解説 市政専門図書館所蔵「後藤新平関係文書」の概要と意義
伏見岳人
本資料は、後藤新平伯伝記編纂会が収集した資料のうち、東京市長時代、震災内閣時代、在野時代のそれぞれ一部について、デジタル化したものである。いずれも、1930 年代の後藤新平の伝記編纂過程で集められ、その後に東京市政調査会に寄贈されていた資料である。
分量は、東京市長時代 17 点、震災内閣時代 15 点、在野時代１点、書籍パンフレット類 1 点の合計 34 点であり、既刊の資料集「オンライン版後藤新平文書」（丸善雄松堂、2021 年）に所蔵されていない新出資料である。
1922 年に後藤新平が創設した東京市政調査会に直接つらなる市政専門図書館には、東京市政や震災復興に関する数多くの文献が所蔵されている。そのうち、後藤の活動に直結する冊子や記録のほか、東京市政調査会の設立や、アメリカの政治学者・歴史学者チャールズ・A. ビーアドの招聘に関する書類が、「オンライン版後藤新平文書」にすでに収録されている。
その後、東京市政調査会の創立 100 周年事業にあわせて、市政専門図書館や後藤・安田記念東京都市研究所内での資料調査が進展し、新たに「後藤新平関係文書」の存在が発見された。後藤新平伯伝記編纂会が集めた資料は、伝記編纂事業の完了後、長らく市政会館内に保存され、その大部分が 1977 年に岩手県の水沢に移管された。現在の奥州市立後藤新平記念館に所蔵されているこの資料群が、「マイクロフィルム版後藤新平文書」（雄松堂書店、1979 年）や、DVD 版の『後藤新平書翰集』（雄松堂書店、2009 年）の原本であり、これまで広く利用されてきたものである 1。
今回発見された「後藤新平関係文書」は、元来これらと一体の後藤新平伯伝記編纂会の資料であった。だが、その資料管理を担っていた田辺定義（東京市政調査会・参事）が手配して、東京市政調査会と深く関連する一部の資料については、水沢に移管される前に、後藤家から東京市政調査会に別途寄贈される経緯をたどった 2。田辺が後年に作成した内部資料には、「その後〔1934 年 8 月 20 日の後藤家蔵書の受贈以後〕、本会〔東京市政調査会〕が後藤家に代って保管中の後藤東京市長時代・関東大震災と復興計画時代及び後藤伯在野時代における各種資料の寄贈を受け入れることができた」と記載されている 3。今回見つかった資料は、田辺の記す「各種資料」と一致するものと考えられ、長らくその存在が知られることなく、当初は東京市政調査会内に、その後 1968 年および 1977 年に移管されてからは市政専門図書館内に保管され続けてきたのである。
このたび、関東大震災 100 年という節目の年に、震災内閣時代を含むこの「後藤新平関係文書」が新たにデジタル公開されることは、大変喜ばしい出来事である。以下、この資料群の概要と意義について、簡単に紹介していきたい 4。

