Vaccination
Guidelines
Group

犬と猫のワクチネーションガイドライン
世界小動物獣医師会（World Small Animal Veterinary Association, WSAVA）

ワクチネーションガイドライングループ（Vaccination Guidelines Group, VGG）

VGG メンバー

M. J. Day
ブリストル大学（英国）

M. C. Horzinek
ユトレヒト大学［前職］（オランダ）

R. D. Schultz
ウィスコンシン大学マディソン校（米国

ウィスコンシン州）

R. A. Squires
ジェームズクック大学（オーストラリア

責任筆者：M. J. Day1
M.J.Day@bristol.ac.uk

クイーンズランド州）

目

次

要約…………………………………………………………………………………… 1
序文…………………………………………………………………………………… 2
エビデンスに基づく獣医療………………………………………………………… 3
ガイドラインの目的………………………………………………………………… 3
小動物ワクチン学における現状での課題………………………………………… 5
ワクチンのタイプ…………………………………………………………………… 6
犬のワクチネーションガイドライン……………………………………………… 7
猫のワクチネーションガイドライン…………………………………………… 14
シェルター環境における犬と猫のワクチネーション………………………… 19
一般的事項………………………………………………………………………… 20
表１から表 7………………………………………………………………………… 22
謝辞………………………………………………………………………………… 27
参考文献…………………………………………………………………………… 28
付属文書…………………………………………………………………………… 38
しばしば質問される事項（FAQ）………………………………………………… 47

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犬と猫のワクチネーションガイドライン WSAVA ワクチネーションガイドライングループ
Group

VGG は、 母 親 由 来 の 移 行 抗 体（maternally要約

derived antibody, MDA）が、幼少期の子犬や子WSAVA ワクチネーションガイドライングル

猫に現在使用されているほとんどのコアワクチン

ープ（VGG）は、世界的に適用できる犬と猫のワの効果を著しく阻害することを認識している。

クチネーションガイドラインの作成を目的として

MDA のレベルは同腹子間でも大きなばらつきが組織された。ガイドラインの初版は 2007 年に発あるため、子犬や子猫に対してはコアワクチンを行され、2010 年に改訂された。本文書は小動物

複数回、最後の回が 16 週齢またはそれ以降とな（コンパニオンアニマル）のワクチネーションに関るように接種し、次いで生後 6 または 12 ヵ月でするこの国際的ガイドラインを改訂、拡大したもブースター接種を行うことを推奨している。文化のであり、推奨が作成される根拠となった科学的的または経済的理由のためにワクチンを 1 回しか

エビデンスを示すものである。VGG は、ペット接種することができない状況では、16 週齢またはである小動物の飼育については診療内容やそれにそれ以降にコアワクチンを接種する。

まつわる経済状態に関する大きな違いに影響を受

VGG は、ワクチン接種後のコアワクチン成分

けること、また、先進国に適用されるワクチネー（CDV、CAV、CPV-2 および FPV）に対する抗ションの推奨が発展途上国に当てはまらない場合

体陽転の確認、成犬の抗体保有率の決定、またシがあることを認識している。これらのガイドライ

ェルターにおける感染症の流行管理を目的としンは強制力を持つ命令ではなく、全国的な協会やた、簡易な院内検査の使用を支持する。

個々の動物病院が、その地域にとって適切なワクワクチンは不必要に接種すべきではない。コア

チネーションスケジュールを作成するために利用ワクチンは、子犬および子猫の初年度接種が完了すべきものである。ただし、VGG は、可能な限し、6 ヵ月または 12 ヵ月齢で追加接種（ブースタ

り、どこでもすべての犬と猫がワクチン接種の恩ー）を終えたら、3 年毎よりも短い間隔で接種すべ恵を受けることを強く推奨する。このことは個々きではない。なぜなら、免疫持続期間（durationの動物を防御するだけでなく、感染症の大流行がof immunity, DOI）は何年にもわたり、最長では起きる可能性を最小限に抑える最適な「集団免疫」

終生持続することもあるためである。

をもたらす。

VGG は、ノンコアワクチンを、地理的要因、こうした背景を踏まえ、VGG はコアワクチン

その地域の環境、またはライフスタイルによって、を、その状況や地理的位置にかかわらず、すべて

特定の感染症のリスクが生じる動物にのみ必要なの犬と猫に接種すべきワクチンと規定している。

ものと定義している。VGG は一部のワクチンをコアワクチンは、世界中で感染が認められる重度

非推奨（その使用を正当化するための科学的エビの致死的な感染症から動物を防御する。犬のコア

デンスが不十分）ワクチンに分類している。また、ワクチンは、犬ジステンパーウイルス（CDV）、

地理的に限られた地域でしか入手や使用ができな

犬アデノウイルス（CAV）および犬パルボウイル

い限定的なワクチン製品の多くについては取り扱

ス 2 型（CPV-2）の各種変異株から犬を防御する

わないこととした。

ワクチンである。猫のコアワクチンは、猫汎白血

VGG は「定期的な（通常は年 1 回の）健康診断」

球 減 少 症 ウ イ ル ス（FPV）、猫カリシウイルスという方針を強く支持し、このことは、年に 1 回（FCV）および猫ヘルペスウイルス I 型（FHV-I）
かのワクチン再接種に関する推奨やそれを期待する

ら猫を防御するワクチンである。狂犬病が流行し飼い主の考え方をなくすことにつながる。ノンコている地域では、定期的なワクチネーションが法アワクチンの DOI は一般的には 1 年であるため、的に義務づけられていなくても、この病原体に対

年に 1 回の健康診断時に年に 1 回投与すべき特定するワクチンを犬と猫のコアワクチンとみなす。

のノンコアワクチンの接種を行うとよい。

1

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VGG はシェルター環境でのワクチンの使用にドラインよりも適応範囲がはるかに広くなるようついても検討を行い、ここでもやはり、施設に特意図されている。最初の WSAVA ガイドライン

有な状況や運営上遭遇することのある財政上の制は 2007 年に公表され（Day et al. 2007）、2010

約を考慮した。VGG の推奨する最低限のシェル

年にはペットの犬や猫の飼い主とブリーダー向け

ターガイドラインは簡潔である。つまり、このよに書かれた付属文書を添えて更新された（Day et

うな施設に収容されるすべての犬と猫には、収容al. 2010）。2011 ～ 2013 年の期間は、VGG は前または収容時にコアワクチンを接種すべきであ

アジア大陸における犬と猫の感染性疾患およびワると推奨している。経済的に許される限り、ガイ

クチン学に注目し、アジアの臨床獣医師のためにドラインに定めるスケジュール通りにコアワクチ

ワクチンに関する地域的推奨を作成した（Day etンの再接種を行い、また呼吸器疾患を予防するた

al. 2014）。2014 および 2015 年には、VGG はめのノンコアワクチンを追加してもよい。

全世界用の犬と猫のワクチネーションガイドライ

VGG は有害事象報告システムの重要性を認識

ンの更新作業を進め、その更新内容について本文しているが、その方法は国によって異なることも書に記載した。

理解している。ワクチンの安全性向上に向けた知この 2015 年改訂版のフォーマットと内容の多識基盤を広げるため、いずれにおいても可能な限

くは、2010 年に公表されたガイドラインと同じり、有害事象の可能性があるすべての事例に関しままであるが、最新の文書では具体的に以下の点て、獣医師は製造業者や規制当局に積極的に報告を変更した：

するべきである。

１．ワクチン学に関連したエビデンスの新たな分

VGG が提唱する基本的概念は以下の言葉に要類法の開発と、より適切な関連科学文献の引用約される：を用いることにより、WSAVA 推奨事項に対す
るエビデンスに基づいたアプローチをより明確に示した。

私達は、すべての動物にコアワクチンを接種することを目指す。
ノンコアワクチンは、
必

2. 子犬と子猫の母親由来の移行抗体（MDA）の持要と思われる頻度を超えて接種してはならな

続期間に関する新しいデータを基にした、これい。

らの動物へのコアワクチン推奨接種時期に関する変更。特に、子犬または子猫のワクチン接種における最終接種時期に関して、生後 16 週以降に延長した。

序文

3. 子犬および子猫に対する 12 ヵ月齢でのブース

WSAVA ワクチネーションガイドライングル

ター接種に関して、この間隔を生後 6 ヵ月（26ープ（VGG）は、小動物（コンパニオンアニマル）

週齢）に短縮する選択肢を提案。

の飼育に影響を及ぼす各国間の経済的・社会的背4. 猫ヘルペスウイルス（FHV-1）および猫カリシ

景の違いを考慮した上で、犬と猫の世界的なワクウイルス（FCV）に対する弱毒化生（MLV）ワク

チネーションガイドラインの作成を目的としてチンを接種されている成猫へのワクチン再接種

2006 年 に 立 ち 上 げ ら れ た。 し た が っ て、の間隔の明確化と更なる検討。

WSAWA ガ イ ド ラ イ ン は 米 国 猫 診 療 医 協 会

5. 新たに使用が可能となったワクチン（ボルデテ（AAFP）（Scherk et al. 2013）および米国動物病

ラ・ブロンキセプティカに対する犬用の経口ワ

院協会（AAHA）（Welborn et al. 2011）が北米

クチン、2 つのウイルス株を含有する FCV ワ

向 け に、 あ る い は 猫 病 学 諮 問 委 員 会（ABCD）

クチン、
および多価レプトスピラワクチンなど）（Hosie et al. 2013）が欧州向けに作成したガイに関する情報の追加。

2

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6. 猫免疫不全ウイルス（FIV）ワクチンの非推奨かきがある。

らノンコアワクチンへの再分類。

カテゴリー 2 エビデンス：認可済み動物用ワクチ

7. シェルター環境下での子犬と子猫のコアワク

ンの申請書類の一部として企業より提出された部

チン接種時期の変更。

外秘の試験によって裏付けられた推奨。このレベ

8. シェルターでの感染症流行の管理への応用も

ルのエビデンスは、認可済み製品の添付文書上に含め、コアワクチン抗原に対して特異的な抗体

記載されている情報が、規制当局による査読と同の院内血清学的検査の利用に関する新たな検討。

等の過程を通過しているとの前提に立っている。

9. 猫のワクチン接種に最適な解剖学的部位の詳カテゴリー 3 エビデンス：査読付き科学雑誌に発しい考察。

表されていない、または正式の申請書類に含まれ10.VGG 感染症ファクトシートの更新と頻度のておらず、規制当局の精査の対象となる市販デー

高い質問リストの拡大。

タ、独自の実験データまたはフィールドデータに
よって裏付けられた推奨。
カテゴリー 4 エビデンス：実験的データまたはフエビデンスに基づく獣医療ィールドデータによって裏付けられていないが、エビデンスに基づく獣医療（EBVM）の概念は、微生物学および免疫学の「第一原理」の知見から

WSAVA ワクチンガイドラインが 2007 年に初推測される、または広く信じられている専門家のめて発表されて以来、注目を集めてきている。獣意見によって支持される推奨。

医臨床（内科的、外科的または診断的処置、ある本文書を通じ、記述の後にそれぞれ「エビデンいは医薬品の投与など）のあらゆる処置の基礎とスベース」がカテゴリー 1、2、3 または 4 である

なるエビデンスの重要度を分類するカテゴリーがことを示す、[EB1]、[EB2]、[EB3] または [EB4]

定められ、それらは、欧州の猫のワクチン接種にが付されていることがある。使用に際しては、入関 す る 推 奨 に 適 用 さ れ て き て い る（Lloret,

手できたエビデンスのうち最も高位のもののレベ2009）。VGG は、今回の WSAVA の世界的ワク

ルのみを示すこととする。

チネーションガイドラインの更新に当たり、作成された推奨を裏付けるエビデンスの本質を臨床獣ガイドラインの目的

医師が意識することができるように、より明確に
エビデンスに基づいたアプローチを導入すること

WSAVA ワクチネーションガイドラインは、全を目指した。したがって、本文書では先のガイド

世界に適用可能な犬と猫のワクチン接種に関するラインの反復にはとどまらず、より詳しい引用文

ルールを１つにまとめたものではない。感染症の献が示されている。また、VGG は裏付けとなる有無や流行状況、ワクチン製剤の入手可能性、飼エビデンスのランク付けを望んだが、現在用いら育されている犬猫と野良犬・野良猫の頭数、診療れている方法は、ワクチン学の専門分野には応用の実務と飼い主の経済状況、
そして社会的姿勢は、しづらいことが明らかとなった。このような理由

国または地域によって大きく異なるため、80 のから、VGG は小動物のワクチン接種の研究に関WSAVA 加盟各国に等しく当てはまる、ひとまと連したエビデンスについて 4 段階に分類するといまりのガイドラインを作成することは絶対に不可う独自の EBVM 分類を生み出した。すなわち：能である。

カテゴリー 1 エビデンス：査読付き科学雑誌に掲

このガイドラインはむしろ、各国の小動物獣医載された実験またはフィールドデータよって裏付師会と WSAVA のメンバーに、最新の科学的アけられた推奨。査読工程には共通の基準がないた

ドバイスとワクチン接種に関する最良の概念を提め、査読されていてもなお、科学的な質にばらつ供するためのものである。このガイドラインを読3Vaccination
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み、検討し、各自の診療環境の下で導入するか否

多数の動物で、終生とまでは言えないにせよ、はかは、獣医師会または各臨床獣医師が判断するこるかに長い可能性が高いことを忘れてはならない。

とである。このガイドラインは規範的なものではしたがって、ガイドラインでは 3 年毎またはそなく、例えば、多くの国または特定の地域でノンれ以下の頻度でのワクチン再接種が推奨されていコアワクチンとみなされているものが、他の場所

るにもかかわらず、ある国で入手可能なすべてのではコアワクチンとして使用されることは、十分製剤について承認されている DOI が 1 年のままに考えられる。

である事例がなおも認められる。この場合、獣医臨床獣医師は時として、ガイドラインの推奨が師は製造業者の推奨事項からの逸脱（「適応外使

製剤添付文書（欧州では製品特性概要、SPC）上の用」）
について飼い主から（書面で）インフォームド

記載に反していることに対して警戒し、ガイドラ

コンセントを得ることにより、ワクチンをガイドインの推奨事項を採用すると訴訟に巻き込まれるライン（つまり現在の科学的見解）に沿った方法で危険があると感じている。製剤添付文書とガイド

使用することができる。
製造会社の学術担当者は、

ライン文書との間の明らかな違いは、Thiry およ

添付文書に記載された事項を推奨するよう助言すび Horzinek（2007）
によって明確に論じられているであろうが、これは彼らが承認申請に準拠したる。

指導をすることが義務であるからだということも製剤添付文書または SPC は、
特定のワクチンのまた、獣医師は承知しておくべきである。

承認手続きに含まれる文書である。製剤添付文書

獣医師が異なるガイドライン間で推奨を比較しは製剤の品質、安全性および有効性の詳細を説明た場合には、さらなる混乱が生じることがある。

するもので、ワクチンの場合には製剤の最短の免

例えば、推奨事項は国によって微妙に異なってい

疫持続期間（DOI）が示される。DOI は実験的エ

るが、それは各地域の専門家グループの見解、特ビデンス（すなわち、動物がワクチン接種後どの定の感染症の発生率、また感染症への曝露リスクくらいの期間にわたり感染または疾患から防御さに影響するペット動物の典型的なライフスタイル

れるかを、病原体の攻撃によって決定）に基づいなどの差を反映したものである。VGG は様々なて決定された最小値であり、実際のワクチンの国や地域のガイドラインの折衷案を設けるという

DOI を反映したものとは限らない。ほとんどのコ

難しい課題に直面しており、それぞれの推奨事項

ンパニオンアニマルのコアワクチンに関しては比に関して、小動物（コンパニオンアニマル）の飼育

較的最近まで、最短の DOI が 1 年間とされていに関する世界的な違いを考慮し、バランスのとれたため、年 1 回の再接種が推奨されていた。近年た見解を提供するよう試みている。

は、同じ製剤の多くで最短の DOI が 3 年（場合に以上をまとめると、獣医師は本ガイドラインによっては 4 年）で承認されている。実際、多くの記載されたスケジュールにしたがってワクチネー

国ではコアの MLV ワクチンのほとんどについションを安心して行うことができるはずであるて、成熟動物への 3 年毎の再接種が承認されていが、その地域にガイドラインがある場合には、でる。しかし、同じ製剤の最短の DOI が今でも 1

きる限り本ガイドラインと地域のものを相互に参年のままの国は少なくない。これは単に製造業者照するべきである。VGG の推奨がその時点でのが製剤添付文書の推奨事項を変更していないか、

添付文書の推奨とは異なる場合、臨床獣医師はまたは国の規制当局が変更を許可していないこと

VGG 推奨に沿ってワクチンを使用するために、による。このような状況は、それらの国の臨床獣

必ず飼い主からインフォームドコンセントを得る

医師の間で混乱を招く。特に、コアワクチンの必要がある。

DOI を 3 年とした承認は最小の値であり、
ほとん
どのコアワクチンでは真の DOI は接種された大4

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果 を 獲 得 す る（Bohm et al. 2004, Mouzin et

小動物ワクチン学における現状での課題al. 2004, Mitchell et al. 2012）[EB1]。ただし、これは猫のコアワクチンには当てはまらないこと

ワクチネーションがそれまでうまくいっているがある（後述）。

のであれば、なぜワクチネーションの実践を絶え

近年では、再浮上した「ワンヘルス」の概念も、ず再評価しなければならないのか？ほとんどの先

ワクチン学の領域に影響を及ぼしてきた。新たに進国では、疑う余地もなく、犬と猫の主要な感染

出現した人の感染症のほとんどが野生動物あるい症は非常にまれにしか起こらないと考えられていは家畜の病原体に由来すると提唱されている今、る。しかし、そのような国であっても地理的に限人の医療、獣医療および環境衛生の従事者の連携定された感染地域は残っており、感染症の散発的による感染症の管理は、合理的かつコスト効率のな流行は起こりうる。また、野良や放し飼いの動良い結果をもたらす（Gibbs 2014）。WSAVA は物、シェルターに収容されている動物を取り巻く

このワンヘルスの概念を採用して 2010 年にワン

状況は、飼育下にあるペット動物の状況とは明ら

ヘルス委員会を設立したが（Day 2010）、この委かに異なっている。多くの発展途上国では、これ員会の取り組みは、小動物の重要な人獣共通感染

らの重要な感染症はかつての先進国と同様に日常症である犬の狂犬病とリーシュマニア症に対する的に認められ、小動物の主な死因となっている。

取り組みにおいて VGG と重なっている。

正確な数字を得ることは難しいが、ワクチン接種

犬と猫のワクチネーションに関する 2 つ目の重を受けているペットの動物は先進国であっても要な概念は、ワクチン製剤に対する有害反応の可30 ～ 50％にすぎないと推定され、発展途上国で能性を最小限に抑え、また根拠のない獣医療行為

はそれを大きく下回っている。2008 年以降の景のために飼い主と獣医師にかかる時間と経済的負

気低迷は、先進国において、飼い主による予防医

担を減らすために、個体に対する「ワクチン負荷」

療にさらに大きな影響を与え、近年ではワクチンの軽減を目指すべきである、ということであった。

接種の減少が、調査データによって示されている

そのため、ワクチネーションガイドラインは、個々（Anon 2013a）。

のペットについてワクチンの必要性を理論的に分小動物医療では、「集団免疫」の概念－すなわ

析し、それぞれのワクチンの性質に基づき、ワク

ち、個々のペットへのワクチンの接種はその動物

チンを「コア」ワクチンと「ノンコア」ワクチンに自身を守るためだけではなく、その地域集団内の分類するという提案に基づいて発展してきた。こ

感受性動物の数を減らして感染症の流行を抑えるの分類は、現在得られている科学的エビデンスとためにも重要であるという概念－を把握するため

個人の経験に基づいたものである。しかし、各国に長い時間を要した。DOI が長い（何年にもわたが協力して世界規模でコンパニオンアニマルの疾る）コアワクチンによる集団免疫は、年 1 回のワ患サーベイランスを効率的に導入することができクチン接種の数ではなく、その集団の中でワクチ

れば、ワクチンの使用法の推奨に関してさらに確ン接種を受けた動物の割合に大きく依存してい実 な 根 拠 が 得 ら れ る で あ ろ う（Day et al.

る。そのため、より多くの割合の犬と猫にコアワ

2012）。ワクチンを分類することと並行して、現クチンを接種するために、あらゆる努力を払うべ

在、ワクチンの不必要な接種を減らすことでワクきである。ワクチン接種を繰り返すことによって、チンの安全性をさらに高めるために、
より DOI の個々の動物に「より高度の」免疫を誘導すること長い製剤を市販しようという方向に向かっていは絶対に不可能である。すなわち、コア MLV ワ

る。どちらの変化に関しても、臨床獣医師の根本

クチンを 3 年毎に接種されている犬は、同じワク的な考え方の変革が必要であり、現在では多くのチンを毎年 1 回接種されている犬と等しい防御効

国で受け入れられる基準となりつつある。

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以下に述べる VGG によるガイドラインの作成に「感染性」または「非感染性」のいずれかとみなす

あたっては、ペットを動物病院に連れて行き、そことができる。

こで推奨されるワクチネーションのすべてを受け犬と猫に使用されるほとんどの感染性ワクチンさせることに意思と能力がある熱心な飼い主を最には病原性を弱めるために弱毒化された病原体が適なモデルとして考慮した。あまり熱心ではない

含まれているが（すなわち「弱毒生ウイルス」

飼い主がいること、また経済的または社会的な制[MLV] または弱毒化ワクチン）、病原体は完全で限が厳しいため接種可能なワクチンの内容が決ま生存能力を持ち、動物の体内で低レベルの感染をってしまう国があることも VGG は認識してい起こし増殖することによって、感染症による重大る。例えば、ペットがコアワクチンの接種を生涯な組織病変や臨床徴候を生むことなく免疫を誘導で 1 回しか受けられないという状況下では、16 週する。感染性ワクチンは、非経口投与した場合に齢以降の免疫応答が可能な時期に最適な状態で接適切な解剖学的部位でより効率的に免疫を誘導す

種するよう VGG は強く主張する。

るという利点があり、強固な細胞性および液性（抗VGG はシェルター環境下でのワクチネーショ体介在性）免疫を誘導することができると考えらンについても検討した。
提案したガイドラインは、れる。一部の感染性ワクチンは、適切な予防効果

こうした感染のリスクが非常に高い動物に最適なを示す粘膜免疫を誘導するためにさらに効果的なレベルの予防効果を提供するものと考えている。

部位である粘膜に直接投与される（すなわち経鼻また、多くのシェルターは限られた経済的支援でまたは経口ワクチン）。
いくつかの遺伝子組み換え

運営されているために、ワクチネーションが制限

ベクターワクチン（すなわち、標的病原体由来のされてしまう可能性があることを認識している。

抗原をエンコードした遺伝子を有する生きたベク

こうした環境での最低限のワクチネーションプロ

ター）も、「感染性」とみなされている。しかし、トコールは、シェルター収容時または収容前のコベクターにとって犬や猫は最適宿主ではなく、病アワクチンの 1 回接種である。

原性をもたいない。母親由来の移行抗体（MDA）

本文書は、犬と猫のワクチン学における現時点を欠く動物に接種すると、通常は 1 回の接種で免での課題に取り組み、獣医療専門家が犬と猫に対疫が誘導される。

してより合理的なワクチネーションを行えるよ非感染性ワクチン（死菌ワクチンまたは不活化う、実用的な方法を提案するものである。したがワクチンとしても知られ、サブユニットワクチンって、VGG からの最も重要なメッセージは以下とネイキッド DNA ワクチンも含む）には不活化の言葉に要約される：された、しかし抗原としては完全なウイルスまたは微生物か、そのようなウイルスや微生物に由来

私達は、すべての動物にコアワクチンを接する天然または合成された抗原か、もしくはその種することを目指す。
ノンコアワクチンは、必ような抗原をエンコードできる DNA が含まれて要と思われる頻度を超えて接種してはならないる。非感染性の抗原は感染、増殖せず、病的状い。

態や臨床徴候を誘発することがない一方、効力を高めるために通常はアジュバントが必要であり、防御力を誘導するには（成熟した動物であっても）複数回の接種が必要となる。非感染性ワクチンはワクチンのタイプ

非経口投与され、細胞性免疫と液性免疫の両方が特定のワクチネーションガイドラインを検討す

比較的誘導されにくいと考えられており、通常はる前に、利用可能な小動物用ワクチンのタイプに感染性ワクチンよりも DOI が短い

ついて簡単に説明しておく。ワクチンは性質上、

6

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犬のワクチネーションガイドライン
子犬におけるワクチネーションと 6 または 12 ヵ

個別に管理されている犬のワクチネーション

月齢のブースター

基本的な接種スケジュール

ほとんどの子犬は、生後数週間は MDA により

一般獣医診療のためのコアワクチン（推奨）、ノ

防御される。受動免疫は多くの場合、8 ～ 12 週

ンコアワクチン（状況によって選択）
および非推奨齢までには能動免疫が可能なレベルに減弱する。

ワクチンのガイドラインと推奨事項を表 1 に示

MDA のレベルが低い子犬は、若齢期に感染症にす。コアワクチンとは、世界的に重要な感染症にかかりやすい（そしてワクチネーションに対して対するものであり、その防御のために世界中のす応答する）が、中には 12 週齢以降までワクチン接べての犬に、推奨された間隔で接種すべきものと種に応答できないほどの高い抗体価の MDA を保VGG は考える。犬のコアワクチンは、犬ジステ

