<再信託受託会社：株式会社日本カストディ銀行>

販売会社

下記の販売会社一覧をご覧ください。(募集の取扱い、販売、一部解約の実行の請求受付ならびに収益分配金、償還金および一部解約代金の支払いを行う者)【ホームページ・携帯サイト(基準価額)】
https://www.pictet.co.jp

販売会社一覧
投資信託説明書(交付目論見書)等のご請求・お申込先
商号等
ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社(ダイレクトコース専用)
株式会社ＳＢＩ証券 (注1)
ＦＦＧ証券株式会社
岡三証券株式会社 (注2)
ＧＭＯクリック証券株式会社
四国アライアンス証券株式会社
東洋証券株式会社
西日本シティＴＴ証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
北洋証券株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
楽天証券株式会社
株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)
株式会社伊予銀行
株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券)
株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)株式会社香川銀行
株式会社北九州銀行
株式会社熊本銀行
株式会社静岡銀行
株式会社十八親和銀行
株式会社千葉銀行
株式会社徳島大正銀行
株式会社福岡銀行
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
株式会社三菱ＵＦＪ銀行(インターネットバンキング専用)
株式会社三菱UFJ銀行(委託金融商品取引業者 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社) (注3)
株式会社もみじ銀行
株式会社山口銀行

日本証券業
協会

加入協会
一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資
金融先物
第二種金融商品顧問業協会
取引業協会
取引業協会
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○
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○
○
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○
○
○

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第61号
関東財務局長(金商)第2251号
関東財務局長(金商)第44号
福岡財務支局長(金商)第5号
関東財務局長(金商)第53号
関東財務局長(金商)第77号
四国財務局長(金商)第21号
関東財務局長(金商)第121号
福岡財務支局長(金商)第75号
関東財務局長(金商)第152号
北海道財務局長(金商)第1号
関東財務局長(金商)第164号
関東財務局長(金商)第165号
関東財務局長(金商)第2336号
関東財務局長(金商)第195号

○
○
○
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○

登録金融機関関東財務局長(登金)第633号○

登録金融機関

四国財務局長(登金)第2号○○

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○登録金融機関
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関

四国財務局長(登金)第7号
福岡財務支局長(登金)第117号
九州財務局長(登金)第6号
東海財務局長(登金)第5号
福岡財務支局長(登金)第3号
関東財務局長(登金)第39号
四国財務局長(登金)第10号
福岡財務支局長(登金)第7号
関東財務局長(登金)第624号
関東財務局長(登金)第5号

○
○
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登録金融機関関東財務局長(登金)第5号

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登録金融機関登録金融機関中国財務局長(登金)第12号
中国財務局長(登金)第6号

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○

(注1) 株式会社ＳＢＩ証券は、上記の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会・日本商品先物取引協会にも加入しております。
(注2) 岡三証券株式会社は、上記の他に一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。
(注3) インターネットトレード専用

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