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＜東京市長時代＞
東京市長時代の資料 17 点は、後藤新平が東京市長を務めていた 1920 年 12 月 17 日から1923 年 4 月 27 日までの期間における関連文書で主に構成されている。市長就任時および市長退任時の新聞報道の切り抜き集（「東京市長時代」1、19）があるほか、代表的なものは次の通りである。
・ 京浜築港運河計画に関する書類「東京港築港運河埋立ノ儀」と題する書類（「東京市長時代」3）の中には合計 9 種の文書が含まれている。まず、大正 10 年（1921 年）11 月 4 日付で、京浜築港運河埋立株式会社発起人総代の浅野総一郎が後藤東京市長に宛てた「京浜築港運河埋立願」では、その基本構想が示される（「東京市長時代」3-1-2）。浅野は 20 年前から安田善次郎らと一緒に東京湾築港埋め立てを出願していたものの、東京市が別に施工したい意向を示したまま、資金面での進捗が見られない状況にあった。京浜間の船舶往来は頻繁であり、難破や沈没による貿易上の損害も大きくなっていた現状を踏まえ、横浜港から鶴見、川崎を経て、海老取川へ通し、墨田川に連絡する大運河を開き、大森や品川地方を浚渫の土砂で埋め立てて工業地にする計画を立て、工事期間は全 17 年間、1 億 6500 万円の総工事費を見積もっていた。
これに基づき、大正 11 年（1922 年）1 月 28 日付で、東京湾築港運河埋立の出願がなされた。その際、工期は 12 年に短縮され、総工費も 6000 万円に圧縮されたようである。ところが、その出願に対して行政からの回答はしばらく出なかった。同時期に、東京市も芝浦運河埋め立て工事を計画しており、5 年間、工事費 680 万円の事業計画が同年 7 月 25 日の港湾調査会を通過していたからである（「東京市長時代」3-1-3-a）。東京市道路局長兼河港課長として東京市の河川行政全般を司っていた丹羽鋤彦の印がある「東京市築港調査委員会意見」には、京浜築港運河埋立株式会社の計画に対する東京市側の反対意見が述べられている（「東京市長時代」3-3）。将来の水運・陸運の貨物量の予測に基づき、東京港を修築する規模を示した上で、東京市の計画が東京湾の入り口を羽田沖に設けるのに対し、京浜築港運河埋立株式会社の案は運河を介して横浜もしくは鶴見の港口を利用するものと位置づける。
そして、東京港に出入りする船舶の大多数は、羽田港門から直接港内航路を往来することを選ぶはずであり、障碍の多い狭隘な運河を経由して横浜や鶴見から出入りしないことは明らかであると批判する。こうした東京市側の意見に加えて、台湾時代の基隆築港の頃から後藤と共に港湾事業に取り組んできた工学博士の川上浩二郎が、「浅野氏出願芝浦埋立運河浚渫工事考査復命書」を同年 9 月 26 日付で提出している。川上は、株式会社などの民営はとても困難であるとの意見を後藤に提示していた（「東京市長時代」3-2）。
同年 9 月 25 日付で、浅野は全工期をさらに 8 年間に短縮し、とくに運河の開通を最初の2三年間で仕上げるように計画を変更する届出を、東京市および東京府に提出した（「東京市長時代」3-1-3-a、3-1-3-b）。その上で浅野は 10 月 12 日付で旧知の後藤に書簡を送り、当局者との協議を経て、一部修正した埋立計画を後藤市長や永田秀次郎東京市助役に届けて。同封された修正済みの埋立計画では、工期を二年間に縮めいる（「東京市長時代」3-1-1 5）
た上で「公共の享くる利益」を列挙しており（「東京市長時代」3-1-3-c、3-1-3-d）、さらに10 月末日付で「月島埋立願」も提出された（「東京市長時代」3-1-3-e）。
京浜運河の建設は、翌 1923 年の関東大震災後の復興過程で当初の政府案に盛り込まれたものの、その後の審議過程で復興計画から切り落とされることになる。これらの図面付きの書面を通じて、震災前における多様な築港計画の存在がここに明らかになった。
・ 後藤市長宛の意見書類
市長である後藤のもとには数多くの意見書や提言書が寄せられた。既存の「マイクロフィルム版後藤新平文書」にも、「15-8 市長時代提出されたる諸調査、意見、請願」と題して、「特別市制に関する沿革概要」（東京市会東京市特別市制実行委員長の桐島像一が作成）や、「電力購入契約案に就ての意見」（東京市参与の井上敬次郎が執筆）、「利益配当制限撤廃請願」（小池国三東京瓦斯株式会社取締役社長）などの多様な意見書が収められていた。
それらと同じカテゴリーに仕分けられた文書 8 点が今回新たに公開された（「東京市長時代」15）。東京市水道課長の小川織三が作成した「東京市水道料金値上ニ関スル件」（「東京市長時代」15-1）や、東京市会議員の野々山幸吉による「東京市ノ住宅問題ニ対スル卑見」（「東京市長時代」15-2）には、後藤自身による書き込みの跡も見られる。また、柔道家の南摩紀麿が都市建設について論じた長文の書簡（「東京市長時代」15-3）や、医師の岸一太が東京市の燃料をガス化する案を説いた意見書（「東京市長時代」15-10）といったユニークな文書も存在する。他にも、東京市の特別税や、市政改善案、汚物処理事業など、幅広いテーマについて多くの意見書が後藤に届いていたことがうかがえる。
・ チャールズ・A. ビーアド招聘書類
東京市長の後藤は、1922 年、ニューヨーク市政調査会に深く関わっていたチャールズ・A. ビーアドを招聘した。ビーアドは 1922 年 9 月から 1923 年 6 月まで日本に滞在し、各地で地方自治に関する講演を実施し、東京市政の課題を分析した報告書『東京市政論』（東京市政調査会、1923 年）を執筆した。関東大震災後にも再び後藤の招聘を受けて 1923 年 10月から 11 月まで滞日して、震災復興に関する政策提言も行っている。
これらのビーアド招聘に関する書類の大部分は「オンライン版後藤新平文書」に収録された。その後、東京市政調査会の創立 100 周年に際して、新たな資料発掘が進み、今回デジタルアーカイブとして公開されることになった。
「ビーアド博士意見演説及博士に関するもの」

