名古屋大学医学部
病理専門研修プログラム

Ⅰ

名古屋大学病理専門研修プログラムの内容と特色

名古屋大学病理専門研修プログラムの理念 ［整備基準 1-①■］
特に名古屋大学医学部附属病院病理科を基幹施設とする専門研修プログラムでは、豊富な指導教官による充実した指導と多彩な症例を経験することにより、安定して確実な診断を行える技能を習得することに重きを置いている。一人の専攻医を常に複数の指導医が指導・評価を行うことにより、専攻医の技能習得状況を正確に把握しながら、適切な症例数を偏りのない内容で提供することが可能であり、各専攻医を信頼に足る病理専門医に確実に育てることを目指している。
名古屋大学病理専門研修プログラムにおける目標［整備基準 2-②■］
本専門研修プログラムでは、診断技能のみならず、臨床検査技師や臨床医との連携や難解症例の扱いを習得することにより、地域基幹病院にて即戦力として活躍することが期待できる一方で、教育者や研究者など幅広い進路に対応できる経験と技能を積むことが望まれる。
専攻医は、常に研究心・向上心をもって検討会やセミナーなどに積極的に参加し研鑽を積んで、生涯にわたり自己学習を続けるとともに、自己を正しく認識し対象がその限界を超えると判断した時は、指導医や専門家の助言を求める判断力が要求される。設備や機器についても知識と関心を持ち、剖検室や病理検査室などの管理運営に支障がでないよう対処する必要がある。
名古屋大学病理専門研修プログラムの実施内容［整備基準 2-③■］
１ 経験できる症例数と疾患内容［整備基準 2-③ⅰ、ⅱ、ⅲ■］
本専門研修プログラムでは、組織診断や迅速診断に関しては受験資格要件となる症例数の 2 倍以上の症例を経験可能である。また、不足が懸念される解剖症例に関しては、経験症例数の少ない専攻医に優先的に割り当てており、基幹施設以外にも解剖を経験できる連携病院を有効活用することにより十分な症例数を用意することが可能である。
疾患の内容としても、組織診断が年間腫瘍 10000 件を超える大規模病院と複数連携しており、各地域の中核病院など多くの病院と連携することで豊富な症例を経験できる環境が整っている。
専攻医の年次や習得状況に応じてこれらの病院の中から適切な環境の病院に派遣することにより、基幹施設である名古屋大学では十分に経験できない領域の症例の経験を積むことが可能で1ある。
２ カンファレンスなどの学習機会
本専門研修プログラムでは、個々の症例の診断を通じて知識を蓄積していくことにより、診断に直結した形で学ぶ一方で、各種のカンファレンスや勉強会に参加することにより希少症例や難解症例に触れる機会が多く設けられている。また、各サブスペシャリティを有する病理専門医からのレクチャーにより、より専門的な知識の整理・習得が可能である。
３ 地域医療の経験（病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療など）［整備基準 2-③ⅳ■］
本専門研修プログラムでは、病理医不在の病院への出張診断（補助）、出張解剖（補助）、迅速診断、標本運搬による診断業務等の経験を積む機会を用意している。
４ 学会などの学術活動［整備基準 2-③ⅴ■］
本研修プログラムでは、専攻医は病理学会総会における学会発表は必須としている。また、解剖症例に関しては、報告書を作成するだけでなく大学機関誌への掲載が義務づけられていることから、これらの中から学術的に意義深い症例は外部雑誌への投稿を推奨している。

2

名古屋大学病理専門研修プログラム（スケジュール）
本プログラムにおいては名古屋大学医学部附属病院を基幹施設とします。専攻医のプログラム
は大学院に進学するパターンと大学院に進学せずに研修するパターンとが想定されている。以下の４つのパターンを中心に当該専門研修医と専門研修プログラム委員会で協議して臨機応変にプログラム内容を決定する。

本プログラムにおける施設分類の説明（各施設に関しては連携施設一覧を参照）
基幹施設：名古屋大学附属病院病理科
連携施設 1 群：
一人あるいは複数の常勤病理専門指導医がおり、多様で豊富な症例を有しており、専攻医が所属し十分な教育を行える施設
連携施設 2 群：
非常勤病理医のみで診断が行われている施設

