日本建築学会大会学術講演梗概集（東 海） 2003年 9 月

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住宅の気密性能に関する調査研究○清水則夫 ＊ １

正会員
非気密住宅

相当隙間面積１．はじめに同

澤地孝男 ＊ ２

同

大澤元毅 ＊ ３

城地哲哉 ＊ ４

気密性能

シックハウス対策で、建築基準法のによく使用される装置でおこなうと、内外の差圧がほ改正により住宅の居室は、定められた換気回数が得らとんど生じない可能性があるため、今回は住宅気密測れるようにしなければならなくなった。住宅の気密性定装置 KNS‑4000（コーナー札幌製）を２台使用した。

能は、計画換気をおこなう上で重要な要素であり、戸測定は、旧告示、新告示で融資をうけた在来工法の住建て住宅で自然換気量を推定するためには必要な項目

戸各 30 戸、２×４工法の住戸各 10 戸の合計 80 住戸と２２である。相当隙間面積が５cm /m 以下の気密住宅につした。

いては、仕様を定めるため多くの測定がおこなわれデ３．調査結果および考察ータが蓄積されてきた。しかし、相当隙間面積が５cm

年７月、測定は年 9 月中旬〜12 月中旬に実施した。

２/m ２ 以 上 と 思 わ れ る 住 宅 は 測 定 す る 必 要 が 無 か っ た

3.1 ア ン ケ ー ト 調 査 結 果

ため、どの程度の気密性能（相当隙間面積）であるかの 新 築 に あ た り 断 熱 性 能 ・ 気 密 性 能 を 検 討 し た か 」、を示すデータがすくない。今回、非気密住宅の気密性「気密性能の認知度」、「気密性が良いと隙間風が少な能がどの程度であるかを調査する機会を得たのでそのく断熱性が良くなり外部騒音が入りにくくなるが、対結果を報告する。

策なしでは換気不足となり機械換気等を常時使用する

２．調査方法調査の対象は、茨城県、千葉県、埼

ア ン ケ ー ト 調 査 は 2002
ア ン ケ ート で は 、「 住 宅必要が生じる場合もあると説明した上で、その必要性」、

玉県（３地域）で平成 11〜13 年の間に住宅金融公庫「住宅の性能で重要・特に重要と思う項目（断熱・気の融資をうけ竣工した在来、２×４工法の木造住宅と密性能など７項目をあげ複数回答可とした）」についてした。調査では、非気密住宅が対象となる住宅金融公質問した。アンケート調査では、256 名の回答を得た。

庫の融資（一般融資、省エネルギー住宅工事（一般型）

アンケート調査の回答結果を在来工法旧・新告示、２または基準金利適用省エネルギータイプ）をうけた住×４工法旧・新告示と合計に分類してとりまとめたも宅に対して、住宅の気密性能・断熱性能・日射・通風のを図１、２に示す。断熱性能と気密性能の検討を比等と測定への協力についてアンケート調査（1000 住戸較すると合計で断熱性能が 75％、気密性能が 60％弱とに配布）をおこない、調査対象住戸を選定することに15％程度断熱性能を検討した人が多かった。気密性能した。調査対象住戸は、アンケートで住宅を新築するの認知度をみると、「知っている・良く知っている」と際、住宅の気密性能を検討しなかったと答えた方の住答えた人が合計で 75％弱であり、気密性能を認知して戸とした。気密性能の検討を行ったと答えた方100%の住戸を選ぶ場合は、アンケート調査で気密性100%80%80%

能の認知度が低く、気密性能の必要性を感じて60%いないと回答した方の住戸とした。住宅金融公

40%

40%

庫の一般融資の基準は基礎基準と言われており、

20%

20%

1979 年 に 制 定 さ れ た 省 エ ネ ル ー ギ ー 基 準 に 準

問２ 気密性能の認知60%
問１ 断熱性の検討

0%

0%
在旧

在新

拠したものである（以下、旧告示という）。省エ２× 旧
した

２× 新

在旧

合計

し ない

在新

２× 旧

２× 新合計良 く知 っ てい る

知 っ てい る

知 ら ないほ とん ど 知 ら ない

ネルギー住宅工事（一般型）または基準金利適用省エネルギータイプの融資を受けるための基100%

問３ 気密性能の検討

100%

80%

80%

60%60%

40%

40%

度住宅省エネルギー基準は、省エネルギー住宅

20%20%工事（次世代型）に適用されている。

0%準は、1992 年に制定された省エネルーギー法に準拠している（以下、新告示という）。1999 年

気密性能の測定は、JIS A 2201「送風機のよ

問４ 気密性能の必要性

0%
在旧在新２× 旧
したる住宅等の気密性能試験方法」（案）に基づいて、

２× 新

合計

し ない

在旧

在新

２× 旧有り２× 新

合計無し

図１ ア ン ケー ト調査結果- １減圧法でおこなった。非気密住宅の測定を一般
A Study on Air‑tightness of Detached HouseSHIMZU Norio

̶715̶andet al.