持 し て い る 子 犬 も い る（Friedrich & Truyen

ンパーウイルス（CDV）、
犬アデノウイルス（CAV

2000）[EB1]。したがって、初年度ワクチネーシ

1 および 2 型）および犬パルボウイルス（CPV-2）

ョンとして 1 回のみ接種するという方針では、起とその変異株から犬を防御するワクチンである。

こりうるすべての状況に対応することはできな

VGG は、一部の国ではコアワクチンとみなされい。VGG は、6 ～ 8 週齢で初回のコアワクチンているワクチンが他にもあることを認識してい接種を行い、その後、16 週齢またはそれ以降までる。一部の国でのみコアワクチンとされているも

2 ～ 4 週間隔で接種を行うことを推奨する。したのの例として、狂犬病ワクチンが挙げられる。狂がって、子犬が初年度にコアワクチンの接種を受

犬病の流行地域では、ペットと人の双方の予防のける回数は、ワクチネーションが開始された時点

ために、すべての犬にワクチンを定期接種すべきでの年齢と選択された接種の間隔によって決定さである。VGG は、犬の狂犬病を 2030 年までにれる。考えられるスケジュールの概略を表 5 に示

全世界から根絶することを目標として設定したす。この推奨に従えば、6 または 7 週齢でワクチ

WSAVA ワ ン ヘ ル ス 委 員 会 と 国 際 獣 疫 事 務 局

ネーションを開始した場合、接種の間隔を 4 週と（OIE）の共同声明を強く支持している（Anon

すれば初年度コースのコアワクチンの接種回数は

2013b）。多くの国では、狂犬病ワクチンの接種

4 回となるが、これを 8 または 9 週齢で開始し、が法的に義務づけられており、また通常はペット

接種の間隔を同じ 4 週にした場合には、必要な接の海外渡航の際にも必要である。

種回数は 3 回のみとなる。

ノンコアワクチンは、個々の動物の地理的要因

これに対し、多くのワクチンの製剤添付文書でやライフスタイルによる曝露リスクならびにリス

は、初年度には 2 回のコアワクチン接種を行うこク・ベネフィット比（すなわち、ワクチンを接種とが推奨され続けている。2 回のコアワクチン接しない場合の感染リスクまたはワクチンを接種し種のうちの 2 回目を 10 週齢で行う、「10 週齢でのた場合の有害反応発現リスクと、その感染症から終了」が認可されている製剤もある。このプロト防御されることのベネフィットとの比較）の評価

コールは、感染症のリスクを軽減しながら子犬のに基づいてその使用が判断されるワクチンであ「早期社会化」
を可能にすることを理論的根拠としる。非推奨ワクチンは、その使用に関して科学的ている。VGG は、早期社会化が犬の行動の発達な正当性がほとんどない（根拠となるエビデンス

にとって不可欠であることを認識しているが不十分な）ワクチンである。

（Korbelik et al. 2011, AVSAB 2008）[EB1]。
そのようなプロトコール（すなわち「パピークラ

7Vaccination
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犬と猫のワクチネーションガイドライン WSAVA ワクチネーションガイドライングループ
Groupス」）を採用する場合には、飼い主は子犬を管理さのようなプロトコールを採用すると、表 5 に示しれた場所にのみ連れて行き、健康でワクチン接種

たように、6 または 7 週齢でワクチネーションをが完全な他の子犬や成犬とのみ接触させるといっ開始した子犬には、生後 6 ヵ月までに最多で 5 回た、十分な注意を払い続けなければならない。特のワクチン接種のための受診が必要となるため、に、「パピークラス」は動物病院とは別の会場で行飼い主には、この接種法が推奨される理由を正確われるべきである。あるいは、動物病院の施設をに理解してもらう必要がある。コアワクチンにつ使用しなければならない場合には、各クラスの前

いては、26 週齢での「ブースター」後、次のコアに床を清掃、消毒し、ワクチン接種や疾患の状態

ワクチンの接種は少なくとも 3 年は不要である。

が明らかでない犬の通行が少ない場所で開催すべ

生後約 1 年でのワクチン接種に替えて生後 6 ヵ月きである。最近の米国における研究では、ワクチでワクチン接種を行うというこの新たな推奨は、ン接種を受けて社会化クラスに参加している子犬

生後 1 年または 16 ヵ月時点での「最初の年 1 回

は、CPV-2 感染のリスクがほとんどないことが明の健康診断」と決して相反するものではなく、まらかにされている（Stepita et al. 2013）。VGG

たそれを否定するものでもない。
獣医師の多くが、は、子犬の初年度ワクチン接種の最後のコアワク

担当している動物の骨格が成熟に達する時期に是

チン接種を、可能な限り 16 週齢かそれ以降に行非とも診察したいと思うのは当然のことである。

うことを推奨する [EB1]。
成犬における再接種「ブースター」
ワクチンは子犬のコアワクチン接種に欠かすことのできない要素であり、慣例としMLV コアワクチンの接種に反応した犬は、再て生後 12 ヵ月、または子犬の初年度ワクチンに接種を行わなくても強固な免疫を何年も維持する

おける最後の接種後 12 ヵ月の時点で行われてき（免疫記憶）（Bohm et al. 2004, Mouzin et al.

た。ブースターワクチンの主な目的は、必ずしも

2004, Schultz 2006, Mitchell et al. 2012）

免疫応答を「強化」することではなく、初年度の[EB1]。26 または 52 週後にブースターを行った

コアワクチン接種でいずれかのワクチンに応答し後は、3 年もしくはそれ以上の間隔をあけて再接なかった可能性のある犬に、確実に防御的免疫応種を行う。成犬における 3 年に 1 回のワクチン再答を発現させることである。追加接種を生後 12接種は、概して不活化コアワクチン（狂犬病を除ヵ月で実施することは、初めての年 1 回の健康診く）やノンコアワクチン、特に細菌抗原を含有す

断のために飼い主に動物病院を受診させるのに好るワクチンには適用されないことに注意する。つ

都合である理由で選択されてきた可能性が高い。

まり、レプトスピラ（Leptospira）、ボルデテラ

したがって、仮にある子犬が初年度のコアワクチ（Bordetella）およびボレリア（Borrelia）（ライ

ン接種に反応しなかったとすれば、その子犬はこム病）の製剤のほか、パラインフルエンザウイルの 12 ヵ後のワクチン接種まで防御されていないスに関しても確実な防御のためにはより高い頻度可能性があることが示唆される。これはワクチンのブースターが必要とされる（Ellis & Krakowka

接種を受けている生後 12 ヵ月未満の子犬の一部

2012, Klaasen et al. 2014, Ellis 2015,

において感染症（例えば犬パルボウイルス性腸炎）

Schuller et al. 2015）[EB1]。

が発生するという事実の理由となり得る。VGG

したがって、成犬に対してはこのガイドライン

はこの接種法を再評価し、感染症に対する感受性に準拠しても年 1 回の再接種が行われることがあ時期を短くするために、ブースターワクチンの接るが、そのようなワクチンの種類は毎年変わる可種を 52 週齢から 26 週齢（または 26 ～ 52 週齢の能性がある。典型的なパターンとして、現時点で間のいずれかの時点。しかし、26 週齢は都合の良はコアワクチンは 3 年毎に接種されているが、特い時期である）に前倒しすることを提唱する。こ定のノンコアワクチン製剤は年 1 回接種されてい8

Vaccination
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犬と猫のワクチネーションガイドライン WSAVA ワクチネーションガイドライングループ
Groupる。VGG は、一部の国ではコアワクチンとノンを配らなければならないが、3 年以上の免疫をもコアワクチンの両方を含む、混合ワクチンのみがたらす製剤を入手できる場合には、全国的な獣医入手可能であることを承知している。VGG は製師協会は法律を最新の科学的エビデンスに合致す

造業者に対し、可能であれば含まれる抗原の種類

るように変更するための働き掛けを行うことがでを減らしたワクチン（あるいは少なくともコアワ

きる。

クチンとノンコアワクチンを分けた）（Mitchell
et al. 2012）が入手できる状況にするよう働きか

犬用ワクチンに対する免疫をモニターするためのけるつもりである。

血清学的検査子犬期のコアワクチン接種および 26 または 52

2010 年ガイドラインの発表以降に、個々の犬週齢でのブースター接種を完了したが、成犬になにおいて CDV、CAV および CPV-2 に特異的なってからは定期的なワクチン接種を受けていなか

防御抗体の存在を検出できる、迅速で簡易な血清っ た と 思 わ れ る 成 犬 に は、 追 加 免 疫 の た め に学的検査キットが普及してきている。これらの検MLV コアワクチンを 1 回接種するのみでよい

査キットは、今も血清学的検査の「ゴールドスタ（Mouzin et al. 2004, Mitchell et al. 2012）

ンダード」であり続ける伝統的な研究室での検査[EB1]。同様に、もらわれてきたためにワクチネ

法（すなわち、ウイルス中和試験および赤血球凝ーション歴が不明の成犬（または 16 週齢以上の子集阻止試験）
を補足する。2 つの市販検査キットが犬）についても、防御免疫応答を誘導するために入手可能であり、診療の場やシェルター環境で適は MLV コアワクチンを 1 回接種すれば十分であ用 さ れ、 検 証 さ れ て い る（Gray et al. 2012,

る。多くの製剤添付文書にはこのような場合、（子

Litster et al. 2012）[EB1]。このような検査キッ犬と同様に）2 回のワクチン接種が必要と記載さトは、飼い主に対して 3 年間隔でのコアワクチン

れているが、この方法は根拠を欠き、また免疫学の定期的な再接種に替わる方法を提供したいと望の基本原則に反している [EB4]。繰り返しになるむ獣医師に好評であることは確かだが、キットはが、これは成犬に 2 回接種することが必要なもの

まだかなり高価であり、残念ながら、現時点ではが多いノンコアワクチンには当てはまらない。

検査にかかる費用のほうがワクチン接種よりも高犬の狂犬病ワクチンについては特記する必要がい。

ある。VGG は、犬の狂犬病が地域的に認められ陰性の検査結果は、その犬にほとんど、またはる国では、法的義務はなくとも、獣医師が飼い主

全く抗体がないことを示し、再接種が推奨される。

に狂犬病ワクチン接種を強く奨めることを推奨す

血清反応陰性の犬の一部では実際には免疫が成立る。ワクチン再接種までの間隔は、法で定められしており（偽陰性）、ワクチン接種に対して迅速かていることが多い。国際的に入手可能な不活化狂

つ強い既往反応が起こると思われるため、そのよ

犬病ワクチンは、当初承認された DOI が 1 年でうな犬への再接種は不要である（Mouzin et al.

あったため、年 1 回の再接種が規定されていた。

2004）。しかし、そのような偽陰性の犬を容易に

現在多くの国で、これらの狂犬病ワクチンは 3 年

見つけ出すことは不可能であるため、検査結果陰の DOI の認可を取得し、法律もそれに伴い改定

性の犬は、使用した検査に関わりなく、抗体を持された。しかし、国によっては法的要件がワクチ

たず感染症に対して感受性の可能性があるとみなンの認可条件と一致せず、ワクチンの認可内容とすべきでる。対照的に、陽性結果はワクチン再接法律のいずれも変更されていない国もある。最後

種の必要がないと判断される。

に、一部の国では、国内で製造され、DOI が 1 年

犬の狂犬病については再接種が法的に義務づけであり、それを安全上 3 年に延長できない可能性られているため、特異的な血清抗体のモニタリンが高い狂犬病ワクチンがある。獣医師は法律に気グは、一般にワクチン再接種の必要性を判断する

9Vaccination
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目的のものと同じ扱いでは行われていない。ペッ

コアワクチン接種を 3 年後とすることができる。

トが海外渡航する際は、狂犬病ウイルスに対する血清反応陰性の子犬については、ワクチンの再接

防御抗体力価（0.5 IU/ml を超えると考えられて種と再検査を行う。検査で結果が再び陰性となっいる）についての検体検査が必要である。狂犬病た場合は、その子犬は防御免疫を成立させることの血清学的検査は、認可された関連機関でのみ行ができないノンレスポンダーとみなすべきである。

われる。

現時点で、子犬の免疫系がワクチン抗原を認識

CDV、CAV および CPV-2 の血清学的検査は、したことを確認する実用的な方法は抗体検査しか子犬における防御免疫の評価、成犬におけるワクない。子犬では、様々な原因で防御免疫が誘導さ

チン再接種間隔の判断、またシェルターでの感染れないことがある：症流行の管理に利用されている。
（1）MDA がワクチンウイルスを中和した

熱心な飼い主は、初年度のワクチン接種が 16
週齢またはそれ以降に完了後、自分の子犬が防御

これがワクチネーション失敗の理由として最もされていることを確かめたがることがある（図多い。しかし、最終接種が 16 週齢以降に行われ1）。最終ワクチン接種後 4 週間以降に採取した血ていれば、MDA は低いレベルまで低下している

清検体が、検査に利用できる。この間隔であれば、はずであり（Friedrich & Truyen 2000）[EB1]、

MDA が存在しなくなり、かつ「スローレスポンダ

ほとんどの子犬で能動免疫が成立する。

ー」の子犬であっても抗体陽転が起こっているこ（2）ワクチンの免疫原性が低いとが確実である。血清反応陽性の子犬には 26 または 52 週齢でのブースターは不要であり、次のワクチンの設計、製造から動物への投与まで、子犬へのコアワクチンの初年度接種
16 週齢以降に終了
最終接種後 4 週間以上経過してから CDV、CAV およ
び CPV-2 に対して血清学的に陽性か陰性かを判定
検査陽性

検査陰性
再接種を１回行う（異なる製剤を使用してもよい）
再検査

３年毎以上の間隔で
ブースター

陽性

陰性
子犬が血清学的にノンレスポンダーの可能性がある

ある程度の感染防御をもたらす CMI
または自然免疫が存在する可能性
CMI：cell-mediated immunity（細胞性免疫）

図１

子犬の血清学的検査のフローチャート

10

感染防御不能の可能性Vaccination
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様々な要因によって免疫原性が低くなることがあ

CPV-2 に対してノンレスポンダーの表現型を有る。例えば、製造メーカーにおけるウイルス株やする割合が高いままであり [EB3]、また最近の研その継代歴またはある特定のバッチにおける製造

究では、この犬種は狂犬病の抗体価が旅行の際にエラー等の原因により、ワクチネーションが不成必要とされるレベルに達しない割合が大きいこと功に終わることがある。実際には、ワクチンを他が明らかになっている（Kennedy et al. 2007）

国に販売する大手の定評ある製造業者が製造する[EB1]。犬の集団における遺伝的ノンレスポンダ

ワクチンについては、これらの要因が影響を及ぼーの割合を概算したところ、次の通りであった：

すことは稀である。

CDV については 5000 頭当たり 1 頭、CAV につ

そのような製造業者は国の規制当局から、出荷

いては 10 万頭当たり 1 頭、CPV-2 については前のバッチ力価検査について厳しい要件を課され1000 頭当たり 1 頭 [EB4]。

ている。不適切な保管や輸送（コールドチェーン [低温流通体系 ] の中断）
、また動物病院でのワクチ

免疫持続期間
（DOI）を確認するための血清学的検

ンの不適切な取扱い（消毒薬の使用）
といった製造査後の要因も、MLV 製剤の不活化を招くことがあ

コアワクチン接種後の DOI を確認するためにる。VGG は、多くの国ではそのような「ワクチンは、抗体検査を利用することができる。犬ではその管理方法」が今も問題となっていることを認識の ほ と ん ど で CDV、CPV-2、CAV-1 お よ び

し、いくつかの簡潔なガイドラインを表 6 に示し

CAV-2 に対する防御抗体が長年にわたり持続す

た。

ることが知られており、多くの実験的研究がこの
こ と を 裏 付 け て い る（Bohm et al. 2004,（3）動物がローレスポンダーである（その個体にMouzin et al. 2004, Schultz 2006, Mitchell et

おける免疫系が本質的にワクチン抗原を認識でき

al. 2012）[EB1]。そのため、（使用した血清学的検ない）査の方法に関わらず）犬に抗体が認められない場もし、接種を繰り返しても抗体応答が生じない

合には、免疫記憶によって防御される犬が中には場合、その動物は遺伝的ノンレスポンダーとみないるとしても、接種しない医学的理由がない限りされる。他の動物種において免疫学的ノンレスポ

ワクチンを再接種すべきである。

ンダーは遺伝に支配されていることが知られてお他のワクチン成分に対する抗体測定は、抗体持り、犬でも特定の犬種はローレスポンダーである

続期間が短い（例えばレプトスピラ製剤）、あるいと考えられている。1980 年代に特定のロットワ

は抗体価と感染防御能との間に相関がない（例えイラーやドーベルマンで（ワクチン接種歴に関わばレプトスピラおよび犬パラインフルエンザ）たらず）PCV-2 への高い感受性が認められたが、こ

めにほとんど、または全く価値がない（Hartman

れはノンレスポンダーの割合が大きかったことがet al. 1984, Klaasen et al. 2003, Ellis &一因と考えられている（しかし証明はされていな

Krakowka 2012, Martin et al. 2014）[EB1]。

い）（Houston et al. 1994）[EB4]。米国では現

VGG は、現時点ではこのような血清学的検査

在、これら 2 犬種の CPV-2 に対するノンレスポ

が比較的高価であることを認識している。しかし、ンダーの数は他の犬種と比べて多くないと考えら「エビデンスに基づく獣医療」の原則は、「安全でれているが、それは多分、遺伝形質のキャリアが低コスト」という理由で単純にワクチンをブース

CPV-2 感染症のために死亡してしまったっため

ター接種するよりも、検査で（子犬または成犬の）である。これらの犬種の中には、他の抗原に対し抗体の状態を確認することが好ましいと考えられて反応が弱いか全く反応しない個体もいる。例える。

ば、 英 国 と ド イ ツ で は 特 に ロ ッ ト ワ イ ラ ー が11

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受動免疫

り、もし使用する場合にも慎重な判断が必要と考

ワクチネーション（すなわち能動免疫）は感染症える。犬舎で CDV 感染症が集団発生した場合、予防の中心的存在であるが、多くの国では今も感免疫血清投与よりもすべての犬に CDV ワクチン

染症の治療に受動免疫が利用されている。

を接種するほうがはるかに安全で効果的である

ウイルス性感染症は細胞性免疫と液性免疫の両（後述、表 7 を参照）
（Larson & Schultz 2006）

方を誘導するが、主にウイルス量減少や回復に寄[EB1]。こうした状況では、MLV ワクチンを皮下与するのは抗体応答である。そのため、多くのウイ

または筋肉内ではなく静脈内
（適用外）
に投与する

ルス性感染症では抗体レベルが防御能と相関する

よう推奨されていたが、この方法が皮下または筋とみなされている。ウイルス血症の間に、既存の、肉内注射よりも効果的または迅速な防御作用をもまたは注入されたウイルス粒子の表面構造に対す

たらすことを示すエビデンスはほとんどない。

る抗体はウイルス粒子に結合し、感染力を中和し、CDV ワクチンは上記のいずれの経路で接種してウイルス排除に備える。治療では、受動免疫に用も接種の直後から、または接種後まもなく、重篤いられるほとんどの血清または免疫グロブリン製

な感染症の発症と死亡を防止する。この場合、ワ剤が皮下注射され（他の動物種由来のため）、速やクチンは感染を予防することはできないが、重度

かに循環血液に到達する。当然ながら、
（同種動物

の症状
（特に神経疾患に起因するもの）
から動物を由来の）血漿または血清の静脈内注入も同様に有防御するため、動物は生存し、その後は終生免疫効であることも明らかになっている。狂犬病罹患動を獲得することが期待できる。

物による咬傷感染のような局所感染では、曝露後猫舎での FPV 感染症の集団発生または犬舎での予防的抗体投与もきわめて有効であることが、の CPV-2 感染の集団発生の場合、臨床徴候が発人の医療において証明されている。狂犬病に対す現してから免疫血清を投与しても罹患率や致命率

るヒト免疫グロブリンは、曝露後の予防的抗体投の低下に有効ではないことが、最近の研究から明与療法の初日に投与すれば速やかな予防効果を示

らかになっている（Bragg et al. 2012）[EB1]。しす。同製剤は創内とその周囲にできるだけ多く浸かし、この研究ではそれぞれの子犬にわずかな量潤させ、同時投与する狂犬病ワクチンの接種部位（12 ml）の免疫血清しか投与しなかったため批判から離れたところに筋肉内注射してもよい。

されている。研究者や臨床獣医師は日常的にはるコンパニオンアニマルの診療では、予防のため

かに多い量（6.6 ～ 11 ml/kg）を使用しており、に能動免疫を誘導するのが一般的であるため、血一部の経験豊富な臨床獣医師や研究者はそのよう清を予防あるいは治療目的で投与することは例外な多い量であれば効果が出ると考えている的な状況（例：ジステンパーの犬または汎白血球（Dodds 2012）[EB4]。有益な効果を最大限に得減少症の猫が来院した場合、あるいは犬舎／猫舎

るためには、免疫血清または血漿は感染後に、たでの疾患の集団発生の場合）に限定されるものとだし臨床徴候が発現する前に投与しなければなら考えられる。血清および免疫グロブリン製剤の市ない。この場合、免疫血清または血漿は感染後 24

場は依然として存在し、米国、ドイツ、チェコ共～ 48 時間以内に投与するのが最も良く、抗体価

和国、スロバキア、ロシアおよびブラジルにそのの高い血清または血漿が大量に必要である。血清製造会社がある。これらの製剤は同種または異種

または血漿は経口的にではなく、非経口（例えば（例えば馬）由来の混合製剤（複数のウイルスに対

皮下、静脈内または腹腔内）投与しなければならする）であり、血清またはその免疫グロブリン成ない。感染前に治療を開始したとしても経口投与分からなる。

では効果はない。

このような製剤が入手可能ではあるが、VGG

シェルター環境では、このような市販の製剤をは、これら製剤の使用はなるべく控えるべきであ

使用する場合の相対的コストを検討することが重12Vaccination
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要である。代替案として、シェルター環境では、シン州において、H3N2 亜型のウイルスを原因と感染症から回復した、または最近ワクチンを接種する犬インフルエンザの局所的流行が報告され、した収容動物から血清や血漿を採取することがあ

条件付きで認可されたこの亜型に対するワクチン

る。しかし、そのような血清は感染性病原体（住が供給された。

血寄生虫または猫レトロウイルスなど）に関する悪性黒色腫に対する初めての犬用免疫治療ワク

血清スクリーニング検査が必ずしも行われている

チンが 2010 年に認可された。この製剤はプラスとは限らないため、この方法にはリスクがある。

ミドにヒトチロシナーゼ遺伝子を組み込んだもの

シェルター環境においては、血清学的検査が感染で（「ネイキッド DNA」ワクチン）、経皮的高圧注症の流行予防のために効果的な方法である（後述、入器を用いて反復投与する。このワクチンは口腔表 7 を参照）。

内黒色腫の犬において補助療法として利用され、この黒色腫標的抗原に対する免疫応答を誘導す

新しい犬用ワクチンに関する更新る。初期の研究では、グレード II ～ IV の犬の生2010 WSAWA ガイドラインの発表以降に、存期間の中央値が（予測生存期間 90 日から）389

経 口 用 気 管 支 敗 血 症 菌（Bordetella

日まで延長することが明らかとなったがbronchiseptica）ワクチンなどの新たなワクチ（Bergman et al. 2006）、ごく最近の試験では、ンが（Hess et al. 2011, Ellis 2015）、
また地理的効果はそれを下回っていた（Grosenbaugh et al.

に重要な複数の血清型を含む範囲の広いレプトス

2011, Ottnod et al. 2013）[EB1]。このワクチ

ピ ラ 菌 ワ ク チ ン が 導 入 さ れ た（Klaasen et al.

ンは欧州でも入手可能であり、米国と同様、その2012, 2014, Wilson et al. 2013, Schuller et

使用は認定を受けた腫瘍専門獣医師に限定される。

al. 2015）。これらの製剤を表 1 に示す。

リーシュマニア症が犬と人にとってきわめて重犬インフルエンザウイルス（CIV）に対するワク

大な感染症あるブラジルでは、最近までに 2 種類

チンは、米国のみで認可されている（Deshpandeの犬リーシュマニア症に対するワクチンが認可さ

et al. 2009, Larson et al. 2011）。A 型インフル

れていた。第 1 のワクチンは、サポニンアジュバ

エンザ亜型 H3N8 は、多頭飼育されている北米のント中に Leishmania donovani の GP63（「フ犬に呼吸器疾患を引き起こす原因として認識されコース・マンノースリガンド」、FML としても知てきたが（Crawford et al. 2005, Payungporn

られる）を含有するサブユニットワクチンである。

et al. 2008, Castleman et al. 2010）、他の地域

このワクチンは、リーシュマニアのサシチョウバ

では、これまでのところ散発的な流行が確認され、エ中腸への結合を阻害することによって、犬から報 告 さ れ て い る に す ぎ な い（Crawford et al.