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（「東京市長時代」22）の 17 種のうち、9 種が「オンライン版後藤新平文書」に収録されていない資料である（22-1、22-4、22-5、22-6、22-7、22-11、22-13、22-15、22-17）。とくにビーアドの日本での調査計画を議論した「大正 11 年 10 月 13 日理事会記録」（「東京市長時代」22-6）や「ビーアド博士に対する予定案（腹案）」（「東京市長時代」22-15）は、『東京市政論』誕生の背景などを考える上で貴重な資料である 6。
・ 都市研究会理事会速記録
時期的には後藤が東京市長やその後の内務大臣・帝都復興院総裁を辞めたあとの「在野時代」に属する資料であるが、後藤新平伯伝記編纂会によって「東京市長時代」の資料に分類されたため、便宜上この項目で紹介する。後藤は 1917 年に実務家、学者、ジャーナリストらによる都市研究会を創設し、雑誌『都市公論』を発刊して都市問題に関する世論の喚起に努めていた。今回の「後藤新平文書」には、大正 13 年（1924 年）10 月 11 日に開かれた都市研究会理事会の速記録が収められている（「東京市長時代」10-16）。
出席者には、後藤会長、内田嘉吉副会長、池田宏のほか、長岡隆一郎（内務省土木局長）、直木倫太郎（内務省復興局長）、堀切善次郎（内務省都市計画局長）、佐野利器（東京市建築局長）などの錚々たるメンバーが並んでいる。議題は、「一、都市計画に関する件 二、東京市交通機関改善に関する件 三、道路改良に関する件 四、区画整理促進研究に関する件五、会務其の他」となっており、まず加藤高明内閣下の行政改革の一環として進められている都市計画局の廃止論への対応が話し合われている。次に東京の高速度鉄道に関する問題や道路改良事業についての議論が進んでいく。その上で、震災復興の目玉事業である土地区画整理の「遅れ」について、東京市の遅れを指摘する直木と、国と比べた上での東京市への予算配分の制約などを抗弁する佐野の間で、鋭い議論が交わされる。後藤会長も、国と市で役割を区分した帝国議会の審議が「病根」であるとの意見を提示している。
このように震災後の都市研究会において後藤を交えて復興の進捗度について率直な意見が交わされていたことは興味深い新知見であろう。
＜震災内閣時代＞
震災内閣時代の 15 点は、1923 年 9 月 1 日の関東大震災の発生から、同年 12 月 27 日に第二次山本権兵衛内閣が総辞職するまでの４ヶ月間における資料が点在している。
・ 発災後の応急対策書類
まず、鈴木商店の金子直吉が、発災直後から後藤に宛てて複数の書簡を送っている。東京との通信手段が遮断されている 9 月 2 日付での書簡では、食料品の騰貴抑制や取引所での4米穀取引の中止、モラトリアムの断行などを別紙の意見書をつけて提言している。東京市で労働力が不足する場合は、神戸で労働者を募集して国際汽船で配送するとの金子の意見は後藤にとって心強かったことだろう。なお、山本権兵衛首相が暗殺されたとの噂が神戸で広まっていたようであり、当時の混乱した状況もうかがえる（「震災内閣時代」39-1 所収）。翌
3 日にも、金子はモラトリアムや公債発行を説く書簡を後藤に送っており 7、さらに 5 日付の書簡では、関西から京浜地方に物資や食料の供給が続いていること、金融界は震災前からの不景気も相まって逼迫状況にあるため、モラトリアムの発令が必要なこと、などがあらためて説かれている（「震災内閣時代」39-1 所収）。また、9 月 8 日付で鈴木商店理事の長崎英造に宛てて金子が発した書簡もあり、そこには前日 7 日に発令されたモラトリアムが被災地に限られているため、関西地方の一部で取り付け騒ぎが起こりつつあり、モラトリアムの範囲を全国規模に拡大するか、もしくは主要都市にもれなく適用するように、大蔵大臣に働きかけるよう指示されている。長崎はこの書簡を 10 日付で後藤に転送した。ちなみに、金子はこの書簡の末尾で「此度の震災に係るときは最早遷都を断行するの外無かるべしと存候」と、遷都論を主張している（「震災内閣時代」39-2）。
また、9 月 9 日付で、工学博士の阿部美樹志と、浅野総一郎が連名で作成した「陳情書震災と鉄筋コンクリート建築物」が所蔵されている。今回の倒壊被害の状況を踏まえて、鉄筋コンクリート造りと、防火法を施した鉄骨造りの普及を、内務大臣の後藤に強く提唱する内容である。その論拠として、欄外の挿入メモに、「殊に爆弾投下の場合に備ふる上より考ふるも此際は一大英断を用ふべき秋〔とき〕である」と、防空体制の強化が挙げられていることは興味深い。陳情書の末尾には、土地の整理や都市計画の断行も、他日には絶対にでき。
ないことであり、速やかに国家として着手すべきと論じている（「震災内閣時代」57-11）
警察を所管する内務省の責任者である後藤のもとには、復旧に向けた情報もさまざまに寄せられた。
「震火災に関する告諭諸達指示通牒 大正 12 年 9 月中」という資料には、9 月10 日、11 日付での東京市内の食料が配給される避難所への避難を呼びかける警視庁の通牒が 10 種収めている（「震災内閣時代」55）。また、「震災当時の諸公報」という書類群には、9 月から 10 月にかけて発行された多様な公報が保存されている。
「横浜市日報」、「関東戒厳司令部情報」の他、東京市役所東京市非常災害事務総務部の「災害調査時報」、臨時震災救護事務局が作成した「震災彙報（東京版）」と「震災彙報（神奈川版）」などから、当時の被害と混乱の甚大さをあらためて読み取ることができる。なお、「東京市下水道計画平面図」
や 9 月 5 日夜の罹災状況を記した関東戒厳司令部作成の「東京市附近火災地及罹災民集団地要図」も含まれている（「震災内閣時代」54）。
9 月 19 日には内閣総理大臣の諮詢機関として、帝都復興審議会が設置された。その第一回に諮詢された「震災地ニ於ケル生活必需品等ノ供給ニ関スル件」には、震災地における生活必需品や土木建築に用いる器具機械、材料の供給を円滑にするために、政府がこれらの物資を買い入れ、売り渡す権限を得ることや、本事業のために１億円を限度に特別会計を大正14 年 3 月末までの期間で設定することが、起案されている（「震災内閣時代」50-2）8。ま5