いる人の多くが気密性能２×４ 新を検討していた可能性が100%あるという結果が示され80%80%た。質問方法が影響した

60%60%のか気密性能を必要と答

40%

40%

え た 人 が 90 ％ と 認 知

20%

20%

度・検討の有無と比較し0%0%
在旧

在新

重要
100%

２× 旧

２× 新

特に 重要

合計

9 .5 ≦Ｃ＜
10.0
9 .0 ≦Ｃ＜
9.5
在旧

問５ 日射遮蔽のため 庇 等 が 必 要

は、「通風」＞「太陽光」

60%60%＞「断熱性能」＞「空気40%40%がきれい」＞「暖房費」

20%20%＞「気密性能」＞「日射0%0%

住戸の隙間相当面積の告示対応 4.9（cm 2 /m 2 ）、在来工法：新告示対応
5.8 （ cm 2 /m 2 ) 、 ２ × ４ 工法 ： 旧 告 示 対 応 2.2（cm 2 /m 2 )、２×４工法：
2合計

8 .5 ≦Ｃ＜9.0

合計

問５ 通風が良い

8 .0 ≦Ｃ＜8.5

在新重要

２× 旧２× 新

特に 重要

合計

7 .5 ≦Ｃ＜8.0
7 .0 ≦Ｃ＜
7.5
在旧合計

在新

２× 旧重要100%

問 ５ 太 陽 光 で明 る い

80%

80%60%60%

40%

40%

20%20%

２× 新

合計

特に 重要

合計

問５ 家の中の空気がき れい

0%

0%
在旧
在新
重要

在旧

２× 旧 ２× 新合計
特に 重要
合計

在新

２× 旧重要

２× 新合計特に 重要

合計

図２ ア ンケー ト調査結果２2

新告示対応 2.1（cm /m ）であった。頻度分布を図−３に示す。旧告示・新告示

100%は、住宅金融公庫の融資をうけた区分であり、現実の80%建物の性能を示すものでない。測定を行った住宅の中60%には、融資の基準以上のグレードで建設されているも40%のもあった。２×４工法の住戸は、新旧告示にかかわ20%

ら ず 隙 間 相 当 面 積 が ４ cm ２ /㎡ 以 下 と す べ て 気 密 住 宅0%

6 .0 ≦Ｃ＜
6.55 .5 ≦Ｃ＜
6.05 .0 ≦Ｃ＜
5.5
4 .5 ≦Ｃ＜
5.04 .0 ≦Ｃ＜
4.5

3 .0 ≦Ｃ＜
3.52 .5 ≦Ｃ＜
3.0

在新

重要

２× 旧
特に 重要

２× 新合計合計

気密住宅仕様のものもあったが、これらを除くとおおむね相当隙間面積は 2.5〜4 cm ２ /m ２ 程度であった。高

6 .5 ≦Ｃ＜
7.0

3 .5 ≦Ｃ＜4.0

問５ 暖冷房費が安い

在旧の分類に属するものであった。測定対象の中には、高隙 間 相 当 面 積 Ｃ （ c m 2 / ｍ2 ）

在旧100%

平均値は、在来工法：旧２× 新80%気密性能の測定結

果２× 旧

特に 重要

100%80%

3.2

在新重要

合計

要・特に重要の合計）で遮蔽」で順位が低かった。

在来構造 新問５ 気密性が高い

在来構造 旧て高い回答率を示した。
しかし、重要な性能（重２×４ 旧100%

問５ 断熱性が高い

2 .0 ≦Ｃ＜
2.5
1 .5 ≦Ｃ＜
2.0４．まとめ＜1 .5

気密仕様のもを除いた在来工法住宅の隙間相当面積は相当隙間面積は、２×４

3.5 cm ２ /m ２ 以上で巾広く分布していた。相当隙間面積

工 法 の 住 宅 が 4 cm ２ /m ２ 以が大きい住宅は、せっこうボード等の面材の変わりに、下、在来工法の非気密住宅

和室の天井を敷目板構造にするなど板状の材料を多くが 3.5〜10 cm ２ /㎡という結使用する傾向にあった。また、市街地周辺で広く住宅果が得られた。面状（ボーを施工販売している業者が施工した住宅より、地場のド等）建材ではなく板状建材を多く使用した在来工法工務店が施工した住宅の方が相当隙間面積は大きくな

住宅の相当隙間面積は、10 cm ２ /㎡以上になる可能性る傾向にあった。気密性能測定装置２台を使用した時、がある。10 cm ２ /㎡以上の相当隙間面積の住宅は、現測定時の室内外最大測定差圧ΔＰは、相当隙間面積 C

在よく使用されている気密測定機器を使用しても室内【総相当隙間面積αＡ、延べ床面積Ａ】が 9.8（cm 2 /m 2 ）外の差圧があまりつかないため、測定に十分注意した

２22【1245（cm ）、127（㎡）】の時 29（Pa）、8.8（cm /m ）２【1163（cm ）、132（㎡）】の時 33（Pa）程度であった。
＊ 1：（財）ベターリビング筑波建築試験センター、博士(工学)＊ 2： 独立行政法人 建築研究所 、工学博士＊ 3： 国土交通省国土技術政策総合研究所＊ 4： 住宅金融公庫

0 1 2 3 4 5戸数

図３ 気密性能の測定結果

上で、多くのデータを蓄積し、その仕様を明らかにする必要がある。

＊1： Center for Better Living, Tukuba Building Test Laboratory, Dr. Eng.
＊2： Building Research Institute, Dr. Eng.
＊ 3： National Land Management Research Institute Ministry of Land, Infrastructure ＆ Transport＊4：The Government Housing Loan CorpoRation

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