サシチョウバエへの病原体の伝播を遮断する抗体

2005, Daly et al. 2008, Kirkland et al. 2010,を誘導すると考えられており、免疫学や疫学領域

Pratelli & Colao 2014, Schulz et al. 2014）。

の試験で広範にわたる評価が行われている

CIV ワクチンには不活化されたウイルスが含ま（Palatnik de Sousa et al. 2009; Palatnik de

れており、子犬に 6 週齢以上で 1 回目の接種、そSousa & Day 2011）[EB1]。しかし先頃、このワの 2 ～ 4 週後に 2 回目の接種を行い、その後は年

クチンはブラジルの市場から姿を消した。第 2 の

1 回再接種する。2 回目の接種後約 7 日で免疫がブラジルのワクチンは、サポニンアジュバント中成立する。このワクチンはノンコアワクチンに分に L. donovani 由来の A2 抗原が含まれている。

類され、北米ではそのライフスタイルから曝露す

流行地域で 11 ヵ月にわたる自然曝露野外試験をる可能性が高いハイリスクの犬に対してのみ推奨

実施し、このワクチンと FML ワクチンを比較しされている（Anderson et al. 2013）[EB1]。本文

た結果、このワクチンは接種を受けた犬に FML

書の執筆中に、米国のシカゴ州およびウィスコン

ワクチンと同様の防御効果（すなわち血清反応陽13Vaccination
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転、感染と臨床徴候発現およびベクターへの伝播

陰性の犬に生後 6 ヵ月から用い、初年度に 3 週間の予防に関して）を誘導することが報告された。

隔で 3 回投与し、その後は年 1 回ブースター接種

A2 ワクチンを接種された犬は液性免疫応答の発を行う。接種を受けた犬では血清反応陽転が認め

現が弱く、ワクチン接種後の有害事象の発現率がられるが、製剤添付文書には血清学的な識別検査

高かった（Fernandes et al. 2014）。

が記載されている。細胞性免疫応答に関するエビ

欧州では、犬用のリーシュマニアワクチンがデンスも示唆されている。ワクチンは感染の確率

2011 年に導入された（Bongiorno et al. 2013;を低下させ、感染した犬においては臨床徴候を軽Moreno et al. 2013）。このワクチンでは、アジ減するとされているが、人の有病率に対する効果

ュバント中に Leishmania infantum の排泄・分に関する公衆衛生学的な記載はない [EB2]。

泌抗原が含まれている。このワクチンは血清反応

猫のワクチネーションガイドライン（Pedersen et al. 2000, Schorr-Evans et al.

個別管理されている猫のワクチネーション

2003）[EB1]。強毒ウイルスの感染を防御できる

基本的な接種スケジュール

FHV-1 ワクチンはなく、また感染した強毒ウイル

一般の動物病院を受診する猫のためのコアワクスは潜伏し、強いストレスがかかった期間に再びチン（推奨）、ノンコアワクチン（状況に応じて選活性化する可能性がある（Richter et al. 2009,択）および非推奨ワクチンのガイドラインと推奨

Maes 2012）[EB1]。再活性化したウイルスはワ事項を表 3 に示す。猫用のコアワクチンは、猫汎クチン接種済みの動物に臨床徴候を発現させ、あ

白血球減少症（FPV）、
FHV-1 および FCV を防御

るいはウイルスが感受性の動物に伝播し、感染症するワクチンである。一部の国でのみコアワクチ

を引き起こす可能性がある。VGG は、FHV-1 おンとみなされる特殊な例として、狂犬病ワクチン

よび FCV に対するリスクが低い猫については、が挙げられる。VGG は、この感染症の流行地域公表された研究でそれらのコアワクチンの不完全では、ペットと人の両方の予防のために、すべてではあるが臨床上有意な免疫の最短持続期間がの猫にワクチンを定期接種することを推奨する。

7.5 年であると示されたことに基づき、3 年に 1

一部の国では狂犬病のワクチン接種が法的に義務回 の ワ ク チ ン 再 接 種 を 推 奨 す る（Scott &づけられており（ただし、これに猫が含まれていGeissinger 1999）。ごく最近実施された MLV

るとは限らない）、
またペットの海外渡航の際にもFHV-1/FCV ワクチンの研究では、ワクチン接種

接種が求められる。

後 3 年の時点での FHV-1 に対する防御効果は大猫のコアワクチンに関して重要なことは、FCV

きく減弱し、不完全となっていたように思われたおよび FHV-1 ワクチンがもたらす防御効果が、が、FCV の 部 分 的 防 御 効 果 は Scott お よ び

FPV ワクチンがもたらす免疫効果と同等ではな

Geissinger によって 1999 年に示されたものと同いと認識することである。つまり、猫の呼吸器疾等であった（Jas et al. 2015）[EB1]。VGG は、患のコアワクチンには、犬のコアワクチンにみらリスクの高い状況では猫に FHV-1 ／ FCV に対れるような強固な防御効果も、免疫持続期間も期するワクチンを年 1 回再接種することを推奨す

待すべきではない。FCV ワクチンは FCV の複数る。リスクが低い猫は室内で 1 頭飼いされておの株に対して交差防御免疫を誘導するようにデザ

り、ペットホテルを利用しない猫として定義でき

インされているが、それでもワクチン接種を受ける。リスクが高い猫は、定期的にペットホテルをた成猫に感染や発症がみられる可能性はある

利用する猫、または多頭飼育で室内と屋外を行き

14

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来する猫として定義できる。VGG はさらに、臨

クチンはアジュバント添加ワクチンであり、注射

床獣医師に対し、リスクが高く定期的にホテルを部位に肉腫をきたしやすい動物種に繰り返し接種

利用する猫への FHV-1 ／ FCV ワクチンの接種（初年度コースで 3 回接種し、年に 1 回再接種）し時期を検討することを勧めている。これらのワク

なければならないこと。VGG は、世界の一部のチンがもたらす免疫は、ワクチン接種後 3 ヵ月以地域では、FIV の血清反応陽性率や感染率は今も内に最も強固となるため（Gaskell et al. 2007）

きわめて高いことを知っている（Bennett et al.

[EB1]、毎年ペットホテルに猫を預けることがあ

1989, Hosie et al. 1989, Friend et al. 1990,

る場合は、預ける直前にワクチン接種を行うのがGlennon et al. 1991, Bandecchi et al. 1992,

最良と思われる。

Hitt et al. 1992, Ueland and Lutz 1992,

猫白血病ウイルス（FeLV）ワクチンの接種も、Jones et al. 1995, Hofmann-Lehmann et al.

専門家の間で議論の対象となることが多い。VGG

1996, Yilmaz et al. 2000, Lee et al. 2002,

は FeLV ワクチンをノンコアワクチンに分類してMuirden 2002, Norris et al. 2007, Gleich etいるが（表 3）、このワクチンの使用が個々の猫のal. 2009, Ravi et al. 2010, Bande et al.

ライフスタイルや曝露リスク、また地域における2012, Chang Fung Martel et al. 2013,

感染率によって決定すべきであることを十分に理Rypula et al. 2014）[EB1]。今では、FIV 感染

解している。猫専門家の多くは、FeLV の感染率の診断に識別能が高い血清学的検査（Kusuhara

は、今日では予防プログラムの成功により世界のet al. 2007, Levy et al. 2008, Westman et al.

多くの地域で顕著に低下してはいるものの2015）や、さらに確実なポリメラーゼ連鎖反応（Weijer and Daams 1976, Weijer et al.

（PCR）検査を用いることができる（Arjona et al.

1986,1989, Meichner et al. 2012）[EB1]、

2007, Wang et al. 2010, Morton et al.

FeLV 感染症がまだ流行している地域では、外に2012）[EB1]。多くの国では、自分の猫が FIV 伝

出る習慣がある（例えば屋外に出る猫とともに生播の主要なリスク（感染猫に噛まれること）に暴露活していることも含む）1 歳齢未満の猫は、8 週齢されないよう猫の飼い主を説得するのは難しい。

以降に開始して 2 ～ 4 週間隔で 2 回接種する定期FIV に感染した猫の疾病の進行は、飼育環境や飼的ワクチン接種によって、防御効果の恩恵を受けわれている猫の数に影響されることが、最近になるべきと考えている。このような FeLV の「リスっ て 明 ら か に さ れ て い る（Beczkowski et al.

ク・ベネフィット」分析は猫のワクチン接種の問

2015b）。いくつかの調査でこのワクチンがすべ

診 時 に 必 ず 行 う べ き で あ り、 ま た ワ ク チ ン はてに対してではないが、有効であることが示され

FeLV 陰性の猫にのみ接種すべきである。

たこと、リスクのある猫にとっては利益となる可VGG は、ガイドラインの先の改訂で「非推奨」

能性もあることから、VGG はこの製剤をノンコに分類されていた FIV ワクチンについても再検

アワクチンに再分類した。

討した。この分類法は、以下のことに基づいていた：（1）ワクチンに含まれているウイルスのサブ

子猫におけるワクチネーションと 6 または 12 ヵ

タイプ間、またそのようなサブタイプと様々な地

月後の追加接種域の野外にある遺伝子組み換え株との間の交差防子犬と同様、ほとんどの子猫は生後数週間にわ御に関する疑問（Hosie et al. 1995, Dunham et

たり MDA によって防御される。しかし、子猫の

al. 2006, Yamamoto et al. 2007, Coleman et

防御レベルや感染に感受性となる時期、またワク

al. 2014, Beczkowski et al. 2015a）[EB1]、（2）

チネーションへの免疫応答が可能になる時期は、FIV 感染診断用の抗体検査へのワクチンの影響

血清学的検査を行わなければ分からない。これは（Hosie & Beatty 2007）[EB1] および（3）FIV ワ

MDA のレベルが異なることや、MDA の取り込

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みに同腹子間でばらつきがみられることに関連し断のために飼い主に動物病院を受診させるのに好ている。一般に、MDA は 8 ～ 12 週齢までには都合である理由で選択されてきた可能性が高い。

能動免疫応答が可能なレベルまで減弱するが、したがって、仮にある子猫が初年度のコアワクチ

MDA が低い子猫はそれよりも早い時期に無防備

ン接種に反応しなかったとすれば、その子猫は生（かつワクチネーションに応答可能）となり、一後 12 ヵ月目のワクチン追加接種まで防御されて方、MDA レベルがきわめて高い子猫は、12 週齢いない可能性があることが示唆される。これはワ以降もしばらくワクチネーションに応答しない。

クチン接種を受けている生後 12 ヵ月未満の子猫

VGG は、16 週齢でコアワクチンの最後の接種をの一部において感染症が発生するという事実の理行っても 3 分の 1 にのぼる子猫がこれに反応せ由となり得る。VGG はこの接種法を再評価し、ず、多くの子猫には 20 週齢でもなお防御的 MDA

感染症に対する感受性時期を短くするために、ブが存在することを示唆した最近の試験を再検討しースターワクチンの接種を 52 週齢から 26 週齢た。
（DiGangi et al. 2012, Jakel et al. 2012）
こ（または 26 ～ 52 週齢の間のいずれかの時点。しれらのうち 1 つの試験は対象動物数が比較的少な

かし、26 週齢は都合の良い時期である）に前倒し

く、1 つの品種に偏っており、猫舎環境でのものすることを提唱している。このようなプロトコー

であり、データが広く一般の猫に完全には当てはルを採用すると、表 5 に示したように、6 または

まらない。しかし、VGG はコアワクチンの初年

7 週齢でワクチネーションを開始した子猫には、度におけるの最後の接種を 14 ～ 16 週齢から 16

生後 6 ヵ月までに最多で 5 回のワクチン接種のた

週齢以降まで延長した [EB1]。

めの受診が必要となるため、飼い主には、この接子猫のコアワクチン接種に関する VGG の推奨

種法が推奨される理由を正確に理解してもらう必は、子犬について提唱したものに一致する：6 ～要がある。コアワクチンについては、26 週齢での8 週齢で開始し、16 週齢またはそれ以降まで 2 ～「ブースター」後、次のコアワクチンの接種は少な

4 週毎に接種を繰り返す。したがって、初年度に

くとも 3 年は不要である。
（低リスクの猫の場合）。

子猫にコアワクチンを接種する回数は、接種を子犬と同様に、26 週齢でワクチン接種を行う方法

開始した週齢と選択したワクチン再接種の間隔にの採用により、生後 12 または 16 ヵ月時点での最よって決定される。考えられるスケジュールを表初の年 1 回の健康診断を否定するものではない。

5 に示す。この推奨に従えば、ワクチン接種を 6
成猫における再接種または 7 週齢で開始すると、初年度コースでコアワクチンが 4 回接種されるが、接種を 8 または 9

MLV コアワクチンの接種に応答した猫は、再週齢で開始した場合は、必要な接種は 3 回のみに接種を行わなくても FPV に対して強固な免疫をなる。

何年にもわたり維持する（免疫記憶）。FCV およ「ブースター」
ワクチンは子猫のコアワクチン接

び FHV-1 に対する免疫は不完全なものにすぎな種に欠かすことのできない要素であり、慣例としい（Scott and Geissinger 1999, Jas et al.

て生後 12 ヵ月、または子猫の初年度ワクチンに

2015）。VGG は、「低リスク」の成猫についてはおける最後の接種後 12 ヵ月の時点で行われてき

MLV コアワクチンの再接種を 3 年以上の間隔でた。ブースターワクチンの主な目的は、必ずしも行うことを推奨する。
「高リスク」の猫（上記の定免疫応答を「強化」することではなく、初年度の義を参照）については、3 年毎あるいはそれ以上のコアワクチン接種でいずれかのワクチンに応答し間をあけて FPV ワクチンを接種し、FCV およびなかった可能性のある猫に、確実に防御的免疫応

FHV-1 ワクチンについては年 1 回の接種をペッ答を発現させることである。追加接種を生後 12

トホテルへの年 1 回の定期訪問の直前に行うのがヵ月で実施することは、初めての年 1 回の健康診よい。このような推奨は概して不活化コアワクチ

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ン（狂犬病を除く）やノンコアワクチン、また特に（Kass et al. 1993）。FISS に関しては研究が盛ん

細菌抗原を含有するワクチンには当てはまらなに行われ、この問題に関して近年多くの総説が公い。したがって、クラミジア [Chlamydia：以前表されてきた（Martano et al. 2011, Srivastavのクラミドフィア（Chlamydophila）,Sachse etet al. 2012, Ladlow 2013, Hartmann et al.

al. 2015] およびボルデテラ（Bordetella）
の製剤

2015）
。FISS の原因はまだ証明されていないが、については、その防御効果が限られているため、現時点では局所的な慢性炎症反応が間葉細胞の癌使用が必要と思われる場合には年 1 回のブースタ化を引き起こすこと、また、この背景には何らかー接種が求められる [EB2]。

の遺伝要因が関わっていると考えられている。ほしたがって、このガイドラインによれば、成猫

とんどの皮下注射（ワクチンを含む）は従来、猫のには年 1 回のワクチン接種が可能である。ただ肩甲骨間に行われてきたが、その部位に FISS がし、ワクチンの内容は毎年変わることがある。一多く発生している。
この腫瘍は浸潤性が高いため、般的には、コアワクチン（特に FPV）を 3 年に 1

病変部の摘出にはしばしば広範囲な外科的切除が回接種していて、呼吸器ウイルスのワクチンはリ必要となるが、補助療法も併用される（Martano

スクに応じて接種し、特定のノンコアワクチンをet al. 2011, Ladlow 2013）。

年 1 回接種する。VGG は、一部の国ではコアワ

北米ではこの問題に対応するために、高リスク

クチンとノンコアワクチンを同時に含む混合ワクであることがわかっている２種類のアジュバント

チンしか入手できないことを承知している。VGG

添加ワクチンについては、FISS が発現した場合には製造業者に対し、可能な限り様々なワクチンを、外科的に切除しやすい部位に接種するプロトコー

少なくともノンコアワクチンの接種を望まない猫

ルが推奨されている。つまり、「左足に白血病、右に用いるコアワクチンのみの製剤の製造を奨励す

足に狂犬病」というように、FeLV ワクチンは左る。

後肢のできるだけ遠位に、狂犬病ワクチンは右後

子猫のときに FPV、FHV-1、FCV の初年度接肢のできるだけ遠位に接種する。この推奨は現行

種（6 または 12 ヵ月後のブースターを含む）を完の AAFP ガイドラインに引き続き記載されてい了したが、成猫になってからは定期的に接種を受るが（Scherk et al. 2013）、そこには 3 種類の猫

けていなかったと思われる猫については、追加免のコアワクチンを前肢の遠位に接種する方法も詳

疫のために MLV コアワクチンを 1 回接種するだ

述されている。ある研究で、この推奨が作成されけで十分である [EB4]。もらわれてきたためにワる以前（1990 ～ 1996 年）と推奨が採用された後クチネーション歴が不明の成猫（または 16 週齢以（1997 ～ 2006 年）
で猫の FISS の解剖学的分布を上の子猫）については、ウイルスに対する防御免

比較することにより、この接種方法の効果が評価

疫応答を誘導するためには MLV-FPV コアワク

された（Shaw et al. 2009）。データから、肩甲骨

チ ン を 1 回 接 種 す れ ば 十 分 で あ る が、MLV-間の FISS の発生率が有意に低下し、右（左ではな

FHV-1/FCV ワクチンに関しては十分な免疫応く）前肢の腫瘍発生率が上昇したことが明らかと答を確立するためには 2 回（2 ～ 4 週の間隔で）接なった。それ以上に注目されたのは、右後肢と腹種すべきである [EB2]。

部右側面を合わせた領域（12.5％～ 25％）ならびに左後肢と腹部左側面を合わせた領域（11.4％～

猫のワクチン接種部位

13.8％）において、腫瘍数の増加が報告されたこ

ワクチン（あらゆるタイプ）は、猫注射部位肉腫とであった。これは後肢遠位への注射が難しく、（FISS）の発症に関連するとされてきた注射剤の注入が誤って腹部へ行われたことが原因であっ１つであり、特にアジュバントを含む FeLV と狂た。この方法は、北米以外ではあまり採用されて犬病のワクチン接種について注目が集まっている

いない。

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最近、ある論文において FPV および狂犬病ワ

した製剤および部位をカルテまたはワクチン接クチンを猫の尾に接種することの有効性が示され種カードに記録する。接種部位は毎回「ローテた（Hendricks et al. 2014）。地域猫を捕獲・去ーション」する。あるいは、動物病院の方針と勢および不妊手術・返却するプログラムから得たして、すべての猫のワクチンをある年は特定の成猫の尾の遠位 3 分の 1 の背面に 3 種混合の同じ部位に接種し、次の年には別の部位に接種

MLV ワクチン（FPV、FHV-1、FCV）を、また不するようにしてもよい。

活化狂犬病ワクチンを 3 種混合ワクチンから 2

・VGG は、FISS と疑われる症例はすべて、そのcm 遠位に接種した。FPV に対する抗体陽転はす

国の適切な報告ルートを介して、有害反応としべての猫で、狂犬病ウイルスに対する抗体陽転はて報告することを推奨する。

1 頭を除くすべての猫で発現した。この小規模試
血清学的検査験では、猫の尾へのワクチン接種に猫が十分耐えられたことが報告されている。2010 WSAVA ワ

2010 ガイドラインが発表されてから、FPV、

クチネーションガイドラインでは、VGG はワク

FCV および FHV-1 に対する血清抗体を測定する

チンを胸部側面、可能であれば腹部側面の皮膚にための実用的な迅速検査キットが市販され、利用接種するという代替案を提唱した（Day et al.

できるようになった。この検査キットは現在検証

2010）。尾への注射は四肢の遠位や体壁側面へのが終わり、文献でも採用されている（DiGangi et

注射より安全な代替案かも知れないが、尾へのワ

al. 2011, Mende et al. 2014）[EB1]。FPV に対クチン接種に関してはさらなる研究が必要である。

する防御抗体と感染に対する抵抗性の間には強い

この課題には紛らわしく見解が一致しない部分相関があることから、この検査キットはそのようが残されており、臨床獣医師はどのアプローチがな抗体の存在を確認するために利用することがでその診療環境にとって実用的かを自分自身で判断

きる（Lappin et al. 2002）[EB1]。FPV 検査キッ

しなければならない。ただし、以下の原則は適用

トの赤血球凝集阻止試験との比較では、特異度すべきである：

89% および感度 79%（Mende et al. 2014）、または特異度 99% および感度 49%（DiGangi et al.

・ワクチンがもたらす防御的免疫の恩恵は、FISS

2011）と報告されている。結果が陰性の場合、そのリスクを上回る。現時点で推定される FISSの猫が抗体をほとんど、または全く持たず、ワクの 発 生 率 は ワ ク チ ン を 接 種 し た 猫 5000 ～チン再接種が推奨されることを示している。しか12500 頭当たり 1 件である（Gobar and Kass

し、一部の血清反応陰性の猫は実際には免疫を獲

2002, Dean et al. 2013）。

得しており（偽陰性）、ワクチン再接種は不要であ・猫には可能な限りアジュバント非添加ワクチンる。これに対し、検査結果が陽性であれば、ワクを接種すべきである。

チンの再接種は不要と結論することができる。

・ワクチン（特にアジュバント添加製剤）
やその他

循環中の血清抗体は、十分な局所粘膜免疫や細の注射時は肩甲間に接種しない。

胞性免疫と比較して FCV および FHV-1 感染防・ワクチン（特にアジュバント添加製剤）
は肩甲間御効果と相関が強固ではない。そのため、FCV ま以外の皮下（筋肉内ではなく）に接種する。注射たは FHV-1 抗体陰性という検査結果が、その猫部位は FISS が生じた場合の外科的切除の容易が防御能を持たないことを示すとは限らない

さと接種者の安全性（すなわち、動物の保定が（Lappin et al. 2002）[EB1]。これらの検査は、困難な状況下で誤って自分に注射してしまうこ

犬ですでに述べたのと同様、FPV ワクチンを接種とを避ける）とのバランスを考慮して決定する。

した子猫の防御能の測定、成猫における FPV 防・ワクチンは毎回違う部位に接種する。毎回接種

御能の測定（ワクチン再接種の判断のため）および

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シェルター環境下で FPV 感染の流行を防御する

ワクチネーションと感染症コントロールに関連すためにも利用できる。また、FIV に対する抗体検るシェルター特有の問題に対処するための推奨事

査は診断のために利用されるが FIV に対する免項をここに示す。

疫の測定という意味では価値がないことを強く主シェルターで用いられるワクチネーションに関張する必要がある。しかし上述のように、FIV ワ

するガイドラインと推奨を表 2 および 4 に示す。

クチンを使用したにも関わらず FIV 感染が疑わ

VGG は更新されたガイドラインにおいてシェルれる場合には、識別能が高い血清学的検査、できターに収容された子犬と子猫のための推奨を標準れば検証済みの PCR 検査で診断を下すべきであ

化し、コアワクチンの接種を 4 ～ 6 週齢という早る。

期に開始し、（財政上可能であれば）再接種を 2 週間毎に、もしその時期までシェルターに残っていれば、20 週齢まで行うことを示した [EB4]。最近

シェルター環境における犬と猫のワクチネーションの米国の研究では、シェルターに収容された猫はワクチンで予防可能な感染症の病原体に対する血シェルターは、通常、里親や救援を待つ動物の清反応が陽性の場合があることが示されている。

他、飼い主が引き取りに来てくれるのを待ってい

DiGangi et al.（2012）は FPV（60.2%）、FHV-1る動物を収容する施設である。一般的に、動物シ（89%）および FCV（63.4%）に対する血清反応陽ェルターは、そのほとんどがワクチン接種歴が不性を、また Fischer et al.
（2007）
は FPV（33%）、

明な様々な来歴の動物の集団であり、入れ替わり

FHV-1（21%）
、FCV（64%）および狂犬病ウイルが激しく、感染症のリスクが高い。
「シェルター」

ス（3%）に対する血清反応陽性を報告している。

という言葉には、安定した集団がいる保護養育施

米国のシェルターに収容された犬では、CDV設から、1 日に数百頭の動物を受ける施設の他、（41.2%）に 対 す る 血 清 反 応 陽 性 率 が CPV

複数の個体や同腹子を常に受け入れている保護養（84.3%）よりも低く（Litster et al. 2012）、また育施設まで含まれる。ワクチネーション戦略が個別の研究では 35.5% の犬が CDV と CPV の両方

体ごとに異なるのと同じように、シェルター動物に対して血清反応陽性であり、7.7% の犬は CDVのワクチネーションに関しても、すべての状況をのみに対して、また 31.5% の犬は CPV に対してカバーする万能の戦略は存在しない。しかし、感のみ血清反応陽性であり、25.3% の犬は両方のウ染症に対する高い曝露の可能性や、感染症が発生

イルスに対して血清反応陰性であった（Lechner

した場合の壊滅的な影響を考えれば、シェルター

et al. 2010）。成犬／成猫のシェルター収容時にには明確なワクチネーションプログラムが必要で明確なワクチン証明書が提出されていれば、犬にある。

ついてはコアワクチンを再接種する理由はない

シェルターにおける医療は、感染症の根絶が不が、猫のコアワクチン、特に FCV および FHV-1

可能な環境下で行われるという点で、個別に飼育ワクチンは免疫強化という点で有用と考えられる。

されている動物に対するケアとは異なる。
しかし、

VGG はシェルターとペットホテルを区別して高密度かつ高リスクの集団内でも、感染の拡大をいる。後者はワクチネーションが完全に済んでい

最小限に抑えながら、まだ感染していない動物のる動物が比較的短い期間（例えば飼い主が休暇を

健康を維持することは可能である。健康なペット

過ごしている間）、
一時的に宿泊する施設である。

を温かく迎え入れる家庭へ送り届けることが最終

このような施設に滞在させるためには、犬や猫が目的である場合には、感染症のコントロールに費

このガイドラインの推奨に従ってコアワクチンのやされる時間と労力は、シェルターでの複雑な医接種を完全に済ませていることを必須条件とすべ療や飼育に関する多くの要素の 1 つにすぎない。

きである。犬については、このような状況では呼19

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吸器感染症に対するノンコアワクチンを使用する

適切な栄養管理、的確な診断検査、また寄生虫やことも適切である。一部の国ではペットホテルに

人獣共通感染症の予防の重要性についても教示す

滞在する犬や猫のワクチネーションプログラムをる。若齢または高齢の動物、また特定の疾患が好地方当局が規定していること、またそれが現行の発する品種については、動物の状況に合わせた検ガイドラインに反していることもある（例えば、査をより頻繁に行う必要性について検討するとと

年 1 回の再接種を求めている）ことを、VGG は認

もに、行動学的側面についても検討する必要があ識している。VGG はこのような当局に対し、現る。ワクチネーションに関する検討は、年 1 回の在の科学的見解やワクチンの入手可能性を踏まえ健康診断のための来院のごく一部に過ぎない。