た、9 月 25 日付で東京地方裁判所長の今村恭太郎が作成した「震災後ノ私権保護ニ関スル善後策」は、震災によって区裁判所、登記出張所、区役所、税務所、公証人役場などが消失した事例を受けて、私権の保護救済のために裁判所として講ずべき善後策を多岐にわたって具体的に論じている（「震災内閣時代」50-3）。
・ 復興計画立案に関する書類
後藤が帝都復興院総裁として尽力した復興計画の立案過程に関する書類は、大別して三種類が存在する。
第一に、「帝都復興策大綱」と題する復興計画の基本方針を記した書類である（「震災内閣時代」50-1）。これは、9 月 27 日に帝都復興院が創設され、10 月 24 日に復興計画の概要が閣議決定されるまでの期間に 9、帝都復興院内で協議される際の素案だったと推察される。
素案の概要は、東京と横浜の都市計画区域を帝都復興計画の規模とすること、東京の既成の市街地や都市計画を事情の限り尊重すること、主要街路の幅員は 24 間（約 43.6 メートル）以上とし、商工業地域では幅員 6 間（約 11 メートル）以上とすること、建築物は建築線の指定を受けなければ建築できず、土地利用に不便な地域には区画整理を実施すること、執行すべき各種の事業はできる限り「自治の運用」をとり、国庫より相当の率で補助すること、帝都復興事業は 5 年間とし、主要経費は内外債で充て、事業の執行で利益を受けるものは受益の程度に応じて相当に負担し、さらに特別税として土地及び営業に対して課税すること、などである。
この素案を基本方針として、具体的な金額を必要経費として記入して序論を付け加えたものが、10 月 24 日の閣議において了承された。その閣議決定の内容は、後年に池田宏（帝都復興院理事兼計画局長）の手記によって広く伝わっている 10。その前段階の文書である「帝都復興策大綱」には「防火設備」も実施事業に含まれており、閣議提出案では切り落とされたことなどがわかる。
第二に、11 月上旬の帝都復興院参与会にあわせて作成された「帝都復興計画ニ関スル意見書」である（「震災内閣時代」57-10-1）。作成者は、共に帝都復興院の参与であった土木技師の長尾半平（東京市電気局長）と丹羽鋤彦（東京市道路局長兼河港課長）である。
11 月 1 日に開かれた第一回の帝都復興院参与会において、三つの専門委員会が設けられることになり、主要街路や各種造営物、建築などを協議する第一委員会に、長尾と丹羽は属した。その第一委員会において、長尾は「復興院の計画図によれば、道路の規格及其の配置を決定したる後、高速鉄道敷設の問題を決定するものなれども、之は明かに交通関係を無視せるものにして、先づ高速鉄道敷設線路を決定し、然る後に道路の規格に及ぼす可し」との意見を表明した。この委員会では合意形成に至らず、「高速度鉄道は各種の案を綜合し之を根本とし街路の系統を之に調和せしむること」という一般的な内容にとどめられることになった 11。