パターン① （大学院に進学するパターン）
大学院生として研究しながら病理研修を行う。このスケジュールでは各施設（病院）での研修と大学での研究を並行して進めるために、無理なくプログラムを消化できるような内容の構成となっている。1 年目から充実したプログラムに乗っ取って研修をきちんと行い、2 年目、3 年目でも大学院生としての研究を進めるとともに、しっかりとした病理研修を行う。
1 年目：基幹施設＋連携施設 (週 1-2 日)
2 年目：基幹施設＋連携施設 (週 1-2 日)
3 年目：基幹施設＋連携施設 (週 1-2 日)
1-2 年目は主に基幹施設と 1 群連携施設にて研修を行う。ただし、名古屋第一赤十字病院は基幹施設でもあるので、それ以外の連携施設での研修も通算 1 年以上になるようにスケジュールを組む。3 年目には 2 群連携施設での研修も視野に入る。
大学院に進学しないパターンでは、連携施設での研修の割合を考慮し様々な研修様式が想定される。
パターン②（基本的なパターン。
基幹施設を中心として 1 年間のローテートを行うプログラム。）
１年目：基幹施設での研修。希望に応じて連携施設 (週 1-2 日)での研修も可能。
２,3 年目：1 群連携施設を基本とするが、希望に応じて引き続き基幹施設での研修が可能。
ただし、基幹施設でもある名古屋第一赤十字病院以外の連携施設での研修が全体として 1 年間確保できるようローテートのスケジュールを組む。フィードバックのために週に 1 回程度大学での研修も行う。
パターン③（1 群連携施設で専門研修を開始するパターン。２年目以降で集中的に基幹施設で研修するプログラム）
１年目： 1 群専門研修連携施設で研修を行う。コンサルテーションなど必要時には基幹施設での研修も行う。
２あるいは 3 年目：基幹施設での研修。希望に応じて連携施設 (週 1-2 日)での研修も可能。

3

全体を通じて、基幹施設でもある名古屋第一赤十字病院以外の連携施設での研修が 1 年間確保できるようスケジュールを組む。フィードバックのために週に 1 回程度大学での研修も行う。
パターン④（1 群連携施設での研修を中心とし、基幹施設での研修は定期的に複数回に分けて行うパターン）
１-3 年目：1 群専門研修連携施設で研修を行う。週 1 回程度定期的に基幹施設での研修を行い、必要に応じてコンサルテーションや CPC などの機会で基幹施設での研修を行う。
研修の中心となる 1 群連携施設が基幹施設でもある名古屋第一赤十字病院の場合は、それ以外の連携施設での研修が全体として 1 年間確保できるようローテートのスケジュールを組む。

4

○研修連携施設
１．専門医研修基幹病院および研修連携施設の一覧［整備基準 5-①②⑨■、6-②■］*()内は本プログラムに投入される教育資源数です。

5指導医数：

剖検数：

組織診件数：

迅速診件数：

細胞診件数：

名古屋大学医学部附属病院

基幹施設

62812148

99610827

独立行政法人国立病院機構
名古屋医療センター

連携 1 群114(10)5029

2454253

名古屋第一赤十字病院

連携 2 群027(1)

600

50500

名古屋第二赤十字病院

連携 1 群136(20)

5000

300

6000

連携 1 群117(17)

6600

150

10000

連携 1 群118(15)7212

1626752

連携 1 群112(12)5113

1437653

名古屋掖済会病院

連携 1 群121(11)

2521

943374岡崎市民病院

連携 1 群112(6)

3500

723909

公立陶生病院

連携 1 群112(6)

3755

103

4027

愛知県厚生農業協同組合連合会 安城更生病院

連携 1 群117(17)10553

23516896豊橋市民病院

連携 1 群

1/226(13)5750

2004500

連携 1 群113(13)

11278

477

11278

連携 1 群

2/315(10)5230

15610228

連携 1 群111(11)5254

1085653

総合病院南生協病院

連携 1 群

1/313(5)

1200

20

3000

市立四日市病院

連携 1 群114(14)

7,689

253

5,365

愛知県厚生農業協同組合連合会 豊田厚生病院

連携 1 群217(16)

8000

250

15000

土岐市立総合病院

連携 1 群

1/212(4)