てその推奨を再検討することを奨励し、また獣医

定期的な（通常は年 1 回）健康診断の際に、獣医師や全国的な獣医師協会に対してはそのような変師はその年のコアワクチンとノンコアワクチン接更を働きかけるよう勧めている

種の必要性を評価する。獣医師は、その動物のラ

2010 ガイドラインの発表以降に利用可能とな

イフスタイルや感染症への曝露リスクを踏まえ、った院内用の迅速血清学的検査キットは、動物の利用可能なワクチンの種類、考えられるベネフィ

シェルターにおける CDV、CPV または FPV のットとリスク、またその動物への投与の是非につ

流行管理に大きな影響を及ぼしてきた [EB3]。こいて説明する。コアワクチンは毎年接種しなくてのような状況下でこれらのキットを用いるためのよいかもしれないが、ほとんどのノンコアワクチ

アプローチについて、その概要を表 7 に示す。

ンは年 1 回の接種が必要である。したがって、飼い主はペットにワクチンを毎年接種させ続けることになる。様々な感染症の地域的な発症率とリス

一般的事項

ク因子についても検討する。感染した場合にそのワクチネーションのみに捉われない包括的な個別影響を軽減する方法（例えば過密飼育の回避、栄ケア

養状態の改善、感染動物の隔離）についても検討

これまで、獣医診療はワクチンを年に 1 回投与する。

することによる恩恵を受けてきた。ワクチン接種

ワクチネーションは、その動物の年齢、品種、のために年に１回病院にペットを連れてくること

健康状態、環境（有害物質への曝露の可能性）、ラ

で、疾患を早期に発見し、治療することを可能に

イフスタイル（他の動物との接触）、旅行習慣など

し、さらに、その機会に犬や猫のヘルスケアの重に基づいて個別に検討すべき包括的な予防的ヘル要な項目について飼い主に情報を提供することがスケアプログラムの一部に過ぎないと考える。

できた。

年齢は個々の予防的ヘルスケアの必要性に対し残念ながら、多くの飼い主は年に 1 回の来院のても大きな影響をもつ。子犬や子猫のプログラム

最も重要な理由はワクチンを接種することであるは、従来、ワクチネーションや、寄生虫コントロと考えるようになってきた。獣医師は、ワクチンールおよび避妊・去勢に焦点が当てられていた。

接種の頻度が減ると飼い主が年 1 回の来院を控え今日では、行動に関するカウンセリングや人獣共るようになり、その結果としてケアの質が低下す

通感染症の管理が組み込まれることがある。高齢

ることを懸念してきた。そのため、
獣医師が、
個々

のペットについては、シニアケアプログラムが一の動物に合わせた包括的な医療プログラムがあら般的になってきている。栄養状態、歯科関連疾患

ゆる面で重要であることを強く示すことが必要でおよび寄生虫予防に関する評価とカウンセリングある。詳細な問診、飼い主に同席してもらってのを個別に、そのペットの生涯にわたって行う。幼徹底的な身体検査、また個別化された動物のケア

少期に完全なワクチネーションを受けている高齢に重点を置くべきである。診察時には、歯のケア、の犬や猫については、特別なコアワクチンの接種

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プログラムが必要というエビデンスは得られてい化が可能になる。

ない（Day 2010, Horzinek 2010, Schultz et al.
2010）。高齢の犬や猫でコアワクチンに対する免診療録

疫記憶が持続していることが血清抗体の測定によワクチン接種時には、それぞれの個体の生涯にわって判明したこと、またこの免疫記憶はワクチンたる診療録に以下の情報を記録すること：の 1 回接種によって容易に増強されることが、実験的な試験により示された（Day 2010）[EB1]。

・ワクチン接種日

成熟した動物については、ほとんどのコアワクチ

・ワクチン接種者（氏名、イニシャルまたはコーン製剤（CDV、CAV および CPV、FPV）の再接ド）

種に関する判断を、血清学的検査を利用して行う・ワクチン名、ロットまたはシリアルナンバー、ことができる。ワクチン接種の代わりにこの代替

有効期限、製造業者

法を提供する獣医師は、それが頻繁なワクチン接・ワクチン接種部位および投与経路 .

種に不安をもつ飼い主から大いに感謝されたこと、またこの代替法を「practice builder」（採算性診療録にワクチンのピールオフラベルを貼り、の高い医療業務）として提供しているとを報告し

ペットの全身像をかたどったスタンプを押すことている。一方で、高齢の動物は、過去に遭遇したで、一部の国で義務化されているこうした記録をことがない新規抗原に対する初回免疫には効率的

簡単に残すことができる。有害事象については、に応答しない可能性がある（Day 2010）[EB1]。

次の来院時にスタッフ全員が気付くように記録し旅行のために初めて狂犬病ワクチンを接種した犬ておかなければならない。飼い主に関連情報を提と猫を対象とした英国の研究では、高齢の動物ほ供し、飼い主がその手順を承認したことの証明のど法的に求められる抗体価が得られにくいことがため（前述の通り、製剤の「適用外」使用など）、

明確に示された（Kennedy et al. 2007）[EB1]。

インフォームドコンセントを診療録に記載する必ペットの居住環境は健康状態に大きな影響を及要がある。この記載は、少なくとも、ワクチン接

ぼすことがある。危険因子を明らかにし、適切な種前にリスクとベネフィット（利益）を話し合った

予防策を講じるためには、年に１回の健康診断のことの証明になる。

際にこの評価を行う必要がある。

VGG はワクチン接種証明書の様式を、ワクチ

獣医師は、犬や猫が飼い主の見ていないときにン接種日のみではなく、推奨される次の接種日を他の動物とどの程度接触しているかを推定するこ示す欄を設けたものにすることを推奨している。

とによって、ノンコアワクチンの必要性を評価す

そうすることによって、ペットの飼い主やペットることができる。犬舎、トリミングサロン、他のホテル経営者の混乱を解消することができる。

犬が集まる場所、樹木の多いダニの生息地域などを訪れる犬は、そのような場所を頻繁に訪れない犬よりも、特定の感染症に対するリスクが高い可能性がある。
人が自由に移動できるようになったのに伴い、ペットもそれに応じて移動するようになり、その結果として本来の居住環境にない感染性病原体、
寄生虫、環境の危険因子に曝されるようになった。
診察毎に過去の旅行や今後の旅行予定を確認することで、予防のためのケアと診断検査計画の個別

21

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表１
ワクチン
犬パルボウイルス 2 型（CPV-2；MLV、注射）
犬ジステンパーウイルス（CDV；MLV、注射）

犬の WSAVA ワクチネーションガイドライン

子犬の初年度ワクチネーション

成犬の初回
ワクチネーション

再接種に関する
推奨事項

6 ～ 8 週齢で接種、その後は 2 ～ 4 週ごとに16 週齢以降まで [EB1]。

製造業者による推奨は
通常 2 ～ 4 週間間隔で2 回 接 種 で あ る が、MLV または rCDV は 1回接種で防御効果があると考えられる [EB4]。

6 ヵ月齢または 1 歳齢で再接種（ブースター）、その後は 3 年毎以下の頻度では接種しない。

組み換え犬ジステンパー
ウイルス（rCDV、注射）

コメントと推奨事項
コア

犬アデノウイルス 2 型（CAV-2；MLV、注射）
CPV-2（不活化、注射）MLV を利用できる場合、推奨されない。

犬アデノウイルス 1 型（CAV-1；MLV、不活化、注射）

CAV-2 の MLV を利用できる場合、推奨
されない。

狂犬病
（不活化、注射）12 週齢で 1 回接種。12
週齢未満で接種した子
犬には、12 週齢で再接種する。
高リスク地域では、初回接種の 2 ～ 4 週後に2 回目の接種を行って
もよい。

1 回接種

生後 1 年で再接種（ブースター）。DOI が 1 ま
たは 3 年の犬狂犬病ワ
クチンが利用可能。ブースターの時期は承認された DOI によって決まるが、法令で規定されている地域もある。

法令により必要とされる場合あるいは
狂犬病の流行地ではコア。

パラインフルエンザウイルス（CPiV；MLV, 注射）

6 ～ 8 週齢で接種、その後は 2 ～ 4 週ごとに16 週齢以降まで [EB4]。

製造業者による推奨は
通常 2 ～ 4 週間間隔で2 回接種であるが、1 回の接種で防御効果があると考えられる [EB4]。

6 ヵ月齢または 1 歳齢で再接種（ブースター）、
その後は年 1 回。

ノンコア。上部気道が主要な感染部位であるため、注射剤よりも CPiV（MLV－鼻腔内）が望ましい。

Bordetella bronchiseptica（弱毒生菌、鼻腔内）
B. bronchiseptica + CPiV（MLV）鼻腔内B. bronchiseptica +CPiV（MLV）+CAV-2（MLV）鼻腔内
B. bronchiseptica（弱毒生菌、経口）

3 週齢で 1 回接種。

1 回接種

年 1 回または年 1 回のブースターでは防御されない極めて高リスクの動物についてはそれを上回る頻度。

ノンコア。B. bronchiseptica は単味製剤として、または CPiV もしくは CPiV と
CAV2 両方との混合製剤として利用可能である。接種を受けた動物のごく一部で、一過性（3 ～ 10 日間）の咳、く
しゃみ、鼻汁が認められることがある。
死亡も含めた重度の有害反応につながる可能性があるため、鼻腔内または経口ワクチンは絶対に注射によって投与してはならない。

Bordetella bronchiseptica（死菌バクテリン、注射）
Bordetella bronchiseptica（細胞壁抗原抽出物質、注射）

6 ～ 8 週齢で 1 回接種
し、10 ～ 12 週齢で 1回接種。

2 ～ 4 週間隔で 2 回

年 1 回または年 1 回のブースターでは防御されない極めて高リスクの動物についてはそれを上回る頻度。

ノンコア。局所防御のためには不活化注射製剤より鼻腔内または経口製剤が望ましい [EB4]。ただし、本文書の編集時点で公表された総説は、この利点について疑問を呈している（Ellis 2015）。

Borrelia burgdorferi（ライム病、
死菌バクテリン、注射）
Borrelia burgdorferi（ライム病）（組み換え外側表層蛋白 A[OspA]、注射）

12 週齢以降での初回接種が推奨される。その 2 ～ 4 週後に 2 回目を接種。曝露のリスクが 高 い 場 合 に は、
Borrelia ワ ク チ ン は 9
週齢で接種してもよい。
一部のワクチンでは、
これは適応外使用となる。

2 ～ 4 週間隔で 2 回

年 1 回。地域によってその時期は異なるが、ダニの季節が始まる直前に再接種。

ノンコア。通常は曝露のリスクが高い
ことがわかっている犬、またはベクターであるダニに曝露するリスクが高いと考えられる地域や感染症の流行が既知の地域に住んでいる、またはそのよ
うな地域を訪れる犬に対してのみ使用が推奨される。

現時点では、製造業者
は 8 週齢以降の接種を推奨している。

22

Vaccination
Guidelines
犬と猫のワクチネーションガイドライン WSAVA ワクチネーションガイドライングループ
Group

子犬の初年度ワクチネーション

成犬の初回
ワクチネーション

Leptospira interrogans（血清型 canicola と icterohaemorrhagiae の両方、死菌バクテリ
ン、注射）
米国および他の数カ国では血清型 grippotyphosa およびpomona が、欧州では血清型
grippotyphosa およびaustralis が利用可能。
オーストラリアでは血清型
australis を含有する単味ワク
チンが、またニュージーラン
ドでは icterohaemorrhagiaeの単味ワクチンが利用可能。

8 週齢以降に初回接種。
その 2 ～ 4 週後に 2 回目の接種。

2 ～ 4 週間隔で 2 回

年1回

ノンコア。Leptospira ワクチンは、様々な地域に存在することが知られている
病原性血清型に対応するように開発されてきた。Leptospira の血清群には複数の血清型が含まれている可能性があることに注意する。
「血清群」と「血清型」という用語の使用は、混乱を招くことが多い。ワクチン接種は明確な曝露リスクが確認されている地域での使用、またはライフスタイルにより重大なリスクがある犬への使用に限定する。
本ワクチンは防御効果が弱いことが知られており、また持続期間が短いと考えられることから、年 1 回接種しなければならない [EB1]。
かつては、Leptospira バクテリンワク
チンは、特に小型犬において、アレル
ギー性の有害事象の発現率が高いとされていた、この説の根拠となるエビデンスのレベルは低く [EB4]、公表されたある研究では Leptospira バクテリンに起因するリスクは高くないことが示されている（Moore et al. 2005）[EB1]。
European Consensus Statement on
Leptospirosis（Schuller et al. 2015）も、この見解を採用している。

犬インフルエンザウイルス（CIV；H3N8；不活化アジュバ
ント添加、注射）6 週齢を超えてから
2 ～ 4 週間隔で 2 回。

2 ～ 4 週間隔で 2 回

年1回

ノンコア。米国のみで認可されている。
犬舎、ドッグショー、デイケアに預けられた犬など、他の個体と共に管理される高リスク群の犬に対して接種を検討する [EB1]。

ワクチン

犬コロナウイルス（CCV；不活化および MLV、注射）再接種に関する
推奨事項

コメントと推奨事項

非推奨。CCV 感染症は通常は無症状か、臨床症状が発現しても軽度である。確定された CCV 感染症の有病率は、現在利用可能なワクチンを用いる根拠とはならない。既存のワクチンが、CCV の
病原性変異株に対して防御効果を示すというエビデンスは得られていない（Buonavoglia et al. 2006, Decaro et al.
2006）[EB1]。CCV は多くの症例から分離されるが、VGG は CCV が成犬における重大な主要腸内病原体であることにまだ同意していない。いずれの研究も、
この感染性病原体はコッホの条件を満たしていない。

本表の推奨事項が製剤添付文書のもの [EB2] と異なる場合には、推奨事項を裏付けるエビデンスのレベルを示してある。
VGG は、地域によって入手できない以下の製剤については検討しなかった：
Crotalus atrox（ニシダイヤガラガラヘビ）および Crotalux adamanteus（ヒガシダイヤガラガラヘビ）– 条件付き USDA 認可
バベシアワクチン（B. Canis 由来の可溶性抗原、サポニン添加）－ EU 認可
犬ヘルペスウイルスワクチン－ EU 認可
リーシュマニアワクチン－ブラジルおよび EU において認可

23

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犬と猫のワクチネーションガイドライン WSAVA ワクチネーションガイドライングループ
Group

表２

シェルター環境における犬の WSAVA ワクチネーションガイドライン

推奨される種々のワクチン（表１も参照）

子犬の初年度ワクチネーションン

CDV + CAV-2 + CPV-2 (MLV)、
CPiV を混合または混合しない
rCDV + CAV-2 + CPV-2、CPiV を混合
または混合しない、注射成犬の初回ワクチネーション

コメント

4 週齢という早期に、収容前または収容時に 1 回接種。動物がその後も施設に留まる場合は20 週齢まで 2 週間隔で接種。

収容前または収容時に 1 回接種。
その 2 週間後に再接種。

子犬のワクチン接種は 6 週齢で開始するのが理想的である。集団発生時には 4 週
齢という早期に（CDP および／またはCPV-2 に対する）ワクチン接種を開始す
ることがある。
MDA が存在すれば免疫獲得の妨げとなりうるが、授乳歴は入手できないことが多い。

Bordetella bronchiseptica（弱毒生菌、鼻腔内）
B. bronchiseptica + CPiV（MLV）
鼻腔内
B. bronchiseptica +CPiV（MLV）+CAV-2（MLV）鼻腔内
B. bronchiseptica（弱毒生菌、経口）

3 週齢で 1 回接種。最良の結果を得るため、6 週齢以前に接種した場合は 6 週齢以降に追加接種 [EB4]2 週間隔での 2 回接種が推奨される。1 回接種でも防御効果は得られるが、高リスクの状況ではさらに 1 回接種することで防御効果はより高くなる [EB4]。

シェルター状況下では、鼻腔内または経口ワクチンが強く推奨される。重度の有害反応または死亡につながる可能性があるため、鼻腔内または経口ワクチンは絶対に注射によって投与してはならない

Bordetella bronchiseptica（ 注 射 投 与
専用のバクテリンまたは抗原抽出物質）

収容時に 1 回接種し（6 ～ 8 週齢から）
、その 2 週後に 2 回目の接種。

2 週間隔での 2 回接種が推奨される。

注射によるワクチン接種は、鼻腔内または経口ワクチンを接種できない場合にのみ推奨される。
犬呼吸器症候群（ケンネルコフ）
はワクチンで予防可能な疾患ではないため、ワクチンは感染症管理の補助としてのみ使用
する。

狂犬病

施設を出る時点で 1 回接種する

施設を出る時点で 1 回接種する。

狂犬病ワクチンの接種は、シェルターが狂犬病の流行国にあるか、また地方の法令によって判断する。

米国では、シェルターで 2 週間隔で 2 回接種できる状況であれば、しばしば CIV ワクチンが使用される。
シェルターの犬に対する推奨事項の多くは、診療下のペットの飼い犬に対する同じワクチンの使用法とは異なっている。これらの推奨事項には、シェル
ター環境における高い感染症リスクの可能性が加味されている。

表３

猫の WSAVA ワクチネーションガイドライン
成猫の初回
ワクチネーション

再接種に関する
推奨事項

猫汎白血球減少症ウイルス
6 ～ 8 週齢で開始し、そ（FPV；MLV、注射）の後は 16 週齢以降まFPV
で 2 ～ 4 週毎に接種（不活化、
アジュバント添加ま[EB1]。
たは不活化、アジュバント非添加、注射）
FPV（MLV、アジュバント非添加、鼻腔内）

製造業者による推奨は
通常 2 ～ 4 週間隔で 2回接種であるが、MLVワクチンの 1 回の接種で防御効果があると考えられる [EB4]。

生後 6 ヵ月齢または 1
歳齢で再接種（ブースター）、その後は 3 年
毎以下の頻度では接種しない。

コア。雌猫のワクチン接種は妊娠前または妊娠していないときに実施する。妊娠中のワクチン接種が避けられない場合は、不活化コアワクチンを使用すること。MLV ワク
チンは、妊娠動物に用いてはならない。MLV
ワクチンは FeLV と FIV の片方または両方に感染した猫に用いてはならない [EB4]。

猫ヘルペスウイルス 1 型
6 ～ 8 週齢で開始し、その後は 16 週齢以降ま（FHV-1；MLV、アジュバント
非添加、腹腔内製剤が利用可
で 2 ～ 4 週毎に接種
能）[EB1]。
FHV-1（不活化、アジュバント添加、注射）

通常は 2 ～ 4 週間隔での 2 回接種が推奨される。

低リスクの猫について
は 6 ヵ月齢または 1 歳
齢で再接種（ブースター）、その後は 3 年毎
以下の頻度では接種しない [EB1]。高リスクの猫については年 1 回の再接種を実施。

コア。MLV FHV-1/FCV ワクチンは常に併用されるようになっており、2 種混合ワクチ
ンとして、または他のワクチン抗原（例えば FPV）と組み合わせて用いられる。鼻腔内接種、エアロゾルの吸引または MLV ワク
チンの注射部位からの漏出後に、軽度の上部気道感染の症状が認められることがある。
注意：低リスクおよび高リスクの猫の定義
は本文を参照。

ワクチン

子猫の初年度ワクチネーション24

コメントVaccination
Guidelines
犬と猫のワクチネーションガイドライン WSAVA ワクチネーションガイドライングループ
Group

成猫の初回
ワクチネーション

再接種に関する
推奨事項

通常は 2 ～ 4 週間隔での 2 回接種が推奨される。

低リスクの猫について
は 6 ヵ月齢または 1 歳
齢で再接種（ブースター）、その後は 3 年毎
以下の頻度では接種しない [EB1]。高リスクの猫については年 1 回の再接種を実施。

コア。MLV FHV-1/FCV ワクチンは常に併用されるようになっており、2 種混合ワクチ
ンとして、または他のワクチン抗原（例えば FPV）と組み合わせて用いられる。鼻腔内接種、エアロゾルの吸引または MLV ワク
チンの注射部位からの漏出後に、軽度の上部気道感染の徴候が認められることがある。
FCV ワクチン接種後に一過性の多発性関節炎が報告されることがある。
注意：低リスクおよび高リスクの猫の定義
は本文を参照。

12 週 齢 で 1 回 接 種 し、 1 回接種し、生後 1 年
その 1 年後に再接種。
で再接種。

認可された DOI に従って、または地方の法令の規定に則して再接種（ブースター）。

狂犬病流行地域ではコア。

狂犬病
12 週 齢 で 1 回 接 種 し、 1 回接種し、生後 1 年（1 および 3 年タイプ、不活化、 その 1 年後に再接種。
で再接種。
アジュバント添加製剤が利用可能、注射）

認可された DOI に従って、または地方の法令の規定に則して再接種（ブースター）

狂犬病流行地域ではコア。

ワクチン

子猫の初年度ワクチネーション

猫カリシウイルス
6 ～ 8 週齢で開始し、そ（FCV;；MLV、アジュバント非の後は 16 週齢以降ま添加注射および鼻腔内製剤がで 2 ～ 4 週毎に接種
利用可能）[EB1]。
FCV（不活化、アジュバント非添加、注射；2 株のカリシウ
イルスを含有）FCV（不活化、アジュバント添加、注射）
狂犬病（カ ナリヤ痘ウイルスベクタ
ー組換え、
アジュバント非添
加、注射）

コメント

8 週齢で初回投与、その 3 ～ 4 週間後に 2 回目の接種。

3 ～ 4 週間隔で 2 回接種

初年度ワクチネーショ
ンの最終接種の 1 年後に 1 回接種し、その後は曝露リスクが持続していると判断された猫に 2 ～ 3 年以上の間隔
を あ け て 接 種 す る。
[EB4]。

ノンコア。FeLV 陰性の猫にのみ接種。不要なワクチン接種を避けるため、接種前にFeLV 検査を実施すること。

FeLV
8 週齢で初回投与、そ（不活化、アジュバント添加、 の 3 ～ 4 週間後に 2 回
注射）
目の接種。

3 ～ 4 週間隔で 2 回接種

初年度ワクチネーショ
ンの最終接種の 1 年後に 1 回接種し、その後は曝露リスクが持続していると判断された猫に 2 ～ 3 年以上の間隔
を あ け て 接 種 す る。
[EB4]

ノンコア。FeLV 陰性の猫にのみ接種。不要なワクチン接種を避けるため、接種前にFeLV 検査を実施すること。

3 回の接種が必要。

初年度ワクチネーショ
ンの最終接種の 1 年後に 1 回接種し、その後は曝露リスクが持続していると判断された猫に年 1 回接種。

ノンコア。ワクチン接種によって産生が誘導される抗体は、院内検査キットで検出される FIV 感染に対して産生される抗体と識別できない。いくつかの、識別能が高い血清学的検査が報告されている。検証済みの
PCR 診断法は利用しやすくなってきており、VGG もこの方法を推奨している。

Chlamydia felis
9 週齢で初回接種；そ（弱毒生菌、
アジュバント非添の 2 ～ 4 週間後に 2 回
加、注射）
目の接種
Chlamydia felis（不活化、アジュバント添加、注射）

2 ～ 4 週間隔で 2 回接種。

曝露リスクが持続している猫には年 1 回のブースター接種。

ノンコア。ワクチン接種は、臨床症状を示す感染が確認されている多頭飼育環境の猫に対して、感染症コントロール手段の 1 つとして用いるのが適切である。本ワクチン
を誤って結膜に接種した結果、臨床徴候が発現したとの報告がある。

Bordetella bronchiseptica（弱毒生菌、
アジュバント非添
加、鼻腔内）

4 週齢で 1 回、鼻腔内接種。

鼻腔内に 1 回接種。

リスクが持続している
猫には年 1 回のブース
ター接種。

ノンコア。多数の猫が群で飼われているな
ど、感染のリスクが特に高いと考えられる猫に対して接種を検討する。

猫伝染性腹膜炎（FIP；MLV、アジュバント非添加、鼻腔内）生後 16 週で 1 回接種し、その 3 ～ 4 週後に2 回目の接種

3 ～ 4 週間隔で 2 回接種。

製造業者は年 1 回のブースターを推奨している。

非推奨。数少ない研究によれば、ワクチン接種時に猫コロナウイルス抗体陰性の猫のみが、ある程度の防御効果を得る可能性がある。16 週齢以上の猫が、コロナウイルス陰性であることは稀である。

猫白血病ウイルス（FeLV；カナリア痘ウイルスベクター組
換え、
アジュバント非添加、注射）

FeLV（組換え蛋白サブユニット、アジュバント添加、注射）
猫免疫不全ウイルス（FIV；不活化、アジュバント添加、注射）

3 回の接種が必要。
8 週齢で初回接種；その後の 2 回の接種は 2～ 3 週間隔で実施。

各接種は 2 ～ 3 週間隔で実施。

本表の推奨事項が製剤添付文書のもの [EB2] と異なる場合には、推奨事項を裏付けるエビデンスのレベルを示してある。

25

Vaccination
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犬と猫のワクチネーションガイドライン WSAVA ワクチネーションガイドライングループ
Group

表４
ワクチン
FPV
FHV-1

シェルター環境における猫の WSAVA ワクチネーションガイドライン
子猫

成猫

コメント

収容前または収容時に、4 ～ 6 週齢という早期に 1 回接種。その後、シェルターに留まっていれば 20 週齢まで、2 週間隔で接種。

収容時に 1 回接種。シェル
ターに留まっていれば 2 週
後に再接種。

MLV 製剤が望ましい。
シェルター環境では、鼻腔内 FPV ワクチンの使用は推奨されない（Schultz 2009）。鼻腔内 FCV/FHV-1 MLV ワクチ
ンは、速やかな（48 時間）免疫誘導が重要な場合に好ましい。鼻腔内 FCV/FHV-1 ワクチンの接種後に多く認められるくしゃみは、実際の感染症とは区別できない。