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長尾と丹羽が連名で提出した意見書は、帝都復興院の原案（「甲案」「乙案」）を批判し、この機会に高速度鉄道計画の決定を促すものであり、この第一委員会に前後して作成されたものと推察される。11 月 9 日の第二回の帝都復興院参与会では、両者が作成した路線図と説明書があると報告されており、この路線図などがメンバーに共有されていたようである 12。上方が西、下方が東となっている「第一号図」は、中心部に碁盤目状の路線を配置した「ペーターゼン式」を採用し、東京市役所のあった有楽町や東京駅などの中心部から放射状に高速度鉄道を建設する案になっている。しかし、この案の採用は難しいと長尾たちは考え、帝都復興院の「甲案」に交通系統を書き入れた「第二号図」も作成していた。
また、参与会から日時の経った 11 月 23 日に長尾はさらに「第三号図」を後藤に提出している（「震災内閣時代」57-10-2）。街路や建築物の基礎工事を優先した復興計画により、地下の深度が不必要に増え、工費や運転費、昇降に要する乗客の時間などに損失が生まれるといった批判を長尾はくり返すものの、周囲の事情等により根本的な解決策を取れない状
況も了解したとして、帝都復興院の案に小規模な改定を加えたこの「第三号図」に、収支概算表や乗員・人口・乗車回数の予想表などを添付して、あらためて後藤に届けていた。なお、この図面は、上方が北、下方が南を指している。
第三に、12 月の臨時議会（第四七議会）に向けた政府の方針を検討した「大正十二年十二月、震災臨時議会解散を予想しての声明案」と題する資料群である（「震災内閣時代」17）。
後藤新平伯伝記編纂会の封筒に入っており、表には「附 池田社会局長官の草せし解散必迫其他臨機応変案」と追記されている。震災復興時に社会局長官であった池田宏の作成した資料だと、伝記編纂会は推察したようである。
その中には、「内閣」と印字された用紙 2 枚に清書された書類がある（「震災内閣時代」
17-1）。帝都復興計画法案や帝都復興予算案が審議される 12 月の第四七議会に向けて、対議会方針が三段階にわけて論じられており、後藤が入閣していた第二次山本権兵衛内閣において、閣議で配布された参考資料だったのではないかと思われる。衆議院が法案や事務費を修正して機関の運用を妨げたり、事業費を削減して詔勅の趣旨を実行できなくなったりしたときは、衆議院の解散を奏請して、議会を経ずに緊急支出を断行すると明記してある。もっとも、続く貴族院での審議時間に余裕があればその議論をまつとも書かれており、議会審議の状況次第では衆議院の修正案を柔軟に受け入れる方針も内閣全体で事前に共有されていたことが、この機密書類から判明する。
池田宏が作成したとされる衆議院の解散奏請案は、「内務省」と印字された用紙 5 枚に記され、冒頭に「極秘」と書かれている（「震災内閣時代」17-2）。文面は後藤新平の伝記で全文引用されたものと同一であり 13、衆議院が臨時物資供給令の事後承認を拒むようならば解散に踏み切る方針が記されている。あわせて所蔵されている大正 12 年 12 月 13 日付の塚
本清治内務次官の後藤内相宛書簡には、「別紙意見書は本日午後池田社会局長官より受取候
ものに有之候処、只今執事より電話御申聞相成候ものは右の書類かと存候に付、差上申候。
」と書かれており、池田が作成した「別紙意見書」とこの解散奏請案を関連する書類として伝7