700

15

584

一宮市立市民病院

連携 1 群115(8)

4055

101

2861

厚生農業協同組合連合会海南病院

連携 1 群115(15)

7000

150

8000

名鉄病院

連携 1 群114(14)4644

525223

国家公務員共済組合連合会名城病院

連携 2 群05(5)1945243545

総合病院中津川市民病院

連携 2 群

09(8)

3,389

194,589

みなと医療生活協同組合 協立
総合病院

連携 2 群

09(9)

3700

163900大垣市民病院

連携 1 群112(12)11980

22015650

西尾市民病院

連携 1 群

1/46(2)

1944

23

1650

医療法人偕行会名古屋共立病院

連携 1 群

1/2

1(1)

985

16

112

八千代病院

連携 1 群

13(3)

2556

434226春日井市民病院

連携 1 群115(15)6500

2404500

稲沢市民病院

連携 1 群

14(4)

1735

352230

公立学校共済組合東海中央病院

連携 1 群

18(4)

1,180

342,789

社会福祉法人聖霊会聖霊病院

連携 2 群00(0)000

国立病院機構 豊橋医療センター連携 2 群01(1)2316

921869岐阜赤十字病院

連携 1 群

1/101(0)

345

5447

可児とうのう病院

連携 2 群

03(3)

3197

186914

独立行政法人地域医療機能推進機構 中京病院
地方独立行政法人岐阜県立多治見病院
独立行政法人労働者健康福祉機構 中部労災病院

医療法人豊田会刈谷豊田総合病院
愛知県厚生農業協同組合連合会 江南厚生病院
半田市立半田病院

6２．専門研修施設群の地域とその繋がり［整備基準 5-④⑥⑦■］
名古屋大学医学部附属病院病理部の専門研修施設群は愛知県内および近県の施設群である。
施設の中には、地域中核病院や地域中小病院が入っている。常勤医不在の施設（２群）での診断に関しては、報告前に病理専門医がチェックしその指導の下最終報告を行う。
本研修プログラムの専門研修施設群における解剖症例数の合計は、年平均 330 症例、病理専
門指導医数は 30 名在籍していることから、30 名（年平均 10 名）の専攻医を受け入れ可能である。
本研修プログラムでは、十分に耐えうる技能を有していると判断された専攻医は、地域に密着した中小病院へ非常勤にとして派遣される。この中で、地域医療の中で病理診断の持つべき意義を理解した上で診断の重要さや、自立して責任を持って行動することを学ぶ機会とする。
本研修プログラムでは、連携型施設に派遣された際にも週１回以上は基盤施設である名古屋大学医学部附属病院病理科において、各種カンファレンスや勉強会に参加することを義務づけている。
○研修カリキュラム［整備基準 3-①②③④■］
１．名古屋大学医学部附属病院病理科ⅰ 組織診断
本研修プログラムの基幹施設である名古屋大学では、研修中は月毎に組まれる病理科の日替わり当番に組み込まれる。当番には、生検・迅速、切出・細胞診、解剖の３種類があり、それぞれの研修内容が規定されている。研修中の指導医は固定せず、その日の指導には、迅速・生検・切出に一人、細胞診に一人、解剖に一人の計三人の指導医が割り当てられている。各当番の回数は、専攻医の習熟度や状況に合わせて調節され、無理なく研修を積むことが可能である。
各臨床科とは週 1 回～月 1 回のカンファレンスが組まれており、担当症例は専攻医が発表・討論することにより、病態と診断過程を深く理解し、診断から治療にいたる計画作成の理論を学ぶことができる。
ⅱ 解剖症例
解剖に関しては、約半年程度で見学から助手を経験させ、その後専攻医の習熟度を評価しながら執刀医を担当させる。その後も適宜助手として参加させることにより、頸部・骨盤・脳・脊髄の円滑な検索が可能な技能を習得できるようにする。執刀症例は全例臨床病理カンファレンスの対象となる。
ⅲ 学術活動病理学会や学術集会の開催日は専攻医を当番から外し積極的な参加を推奨している。また、週に一回診断勉強会を開き、症例や最新トピックスを診断医が共有する機会を設けている。
ⅳ 自己学習環境［整備基準 3-③］
基板施設である名古屋大学では、専攻医マニュアル（研修すべき知識・技術・疾患名リスト）
p.9～に記載されている疾患、病態を対象として、疾患コレクションを随時収集しており、専攻医の経験できなかった疾患を補える体制を構築している。