施設を出る時点で 1 回接種。

施設を出る時点で 1 回接種。

狂犬病ワクチンの接種は、シェルターが狂犬病の流行国にあるか否か、また地方の法令によって判断する。

FCV
狂犬病

VGG は、シェルター状況下での他のワクチンの使用を推奨しない。

表５

6 ～ 9 週齢で初めて来院し、3 または 4 週毎に再接種を受ける子犬と子猫のワクチン接種スケジュール
初診時の週齢

コアワクチン接種スケジュール

6週

6 週、9 週、12 週、16 週、次いで 26 または 52 週または 6 週、10 週、14 週、18 週、次いで 26 または 52 週

7週

7 週、10 週、13 週、16 週、次いで 26 または 52 週または 7 週、11 週、15 週、19 週、次いで 26 または 52 週

8週

8 週、11 週、14 週、17 週、次いで 26 または 52 週または 8 週、12 週、16 週、次いで 26 または 52 週

9週

9 週、12 週、15 週、18 週、次いで 26 または 52 週または 9 週、13 週、17 週、次いで 26 または 52 週

本表は、飼い主のいるペット動物を対象とした通常動物病院で行われるように、3 または 4 週毎にワクチン接種を受ける子犬と子猫について考えられる
ワクチン接種スケジュールを示したものである。一部の感染症多発地域ではワクチンを 2 週間毎に再接種することがあるが、表を見やすくするために、そのようなプロトコールは記載しない。
26 または 52 週でのブースター接種後は、コアワクチンは 3 年毎以下の頻度で接種する（高リスクの猫に対する猫呼吸器疾患ウイルスワクチンを除く）。

表６

ワクチンの管理：臨床獣医師のための重要なポイント

・ワクチンには最適の保存温度があり、それは通常 2 ～ 8℃である（院内の家庭用の冷蔵庫は 4℃に保つべきである）。これらの製剤は冷凍してはならず、また冷蔵庫内の冷凍室付近に置いてはならない。冷蔵庫の温度は定期的にモニターすること。ワクチンを . 現場まで運ぶ際にも、「コールドチェーン」
を維持すべきである。
・凍結乾燥ワクチンは使用直前に、適切な希釈液または同時に提供された液状ワクチンを用いて溶解する。その日に使うと予想されるワクチンを朝一番に調製するのは誤った方法であり、禁忌である。一部のワクチン成分（例えば CDV、FHV-1）はこの点できわめて不安定であり、使用直前に溶解しなければ免疫を十分に誘導しないことがある。
・製剤添付文書に容認する旨が明記されている場合には、ワクチンの混合は同じシリンジ内のみで行うこと。
・ワクチン用のシリンジと針は再使用しないこと。
・感染性（MLV）ワクチンを不活化する可能性があるため、ワクチン接種部位はアルコールやその他の消毒薬で消毒してはならない。
・ワクチンは「使用期限内」のものでなければならず、またバッチ番号、成分および接種部位を、動物の診療記録に正確かつ詳細に記載しなければならない。
[ 出典：Day & Schultz, 2014]。

26

Vaccination
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犬と猫のワクチネーションガイドライン WSAVA ワクチネーションガイドライングループ
Group

表７
状況
シェルター内での感 染 症の集団発
生：シェルター内のすべての動物について、血清学的検査を実施（CDV、
CPV2 および FPV の集団発生）

感染症が集団発生しているシェルターへ収容する必要がある動物

シェルターで感染症が集団発生した場合の血清学的検査の利用
血清学的状況

動物に対する推奨事項

血清反応陽性の動物

これらの動物は防御されており、感染や死亡の恐れはない。
ノンレスポンダーまたはローレスポンダーの動物からは隔離する。

血清反応陰性の動物

これらの動物は血清反応陽性の動物から隔離しなければならない。これらの動物は感受性であるため、感染症の潜伏期間が終わるまで（CPV で 2 週間以上、CDV で 6
週間以上）は譲渡しないこと。
ワクチンを接種し、上記の潜伏期間後に血清反応陽性を確認するための再試験を実施する。

血清反応陽性の動物

これらの動物は感染症から防御されているため、シェルターに収容することができる。

血清反応陰性の動物

これらの動物にワクチンを接種し、血清反応が陽転するまで里子を受け入れる施設に預ける。血清反応陽性が確認されるまでは、シェルターに収容してはならない。

有害事象

れ て い な い 可 能 性 が る こ と を 理 解 し て い る。

有害事象は、ワクチン製剤の接種に関連する何[EB4]。VGG はすべての獣医師に、こうしたサーらかの副作用または意図しない結果（防御効果のベイランスプログラムに参加するよう積極的に働欠如を含む）として定義される。有害事象には、

きかけるつもりである。

ワクチンがその直接の原因であるか否かを問わ

特定の有害事象がきちんと文書化されれば、そず、ワクチン接種に関連し組織傷害、毒性またはの報告が基準となって、今後の報告との比較が可

過敏性反応が含まれる。有害事象は、ワクチン接能になる。さらに、報告された有害事象を通じて、種との関連が認められたのか、単に疑わしいだけ

以前には認められなかった反応を明らかにしたなのかに関わらず報告すべきである。ワクチンのり、既知の反応の増加を確認したり、反応に関係

有害事象報告書には、その事象に関与した製剤とするリスク因子を認識したり、普通ではない異常動物ならびに報告書の提出者を明記する。

な事象や高頻度の有害事象が発現したワクチンロ

想定外のワクチンの作用に関する臨床観察所見

ットの特定が可能となり、臨床研究、疫学研究、を報告することは、製造業者と規制当局に、ワク

実験的研究を促進すると考えられる。
したがって、

チンの安全性または有効性に関してより詳細な調獣医師には、認可ワクチンの接種中または接種後査が必要であることに気付かせる最も重要な手段に生じた臨床上重要な有害事象をすべて報告するである。

ことを推奨する。ワクチンの有害事象を報告する

認可前に行う安全性試験の目的は、比較的高い

ことは、特定のワクチンを非難することではない。

頻度で発現する有害事象を検出することである。

報告により、関連性があると考えられる症状の検まれな、あるいは遅発性の有害事象は、市販後の討が進み、製剤に関する安全性データベースに記調査で報告された有害事象の解析を行って初めて載を加えることになる。

明らかになる。有害事象は製造業者および／または地域の規制当局に報告しなければならない。多謝辞

くの国では政府のサーベイランスプログラムがな
いため、有害事象は製造業者に知らせなければな

ワクチネーションガイドライングループの仕事らない。VGG は、ワクチンよる有害事象は実際

は、MSD Animal Health 社ならびに WSAVA

よりかなり少なく報告されており、そのため、こからの惜しみない支援を受けて行われた。VGG

れらの製剤のその時点での安全性が正しく認識さは学術専門家で構成された独立組織であり、企業

27

Vaccination
Guidelines
犬と猫のワクチネーションガイドライン WSAVA ワクチネーションガイドライングループ
Groupと協議することなく本ガイドラインを策定した。

virus and feline immunodeficiency virus in

後援企業の代表者は VGG の会議には参加せず、

peninsular Malaysia. BMC Veterinary

また企業は VGG の推奨に対して拒否権を行使すResearch 8, 33

ることができない。

Bandecchi, P., Matteucci, D., Baldinotti, F. et al.

VGG は、米国動物病院協会（AAHA）Canine(1992) Prevalence of feline immunodeficiency

Vaccine Task Force（ 犬 用 ワ ク チ ン 特 別 委 員

virus and other retroviral infections in sick会）、全米猫獣医協会（AAFP）Feline Vaccine

cats in Italy. Veterinary Immunology andAdvisory Panel（猫用ワクチン諮問委員会）が、

Immunopathology 31, 337-345

北米におけるおよび猫のワクチネーションに関す

Beczkowski, P. M., Harris, M., Techakriengkrai, N.

る推奨の作成のために果たされた偉大な功績に改

et al. (2015a) Neutralising antibody response in

めて感謝する。欧州の立場から猫のワクチネーシ

domestic cats immunised with a commercial

ョンのための推奨の作成に尽力くださった

feline immunodeficiency virus (FIV) vaccine.

European Advisory Board on Cat Diseases

Vaccine 33, 977-984（欧州猫疾患諮問委員会、ABCD）にも感謝の意をBeczkowski, P. M., Litster, A., Lin, T. L. et al.

表する。

(2015b) Contrasting clinical outcomes in two

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Guidelines
犬と猫のワクチネーションガイドライン WSAVA ワクチネーションガイドライングループ
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Guidelines
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Group

付属文書

ファクトシート：
犬パルボウイルス２型（CPV-2）ワクチン
入手可能なワクチンの種類

メカニズムと免疫持続期間（DOI）

弱毒生ウイルス（MLV）ワクチン：現在確認され・ほとんどの犬において、自然感染または発症後ている CPV-2 の変異株は CPV-2a、CPV-2b、の DOI は終生持続すると考えられている。

および CPV-2c の 3 種類である。最初に出現した・攻撃試験と血清学的検査の結果から、MLV ワ

CPV-2 は、現在では分離されることはまれである

クチン接種後の DOI は 9 年またはそれ以上でが、一部の弱毒生ウイルスワクチンには引き続きある（Schultz et al. 2010）。

含まれているため、ワクチンを接種した動物から・不活化ワクチン接種後の DOI は 3 年またはそ排泄されることがある。最も新しく出現した変異

れ以上である。

株は CPV-2c で、この遺伝子型は北米、南米、欧・子犬の能動免疫は、
MDA による阻害を受ける。

州、アフリカ、アジアで確認されている（Ohneiser

阻害を受ける期間は、初乳抗体の力価、出生後

et al. 2015）。すべての遺伝子型は抗原性が類似

吸収される抗体量、およびワクチンの種類によしており、CPV-2 または CPV-2b を含有する現って異なる（Pollock & Carmichael 1982a）。

行の CPV ワクチンを犬に接種すると、CPV-2c

・「感染しやすい時期」とは、子犬が野外ウイルスを含む他のすべての変異株に対する防御免疫が得に感染し得るが、ワクチンによる免疫は得られら れ る こ と が、 攻 撃 試 験 か ら 示 さ れ て い るない期間と定義される。非常に有効な MLV ワ（Spibey et al. 2008、Decaro & Buonavoglia

クチン（高抗体価、低継代）では「感染しやすい

2012、Wilson et al. 2013）。これと相反して、時期」は 2 週間以内と短いが、有効性が比較的ワクチン接種した成犬において CPV-2c 感染の

低い MLV ワクチンでは 10 ～ 12 週間と長い大流行があったとの報告がある（Decaro et al.

（Schultz & Larson, 1996, Hoare et2008）。これらの犬では 42 日齢、57 日齢、およal.1997）。

び 90 日齢でワクチン接種が行われ、成犬に対し・16 週齢以降に子犬のワクチネーションが完了ては 1 年に 1 回追加接種が行われていた。

し、生後 26 ヵ月または 52 ヵ月で再度接種した不活化ワクチン：不活化 CPV-2 ワクチンは数種

ら、その後の再接種は 3 年以下の間隔で行う必類しか存在しない。不活化ワクチンは、MLV ワ

要はない。

クチンよりも効果が弱く、免疫応答誘導までの時

・MDA がない場合は、MLV ワクチンにより早け

間 が は る か に 長 く（Pollock & Carmichael

れ ば 3 日 後 に 免 疫 が 成 立 す る（Schultz &1982b）、通常の接種には推奨されない。野生動Larson 1996）。

物やエキゾチックアニマル、または妊娠動物のよ・能動免疫を獲得した 20 週齢以上の犬では、血うに、MLV ワクチンが推奨されない場合におい清抗体が存在する場合、その抗体価に関わらず、ては、不活化ワクチンの使用による多少のメリッ防御される。

トがある可能性があるが、こうした状況における不活化 CPV-2 ワクチンの安全性や有効性は検討

注意事項

されていない。

・野生動物に対して MLV ワクチンを使用するべきではない。

38

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・特別に適応になる場合を除き、MLV ワクチン

去されると考えられている。

を妊娠動物に使用するべきではない。

・ウイルスは環境中で 1 年以上感染力を維持する

・4 ～ 6 週齢未満の子犬に対して MLV ワクチンことがあるため、感染動物が滞在したことのあを接種するべきではない。

る施設はすべて汚染されていると考えるべきで本疾患に関してある。

・感染後、本疾患の徴候が発現するまでに 3 ～ 7・子犬の糞便中抗原検出検査の結果が陽性で、犬日かかる。

パルボウイルス腸炎と疑われる徴候を伴う場

・CPV-2 の糞便中への排泄が 2 週間以上持続す

合、それは、直前に接種された可能性のあるることはまれである。

CPV ワクチンによって引き起こされたもので・4 週間を超えて感染が持続した犬の報告はなはない（DeCaro et al. 2014）

く、その間に動物が死亡するか、ウイルスが除ファクトシート：
犬アデノウイルス（CAV-2）ワクチン
入手可能なワクチンの種類

奨されない。

弱毒生ウイルス（MLV）ワクチン：CAV-2 を含むワクチンが、最もよく利用される製剤である。こメカニズムと免疫持続期間（DOI）の 製 剤 は、CAV-1 に よ る 犬 伝 染 性 肝 炎

・ほとんどの犬において、犬伝染性肝炎に自然感（infectious canine hepatitis、ICH）の予防、お染した後、DOI は終生持続すると考えられてい

よび CAV-2 感染による呼吸器疾患の症状緩和にる。

対して推奨される唯一のワクチンである。非常に・攻撃試験と血清学的試験の結果から、MLV ワ

有効である上に、CAV-1 ワクチンでよく見られクチン接種後の DOI は 9 年またはそれ以上でる有害反応（アレルギー性ぶどう膜炎、「ブルーア

ある（Schultz et al. 2010）。

イ」として知られる）が発現しない（Curtis &・不活化 CAV-1 または CAV-2 ワクチンを用いBarnett, 1983）。注射 MLV CAV-2 ワクチンのて ICH から防御する場合の DOI は、MLV 製

他に、犬伝染性呼吸器症候群（canine infectious剤を用いる場合と比較して短いと考えられる。

respiratory disease complex、CIRDC）予防の・MDA は注射製剤接種後の免疫成立を阻害する

ため、Bordetella bronchiseptica および犬パ

ため、子犬が 16 週齢以上のときに他のコアワ

ラインフルエンザウイルス（CPiV）と CAV-2 をクチン（CDV、CPV-2 など）とともに最終接種含む配合製剤または単味製剤がある。CAV-2、を行うべきである。

CPiV、およびボルデテラを含む鼻腔内製剤は、

・16 週齢以降に子犬のワクチネーションが完了

CIRDC の軽症化のためには使用できるが、単独し、26 週齢または 52 週齢で再度接種したら、で ICH 予防のためのワクチンとして使用してはその後の再接種は 3 年以下の間隔で行う必要はならない。ICH の予防のためには、注射 MLV-ない。

CAV-2 も投与するべきである。

・MDA がない場合は、MLV ワクチンにより早け不活化ワクチン：一部の国では不活化 CAV-1 おればワクチン接種 5 日後に ICH に対する防御

よび CAV-2 ワクチンが利用可能であるが、効果が成立する。

が劣るため、MLV 製剤を利用できる場合には推・能動免疫を獲得した 20 週齢以上の犬では、血39

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清抗体が存在する場合、その抗体価に関わらず、ない期間と定義される。CPV-2 ワクチンとは異防御される。

なり、通常、CAV-2 ワクチンの「感染しやすい
時期」はそれほど長くない（2 週間未満）。

注意事項

・CAV-2 は主に空気感染する。

・鼻腔内 CAV-2 ワクチンは、CAV-2 による上・CIRDC の原因は、ストレス、換気不良、ほこ気道疾患の予防を補助することが意図されており、不衛生な施設におけるアンモニアガス、なり、CAV-1 感染に対する防御は想定されていら び に レ ン サ 球 菌 属 の 菌、Bordetellaない。

bronchiseptica、 マ イ コ プ ラ ズ マ 属 の 菌、
CAV-2、CPiV、CIV、犬ニューモウイルス、

本疾患についておよび犬呼吸器コロナウイルスによる感染症な・CAV-1 は主に唾液や尿など、汚染された分泌ど複合的である。

物や排泄物を介して感染する。

・CAV-2 と CIRDC に関連付けられている他の・CAV-1 および CAV-2 は中程度に安定したウ病原体に混合感染した場合、3 ～ 4 日で呼吸器

イルスであり、
環境中で数日～数週間生存する。

疾患に至ることがある。

・CAV-1 を実験的に感染させると、ICH の徴候

・CIRDC は多因子疾患であるため、ワクチンでが出現するまでに 5 日またはそれ以上かかる。

は完全には予防できない。現行ワクチンは感染・「感染しやすい時期」とは、子犬が野外ウイルス症の軽症化に役立つだけである。

に感染し得るが、ワクチンによる免疫は得られファクトシート：
犬ジステンパーウイルス（CDV）ワクチン
入手可能なワクチンの種類ている（Connolly et al. 2013）。

弱毒生ウイルス（MLV）ワクチン：最も一般的な

不活化ワクチン：不活化ワクチンは入手しにくく、製剤である。通常、CDV Rockborn 株、Snyder

有効でもないため、ジステンパーに対する免疫にHill 株、Onderstepoort 株、Lederle 株などが、は使用するべきではない（野生動物は除く）。

様々なウイルス量で含まれている。CDV の病原型 は 多 く（Kapil et al. 2008、Espinal et al.

メカニズムと免疫持続期間（DOI）

2014）、多様な動物種に様々な臨床徴候を引き起・ほとんどの犬において、自然感染または発症後こし得る。しかし、多数の分離株間の血清学的なの DOI は終生持続すると考えられている。

違いは少なく、どれか 1 つの現行ワクチンを接種

・攻撃試験と血清学的試験の結果から、MLV ワ

すれば、あらゆる病原型に対して防御免疫をもたクチン接種後の DOI は 9 年またはそれ以上でらすはずである。野生動物種に対する MLV ワク

ある（Schultz et al. 2010）。

チンの接種は、安全であることを示す明確な証拠

・rCDV ワクチン接種後の DOI は、攻撃試験のがない限り、行うべきではない。

結果からは 5 年以上、血清学的検査の結果からベクター組換え（rCDV）ワクチン：カナリア痘ウ

は 6 年以上である。

イルス組換え製剤が、米国をはじめ数ヵ国で入手・不活化ワクチン接種後の DOI は、MLV またはできる。野生動物やエキゾチックアニマルでも、組換えワクチン接種後の DOI よりも短いと考

特定のカナリア痘ベクター組換え製剤が使用され

えられる。

40

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注意事項

・子犬の能動免疫は MDA により阻害される。阻害を受ける期間は、初乳抗体の力価や出生後吸・MLV 製剤は、野生動物やエキゾチックアニマ

収される抗体量によって異なる。

ルではなく飼育犬に使用するための弱毒化ワク

・「感染しやすい時期」とは、子犬が野外ウイルスチン（弱毒化され安全なワクチン）である。このに感染し得るが、ワクチンによる免疫は得られ

ワクチンは（ブラックフットフェレット / クロ

ない期間と定義される。CPV-2 ワクチンとは異アシイタチ、ハイイロギツネなどに対して）病なり、通常、CDV ワクチンの「感染しやすい時

原 性 が 強 く、 発 症 さ せ 死 に 至 ら し め る期」はそれほど長くない（2 週間未満）。

（Carpenter et al. 1976、Pearson 1977、・子犬での MLV 製剤の接種は、6 週齢になる前

Durchfeld et al. 1990）。特定の製剤の安全性に開始しない方がよい。ただし、特別に承認さを示す証拠がない限り、これらの動物種にはれている製剤は除く（一部の製剤は 4 週齢からMLV ワクチンを接種してはならない。

使用可能である）。16 週齢以降にワクチネーシ

・4 ～ 6 週齢未満の子犬には MLV ワクチンを接ョンが完了し、26 週齢または 52 週齢で再度接種するべきではない。

種したら、その後の再接種は 3 年以下の間隔で本疾患に関して行う必要はない。
・MDA がなければ、MLV ワクチンまたは組換え

・徴候は感染後 2 ～ 6 週で発現する。

ワクチンの接種直後に免疫が成立する。

・CDV は潜伏期間中に免疫抑制をもたらすた・能動免疫を獲得した 20 週齢以上の犬では、血め、動物は微生物による感染を受けやすくなる。

清抗体が存在する場合、その抗体価に関わらず、ジステンパーウイルス感染症の典型的な徴候が防御される。

現れる前に、このような二次感染から、呼吸器疾患や肺炎を発症し、死に至ることがある。
・環境中ではウイルスは急速に感染力を失う。

ファクトシート：
猫汎白血球減少症ウイルス（FPV）ワクチン
入手可能なワクチンの種類

注射製剤と同時に接種する（Schultz, 2009）。

弱毒生ウイルス（MLV）ワクチン：これらの製剤

不活化ワクチン：アジュバント添加不活化 FPV ワ

は様々なウイルス量の弱毒化（非病原性）
猫パルボ

クチンが入手可能である。いくつかの製剤は、接ウイルス（猫汎白血球減少症ウイルス）を含み、ア

種経験のない猫に対して、1 回注射により比較的ジュバントは添加されていない。他のワクチン抗短期間で良好な抗体応答を誘導することがある。

原（FCV、FHV-1 など）が配合された注射用製剤

しかし、すべての不活化 FPV 製剤は 2 ～ 4 週間

および鼻腔内投与用製剤がある。MLV ワクチン

隔での 2 回の投与を必要とし、2 回目の接種後にには、作用の発現が早く、母親由来の抗体を克服

のみ免疫が成立する。不活化ワクチンは、野生動する効果が高く、十分な免疫を賦与できる可能性

物やエキゾチックアニマル、妊娠猫またはレトロが高いという利点がある（DiGangi et al. 2011、

ウイルス感染猫のような、MLV ワクチンが推奨

Lappin 2012）。鼻腔内 FPV 配合ワクチンはシェ

されない場合に有用である。

ルター環境で使用するべきではなく、FCV またはメカニズムと免疫持続期間（DOI）

FHV-1 免疫のために使用する場合は、MLV-FPV

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・自然感染または発症後の DOI は終生持続する。

は、安全であることを示す明確な証拠がない限・攻撃試験と血清学的検査の結果から、MLV ワ

り、行うべきではない。

クチン接種後の DOI は 7 年またはそれ以上持・MLV-FPV ワクチンは、ウイルスが胎仔に伝搬続する。

され致死的損傷を及ぼすリスクがあるため、妊・不活化汎白血球減少症ワクチン接種後の DOI

娠猫には使用してはならない。不活化 FPV ワ

は、最低でも 7.5 年持続することが示されていクチンの妊娠猫への使用が許可されている国もる（Scott & Geissinger 1999）。

あるが、一般に、妊娠猫への不必要な適用は避・ほとんどの場合、猫汎白血球減少症は FPV 感

けるべきである。

染により引き起こされるが、猫に感染して感染・新生仔の発達中の小脳へのダメージを避けるた症を引き起こし得る犬パルボウイルスの変異株

め、MLV- FPV ワクチンは、4 ～ 6 週齢未満の（CPV-2a、CPV-2b、CPV-2c）が出現してい子猫には投与するべきではない。

る（Decaro & Buonavoglia 2012）。現行 FPV・MLV-FPV ワクチンは、重度の免疫抑制が生じワクチンの中には、これらの CPV 変異株の感ている個体には投与するべきではない。重度の染もある程度防御できるものがある。

免疫抑制がある場合（臨床症状のある FIV また・ 子 猫 の 能 動 免 疫 は、 母 親 由 来 の 移 行 抗 体

は FeLV 感染猫、強い免疫抑制剤を投与されて（MDA）によって阻害される。阻害を受ける期いる猫）、リスクは小さいとは考えられるもの

間は、初乳抗体の力価や生後数時間で吸収されの、ウイルスの複製を制御することができず、る抗体量によって異なる。

ワクチン接種後に臨床症状が発現する可能性が・「感染しやすい時期」とは、子猫が野外ウイルスある。

に感染し得るが、ワクチンによる免疫が得られない期間と定義される。犬パルボウイルスとの本疾患に関して類似性から、移行抗体レベルが自然感染を防御

・感染後、徴候の発現までに 2 ～ 7 日かかる。

するには低すぎるが、ワクチン効果を妨げてし・通常、発熱の 1 ～ 2 日後に嘔吐が生じる。そのまう免疫空白期間が存在すると推測される。

後に下痢が起こることがあるが、下痢は見られ

・6 週齢以降に子猫のワクチネーションが完了ない場合もある。急速に脱水が起こり、罹患猫

し、26 週齢または 52 週齢で再度接種したら、は水の入った容器の前に座り、明らかに水を欲その後の再接種は 3 年以下の間隔で行う必要はしがっている様子であるが、飲まない。末期症ない。

状では低体温となり、敗血症性ショックや播種・能動免疫を獲得した 20 週齢以上の猫では、血性血管内凝固を発症することがある。

清抗体が存在する場合、その抗体価に関わらず、・環境中ではウイルスは 1 年以上感染力を維持す防御される。

ることがあるため（Gordon & Angrick 1986）、

・シェルター環境における大流行に直面し、感染

感染動物がいたことがあるすべての施設は汚染症コントロールのためにワクチン接種を行う場

されていると考えなければならない。

合には、MLV ワクチンによる迅速な免疫の誘導が臨床的に有用となる。
・MLV 製剤の接種後は、非常に早期から防御が得られる（Brun & Chappuis 1979）。
注意事項
・野生動物に対する MLV-FPV ワクチンの接種

42

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ファクトシート：
猫ヘルペスウイルス（FHV-1）ワクチン
入手可能なワクチンの種類

下の間隔で行う必要はない。ただし、リスクの

弱毒生ウイルス（MLV）ワクチン：これらの製剤高い猫（定期的に猫の宿泊施設に滞在する猫なは、様々な量の弱毒化した FHV-1（猫鼻気管炎ウ

ど）では、より頻繁な再接種を行うべきである。

イルス、単一の血清型）を含み、アジュバントは・ワクチン接種が十分であった猫で追加接種の間添加されていない。単独製剤または他のワクチン

隔があいてしまった場合、1 回の注射で十分に抗原（常に FCV）と配合された注射用製剤や鼻腔

免疫記憶のブースト（増強）が得られると考えら

内投与用製剤がある。

れる。

不活化ワクチン：アジュバント添加不活化ワクチ

・ヘルペスウイルスワクチンは、強毒ウイルスにンが入手可能である。

よる感染を防御できない。FHV-1 は潜伏し、強いストレスがかかったときに再び活性化するこメカニズムと免疫持続期間（DOI）とがある。再活性化したウイルスは、ワクチン

・FHV-1（FCV も同様）ワクチンによる防御は、接種済みの動物に臨床徴候を引き起こす可能性

FPV ワクチンによる防御ほど完全ではない。

がある（Gaskell et al. 2007）。ウイルスが排泄

FPV ワクチン以外の 2 つの猫のコアワクチン

され、感受性のある動物に伝搬して、感受性の（FHV-1、FCV）には、犬のコアワクチンや FPV

ある子猫や成猫で発症することがあると同程度の強固な免疫と免疫持続期間は期待で（Gaskell et al. 2007）。

きない。

・ワクチン接種済みの猫で血清抗体が検出可能な・DOI の評価は困難である。完全な臨床的防御はレベルになくても、必ずしも猫が感染症に罹患

ワクチン接種直後にのみ認められ、その効果はするとは限らないことから、細胞性免疫が防御時 間 と 共 に 低 減 し て い く（Gaskell et al.