記編纂会が整理したことがうかがえる（「震災内閣時代」17-3）。あるいは、伝記編纂会の理事兼世話人として後藤の伝記編纂を主導していた池田自身の内々の回想もあって、これらの書類が一束に整えられたのかもしれない。
これらの書類は、実施された復興計画の内容を大きく塗り替えるような性質のものではない。しかし、限られた時間と資源の中で進められた復興計画の策定過程において、必ずしも実現には至らなかったものの注目された構想が他にも多く存在したことを指し示している。それらの失われた可能性を一つずつ追跡することもまた、100 年経過後の今日にあらためて震災復興過程を分析することの意義と醍醐味であるだろう。
＜在野時代＞
わずか一点だが、「昭和四年三月十四日午後七時廿五分東京放送局放送市会議員選挙ニ告ク」と書かれた封筒に入った書類 3 種が存在する。すなわち、後藤が死没する一ヶ月前に実施された 1929 年 3 月 16 日の東京市会議員選挙に際し、後藤は東京市政の浄化を目指した投票を有権者に呼びかけるラジオ演説を実施しており、その時の演説原稿類である。この選挙において東京市政調査会は「市政浄化」運動を全面的に展開しており 14、その運動の屋台骨となる演説原稿への強い思いから、田辺定義があえて別置した資料ではないかと推察される。
なお、「東京市長時代」の資料の中には、1928 年 10 月 3 日から 12 月 1 日にかけて、後藤が取り組んだ「市政問題対策協議会特別委員会記録」も所蔵されており、そこにも市政浄化にかける後藤らの強い意思が記されている（「東京市長時代」10-17）。

＊本稿は、JSPS 科研費（23K01226）による研究成果の一部である。

1

後藤新平の資料の来歴は、伏見岳人「解題 オンライン版後藤新平文書の意義」

https://j-dac.jp/gotoshinpei/gotoshinpei_kaidai.pdf を参照。
2

伝記編纂事業における田辺定義の位置づけについて、伏見岳人「「後藤新平文書」はどのようにして残されたか」『後藤新平の会会報』26 号、2022 年、1-22 頁を参照。
3

財団法人東京市政調査会編『本会市政専門図書館の特殊寄贈資料受入れの経緯等について』部内用資料シリーズ・第 3 号、1977 年、7 頁。市政専門図書館に所蔵されている本資料の閲覧に際しては、後藤・安田記念東京都市研究所市政専門図書館の田村靖広副館長にお世話になった。記して御礼申し上げたい。
4

資料の引用に際しては、旧字体を新字体に改め、片仮名を平仮名に直し、句読点を付すなど、読みやすさを考慮して加工してある。（ ）は原注を、〔 〕は引用者による補注を8意味する。
5

宛先が「子爵後藤新平閣下」となっており、後藤が子爵になった 1922 年 9 月 25 日以後に作成されたものと推察した。
6

伏見岳人「新資料からたどるチャールズ・A. ビーアド来日と東京市政調査会」『都市問題』113 巻 6 号、2022 年、119-121 頁。
7「オンライン版後藤新平文書」154-067。

8

この書類は、国立公文書館所蔵の「内閣総理大臣より帝都復興審議会総裁宛諮詢第一号」（請求番号：資 00072100）と同一である。
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後藤新平研究会編『震災復興 後藤新平の 120 日』藤原書店、2011 年、70-72 頁。

10

池田宏「帝都復興計画の由来と其法制」『都市問題』10 巻 4 号、1930 年、53-56 頁。

11『帝都復興院事務経過』（復興局、1924 年）62-68 頁。

12『帝都復興院参与会速記録（第二回）』（帝都復興院、1923 年）15 頁。

13

鶴見祐輔著、一海知義校訂『＜決定版＞正伝後藤新平 8 「政治の倫理化」時代』藤原書店、2006 年、403-404 頁。
14

源川真希「「市政浄化」の時代―戦前の東京市会と東京市政調査会」『都市問題』113 巻

2 号、2022 年、80-84 頁。

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