7ⅵ

1 日の過ごし方

生検当番
生検診断
午前

午後（随時）
迅速診断、生材料受付
指導医による診
断内容チェック
修正

切出当番日
手術材料
切出小物（胆嚢、虫垂など）
切出小物（胆嚢、虫垂など）
切出
手術材料
切出

解剖当番日

病理解剖

追加検査提出、症例まとめ記載

当番外（例）

手術材料診断解剖症例報告書作成
カンファレンス準備
カンファレンス参加

ⅶ

週間予定表
月曜日 各科カンファレンス（第 1：乳腺、第 2：脳外、第 3：産婦人科、第４：皮膚）
火曜日 臨床病理カンファレンス、医局会、外科病理勉強会、抄読会、解剖症例肉眼チェック
水曜日 呼吸器カンファレンス
木曜日 研究検討会
金曜日

ⅷ

年間スケジュール
4 月 歓送迎会・新人歓迎イベント
5 月 病理学会総会
7 月 病理専門医試験
中部支部交見会
納涼会
9 月 病理医局同窓会
10 月 病理学会秋季総会
解剖慰霊祭
12 月 中部支部交見会
忘年会
3 月 中部支部スライドセミナー○選考について病理領域は 9 月中に全施設でほぼ一斉に行う予定になっています。一次選考で決まらない場合は、二次、三次を行うことがあります。
○研究［整備基準 5-⑧■］8

本研修プログラムでは基幹施設である名古屋大学におけるミーティングや抄読会などの研究活動に参加することが推奨されている。また、診断医として basic な技能を習得したと判断される専攻医は、指導教官のもと研究活動にも参加できる。
○評価［整備基準 4-①②■］
本プログラムでは各施設の評価責任者とは別に専攻医それぞれに基盤施設に所属する担当指導医を配置する。各担当指導医は 1～3 名の専攻医を受け持ち、専攻医の知識・技能の習得状
況や研修態度を把握・評価する。
半年ごとに開催される専攻医評価会議では、担当指導医はその他各指導医から専攻医に対する評価を集約し、施設評価責任者に報告する。
◯進路［整備基準 2-①■］
研修終了後 1 年間は基幹施設において、診療、研究、教育に携わりながら、研修中に不足している内容を習得する。その後も引き続き基幹施設において診療においてはサブスペシャリテ
ィ領域の確率、さらには研究の発展、指導者としての経験を積むことを原則としているが、本人の希望などを踏まえ、留学や連携施設の専任病理医として活躍することも可能である。
◯労働環境［整備基準 6-⑦■］
１ 勤務時間
平日 9 時～17 時が基本だが、専攻医の担当症例診断状況によっては、時間外の業務も行うことがある。
２ 休日
土曜日、日曜日、祭日は原則として休日だが、2 ヶ月に 1 回程度土曜日の解剖当番がある。
３ 給与体系
基幹施設に所属する際には clinical assistant として給与の支払いがあり、連携施設から給与が支払われる一方で、大学院生としての学費を支払う必要がある。研修プランの方法により給与体系なども異なるため、研修プラン決定時に詳細を協議する。
〇運営
専攻医受入数について［整備基準 5-⑤■］
１．本研修プログラムの専門研修施設群における解剖症例数の合計は、年平均 330 症例、病理専門指導医数は 30 名在籍していることから、30 名（年平均 10 名）の専攻医を受け入れ可能である。
２．運営体制［整備基準 5-③■］
本研修プログラムの基幹施設である名古屋大学医学部附属病院病理においては、6 名の病理専門研修指導医が所属している。また、病理常勤医が不在の連携型施設に関しては、名古屋大学医学部附属病院病理科の常勤病理医が各施設の整備や研修体制を統括する。
３．プログラム役職の紹介
ⅰ プログラム統括責任者［整備基準 6-⑤■］
中村 栄男
所属： 名古屋大学大学院医学系研究科臓器病態診断学教授（ 名古屋大学医学部附属病院病理部部長）
資格： 日本病理学会病院病理認定医