において重要な役割を果たしているものと考え2007）。

られている。

・自然感染または発症後の免疫は強固ではなく、・子猫の能動免疫は MDA によって阻害される。

持続期間にも幅がある。

阻害を受ける期間は、初乳抗体の力価や出生後・不活化 FHV-1 ワクチン接種後の抗体価は 3 年

吸収される抗体量によって異なる。初回ワクチ

間持続することが明らかになっているが（Scott

ネーションは、通常 6 ～ 8 週齢で開始される。

& Geissinger 1997）、FHV-1 における抗体価

MLV 鼻腔内（IN）ワクチンよりも MLV 注射製

は感染防御と強くは相関しない（Gaskell et al.

剤の方が、MDA による阻害を受けることが多2007）。

い。MDA を保有する子猫では、鼻腔内ワクチ

・2 回の不活化ワクチン接種から 7.5 年後に、強ンの方が注射ワクチンよりも早く免疫を賦与す

毒性 FHV-1 により攻撃試験を行った結果、防ることができると予想される。

御は完全ではなかったが、不活化ワクチン接種

・猫の繁殖施設では、本感染症は、ほとんどの場

から 1 年後に行った攻撃試験と同様の結果であ合、MDA が減弱してくる離乳直前（通常は 4 ～った（Scott & Geissinger 1999）。

8 週齢）の子猫に見られる。多くの場合、感染源

・16 週齢以降に子猫のワクチネーションが完了

は、出産や授乳のストレスにより潜伏していた

し、26 週齢または 52 週齢で再度接種したら、ウイルスが再活性化した母猫である。

その後の再接種は、リスクの低い猫では 3 年以43Vaccination
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注意事項

・急性症状は 2 ～ 6 日後に出現し、10 ～ 14 日以

・注射用弱毒生 FHV-1 ワクチンおよび FCV ワ

内に軽快する。

クチンは、病原性がある程度残存している可能・ウイルスは感覚神経に沿って広がり、ニューロ性があるため、適切に投与しなければ発症するン、とくに主な潜伏部位である三叉神経節に到ことがあり得る（偶発的にエアロゾル化した場達する。ほとんどの猫は生涯にわたって潜在キ合、あるいは皮膚や被毛に付着したワクチンを

ャリアとなり、ストレスのかかる状況があると摂取または吸引したときなど）。

周期的にウイルスを排泄する（Gaskell et al.

・鼻腔内ワクチン接種後に上気道疾患の徴候が発2007）。これに対して FCV は、感染後数ヵ月現することがある。

にわたり持続的に排泄される。ヘルペスウイル
スのゲノム DNA は、感染ニューロンの核内で本疾患に関して複製せずに存続する。

・ウイルスの排泄は、早ければ感染後 24 時間で・環境中ではウイルスは不安定であり、一般的な始まり、1 ～ 3 週間持続する。

消毒薬で不活化される。

ファクトシート：
猫カリシウイルス（FCV）ワクチン
入手可能なワクチンの種類

ら約 7 日後であり、その抗体価は、同種株によ

弱毒生ウイルス（MLV）ワクチン：本製剤には、る攻撃に対する防御と相関する。ワクチン接種

F9 株の猫カリシウイルスが含まれていることが済みの猫では、局所分泌型 IgA 抗体と細胞性免多く、アジュバントは添加されていない。単独ま疫によって防御効果が得られることが証明されたは他のワクチン抗原（常に猫ヘルペスウイルス）ているため、猫は血清抗体がなくても防御されと配合された注射用製剤や鼻腔内投与用製剤がある場合もあると考えられる。

る。

・不活化アジュバント添加 FCV ワクチン接種後不活化ワクチン：不活化アジュバント添加ワクチの抗体は、少なくとも 4 年間は持続することがンも入手可能である。不活化ワクチンの中には、

明 ら か に な っ て い る（Scott & Geissinger

2 種類のカリシウイルス株（G1 株、431 株）を含

1997）
。

んだ不活化ワクチン（アジュバント非添加）
も1製・2 回の不活化アジュバント添加ワクチン接種か品存在する（Poulet et al. 2005）。

ら 7.5 年後に、強毒性 FCV により攻撃試験を行ったところ、防御は完全ではなかったが、不メカニズムと免疫持続期間（DOI）

活化製剤接種から 1 年後に行った攻撃試験と同・FCV 株間で抗原性にはかなりの違いがある。1様の結果であった（Scott & Geissinger 1999）。

つの株に感染すると、その後に異種株に曝露し・FCV（FHV-1 も同様）ワクチンによる防御は、たときの急性の臨床徴候が著しく軽減され、口FPV ワクチンほど完全ではない。これら 2 つのからのウイルス排泄も抑制されることがある。

呼吸器ウイルスのコアワクチンでは、FPV ワク

一般的には、異種株に対する防御レベルは、対チンや犬のコアワクチンと同じような強固な免象とするウイルス株の組み合わせによって異な疫と免疫持続期間は期待できない。ワクチン接る。

種済みの猫でも、異なる株の FCV に感染する・ウイルス中和抗体が最初に出現するのは感染か可能性がある。

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本疾患に関して・16 週齢以降に子猫のワクチネーションが完了
し、26 週齢または 52 週齢で再度接種したら、・FCV 感染は口腔および上気道の急性徴候を引その後の再接種は、リスクの低い猫では 3 年以

き起こすことがあるが、免疫介在性の慢性歯肉下の間隔で行う必要はない。ただし、リスクの口内炎とも関連していると考えられている。

高い猫（定期的に猫の宿泊施設に滞在する猫な・潜伏期間は 2 ～ 10 日間である。口腔潰瘍（とくど）では、より頻繁な再接種を行うべきである。

に舌の周縁部）、くしゃみ、水様鼻汁が主徴候で・子猫のワクチネーションは、同じウイルス株をある。口腔および上気道疾患の急性徴候は、主含むワクチンを使用することが推奨される。

に子猫で見られる。

・MDA は生後数週間の防御にとって重要である・新たな症候群である「高病原性全身性猫カリシウ

が、ワクチネーションを阻害し得る。MDA のイルス（virulent systemic feline calicivirus、

平均半減期は 15 日で、10 ～ 14 週間持続する

VS-FCV）による感 染 症 」が時 折 報 告されるとされている（Johnson & Povey 1983）。野外（Coyne et al. 2006b）。シェルターや病院で曝での研究では、6 週齢の子猫の約 20% におい

露を受けた猫における潜伏期間は 1～ 5 日であるて、広く使用されているワクチン株に対する抗が、家庭環境では最長 12 日間に及ぶことがある。

体 は 検 出 さ れ な か っ た（Dawson et al.

成猫では子猫よりも重症化すると考えられてい2001）。MLV 鼻腔内製剤よりも MLV 注射製剤る。現行ワクチンの接種は猫を野外感染から防御の方が MDA による阻害を受けることが多い。

しないが、実験室内環境下ではある程度防御されMDA を保有する子猫では、鼻腔内ワクチンのることが 報 告されている（Poulet & Lemeter

方が注射ワクチンよりも早く免疫を獲得すると2008, Huang et al. 2010）。これは高病原性株

予想される。

本来の特徴によるものと考えられる。米国において入手可能なワクチンには、「従来の」株と VS-

注意事項

FCV 株いずれも含む不活化 VS-FCV 株ワクチ・鼻腔内ワクチン接種の合併症として、上気道疾ンがあり、含まれるものと同一の VS-FCV に対患の徴候が見られることがある（Lappin et al.

する防御能を誘導することが報告されている

2006, 2009）。

（Huang et al. 2010）。この VS-FCV 株が他の・野外には抗原性の異なる多様なウイルスが広ま

VS-FCV 株に対して防御能を発揮するかどうかっているため、ワクチンウイルス株の組み合わは分かっていない。

せは、重篤な感染症を交差防御できるよう選択されている。しかし、接種済みの猫にも軽度の発症は起こり得る。
・FHV-1 はストレスが生じた場合に間欠的に排泄されるのに対して、FCV は持続的に排泄される が、 通 常 は 数 ヵ 月 後 に 排 泄 は な く な る（Coyne et al. 2006a）。ワクチネーションがウ
イルス排泄に及ぼす影響については議論が続いており、感染後排泄期間の中程度の減少から延長まで様々である。注射用 FCV 生ワクチンウ
イルス株は排泄されることもあるが、まれである。

45

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ファクトシート：狂犬病ワクチン
入手可能なワクチンの種類

法律で定められている。

弱毒生ウイルス（MLV）ワクチン：ペットの犬や・犬と猫では野外でのウイルス感染後に発症した猫に接種される以外に、野生動物（カナダや欧州場合は致命的であるため、自然感染後の DOI はのキツネ、フィンランドのタヌキなど）の経口免明らかではない。

疫用に広く使用されており、すべて SAD（Street

・攻撃試験と血清学的検査の結果から、市販の不Alabama Dufferin）株由来の安全なウイルス株

活化製剤および組換え製剤接種後の DOI は 3である。

年である（Jas et al. 2012）。

ベクター組換え狂犬病ワクチン：組換えワクチン

・初回ワクチン接種は 12 週齢を超えてから行い、ウイルスは、防御に関連する狂犬病ウイルスの糖1 年後に再接種する。抗体価は通常、ワクチン

蛋白 G の遺伝子しか含まないため、極めて安全で接種から 4 週間後に防御レベルに達する。法令ある。北米では通常、狂犬病コントロールには、で血清学的検査が定められている場合、ワクチ

狂犬病ウイルス糖蛋白を発現するポックスウイル

ン接種から検査までの間隔が重要であり、製剤ス（ワクシニアやカナリア痘）
ベクターおよびアデによって異なることがある。製剤添付文書と法ノウイルスベクターを用い、野生動物に対しては的必要条件を参照するべきである。

経口投与用（ワクシニアベクターやアデノウイル

・一部のワクチンは、強毒性狂犬病ウイルスによスベクター）として、猫に対しては注射用（カナリる攻撃に対して 3 年間防御するが、国または地ア痘ベクター）として使用される。本ワクチンに方の法律で年 1 回の追加接種が必要とされるこは、これまでに調べたすべての鳥類や哺乳類に対とがある。VGG は、すべての立法府議員に対して病原性はなかった。

し、法律を制定するときには科学の進歩に基づ

不活化ワクチン：犬および猫の個体接種と犬の集くことを推奨する。一部のワクチン（国内で製団接種においては、不活化ワクチンの使用が原則造される製剤など）では、1 年を超えると信頼性である。不活化ワクチンは室温で安定であるため、の高い防御を得られないことがある。

生ワクチンよりも管理しやすく、誤って自身に接・能動免疫を獲得した 16 週齢以上の犬では、0.5

種しても MLV ワクチンのようなリスクはない。

IU/mL 以上の血清抗体価の存在は防御能と相関する。ワクチン接種後の血清学的検査をペッメカニズムと免疫持続期間（DOI）

トの移動プロトコールに含めている国々では、

・犬と猫の狂犬病はほとんどの場合、不活化ワク

この抗体価（0.5 IU/ml 以上）に達することが、チンでコントロールされている。しかし、米国

ペットの渡航に関する法律で要求されている。

および欧州では組換えカナリア痘ベクター狂犬病ワクチンが認可され、猫に広く使用されてい本疾患に関してる。その理由は、アジュバント添加狂犬病ワク

・感染部位にもよるが（通常、咬傷または引っ掻

チンによって生じる注射部位の炎症がないためき傷により伝播）、感染後 2 週間～数ヵ月で徴である（Day et al. 2007）。初回狂犬病ワクチ候が発現する。説明のつかない攻撃的行動またン接種に続いて 1 年後に必ず再接種を行わなけ

は突然の行動変化が認められた場合、本疾患をればならない。この 2 回目のワクチン接種以降疑うべきである。

に限り、DOI 3 年と認可された製剤を用いるこ・本疾患は、「狂躁型」または「麻痺型」の狂犬病とで再接種の間隔を 3 年まで延長してもよいととして発現する。古典的な「狂躁型」狂犬病の46

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徴候には、眼瞼／角膜／瞳孔反射の低下、斜視、も犬で多く、下位運動ニューロン麻痺を呈し、下顎の下垂、流涎、異食症、けいれん発作、筋咬傷部位から中枢神経全体に進展する。麻痺に収縮、振戦、見当識障害、無目的に走り回る、

より急速に昏睡に陥り、呼吸不全により死に至無目的の咬みつき行動、過度の情動反応（易刺る。

激性、激しい怒り、恐怖）、羞明の他、運動失調・環境中では、ウイルスは速やかに感染力を失い、および麻痺があり、最終的に昏睡に陥り、呼吸界面活性剤を含む消毒薬で容易に不活化される。

停止により死亡する。
「麻痺型」狂犬病は猫よりしばしば質問される事項（Frequently asked questions, FAQ）のウイルス成分と組み合わされることがある）はワクチン製剤について

CDV ワクチンよりも低い年齢で一時的な防御効

1. 野生動物、エキゾチックアニマル、または承認を受果をもたらすことがある。長期免疫を成立させる

けた種以外の飼育動物にMLV 製剤を投与してもよ

ためには、16 週齢またはそれ以降に CDV ワクチ

いか？

ンを接種しなければならない。

よくない。その動物種で安全性が確認されていない限り、MLV ワクチンを投与してはならない。

3. ある特定のワクチンを使用することにより、
CDV に認可されている動物種以外の動物種に接種するこ対する母親由来の抗体（MDA）を保有する子犬に、とによって、多くの MLV ワクチンにより感染症

従来よりも低い年齢で免疫を与えることはできるが引き起こされている。さらに、野生動物から排か？

泄されたワクチン株が、複数の継代を経て病原性できる。犬用のヘテロ型麻疹ワクチンは、MLV-

復帰変異を起こし、ワクチン開発の目的である本

CDV ワクチンよりも約 4 週早く子犬に免疫を与

来の対象動物で感染症を引き起こすことにもなりえる。同様に、カナリア痘ベクター組換え CDVかねない。

ワクチンは、MLV ワクチンよりも約 4 週早く免

CDV に感受性のある動物種に対する安全で有疫を与える。また、MDA を保有する子犬に従来効なワクチンは、カナリア痘ウイルスベクター組

より早く免疫を与えることができる高いウイルス

換え CDV ワクチンであり、これはフェレット用

力価の MLV ワクチン（ワクチンアンプル中によには単味製剤、犬用には配合製剤として市販されり多くのウイルスが含まれているワクチン）もあている。単味ワクチンは CDV に感受性のある多る。

くの野生動物とエキゾチックアニマルに使用されているが、一部の国でしか入手できない。

4. 母親由来の抗体（MDA）が MLV ワクチンによる能動免疫を阻害することは知られているが、不活化ワ
クチンに対する免疫も阻害するのか？

2.CDV の感染リスクが高い子犬に、ヒト麻疹ワクチする。MDA は確かにある特定の不活化ワクチ

ンを接種してもよいか？
よくない。ヒト MV ワクチンはウイルス量が十ンを阻害する。不活化製剤ではしばしば 2 回の接分ではないため、子犬では免疫原性がない。犬専種が必要であるが、1 回目の投与が MDA により用に作られた麻疹ウイルスワクチン（CDV や他

阻害されてしまうと、2 回目の投与では免疫は得

47

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Groupられない。この状況では、2 回目の投与は抗原刺MLV ワクチンを局所（鼻腔内または経口）投与す

激のために実施し（阻害されなければ）、免疫と追ると、重篤な感染症を引き起こすことがある。不加免疫のためには、3 回目の投与を行う必要があ

活化 FCV および FHV-1 ワクチンを局所投与する。

ると、免疫は獲得できず、重大な有害反応を招く

これは、MDA がない状態であれば、1 回の接種ことがある。犬に鼻腔内生 CIRDC ワクチンを注で抗原刺激、免疫、および追加免疫ができる MLV射投与すると、重度の壊死性局所反応をきたし、ワクチンには当てはまらない。それでも、MDA

死亡することさえあり、また、注射用不活化ボルがなくなり、阻害されない時期に確実に投与する

デテラワクチンを鼻腔内に投与すると、免疫は獲

ため、とくに若齢動物には 2 回の投与が推奨され得できず、過敏症反応を引き起こすことがある。

ることが多い。そのために、子犬や子猫のワクチ

しかし、両方の製剤とも同時接種することがでネーションでは、最終投与を 16 週齢またはそれき、また動物の生涯の様々な時期に接種すること以降に行うことが推奨される。

ができる。注射と鼻腔内の両経路から接種することにより、接種経路が 1 つだけの場合よりも良好5.ある種の犬のMLV 配合コア製剤は 2回投与すればな免疫が獲得できる可能性がある（Reagan et al.

十分であり、10 週齢という早期に最終投与を行う

2014、Ellis 2015）。注射ワクチンにより肺におと聞いたことがあるが、これは正確な情報か？

ける防御効果は得られるが、上気道における免疫

VGG は、子犬に早期社会化という恩恵をもたはほとんどまたは全く得られない（とくに局所分

らす目的で、特定の犬ワクチンがこのような「早泌型 IgA と CMI）
。一方で、鼻腔内ワクチン接種

期終了」の承認を受けていることを知っている。

により有効な分泌型 IgA と局所 CMI および非特

VGG は子犬の社会化が重要なことは認めてはい

異的免疫（I 型インターフェロンなど）が生じる

るが、この接種法による免疫学的な妥当性についが、必ずしも肺で免疫が成立するとは限らない。

ては懸念を抱いている。10 週齢で最終投与を行って、許容できる割合の子犬に免疫（とくに CPV-2

7. コアワクチン接種後、犬に免疫が成立し、重度のに対する免疫）を成立させるような混合コア製剤

感染症を防御できるようになるまでどのくらい時は現在のところない。VGG は、最終投与は、そ間がかかるか？

れ以前の投与回数を問わず、できる限り 16 週齢個体、ワクチン、感染症によって異なる。

以降に行うことを勧める。また、完全なワクチネ

最も早く免疫が成立するのは MLV ワクチンおーションを終了していない子犬の飼い主に対して

よびカナリア痘ベクター組換え CDV ワクチンでは、子犬が家庭以外の環境に曝される場合は注意ある。免疫応答は数分～数時間以内に始まり、深くコントロールし、健康で完全な接種が行われ

MDA による阻害がない動物や高度の免疫抑制状ている犬とのみ接触させることを推奨する。

態にない犬には、
1 日以内で防御効果をもたらす。
CPV-2 および FPV に対する免疫はわずか 3 日
で発生し、通常、有効な MLV ワクチンを使用す

6. 同じ感染症の予防に使用するワクチンとして、注射用と鼻腔内投与用の両方があるのか？

れば、5 日後には獲得される。これに対して、不ある。とくに犬伝染性呼吸器症候群（CIRDC）

活化の CPV-2 ワクチンおよび FPV ワクチンでに対する犬用ワクチンと、FCV および FHV-1 には、防御免疫の成立までに 2 ～ 3 週間あるいはそより引き起こされる上気道疾患に対する猫用ワク

れ以上かかることが多い。

チンがある。

CAV-2 MLV の注射投与は、
5 ～ 7 日で CAV-1

製剤は、承認されている経路で投与しなければに対する免疫を与える。一方、鼻腔内投与の場合ならない。猫に FCV と FHV-1 を含む注射（皮下）は、2 週間以上経過しないと CAV-1 に対する同48

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レベルの免疫は得られず、免疫が発生しない犬もにおける CPV-2c 関連疾患の発現について記載

い る。 こ の た め、CAV-1 へ の 免 疫 に は 注 射されている（Decaro et al. 2009）。

CAV-2 が推奨される。
防御免疫が発生しない動物もいるため、FCV およ

10. 現行の CPV-2 ワクチンは、新たな CPV-2c 変異

び FHV-1 に対するワクチン接種から免疫成立ま株による感染症を防御するか？また、防御効果の持での時間の判断は難しい。しかし、免疫が成立す

続時間はどの程度か？

る場合には 7 ～ 14 日かかる（Lappin 2012）。

防御する。CPV-2 ワクチンは、含まれる変異株に関係なく、能動免疫応答（抗体応答など）を刺激

8. 子犬／成犬や子猫／成猫が適切にコアワクチン接する。犬で攻撃試験を行った結果、この免疫応答種を受けた場合、どのような有効性が期待できるにより、現行のすべての CPV-2 変異体（2a、2b、か？

2c）に対する長期間（4 年以上）の防御効果が得ら

適 切 な MLV ま た は 組 換 え CDV、CPV-2、れた。

CAV-2 ワクチンの接種を受けた犬は、98% 以上が疾患の発症から防御される。同様に、感染から

11. パルボウイルスワクチン（犬パルボウイルス -2、も非常によく防御されることが期待できる。

猫パルボウイルス［汎白血球減少症］）は経口投与MLV ワクチンの適切な接種を受けた猫は、できるか？

98% 以上が FPV の発症および FPV 感染から防できない。CPV-2 ワクチンおよび FPV ワクチ御される。一方、FCV および FHV-1 のワクチン

ンは、経口投与では免疫は成立しない。鼻腔内投に関しては、とくに高度に汚染された環境（シェ与では免疫を獲得するが、最も有効な接種経路は、

ルターなど）では感染からの防御は期待できず、適切なワクチンの注射（皮下または筋肉内）である。

疾患発症からの防御が期待できるのみである。高リスク環境での防御率は 60 ～ 70% であると考え

12. ある特定の CPV-2 ワクチンは、他の CPV-2 ワク

られる。他の猫から隔離されている飼い猫や、ワチンよりも低い年齢で MDA のある子犬に免疫をクチネーション済み猫と同居している長期間家庭賦与できるか？

内で飼育されている飼い猫では、ウイルスによるできる。高いウイルス力価（ワクチンアンプル

感染リスクが低く、またストレスレベルも低いた

中のウイルス量）や、より高い免疫原性を示すウ

め、防御率ははるかに高いようである。

イ ル ス 株（ 変 異 株 に 関 係 な く ）を 含 む 特 定 のCPV-2 ワクチンは、他の標準的 CPV-2 ワクチン
よりも数週間早く接種しても免疫を賦与すること

9. 野外には、現行ワクチンで防御免疫が得られないができる。

CDV または CPV-2 の変異体
（バイオタイプまたは変異株）があるか？
知られている限りはない。このことは CDV で

13. レプトスピラワクチン（バクテリン）を使用する際

は議論の余地はない。現行のすべての CDV およに、
2 種類の血清型または 3 種類以上の血清型（一び CPV-2 ワクチンは、実験的試験でも野外試験

部の国で入手可能な 3 成分または 4 成分の製剤なでも、それぞれ CDV および CPV-2 で知られてど）どちらを含む製剤にするべきか？

いる分離株すべてに対する防御効果を示す。ただ

レプトスピラワクチンを高リスクの犬に使用すし、イタリアにおいて、MLV ワクチンの接種をるときは、できる限り、その地域の犬に感染症を受けた犬で CPV-2c の大流行が報告されている

引き起こす血清型すべてを含む市販のワクチンを（Decaro et al. 2008）。また、同じグループから使用するべきである。多くの国では、犬の集団での他の報告では、ワクチン接種を受けた高齢の犬

どの血清型が流行しているかは十分には分かって49

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いない。VGG はこういったデータの収集を促しや地域の認可当局の判断によって決まる。現行のている。

FIV ワクチンには 2 種類の FIV clade（サブタイプ）（A、D）があり、異なるサブタイプに対する交

14. レプトスピラワクチンによって、コアワクチンのよ

差防御があると言われているが、特定の国で伝播うな長期（例えば数年）免疫が得られるか、また、しているウイルスのサブタイプには地理的な違い

コアウイルスワクチンのように高い効果があるか？

がある。FIV ワクチンを接種する猫においては、ない。レプトスピラワクチンでは得られるのはワクチン接種前に血清抗体の検査を行い、マイク

比較的短期の免疫である。また、一部のレプトス

ロチップで個体の標識を行うべきである。

ピラ製剤は臨床徴候を予防するが、とくにワクチ
ン接種後 6 ヵ月を超えて感染した場合には、感染

18. FIV ワクチンの接種を受けた猫は FIV に感染するや排菌を防御しない。ワクチネーション後の抗体か？

持続期間はわずか数ヵ月であることが多く、防御する。ワクチンは FIV のすべてのサブタイプの免疫の免疫記憶は比較的短い（1 年など）。

感染や潜伏感染を防御しないため、FIV ワクチネーション済みの猫も感染し、感受性のある猫に対してウイルス源となる可能性がある。

15. 1 回の投与のみで防御効果をもたらす猫白血病ウ
イルスワクチン（不活化アジュバント添加、サブユ
ニット、組換え）はあるか？

19. 現行の CIRDC ワクチンは、犬インフルエンザウ

ない。すべての猫白血病ウイルスワクチンで、イルス（CIV）による感染症を防御するか？

最低 2 回の接種が必要である。8 週齢以降に開始しない。市販の CIRDC ワクチンを年 3 回以上して 2 ～ 4 週間隔で 2 回投与することが望まし

定期接種されていたレース用グレイハウンドにおい。2 回の接種による初回ワクチネーションが終いて、感染が確認され、CIV 感染症の発症が認め了した後に限り、ブースターには 1 回投与するれられている。CIV は、犬の他のウイルスとは抗原ばよい。猫の初回 2 回の投与間隔が 6 週またはそ的に無関係であるが、馬インフルエンザウイルスれ以上離れた場合、確実に 2 ～ 4 週間隔での 2 回（H3N8）とは関係がある。米国では、CIV ワクチ投与を行うために、再度 2-4 週間隔で 2 回接種すンが入手でき、
リスクのある犬に推奨されている。

ることが推奨される。

また、新たに出現した（2015 年）H3N2 ウイルスに対するワクチンが、米国において条件付きで認可されている。

16. FeLV ワクチンについて、子猫のワクチネーションと 1 年後の追加接種を終了した後に、毎年、再接種する必要があるか？

20. 犬インフルエンザウイルス（CIV）による感染症のない。再接種は 2 ～ 3 年ごとに行うべきであ

予防に役立つワクチンはあるか？

る。アジュバント添加ワクチンを毎年再接種するある。米国では、H3N8 ウイルスによる犬のイと、注射部位肉腫の発生リスクが高くなる可能性

ンフルエンザの予防に役立つように設計されたワもある。

クチンが利用できる。この製剤はアジュバント添
加不活化ワクチンであり、多くの不活化ワクチン

17. 私の国には FIV ワクチンはないが、その理由は？

がそうであるように、初回には 2 ～ 4 週間隔で 2

一般的には、ワクチンが入手できるかどうかは、回の投与が必要である。野外における情報が蓄積

現地におけるこの感染症の発生状況に関する科学されていくにつれて、この CIV ワクチンや今後開的知識に基づいた（加えて、マーケティング上の発される他のワクチンの有効性と免疫持続期間

判断に基づいた）製造業者による判断の他、地方が、今後数年間で明らかになっていくであろう。

50

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製剤であれば、複数成分の製剤を用いることで、

21. ウイルス、細菌、真菌／酵母、または寄生虫によ最も高い防御効果が得られる。

る感染症予防を目的としないワクチンで、犬または猫に利用されるものはあるか？
ある。特定種の蛇による咬傷に起因する死亡を

25. 混合ワクチンに含まれる抗原種の数は、ワクチン防ぐためのワクチン、および犬の口腔黒色腫治療の有効性に悪影響を及ぼすか？

用のワクチンがある。

及ぼさない。製造業者は混合ワクチンの認可を得る前に、通常は攻撃試験を実施して、ワクチンに含まれる各成分が防御免疫を誘導できることを

22. ノソード（ホリスティック製剤）はペットの免疫に証明しなければならない。

使用できるか？
できない。ノソードはいずれの感染症でも、予防には使用できない。抗原を含まないため、免疫26. ワクチン接種を受けたことのない成犬に、すべてをもたらさない。

のワクチネーションを一度に実施することはできるか？
上記の質問に対する回答と同様、できる。犬に23. 犬腸コロナウイルスワクチンの使用について、
VGG はどのように考えているか？

複数の抗原を同時に投与しても、免疫応答が得ら

犬腸コロナウイルスワクチンが防御効果をもたれるはずである。ただし、添付文書に複数のワクらしている、または腸コロナウイルスが実際に犬チンを同一注射器内に入れてもよいという記載がにおける重大な病原体になっていることを示す十

ない限り、異なるワクチンを混合してはならない。

分な証拠はないため、VGG は犬腸コロナウイル

原則として、異なるワクチンは異なる解剖学的部

スワクチンの使用は推奨しない。このウイルスの位に投与して、異なるリンパ節で獲得免疫応答が変異株が、成犬および子犬において重度の全身性生じるようにするのが望ましい。ただし、これを感染症を引き起こすことが、世界各地で報告され正式に証明した試験はない。

ているが、現在使用可能なワクチンがこれら変異株から防御するかどうかは不明である。検査キッ

27. MLV ワクチンと「遺伝子組換え」ワクチンの違い

トを用いた検査でコロナウイルスが検出された場

は何か？

合も、コロナウイルスが徴候の原因になっている

遺伝子組換えワクチンには、ウイルスベクター

ことを示すとは限らない。

ワクチン、遺伝子改変（欠損）ワクチン、およびネ
イキッド DNA ワクチンが含まれる。理論上、これらのワクチンは「病原性復帰」の可能性はない

24. 単味ワクチンは混合ワクチンよりも優れているか？

ため、特定の MLV ワクチンよりも安全であると成分ができるだけ少ないワクチンの方が、獣医考えられる。これらのワクチンは、免疫応答の最師は WSAVA のガイドラインを遵守しやすい。

適化も目指して設計されている。

複数成分のコア MLV ワクチン（CDV、CAV-2、CPV-2 など）は、コアワクチンの投与法としては

28. 感染性（MLV）ワクチンによる MDA の「突破」
は、

理想的であるが、ノンコア抗原（レプトスピラ、

非感染性（不活化またはサブユニット）ワクチンよ

CIRDC など）に関しては、リスクとベネフィットりも優れているか？

（利益）を分析し、利益があるときにのみ個別のワ優れている。MDA がある場合に、一部の MLV

クチネーションを行うのが最もよい。レプトスピ

ワクチンおよび遺伝子組換えワクチンは、非感染

ラワクチンについては、複数の血清型が含まれる性ワクチンよりも早く免疫効果をもたらすようでワクチンの使用を正当化する科学的根拠に基づく

ある。

51

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29. ガイドラインに従った使用が可能になるような、

33.VGG は、特定ブランドのワクチンの使用を推奨し

コアワクチンの適切な配合がないのはなぜか？

ているか？

適切な製剤がすべての国で入手可能であるとはしていない。VGG は独立した学術的団体であ限らない。適切な製剤が入手できない場合は、国り、特定の製品を推奨することはない。ただし、の小動物獣医師会と協力して、製造業者および規国際的に販売されるワクチンに関しては、すべて制当局に対して、適切な製剤の市販を促すロビーの製品が品質、安全性、および有効性に関する厳活動を行うべきである。多くの場合、業界は新た格な審査を受け、多くの国で認可が得られる基準

な製剤の市販に積極的であるが、市販を抑制するを満たしたものと理解している。VGG が一部ワのは認可当局である。

クチンの使用を推奨しないことはあるが、これは、
そのワクチンが必要である、または有効であるこ

30. 国際的に使用されているワクチンよりも、地域でとを示す十分な科学的証拠（査読済みの論文）がな

流行する株を含むワクチンを使用した方がよい

いためである。推奨事項は、定期的に見直し、必か？

要に応じて修正する。

国際的に使用されているコアワクチンにより、
CDV、CAV-1、CAV-2、CPV-2、FPV、FCV、

34. レプトスピラ成分を含まない DHPPi のみを使用

FHV-1、および狂犬病ウイルスに対する良好な防したい場合、DHPPi の溶解には何を使用するべき御効果が得られないことを示す証拠はない。ほとか？

んどの場合、変異株であっても、株間で保存されこれは製造業者またはワクチンの供給者に質問る主要な感染防御抗原に変化はない。レプトスピ

した方がよいが、滅菌生理食塩水または注射用滅ラの場合には、地域的に重要な別の血清型をワク

菌水が適切な希釈液であると思われる。そうでな

チンに追加することで、防御効果が強化される。

い場合は、製造業者が、特定の要求に合った希釈液を提供できるはずである。

31. 獣医師は、配送されたワクチンが正しく保存され、有効性を維持していることをどのようにして確認

35. 狂犬病ワクチンは小型哺乳類（ウサギ、モルモッ

できるか？

トなど）に使用できるか？

国際的に販売する製造業者は、輸入から病院へ

VGG は、フェレット以外の小型哺乳類に対すの配送に至るまでコールドチェーンが確実に維持る狂犬病ワクチンの定期接種は推奨していない

されるように、バルク輸送中の温度表示システム

が、一部の狂犬病ワクチンはすべての哺乳類種をを利用している。

対象に認可されている。

32. 犬の破傷風はどの程度の頻度で見られるか？破

36. 高リスク地域では、レプトスピラワクチンを 6 ヵ

傷風に対するワクチネーションは必要か？

月ごとに接種するべきか？

世界の多くの地域では、犬の破傷風はまれであ

高リスク地域であっても、レプトスピラワクチ

る。犬用に認可されたワクチンはないが、高リスンの 6 ヵ月ごとの接種により、年 1 回の接種よりクと判断されている地域の獣医師は、馬用の破傷も良好な防御効果が得られることを示す明確な証

風ワクチンを犬に接種している（適用外使用）。世

拠はない。

界の多くの地域において、現在、破傷風は犬伝染性肝炎や犬ジステンパーよりも頻繁に見られるた37. 狂犬病ワクチンの初回接種を受けた子犬が野良め、犬用破傷風ワクチンの認可に向けた開発には犬に噛まれた場合、曝露後の予防的投与（PEP）を正当性があり、販売量も見込めると思われる。

実施するべきか？ PEP を行った数週間後に再度噛52

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まれた場合、もう一度 PEP を行うべきか？

る。この製剤の投与量は 0.5 mL で設計されてい噛まれた子犬が適切な接種を受けていれば、狂るが、従来の 1.0 mL ワクチンとほぼ同程度の量

犬病から防御されるはずである。子犬のため、まの抗原およびアジュバントが含まれている。猫用

たより重要なこととして人間の家族のため、このの 0.5 mL ワクチンも入手可能であり、この製剤ような場合に PEP を実施する国があることを、でも減量されているのは（抗原やアジュバントのVGG は認識している。PEP の反復は妥当ではな

量ではなく）容量のみである。

い。このような子犬は既に複数回の接種を受けており、さらに投与を行っても追加的な利益は得ら

42. 大型犬（グレートデーン）
にも小型犬
（チワワ）
にも

れない。

同量のワクチンを注射すべきか？
すべき。用量依存性の医薬品とは異なり、ワクチンの用量は、体重（サイズ）ではなく、免疫を与ワクチンの接種手技についてえる最低量に基づいている。

38. 異なるタイプのワクチンを混合して注射器に入れてもよいか？

43. 麻酔中の動物にワクチンを接種してもよいか？

よくない。製剤の添付文書に明記されていない限過敏症反応や嘔吐が生じ、誤嚥のリスクが高まり、異なるワクチン製剤を混合して注射器内で混る可能性があるため、できる限りしない方がよい。

合してはならない。

また、麻酔薬は免疫応答を変化させることがある。

39. 同じ個体に異なるワクチン（単一の市販製剤の一44. 妊娠中のペットにワクチンを接種してもよいか？

部としてではなく）を同時に注射してもよいか？

添付文書に明記されていない限り、妊娠中に接よい。ただし、異なるワクチンはそれぞれ異な種するべきではない。
雌犬の繁殖期前に確実に（コるリンパ節に流入するよう、別々の部位に注射す

アワクチン）の接種を終えることが最もよいが、るべきである。

繁殖期の雌犬の妊娠直前にコアワクチンを追加接種する必要はない。標準的なワクチネーションス
ケジュール（コアワクチンを 3 年ごとに再接種）に40. 狂犬病ワクチンとDHPPiワクチンを同時投与（併用）してもよいか？

より、十分な防御免疫および子犬では初乳抗体がよい。ただし、製品の添付文書に特定の同時投得られる。妊娠中に MLV や不活化製剤を接種す与について明記されていない限り、これは「適応ることは、可能な限り避けるべきである。ただし外」使用とみなされる。この 2 つのワクチンを同例外があり、とくにシェルターにおいて、妊娠動時投与する場合の理想的な方法は、ワクチン抗原

物がこれまでにワクチネーションを受けたことがが異なるリンパ節に運ばれ、2 ヵ所で獲得免疫のない場合や、疾患の集団発生が生じている場合

刺激が行われるように、別々の部位に投与する方（CDV、FPV など）には、接種が推奨される。

法である。
45. 犬や猫にグルココルチコイドによる免疫抑制療法
41. 有害反応のリスクを減らすため、小型の品種にはを行った場合、ワクチンによる免疫は阻害される

少なめの量のワクチンを投与してもよいか？

か？

よくない。製造業者が推奨する用量（1.0 mL な

犬と猫における研究では、ワクチン接種の前まど）は、通常、免疫をもたらす最低用量であるた

たは同時にグルココルチコイドによる免疫抑制療

め、全量を投与しなければならない。米国では、

法を行っても、ワクチンによる抗体産生の著しい

小型犬用に設計された製剤が新たに発売されてい抑制はないことが示唆されている。しかし、とく53

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Groupにコアワクチンの初回ワクチネーションと並行し49. 疾患のある犬、体温が上昇している犬、またはスて治療を行った場合、グルココルチコイド療法がトレス下にある犬にワクチンを接種するべきか？

終了した数週間（2 週間以上）後に再接種することするべきではない。このような接種を行うことが推奨される。

は、正しい診療行為ではなく、多くの添付文書に記載されている推奨事項に反するものである。

46.
（がんまたは自己免疫疾患などに対して）免疫抑制
療法または細胞傷害性療法（グルココルチコイド

50. 疾患リスクの高い動物には毎週ワクチンを接種し以外）を受けているペットにワクチンを接種してもてもよいか？

よいか？

よくない。
異なるワクチンを接種する場合でも、よくない。とくに MLV 製剤の接種により発症

2 週間以上の間隔をあけて投与するべきである。

する可能性があるため、避けるべきである。不活化ワクチンの接種は有効ではないことがあり、免51. MDA のない子犬では、いつワクチネーションを

疫介在性疾患を悪化させることもある。高用量シ開始するべきか？

クロスポリンによる治療を受けた猫の研究におい診療施設において子犬に MDA がないことを確て、治療中に追加接種した FPV ワクチンおよび認するのは難しいであろう。これの確認には、子FCV ワクチンに対する血清の応答に影響はなか

犬が初乳を摂取していないことを確実に知る必要ったが、FHV-1、FeLV、および狂犬病に対するがあるからである。しかし、確認ができた場合は、防御抗体の応答は遅延することが示された。これ

4 ～ 6 週齢からコアワクチンの接種を開始するこに対して、治療を受けた猫では、FIV ワクチンをとができる。特定の MLV ワクチンは子犬に疾患用いた初回ワクチネーション後における抗体の発を引き起こす可能性があるため、MLV ワクチン

現が見られず、シクロスポリン療法は初回ワクチ

を 4 週齢より前に投与してはならない。MDA がネーションに対する免疫応答を阻害するが、免疫ないことが確実な子犬であれば、6 週齢でワクチ記憶は阻害しないことが示唆されている

ンを 1 回投与すれば、十分な応答が得られる可能（Roberts et al. 2015）。

性がある。しかし、実際には、16 週齢で 2 回目の接種を行った方がよい。

47. 免疫抑制療法の中断から再接種まで、どのくらいの期間をあければよいか？

52. 4 週齢未満の子犬に接種してもよいか？

最低 2 週間。

よくない。4 週齢前後の子犬には MDA があり、MLV ワクチンによる免疫系の刺激を阻害する。

48.Ehrlichia canis に感染している犬は免疫が抑制さ

また、添付文書では、このような接種は推奨されれている可能性があるが、ワクチン接種を行うべきておらず、さらに、このような若い子犬に MLV

か？

ワクチンを接種すると、安全上の問題が生じる可単球性エールリヒア症の犬では、ワクチンに対能性がある。例外は、CIRDC に対する鼻腔内ワする応答が十分ではない、または E. canis に感染

クチンであり、これらは 3 週齢以降、安全に投与した犬では、コアワクチンの成分に対する防御抗することができる。

体の抗体価が低下する、といったことを示す証拠はない。まず治療を行い、治療の終了後に重要な

53. 子犬および子猫のワクチネーションでは、最終投ワクチンを接種することが望ましい。いずれにし与をいつにするべきか？

ても、このような犬に対する狂犬病ワクチンの接

16 週齢またはそれ以上で最終投与とする。

種は法律で定められていることがある。

54

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54. VGG が、12 週齢までの狂犬病ワクチン接種を推59. 猫に MLV FHV-1/FCV 注射ワクチンを使用する

奨しないのはなぜか？

ときの注意点はあるか？

12 週齢よりも早い時期の投与が認可されていある。ワクチンウイルスにより発症する可能性

る狂犬病ワクチンもあるが、12 週齢よりも前に接があるため、本製剤が粘膜（結膜や鼻粘膜など）に種する場合は、12 週齢で再接種することを推奨し接触しないように注意する。ワクチンが不適切にている。狂犬病ワクチンの集団接種では、12 週齢

エアロゾル化した場合、または猫が注射部位から未満の犬も含め、対象地域でなるべく多くの犬に漏出したワクチンを舐め取った場合に、このよう接種することが重要である。

な接触が起こる可能性がある。

55. 同じ感染症に対して、まず不活化ワクチンを注射

60. ワクチネーションプログラム実施中に異なるブラ

し、その後短期間で MLV を接種してもよいか？

ンド（製造業者）のワクチンを使用してもよいか？

よくない。不活化ワクチンは MLV を中和できよい。製剤が異なれば、異なる株が含まれているだけの抗体を誘導することがあり、免疫を妨げることがあり（猫カリシウイルスなど）、動物の生る可能性がある。まず MLV ワクチンを投与し、涯においては、異なる製造業者のワクチンを使用

必要であれば不活化ワクチンを再接種する方が望する方がより望ましいかもしれない。ただし、初ましい。

回ワクチネーションプログラム中に異なる株（FCV、レプトスピラ血清型など）を含むワクチンを混用することは推奨されない。

56. 弱毒生鼻腔内ボルデテラワクチンを注射してもよいか？
よくない。本ワクチンは重度の局所反応を招き、

61. 初回ワクチネーションにおいて、異なる製造業者

全身疾患（肝不全など）を引き起こして、ペットをの製剤を混用してもよいか？

死亡させることさえある。

コア MLV ワクチンについては、異なる国際供給業者のワクチンでも成分が類似しており、初回
ワクチネーションで混用してもよいと考えられる

57. 注射投与用の不活化ボルデテラワクチンを鼻腔内に投与してもよいか？

（8 ～ 9 週齢の子犬がワクチン接種を受けた後、別よくない。本剤の鼻腔内投与は、ボルデテラにの獣医師から別の製剤を接種される場合など）。製

対する防御反応を引き起こさずに、過敏症反応を造業者は、他の製造業者の製剤との適合性を確認引き起こすことがある。製剤の添付文書にしたがする試験を実施していないため、このような接種って、生ワクチンを鼻腔内投与するべきである。

を推奨はしない（このような接種を行わないことを推奨する）。また、異なる製造業者のノンコアワ
クチンも使用してもよいと考えられる。ただし、58. 鼻腔内投与後に子犬がくしゃみをしたら、再度投与する必要があるか？

例外はレプトスピラワクチンで、最初に 2 種類の鼻腔内製剤投与後には、一般的に、くしゃみが血清型を含む製剤を投与し、2 回目に 4 種類の血認められ、ある程度のワクチンが失われる。ワク

清型を含む製剤を投与しても、2 回目のワクチン

チンは製剤の部分的な喪失を許容できるような設に含まれている別の 2 種類の血清型に対する免疫計になっているため、製剤が全くまたはわずかしは誘導されないと思われる。同様の原則が FCV

か送達されなかったことが明らかな場合を除き、ワクチンにも当てはまる（FAQ 60 を参照のこ

再接種の必要はない。

と）
。

55

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Groupする。2 回目の投与が 1 回目の投与から 6 週以内

62. 注射部位に消毒薬（アルコールなど）を使用する
べきか？

に行えなかった場合は、接種をやり直し、2 ～ 6

使用するべきではない。消毒薬は MLV 製剤を週以内に 2 回の接種を確実に行うようにする。こ不活化することがあり、利益がないことが分かっの 2 回の投与が終了した後には、免疫応答を強化ている。

するため、1 回投与による再接種を年に 1 回またはそれより長い間隔で行うことができる。

63. 配合製剤のワクチンを分割してもよいか？
よい。例えば、レプトスピラバクテリンは、ウ

66. 溶解済みの MLV ワクチンは室温でどのくらいのイルス配合抗原の希釈液として使用されることが期間、活性を失わずに保存できるか？

多い。
「ウイルスケーキ（viral cake）」を滅菌水ま室温において、失活しやすいワクチン（CDV、

たは緩衝生理食塩水で懸濁させ、レプトスピラバ

FHV-1 など）
は 2 ～ 3 時間で免疫原性を失うが、クテリンは部位または時間を変えて投与するか、数日間免疫原性が維持されるものもある（CPV、または廃棄してもよい。

FPV など）。VGG は、溶解した MLV ワクチンは
1 ～ 2 時間以内に使用することを推奨している。

64. ワクチンを 1 回投与するだけでも、犬や猫に利益があるか？犬や猫の集団ではどうか？

67. 一般的にコアワクチンの最短 DOI（CDV、CPV-ある。16 週齢以降に投与した場合、MLV 犬コ

2、CAV-2 で 7 ～ 9 年、FPV で 7 年）とされる期

アワクチン（CDV、
CPV-2、
CAV-2）または MLV

間が過ぎてしまった場合、ワクチネーション 2 ～ 4FPV ワクチンの 1 回投与は長期免疫をもたらす

週間隔で複数回投与）をもう一度やり直さなければはずである。16 週齢またはそれ以上のすべての子ならないか？

犬や子猫に、MLV コアワクチンを最低 1 回は投やり直さなくてよい。MLV ワクチンについて与するべきである。猫呼吸器コアワクチン（FCV、は、複数回の投与は、MDA を保有する子犬またFHV-1）の場合、2 ～ 4 週間隔をあけて 2 回投与は子猫で必要になるだけである。VGG は、多くすると防御効果が最大になる。

の製剤添付文書がワクチネーションをやり直すよ

これができれば、集団免疫は著しく改善するであうに助言していることを知っているが、基本的なろう。ワクチン接種率が高い米国でも、ワクチン

免疫系の機能や免疫記憶の原理に反しているたを一度でも接種されているのは、おそらく子犬のめ、これを実施することを支持しない。

50% 未満、子猫の 25% 未満であろう。集団免疫（75% 以上）を達成し、大流行を予防するには、集68.FeLV および／または FIV に感染した猫にワクチン団内のより多くの動物にコアワクチンを接種しなを接種するべきか？

ければならない。

臨床的に健康な FeLV または FIV 陽性猫は、感染症への曝露リスクを最小限に抑えるため、室内65. 免疫成立のために 2 回の投与が必要なワクチン

飼育により他の猫から隔離するのが理想的であ（レプトスピラバクテリンまたは猫白血病ウイルスる。しかし、コア成分（FPV、FCV、FHV-1）のなどの不活化ワクチン）を最初に投与してから、6接種が避けられないと考えられる場合は、（MLV

週以内に 2 回目の投与のため来院しない場合、免ではなく）不活化ワクチンを接種することを、専疫は少しでも成立するか？

門家グループは推奨している。このような猫にはしない。2 回投与すべきワクチンを 1 回しか投FeLV または FIV に対するワクチンを接種するべ与しなければ、免疫は得られない。1 回目は免疫きではない。臨床症状を発現している FeLV また系の予備刺激のため、2 回目は免疫のために投与

は FIV 陽性猫には、ワクチン接種をするべきでは

56

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ない。一部の国では、レトロウイルス感染猫も含72. 子犬または子猫が初乳を飲めなかった場合、能動め、狂犬病ワクチンの接種が法的に義務付けられ免疫を阻害する母親由来の抗体がないことから、ている。

生後数週間でワクチンを接種するべきか？
するべきではない。4 ～ 6 週齢に達していない
子犬や子猫には、MLV コアワクチンを接種する

69. 猫ではどの部位にワクチンを接種するべきか？
猫用のワクチン（とくにアジュバント添加製剤）べきではない。ある種の弱毒生ワクチンウイルス

は、肩甲間に投与するべきではない。米国では、は、2 週齢未満で MDA のない子犬や子猫に投与

狂犬病ワクチンは右後肢の遠位に、FeLV ワクチ

すると、中枢神経系の感染や疾患を引き起こし、ンは左後肢の遠位に、コア FPV/FCV/FHV-1 ワ

死亡させる可能性もある。これは、生後 1 週間まクチンは前肢の遠位に、別々に注射する方法が実

たはもう少し後までは、体温調節がほとんどまた施されている。この代わりとなる皮下注射部位は、は全くできず、自然免疫と獲得免疫のいずれも顕尾の遠位部、外側の胸壁または腹壁である。この