9日本臨床細胞学会細胞診指導医
日本臨床検査医学会臨床検査医
略歴： 名古屋大学大学院医学研究科（病理系病理学）終了
愛知県がんセンタ－病院遺伝子病理診断部部長
名古屋大学大学院医学系研究科臓器病態診断学教授
名古屋大学医学部附属病院病理部部長
豊國 伸哉
所属：名古屋大学大学院医学系研究科病理病態学講座生体反応病理学/分子病理診断学 教授
資格：病理専門医
略歴： 京都大学大学院医学研究科博士課程 修了
米国国立科学アカデミー国家研究委員会研究員
京都大学医学部病理学教室第一講座助手
京都大学医学部付属病院病理部診療従事医師
京都大学医学部病理学教室第一講座講師
京都大学大学院医学研究科基礎病態学講座病態生物医学講師
京都大学大学院医学研究科基礎病態学講座病態生物医学助教授/准教授
名古屋大学大学院医学系研究科病理病態学講座生体反応病理学/分子病理診断学 教授

Ⅱ

病理専門医制度共通事項

１病理専門医とは① 病理科専門医の使命［整備基準 1-②■］
病理専門医は病理学の総論的知識と各種疾患に対する病理学的理解のもと、医療における病理診断（剖検、手術標本、生検、細胞診）を的確に行い、臨床医との相互討論を通じて医療の質を担保するとともに患者を正しい治療へと導くことを使命とする。また、医療に関連するシステムや法制度を正しく理解し社会的医療ニーズに対応できるような環境作りにも貢献する。さらに人体病理学の研鑽および研究活動を通じて医学・医療の発展に寄与するとともに、国民に対して病理学的観点から疾病予防等の啓発活動にも関与する。
② 病理専門医制度の理念［整備基準 1-①■］
病理専門医制度は、日本の医療水準の維持と向上に病理学の分野で貢献し、医療を受ける国民に対して病理専門医の使命を果たせるような人材を育成するために十分な研修を行える体制と施設・設備を提供することを理念とし、このために必要となるあらゆる事項に対応できる研修環境を構築する。本制度では、専攻医が研修の必修項目として規定された「専門医研修手帳」に記された基準を満たすよう知識・技能・態度について経験を積み、病理医としての基礎的な能力を習得することを目的とする。

２専門研修の目標① 専門研修後の成果（Outcome）［整備基準 2-①■］
専門研修を終えた病理専門医は、生検、手術材料の病理診断、病理解剖といった病理医が行う医療行為に習熟しているだけでなく、病理学的研究の遂行と指導、研究や医療に対する倫理的事項の理解と実践、医療現場での安全管理に対する理解、専門医の社会的立場の理解等についても全般的に幅広い能力を有していることが求められる。

10

② 到達目標［整備基準 2-②■］
ⅰ知識、技能、態度の目標内容
参考資料：「専門医研修手帳」ｐ．11～37「専攻医マニュアル」ｐ．9～「研修すべき知識・技術・疾患名リスト」
ⅱ知識、技能、態度の修練スケジュール［整備基準 3-④］
研修カリキュラムに準拠した専門医研修手帳に基づいて、現場で研修すべき学習レベルと内容が規定されている。
Ⅰ．専門研修 1 年目 ・基本的診断能力（コアコンピテンシー）、・病理診断の基本的知識、技能、態度 （Basic/Skill level Ⅰ）
Ⅱ．専門研修 2 年目 ・基本的診断能力（コアコンピテンシー）、・病理診断の基本的知識、技能、態度 （Advance-1/Skill level Ⅱ）
Ⅲ．専門研修 3 年目 ・基本的診断能力（コアコンピテンシー）、・病理診断の基本的知識、技能、態度 （Advance-2/Skill level Ⅲ）ⅲ医師としての倫理性、社会性など・講習等を通じて、病理医としての倫理的責任、社会的責任をよく理解し、責任に応じた医療の実践のための方略を考え、実行することができることが要求される。
・具体的には、以下に掲げることを行動目標とする。
１）患者、遺族や医療関係者とのコミュニケーション能力を持つこと、
２）医師としての責務を自立的に果たし、信頼されること（プロフェッショナリズム）、
３）病理診断報告書の的確な記載ができること、
４）患者中心の医療を実践し、医の倫理・医療安全にも配慮すること、
５）診断現場から学ぶ技能と態度を習得すること、
６）チーム医療の一員として行動すること、
７）学生や後進の医師の教育・指導を行うこと、さらに臨床検査技師の育成・教育、他科臨床医の生涯教育に積極的に関与すること、
８）病理業務の社会的貢献（がん検診・地域医療・予防医学の啓発活動）に積極的に関与すること。
③ 経験目標［整備基準 2-③■］
ⅰ経験すべき疾患・病態
参考資料：「専門医研修手帳」と専攻医マニュアル」 参照
ⅱ解剖症例
主執刀者として独立して実施できる剖検 30 例を経験し、当初２症例に関しては標本作製（組織の固定、切り出し、包埋、薄切、染色）も経験する。
ⅲその他細目
現行の受験資格要件（一般社団法人日本病理学会、病理診断に関わる研修についての細則第2 項）に準拠する。
ⅳ地域医療の経験（病診・病病連携、地域包括ケア、在宅医療など）
地域医療に貢献すべく病理医不在の病院への出張診断（補助）、出張解剖（補助）、テレパソロ
ジーによる迅速診断、標本運搬による診断業務等の経験を積むことが望ましい。
ⅴ学術活動11