著に阻害されるためである。

投与部位については、本文書の本文に詳細に記述している。どの部位を選択するにしても、ワクチ

73. 初乳を飲めなかった若齢の動物は、どうすればコンは筋肉内ではなく皮下に投与しなければならな

アの感染症から防御できるか？

い。猫用ワクチンでは、1 ヵ所に繰り返し投与し生後 1 日未満の子犬または子猫には、人工初乳

ないように、接種する解剖学的部位をローテーシ

を 与 え る と よ い。 人 工 初 乳 は、 代 用 ミ ル ク

ョンさせることが重要である。これは個体ごとに（EsbilacTM または同等の製品など）50%、免疫毎回ワクチン接種部位をローテーションさせて、血清（母親または母親と同じ環境で生活し、十分それを記録すること、または、病院ごとに毎年 1にワクチン接種された他の個体のものが望ましヵ所の接種部位を決めて使用するという方針を採い）50% から成る。生後 1 日以上経過した子犬ま用することによって達成できる。

たは子猫には、十分に免疫が成立している（感染症のない）成熟個体の血清を、皮下または腹腔内投与するか、クエン酸処理血漿を静脈内投与する

70. 重度の栄養不良はワクチンに対する免疫応答に影響を及ぼすか？

ことができる。動物の体格にもよるが、血清また及ぼす。ビタミンや微量ミネラル（ビタミン E、は血漿約 3 ～ 10 mL を 1 日 2 回、最長 3 日間投

セレンなど）の重度欠乏症は、子犬における防御与する。

免疫応答の成立を阻害する可能性が明らかになっている。栄養不良が分かっているまたは疑われる

74. 犬のワクチン接種を終了してもよい時期はいつ場合、適切な栄養補充により是正してから、十分か？

な防御免疫が得られるように、再接種するべきで

現在推奨されているのは、コアワクチンでは、ある。

3 年以上の間隔で生涯接種を続けること、ノンコ
アワクチンを使用する場合は、1 年に 1 回接種を続けることである。成犬については、コア感染症

71. 子犬または子猫が初乳を飲めなかった場合、母親由来抗体（受動免疫）で防御されるか？

（CDV、CAV、CPV-2）に対する血清学的検査を

母親の抗体価にもよるが、生まれたばかりの子実施して防御能を確認し、その動物には再接種を犬および子猫では、
移行抗体（受動免疫）の約 95%

しない選択をすることもできる。現在、血清学的以上が初乳から得られるため、ほとんど、または検査は 3 年ごとの実施が推奨されているが、10 歳

全く防御されないであろう。初乳は生後 24 時間を超えた犬については、年に 1 回行うべきであまでに腸管から吸収され全身に循環する。

る。定期的な狂犬病ワクチンの接種が法的に義務

57

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付けられている国も多い。

（上気道疾患の原因として両方の病原体が関わっている場合は両方）に対するある程度の自然免疫があるが、このような免疫は、（ワクチン接種後も）75. ワクチン接種を受けていない成犬には、どのようなプロトコールが推奨されるか？

病原体を排除することはない。呼吸器ウイルス感

MLV ワクチン（CDV、CAV-2、CPV-2）を 1

染から回復した猫にワクチン接種を「しない」こ回投与するコアワクチネーションが推奨され、流とを推奨した使用法はない。3 種混合ワクチンに行地域ではこれに狂犬病ワクチンを追加する。2は FPV に対する防御効果があり、また、以前の回接種する必要はない。その後の再接種（または呼吸器疾患の原因ではない呼吸器ウイルス

CDV、CAV、CPV の血清学的検査）は 3 年以上（FHV-1 または FCV）からも防御する。

の間隔で行う。ノンコアワクチンは、個体のリス
クとベネフィット
（利益）を分析した結果に基づき79. 私の国では、停電が珍しくない地域があり、2 ～選択する。ノンコアワクチンは 2 ～ 4 週間隔で 2

3 日続くこともある。停電時に冷蔵庫で保存してい回接種し、年に 1 回追加接種を行う。

たワクチンはどうすればよいか？使用してもよいか？

76.レプトスピラワクチンの接種歴が不明の成犬に対

適切ではない温度下で 2 ～ 3 日保存された

しては、どのようなワクチネーションプロトコール

MLV ワクチンは使用するべきではない。MLV ワが推奨されるか？子犬と同様、
2 ～ 4 週間隔での 2

クチン成分の一部（CDV など）は温度の影響を受回接種か？

けやすく、ウイルスが不活化されている可能性が子犬と同様である。このような成犬には、2 ～ある。不確かな場合は、製造業者に連絡してアド

4 週間隔で 2 回接種し、その後は年に 1 回追加接バイスを受けること。

種を行う。

血清学的検査について

77. ワクチン接種を受けていない成猫に対しては、ど80. 血清抗体価は、ワクチンで誘導された免疫の判定のようなプロトコールが推奨されるか？
VGG は、ワクチン接種を受けていない成猫にに役立つか？

対して、MLV ワクチン（FPV、FCV、FHV-1）を役立つ。とくに犬の CDV、CPV-2、および2 回接種するコアワクチネーション、また、流行CAV-1、猫の FPV、猫と犬の狂犬病ウイルス（法地域ではこれに狂犬病ワクチンの 1 回接種を追加的義務として）には役立つ。他のワクチンについすることを推奨している。リスクの低い猫に対しては、血清抗体価の有用性は限られているか、まては、その後の再接種（または FPV の血清学的検

ったくない。いずれのワクチンに関しても、様々

査）を 3 年以上の間隔で行い、リスクの高い猫にな技術的、生物学的な理由から、CMI の検査の有対しては、FPV に対する再接種を 3 年以上の間隔

用性はほとんどないか、まったくない。血清学的で、FHV-1 および FCV に対する再接種を年 1 回検査においては、多くの変数でコントロールがは行う。ノンコアワクチンは、個体のリスクとベネ

るかに容易であるため、CMI の場合のような要因

フィット
（利益）
を分析した結果に基づき選択する。

が問題になることは少ない。ただし、検査センタ
ーの品質保証プログラムによっては、依然として、
矛盾する結果が得られることがある。

78. 既に上気道疾患の症状を呈している猫にワクチ
ン接種を行うべきか？
臨床症状を呈している猫にワクチンを接種する

81. CPV-2/CDV のワクチン接種後、院内検査で防御べきではない。回復した猫には、
FCV または FHV抗体の濃度を測定するまで、どのくらいの期間待て58Vaccination
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ばよいか？

年前にワクチン接種を受けた犬で実施した試験のこの質問は主に子犬に関連するものである。成結果から示されている。レプトスピラに対する抗犬の場合、ワクチンの最終投与から経過した期間

体価は接種後急速に低下するのだが、この抗体価に関わらず、追加接種の時点で既に血清抗体を保と防御能の間に強い相関はない。FCV に対して最有している可能性が高いからである。子犬に対すも重要な免疫タイプは粘膜免疫、
FHV-1 では細胞る初回接種の最終投与が 16 週齢で行われた場合、免疫であるため、FCV と FHV-1 では血清抗体価

20 週齢になれば検査を実施してもよい。その段階の重要性は低い。

で認められる抗体は、母親由来の受動免疫ではな
いため、子犬が能動免疫により防御されているこ

85. ワクチン接種を終えた子犬／子猫において、重度とを示す。

の疾患に対する防御には高抗体価が必要か？
CDV、CAV-2、CPV-2、および FPV については必要ない。
（抗体価に関わらず）抗体の存在は、

82. VGGが定期的な狂犬病抗体検査を推奨しないのはなぜか？

防御免疫が得られていることを示し、また、免疫多くの国において、抗体価検査の結果に関わら記憶もある。抗体価を上昇させることを目的としず、犬と猫の定期的狂犬病ワクチン接種が法的にて、より頻繁なワクチン接種を行うことには意味

義務付けられているため、多くの獣医師にとってがない。抗体価を上昇させることで「より強い免この質問から生じる実際的な影響はほとんどな

疫」を成立させることは不可能である。

い。狂犬病抗体検査は、ペットの海外渡航に関連する特定の場合にのみ必要となる。国際的に使用

86. 犬に年 1 回のワクチン接種を行う代わりに、検査されている狂犬病ワクチンの有効性は高く、一般を実施してもよいか？ 3 年に 1 回のみの追加接種

的には、接種後の免疫を検査する必要はないと考では心配である。

えられている。

もちろん、してもよい。現在、CDV、CAV、
CPV-2、および FPV に対する血清防御抗体を検83. 初回ワクチネーションの時期を決定するための出できる、よく検証された院内用血清学的検査キ

MDA 検査に、抗体検査（CDV、CPV-2、CAV）をットが利用できる。これらのキットを使用して、使用することはできるか？

3 年ごとに（コア感染症に対する自動的な再接種

理論的には可能であり、数年前には、「ノモグラの代わりに）防御能を確認している国もある。血ム」を用いて、母親の血清抗体価に基づき、子犬

清学的検査を年 1 回実施することはできるが、院のワクチネーションで最適な応答が得られる時期

内でデータを収集、分析すれば、年 1 回の検査にを推定することが多かった。実際には、MDA の妥当性はないことがすぐに分かるであろう。

減少を観察するために、若齢の子犬でサンプル採取や検査を繰り返すことは非常に難しいし、費用

年 1 回の健康診断についてもかかる。

87. 年 1 回の健康診断では、何を検査するべきか？
年 1 回の健康診断では、基礎的な身体検査（体84.ワクチン接種後の3 年間で抗体価はどのように変化するか？

温、心聴診、触診など）に重点を置くべきである。

CDV、CAV-2、CPV-2、および FPV の抗体

ライフスタイルや疾患リスク（旅行、宿泊、室内

価は一貫して同程度で推移する。このことは、最環境と室外環境への曝露など）を理解するため、長で 9 年前にワクチン接種を受けた野外の犬で多詳細な病歴を聴取する。栄養および寄生虫のコン

くの血清調査を実施した結果、また、最長で 14トロールの基本について、飼い主と話し合うべき59

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Groupである。健康診断において、流行している感染症

91. 特定のワクチンまたはワクチンの配合剤が他の製を定期的に検査する国もある。

剤よりも有害反応を引き起こす可能性が高いことがあるか？

88. 年 1回の健康診断のためだけに来院することを望このように考えられることが多いが、その裏付

まない飼い主もいると思われる。飼い主のコンプラけとなる科学的な証拠はほとんどない。有害反応

イアンスを改善するために、どのようなアドバイスの発現は、しばしばその動物の遺伝的要因（小型を与えて、健康診断を促進することができるか？

犬、 犬 の 家 系 な ど ）に 依 存 す る（Moore et al.

すべては教育にかかっている。健康診断では、

2005、Kennedy et al. 2007）。例えば、レプト

ペットの健康と福祉をあらゆる面から調べ、臨床

スピラ、ボルデテラ、ボレリア、クラミジアなど的な問題を早期に発見できる可能性があることのバクテリン（不活化細菌ワクチン）は、MLV ウ

を、飼い主は理解するべきである。ワクチン接種

イルスワクチンよりも I 型過敏症の有害反応を引については、健康診断で血清学的検査（コアワク

き起こす可能性が高いことが示唆されているが、チン抗原に関して 3 年に 1 回）を行う、またはノ

これを裏付ける証拠はない。アジュバント添加

ンコアワクチンの投与が必要な場合は年 1 回投与

FeLV ワクチンおよび狂犬病ワクチンは、猫の注する。

射部位肉腫に関連する可能性が高いとされているが、これについても得られている証拠は矛盾するものである。

89. 私の病院に来る人にとっては、年 1 回の健康診断
は費用が高すぎる。
年 1 回の健康診断は、詳細な病歴と身体検査と92. 有害反応を起こしたことがある犬や猫、または免いう簡単なものでもよく、
この場合にかかるのは、

疫介在疾患（膨疹、顔面浮腫、アナフィラキシー、

単純に獣医師が診察する時間の費用のみである。

注射部位肉腫、自己免疫疾患など）の病歴のある犬「年 1 回の健康診断」とは基本的に、ほとんどのや猫にワクチンを接種するべきか？

獣医師が「追加接種と身体検査」として既に行っ有害反応を発現したと考えられるワクチンがコているものを、新たな方法で行うというものであアワクチンの場合、血清学的検査を実施し、動物る。経済的余裕のある人に対しては、年 1 回の健が抗体陽性（CDV、CAV、CPV-2、FPV に対す

康診断は、獣医師が他のサービスを提供し、収益る抗体）であることが分かった場合には、再接種性を高める機会であることも明らかになっていは不要である。ワクチンが任意のノンコアワクチ

る。また、より質の高い治療が提供でき、獣医師ン（レプトスピラ、ボルデテラバクテリンなど）のと飼い主との関係を再構築できる機会でもある。

場合、再接種は行わないことを勧める。狂犬病については、地方当局に相談し、狂犬病ワクチンの投与が法的に必須なのか、または抗体価を代用とワクチンの有害反応についてしてもよいかどうかの判断を受けなければならない。

90. ワクチンの過剰接種（過剰な頻回接種、また特定のペットに不必要なワクチンを使用する）リスクはワクチン接種が絶対に必要な場合には、製剤（製あるか？

造業者）の変更が有用かもしれない。しかし、過ある。有害反応を引き起こす可能性があるため、敏症反応は、ワクチンに混入する添加物（ウイル

ワクチンは不必要に投与するべきではない。ワクス培養工程で使用する微量の牛血清アルブミン）

チンは個々の動物のニーズに合わせて使用するべと関連することが知られており、この添加物は多き医薬品である。

くの製剤で共通しているため、この方法が常に成功するとは限らない。抗ヒスタミン薬またはグル60

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ココルチコイドの抗炎症用量の接種前投与は容認

告するかどうかにかかっている。現在では、われでき、ワクチンの免疫応答を阻害しない。有害反われが使用するワクチンの安全性は極めて高く、応のリスクが高い動物に再接種した場合は、ワク

有害反応の発現率は極めて低いことが認められてチン接種後最長 24 時間、注意深くモニタリング

いる。有害反応の発現リスクよりも、重篤な感染するべきであるが、このような反応（I 型過敏症）

症予防のベネフィット（利益）の方がはるかに勝っは通常、接種後数分以内に生じる。他のタイプのている。近年行われた米国にある大型の病院グル

過敏症（II 型、III 型、IV 型）はかなり時間が経過

ープのデータベース解析により、非常に多くのワしてから生じることがある（数時間～数ヵ月）。

クチン接種済みの犬や猫のデータが公表された。
ワクチン接種済みの犬 10,000 頭中 38 頭におい93. 小型犬は有害反応を発現することが多い。これをて、接種後 3 日以内に有害反応（非常に軽微な反避けるため、ワクチンの用量を減らすことはできる

応 も 含 め、 あ ら ゆ る も の ）が 記 録 さ れ て い たか？

（Moore et al. 2005）。ワクチン接種済みの猫できない。医薬品とは異なり、ワクチンの用量

10,000 頭中 52 頭において、接種後 30 日以内には体重 1kg 当たりの mg では計算されていない。

有害反応（非常に軽微な反応も含め、あらゆるも効果的に免疫を刺激するには、全抗原量が必要での）が記録されていた（Moore et al. 2007）。しかある。小型犬への接種に際して、ワクチンの用量し、当該診療施設には報告されず、他の診療施設を分割したり、減量したりしてはならない。米国

や救急診療施設に報告され、そこで治療を受けたでは小型犬用に設計された新たな製剤が発売されと考えられる症例もある。一部の犬種やペットのている。この製剤の投与量は 0.5 mL で設計され家系は、一般的な動物の集団よりも、有害反応発ているが、従来の 1.0 mL ワクチンとほぼ同程度

現のリスクが高いと考えられる。

の抗原量およびアジュバント量が含まれており、小型犬における有害反応の頻度を顕著に低下させ

96. ワクチンへの免疫応答が生じない犬や猫はいる

る可能性は低い。この製剤や他の市販のワクチンか？

に含まれている添加物（質問 92 を参照）の濃度はいる。これは、とくに一部の品種に認められる

低くなっていることが多く、外来蛋白質濃度の低遺伝的特性であり、このような動物は「ノンレス

下は有害反応の減少にとってより重要だと考えら

ポンダー」と呼ばれる。遺伝的関連のある（同じれる。

家系または同じ品種の）動物が、しばしばこの特性を共有する。犬パルボウイルスや猫汎白血球減少症ウイルスのような、極めて病原性の高い病原94. ワクチンは自己免疫疾患を引き起こすか？
ワクチン自体は自己免疫疾患を引き起こさない体に対するノンレスポンダーの場合、動物は感染が、遺伝的素因のある動物では、自己免疫応答をすると死亡することがある。ほとんど致死的では誘発し、疾患の発生が認められることがある。こない病原体の場合は、病気にはなるが生存するでれは、感染症、薬剤、または他の様々な環境因子

あろう（Bordetella bronchiseptica 感染後など）。

でも同様である。
97. 子犬のコアワクチン初回ワクチネーションの後
95. ワクチンによる有害反応はどの程度多いのか？

に、免疫抑制は生じるか？

正確なデータを得るのは難しいため、この質問生じる。MLV-CDV および MLV-CAV-2 が他に対する明確な答えはない。有害反応の発現頻度の成分と混合されている製剤を用いる場合、ワクの把握は、獣医師または飼い主が、製造業者またチン接種の 3 日後から始まり、約 1 週間持続するは国の規制当局（この報告ルートがある場合）に報免疫抑制が生じる（Strasser et al. 2003）。この免61

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疫抑制はワクチンに対する通常の応答の一部であ103. 猫の肉腫の原因がワクチンであることを、
どのよ

り、このために臨床的な問題が生じるとしてもまうにして知ることができるか？このような肉腫にはれである。MLV-CDV も MLV-CAV-2 も含まれどのように対処するべきか？

ない場合は、このような免疫抑制は生じない。

猫注射部位肉腫（FISS）は、以前、注射用製剤を投与した部位に生じる。ワクチンを含む幅広い注

98. すべての子犬にコアワクチン（CDV、CPV-2、射剤が腫瘍を誘発し得ると考えられている。猫のCAV-2）を投与するべきであるが、免疫抑制を避け

ワクチン接種部位はカルテに記録しておくことがるにはどうすればよいか？

重要であり、また、WSAVA のガイドラインに

CDV と CPV-2 を含む 2 種混合ワクチンを子は、猫のワクチン接種に最適な部位についてアド犬に注射し、その後に CAV-2 を投与することがバイスが記載されている。猫用のワクチンとしてできる。

は、可能な限りアジュバント非添加のものを選択する。
この肉腫は残念ながら侵襲性が非常に高い。

99.レプトスピラに対する免疫応答はある種の犬に過広範囲に浸潤し、約 20% が転移する。広範な外敏症反応を引き起こすが、これはレプトスピラ感染

科的切除が必要となり、この手術の多くは専門医

後の免疫が短期間（例えば 1 年未満）
しか維持されが実施するのが望ましく、また、補助的に放射線ないのと同様に、短期間しか維持されないのか？

療法および免疫療法を行うこともある。

長期間維持される。比較的短期間しか維持されない（1 年以内）免疫や IgG 記憶とは異なり、即時104. 狂犬病ワクチンによる過敏症の症例が以前より型過敏症の免疫記憶は長期間維持される（4 年以増えているのはなぜか？また、トイプードルで多く上）ことが、皮内反応試験の結果から分かってい見られるのはなぜか？

る。

過敏症反応は、どのワクチンでも起こる可能性がある。現在では、最も多く過敏症反応の原因となる抗原は、製造工程でワクチンに混入する牛血100. ワクチンに対する軽度のアレルギー反応の治療にステロイド剤を使用することはできるか？

清アルブミン（BSA）
であることが分かっている。

できる。顔面浮腫や掻痒などの反応は、抗炎症製造業者は現在、動物用ワクチン中の BSA 濃度

用量（免疫抑制用量ではない）
グルココルチコイドを低下させている。過敏症反応は多くのトイ品種（プレドニゾロンなど）
や抗ヒスタミン薬を単独までより頻繁に見られるが、この品種は多くの国でたは併用して治療することができる。

とくに人気の品種となっている（Miyaji et al.
2012）。遺伝的に発現しやすいものと考えられるが、十分には解明されていない。

101. ワクチンにより皮膚血管炎が引き起こされることを示す証拠はあるか？
ある。極めてまれではあるが、とくに狂犬病ワ

105. 一 部 の 繁 殖 用 犬 舎 にお い て、CDV 感 染 やクチン接種後の有害反応として認められている。

CPV-2 感染により犬が連続して死亡するのはなぜか？
このような場合に最も可能性の高い原因は、繁102. 犬の場合と同様に、猫でもワクチンに対する皮膚アレルギー反応の徴候が見られるか？

殖用犬に適切なワクチン接種が行われていないこ見られる。猫でも犬と同様、接種後に I 型過敏とである。母犬に効果的なワクチン接種が行われ症と同様の症状（顔面浮腫、皮膚掻痒など）が見らず、子犬の MDA が十分ではない場合に、子犬にれることがある。

大流行が生じる可能性がある。一方で、子犬に対して WSAVA のガイドラインに従ったワクチネ

62Vaccination
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Groupーション（子犬での最終接種が 16 週齢以降）が行

108. 年 1 回のワクチネーションには、有害反応の（非われていない場合、母親の MDA が高ければ、子

常に低い）リスクの他に、どのようなリスクがある

犬が防御されないリスクがある。さらには、これか？

らのワクチネーションに対して遺伝的にノンレス

ワクチネーション後における有害反応のリスク

ポンダーとなるリスクが高い品種（ロットワイラ

は、実際には比較的低い。このリスクは、ワクチー、ドーベルマンなど）がいくつかある。犬舎にン接種を受けた犬で 10,000 頭中約 30 頭、猫でおける感染症の大流行を最小限に抑制するうえは 10,000 頭中約 50 頭であり、そのほとんどがで、適切な飼育、衛生、栄養の状態などもすべて

非重篤の反応（一過性の発熱、嗜眠、アレルギー

関与する。

反応など）である。しかし、来院した動物において重篤な反応が発現した場合、難しい状況になる。

106. 弱毒生ウイルスが病原性復帰することはある

新たなガイドラインを導入することは、単に有害か？犬が MLV ワクチンに感染することはあるか？

反応リスクを最小限に抑えるためだけではなく、ある。理論的には、MLV ワクチン株が病原性より優れた診療、根拠に基づく動物治療を行い、復帰することはあるが、これは極めてまれである。

必要なときにのみ医学的処置（つまりワクチネー

ワクチン認可の過程において、製造業者は、ワクション）を実施するためでもある。

チンのウイルスが排泄された場合、病原性復帰しないことを証明することが求められている。MLV

109. 遺伝的に免疫応答が弱い犬（ロットワイラーなワクチンは「感染性ワクチン」と呼ばれるが、こど）がいるが、このような品種にはどのようなワク

れは、犬において発症は誘発しないが、免疫を誘チン接種を行うべきか？

導するのには十分な低レベルの感染（およびウイWSAVA のガイドラインには、ノンレスポンダ

ルスの複製）を誘導するように作用するからであーの犬の特定に有用なフローチャートが掲載される。犬パルボウイルスの場合、ワクチンを接種さている。子犬には必ず同様のワクチネーションれた犬は、接種後短期間は糞便中にウイルスの（16 週齢以降に最終投与）を必ず実施するべきで

MLV ワクチン株を排泄する可能性がある。ただあるが、品種や免疫応答の不足について懸念があし、このことにより他の犬にリスクが生じることる場合は、20 週齢で血清学的検査を実施するべきはない。

である。ほとんどのノンレスポンダーにおいて、抗体陽転が認められないのは、コアワクチン抗原

107. 6 週齢で DHPPi のワクチン接種を受け、7 週齢（CDV、CAV、CPV-2）のうち 1 種類のみであでパルボウイルス感染症を発現した子犬がいる。

る。再接種や再検査をすることもできるが、確実

これはなぜか？

にノンレスポンダー（または応答不足）の犬では、このような症例（接種済み子犬での感染）におい再接種に対する応答も認められない。このようなて最も一般的な原因は、その動物が接種前に既に犬には、その抗原に対して応答する免疫能が欠如

感染性ウイルスを保有していたというものであしており、そのワクチン成分に応答することはなる。これらの子犬は「感染しやすい時期」に感染い。そのような犬にはリスクがあることを飼い主した可能性もある。
「感染しやすい時期」とは、病に伝え、繁殖用としては使用しないのが望ましい。

原性の野外ウイルスから完全に防御するほどの
MDA はなくなっているが、直近に投与されたワ110. ワクチネーションのリスクとベネフィットどのよ

クチンに対する免疫応答を妨げる程度の MDA がうに分析するべきか？

存在している期間である。

すべての犬と猫（生活環境や飼育方法に関わらず）について、コアワクチンの接種（流行地域にお63Vaccination
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ける狂犬病ワクチンなど）は義務であると考えられているため、リスクとベネフィットの分析が適用されるのは、ノンコアワクチンの選択についてのみである。リスクとベネフィットの分析は、飼育環境、屋内と屋外へのアクセス、旅行や宿泊の頻度、他の動物との接触（複数のペットがいる家
庭など）について、飼い主から聴取した内容に基づき、個々の動物について行う。考慮するリスクには、（1）ワクチン接種後の有害反応のリスク、（2）不必要な医療行為を行うリスク、（3）地域における疾患の流行について得られている科学的知識に基いた、感染性病原体により動物が感染するリ
スク、（4）感染後に臨床症状が発現するリスクがある。考慮するベネフィットには、
（1）
ライフスタ
イルまたは地理的位置を考えて、感染性病原体に曝露する可能性が高い場合、ワクチン接種により動物が感染から防御されるベネフィット、（2）動物が感染した場合に、臨床症状がワクチン接種により軽症化するベネフィット、（3）ワクチン接種した動物が集団免疫に寄与するベネフィットがある。

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