・人体病理学に関する学会発表、論文発表についての経験数が以下のように規定されている。
人体病理学に関する論文、学会発表が 3 編以上。
(a) 業績の 3 編すべてが学会発表の抄録のみは不可で、少なくとも 1 編がしかるべき雑誌あるいは"診断病理"等に投稿発表されたもので、少なくとも 1 編は申請者本人が筆頭であること。
(b) 病理学会以外の学会あるいは地方会での発表抄録の場合は、申請者本人が筆頭であるものに限る。
(c) 3 編は内容に重複がないものに限る。
(d) 原著論文は人体病理に関するものの他、人体材料を用いた実験的研究も可。

３専門研修の評価①研修実績の記録方法［整備基準 7-①②③■］
研修手帳の「研修目標と評価表」に指導医が評価を、適時に期日を含めた記載・押印して蓄積する。
「研修目標と評価表」のｐ．30～「Ⅲ．求められる態度」ならびに推薦書にて判断する。医者以外の多職種評価も考慮する。最終評価は複数の試験委員による病理専門医試験の面接にて行う。
参考資料：「専門医研修手帳」②形成的評価［整備基準 4-①■］
1) フィードバックの方法とシステム
・評価項目と時期については専門医研修手帳に記載するシステムとなっている。
・具体的な評価は、指導医が項目ごとに段階基準を設けて評価している。
・指導医と専攻医が相互に研修目標の達成度を評価する。
・具体的な手順は以下の通りとする。
１）専攻医は指導医・指導責任者のチェックを受けた研修目標達成度報告用紙と経験症例数報告用紙を研修プログラム管理委員会に提出する。書類提出時期は年度の中間と年度終了直後とする。研修目標達成度報告用紙と経験症例数報告用紙の様式・内容については別に示す。
２）専攻医の研修実績および評価の報告は「専門医研修手帳」に記録される。
３）評価項目はコアコンピテンシー項目と病理専門知識および技能、専門医として必要な態度である。
４）研修プログラム管理委員会は中間報告と年次報告の内容を精査し、次年度の研修指導に反映させる。
2) （指導医層の）フィードバック法の学習（FD)・指導医は指導医講習会などの機会を利用してフィードバック法を学習し、より良い専門医研修プログラムの作成に役立てる。FD での学習内容は、研修システムの改善に向けた検討、指導法マニュアルの改善に向けた検討、専攻医に対するフィードバック法の新たな試み、指導医・指導体制に対する評価法の検討、などを含む。
③総括的評価［整備基準 4-②■］
1) 評価項目・基準と時期・修了判定は研修部署（施設）の移動前と各年度終了時に行い、最終的な修了判定は専門医研
修手帳の到達目標とされた規定項目をすべて履修したことを確認することによって行う。

12

・最終研修年度（専攻研修 3 年目、卒後 5 年目）の研修を終えた 3 月末までに研修期間中の研修目標達成度評価報告用紙と経験症例数報告用紙を総合的に評価し、専門的知識、専門的技能、医師として備えるべき態度（社会性や人間性など）を習得したかどうかを判定する。
2) 評価の責任者
・年次毎の各プロセスの評価は当該研修施設の指導責任者が行う。
・専門研修期間全体を総括しての評価は研修基幹施設のプログラム総括責任者が行う。
3) 修了判定のプロセス
研修基幹施設の研修プログラム管理委員会において、各施設での知識、技能、態度それぞれについて評価を行い、総合的に修了判定を可とすべきか否かを判定し、プログラム統括責任者の名前で修了証を発行する。知識、技能、態度の項目の中に不可の項目がある場合には修了とはみなされない。
4) 他職種評価
検査室に勤務するメディカルスタッフ（細胞検査士含む臨床検査技師や事務職員など）から毎年度末に評価を受ける。

４専門研修プログラムを支える体制と運営① 運営［整備基準 6-①④■］
専攻医指導基幹施設である名古屋大学医学部附属病院病理科には、専門研修プログラム管理委員会と、統括責任者（委員長）をおく。専攻医指導連携施設群には、連携施設担当者と委員会組織を置く。名古屋大学医学部附属病院病理科専門研修プログラム管理委員会は、委員長、副委員長、事務局代表者、研修指導責任者、および連携施設担当委員で構成され、専攻医および専門研修プログラム全般の管理と、専門研修プログラムの継続的改良を行う。委員会は毎年 6月と 12 月に開催され、基幹施設、連携施設は、毎年 4 月 30 日までに、専門研修プログラム管理委員会に報告を行う。
② 基幹施設の役割［整備基準 6-②■］
研修基幹施設は専門研修プログラムを管理し、当該プログラムに参加する専攻医および連携施設を統括し、研修環境の整備にも注力する。
③ プログラム統括責任者の基準、および役割と権限［整備基準 6-⑤］
病理研修プログラム統括責任者は専門医の資格を有し、かつ専門医の更新を 2 回以上行っていること、指導医となっていること、さらにプログラムの運営に関する実務ができ、かつ責任あるポストについていることが基準となる。また、その役割・権限は専攻医の研修内容と修得状況を評価し、その資質を証明する書面を発行することである。
④ 連携施設での委員会組織［整備基準 6-⑥■］
・連携施設での委員会組織としては、研修内容に責任を持つべく、少なくとも年 2 回の病理専
門医指導者研修会議を開催し、研修内容についての問題点、改善点などについて話し合う。また、その内容を基幹施設の担当委員会に報告し、対策についての意見の具申や助言を得る。
・基幹施設は常に連携施設の各委員会での検討事項を把握し、必要があれば基幹施設の委員会あるいは基幹・連携両施設の合同委員会を開いて対策を立てる。
⑤

病理専門研修指導医の基準［整備基準 6-③■］
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・専門研修指導医とは、専門医の資格を持ち、1 回以上資格更新を行った者で、十分な診断経験を有しかつ教育指導能力を有する医師である。
・専門研修指導医は日本病理学会に指導医登録をしていること。
・専門研修指導医は、専門研修施設において常勤病理医師として 5 年以上病理診断に従事していること。
・人体病理学に関する論文業績が基準を満たしていること。
・日本病理学会あるいは日本専門医機構の病理専門研修委員会が認める指導医講習会を 2 回以上受講していること。
⑥ 指導者研修（FD）の実施と記録［整備基準 7-③■］
指導者研修計画（ＦＤ)としては、専門医の理念・目標、専攻医の指導・その教育技法・アセスメント・管理運営、カリキュラムやシステムの開発、自己点検などに関する講習会（各施設内あるいは学会で開催されたもの）を受講したものを記録として残す。

５ 労働環境① 専門研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件［整備基準 5-⑪■］
・専門研修プログラム期間のうち、出産に伴う 6 ヶ月以内の休暇は 1 回までは研修期間にカウントできる。
・疾病での休暇は 6 ヶ月まで研修期間にカウントできる。
・疾病の場合は診断書を、出産の場合は出産を証明するものの添付が必要である。
・週 20 時間以上の短時間雇用者の形態での研修は 3 年間のうち 6 ヶ月まで認める。
・上記項目に該当する者は、その期間を除いた常勤での専攻医研修期間が通算 2 年半以上必要である。研修期間がこれに満たない場合は、通算 2 年半になるまで研修期間を延長する。
・留学、診断業務を全く行わない大学院の期間は研修期間にカウントできない。
・専門研修プログラムを移動することは、移動前・後のプログラム統括責任者の承認のみならず、専門医機構の病理領域の研修委員会での承認を必要とする。

６専門研修プログラムの評価と改善① 専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価［整備基準 8-①■］
専攻医からの評価を用いて研修プログラムの改善を継続的に行う。「専門医研修手帳」p．38
受験申請時に提出してもらう。なお、その際、専攻医が指導医や研修プログラムに対する評価を行うことで不利益を被ることがないことを保証する。
② 専攻医等からの評価をシステム改善につなげるプロセス［整備基準 8-②■］
通常の改善はプログラム内で行うが、ある程度以上の内容のものは審査委員会・病理専門医制度運営委員会に書類を提出し、検討し改善につなげる。同時に専門医機構の中の研修委員会からの評価及び改善点についても考慮し、改善を行う。
③ 研修に対する監査（サイトビジット等）
・調査への対応［整備基準 8-③■］
・研修プログラムに対する外部からの監査・調査に対して、研修基幹施設責任者および連携施設責任者は真摯に対応する。
・プログラム全体の質を保証するための同僚評価であるサイトビジットは非常に重要であることを認識すること。
・専門医の育成プロセスの制度設計と専門医の質の保証に対しては、指導者が、プロフェッシ

14ョナルとしての誇りと責任を基幹として自立的に行うこと。

７専攻医の採用と修了① 採用方法［整備基準 9-①■］
専門医機構および日本病理学会のホームページに、専門研修プログラムの公募を明示する。時期としては初期研修の後半（10 月末）に行う。書類審査とともに随時面接などを行い、あるプログラムに集中したときには、他のプログラムを紹介するようにする。なお、病理診断科の特殊性を考慮して、その後も随時採用する．
② 修了要件［整備基準 9-②■］
プログラムに記載された知識・技能・態度にかかわる目標の達成度が総括的に把握され、専門医受験資格がすべて満たされていることを確認し、修了判定を行う。最終的にはすべての事項について記載され、かつその評価が基準を満たしていることが必要である。
病理専門医試験の出願資格（１）日本国の医師免許を取得していること（２）死体解剖保存法による死体解剖資格を取得していること（３）出願時３年以上継続して病理領域に専従していること（４）病理専門医受験申請時に、厚生労働大臣の指定を受けた臨床研修病院における臨床研修（医師法第１６条の２第１項に規定）を修了していること（５）上記（４）の臨床研修を修了後、日本病理学会の認定する研修施設において、３年以上人体病理学を実践した経験を有していること。また、その期間中に病理診断に関わる研修を修了していること。その細則は別に定める。
専門医試験の受験申請に関わる提出書類（１）臨床研修の修了証明書（写し）（２）剖検報告書の写し（病理学的考察が加えられていること） ３０例以上（３）術中迅速診断報告書の写し
５０件以上（４）CPC 報告書（写し） 病理医として CPC を担当し、作成を指導、または自らが作成した CPC 報告書２例以上（症例は（２）の３０例のうちでよい）（５）病理専門医研修指導責任者の推薦書、日本病理学会が提示する病理専門医研修手帳（６）病理診断に関する講習会、細胞診講習会、剖検講習会、分子病理診断に関する講習会の受講証の写し（７）業績証明書：人体病理学に関連する原著論文の別刷り、または学会発表の抄録写し３編以上（８）日本国の医師免許証 写し（９）死体解剖資格認定証明書 写し
資格審査については、病理専門医制度運営委員会が指名する資格審査委員が行い、病理専門医制度運営委員会で確認した後、日本専門医機構が最終決定する（予定）。
上記受験申請が委員会で認められて、はじめて受験資格が得られることとなる。

添付資料15

専門医研修手帳（到達目標達成度報告用紙、経験症例数報告書）
専攻医マニュアル
指導医マニュアル16