若手歯学研究者へのエール
私の歩んできた道（一社）日本労働安全衛生コンサルタント会
藤 田 雄 三

顧問

【略歴】
1944年

樺太敷香生まれ1970年

東京医科歯科大学歯学部卒業

1970年

文部教官東京大学助手（医学部口腔外科学講座）

1973年

神戸製鋼所東京本社健康管理センター歯科医長

1994年

中央労働災害防止協会

1996年

神戸製鋼所人事労政部歯科部長

緑十字賞

1996年 （社）日本産業衛生学会理事（～ 2009年）
2014年 （一社）日本労働安全衛生コンサルタント会顧問（現在に至る）
2015年

厚生労働大臣

功績賞

2017年

中央労働災害防止協会

顕功賞

2020年 （公社）日本産業衛生学会

名誉会員＜産業保健とのかかわりの端緒＞
あとにつづく研究者への「ことば」というからには、書く本人が研究者として一定の水準を経験してきた人物、と考えると筆が進みにくい。私自身は研究者と呼ばれるような期間はわずかしかなかった。
大学紛争が学生生活の大部分を占めるような時期を過ぎ、いよいよ卒業となった際、自分は何をしたいのかを考えざるを得ない状況で悶々としていたときに、大学のごく近くにある東京大学医学部口腔外科学講座を訪問する機会を得たことが、 その後の職業生活におおきく影響することになる。
そこでは各大学から来た歯科医師が混ざって臨床・研究に励んでいる姿に何か理想のように感じたことを覚えている。
しばらく無給医局員を経て、文部教官助手（現助教）に任官し、がむしゃらにいろいろなことを経験してきたことが知らず知らずのうちにその後に役に立ったことは確かである。
その後、縁あって神戸製鋼所東京本社健康管理センターに歯科を開く話が教室に舞い込み、自ら手を挙げて私が行くことになった。その当時は教室での活動にやや不全感を覚えていた時期だった
ことがその決断に至った原因でもあった。もう一つ、自分の指向として、臨床の技術を向上させること以上に、社会との接点に目を向ける考えが頭のかなりの部分を占めるところがあったことに関係している。
企業の健康管理センターはまさに社会の動きの中心である企業活動そのものの中に存在してお9り、健康管理といえども社会的状況の中で変化していく。あるいは変化せざるを得ないところがある。歯科はそんなことは無縁だということはない。逆説的だが、当時臨床に追われていた企業の歯科部門ではあったが、むしろこちらから歯科健康管理施策を提案し、問題提起をした。
鉄鋼各社には同じような歯科部門を持っていたのであるが、健康管理的視点を打ち出したのは私のところが最初ではないだろうか。そのことが後々の展開におおいに助けになったことを実感する。つまり自ら積極的に社会的関りを模索していくことが、その後の展開、評価につながっていくと考えられる。
＜研究と実践＞
あるテーマで研究を始める際に、その研究の目的を明らかにしようとする。その目的は何かとよく言われることである。確かにその通りなのであるが、それがある明示的な意味を持った結果を得るといったもののみが「目的」とは限らないと思っている。研究の最初はあれこれいろいろなことを一見ランダムに試みて、偶然今までと異なった事実に遭遇することもあろう。またある目的をもって研究を進めてきても考えたような結果を得られなかった、その事実は意味があったとも思う。もちろんやみくもに研究をすすめることを推奨するものではないが、若く、まだ時間があるときは、既存のストーリーから離れた思考も必要なのかもしれない。
それと一部関連するが、初期のころ歯科医師として産業保健に興味を持つものが珍しい時代を過ごしてきてラッキーだったことは、同じ時期に労働安全衛生法ができ、そのなかに労働衛生コンサルタント制度ができたことである。この資格のうち、保健衛生という区分があり、これは主として「医師」、「歯科医師」に受験資格があることであった。これはかなり重要な規定で、少なくとも労働衛生に関しては医師と同じ土俵で活動することができるようにたったわけで、この規定を作ってくれた先人の見識には頭の下がる思いである。
歯科医師と労働衛生コンサルタントのハイブリッドで動き始めると周囲の産業医や産業看護職、あるいは衛生管理者がいろいろな会に誘っていただき、さらには厚生労働省関連の外郭団体の各種委員に推薦してくれるようになり、自身の資質向上と活動範囲の広がりを実感することになった。
私の活動に興味を持った某私大医学部衛生学・公衆衛生学の S 教授（現名誉教授）が、教室員に産業歯科保健の話をしてくれないか、とのお誘いがあり、抄読会で 1 時間ほど総括的な話をし、それを契機に月 2 回の抄読会に参加するよう誘われた。これが私のかなり大きな励みになり、その教室の後押しで日本産業衛生学会の理事選挙にも手を挙げ、連続 5 期 13 年間理事を務めることになる。日本産業衛生学会の会員（当時おそらく 7,000 人ほど）には歯科医師が 1 ～ 2％程度しかおらず、私が当選したところ、「この人はどういう人物か」と訊かれたとの話を聞いたことがある。
とにかくその後ながく理事を務め、微力ながら産業歯科保健の発展向上に力を注ぐことができた。
その後 S 教授の後をうけた O 教授（現名誉教授）から医学部 3 年生に講義をしてほしいとの依頼を受け、O 教授が退任するまで 10 年ほど、医学部の学生に産業歯科保健の講義をするという珍しい経験をすることになった。
こう考えてくると、出身大学の壁というのはほとんど無意味ともいえる。もちろん多くの人がそう思っていると思うが、何かの機会に出身の理不尽な力が働くことがあるのかもしれないということで、あえてここに記してみた。
なおもう一歩踏み込むと、医師と歯科医師との身分（法的な意味で）は研究の場面では無視していいと思っている。このことは前述したように労働衛生コンサルタント資格を有するようになって10若手歯学研究者へのエール実践的活動の場面でも感じることが多くなった。この資格は少なくとも労働衛生、産業保健の面では医師、歯科医師の法的資格とは別のことなので、責任の持てる範囲で働く人の健康に関して発言することは可能である。コンサルタントの資格を取ってから 45 年ほど、一貫してそのような態度でやってきたが、特に問題が起こったことはない。
今までやってきた労働衛生コンサルタントの仕事の中のいくつかを紹介する。
①

某大手製造業の安全衛生診断と指導 かなり大きな製造業の全般的な安全衛生の診断と、それをもとにした改善である。コンサルタントの組織に依頼があり、複数年にわたって数名のコンサルタントが手分けをして実施したもので、いい経験になった。

②

福祉事業での腰痛予防対策
 腰痛は労働災害の過半を占める労働災害であるが、特に近年では介護施設などでの腰痛発症が増大している。その実態の調査と対策を探るものであり、意味のあるものであった。

③

受動喫煙防止対策
 健康増進法が改正されたことを契機に各施設では受動喫煙防止のための措置をしなければならない法的義務が生じた。まずは法改正の解釈から始まり、さらに具体的に受動喫煙防止対策を策定する際の助言・指導をコンサルタントの立場で実施した。
「会社内に喫煙専用室を作りたいと考え設計してみたが、これでいいかどうかチェックをしてほしい」などの工学的なアドバイスを求められるケースが多かったが、最近では「たばこや加熱式たばこの有害性について社員向けに講演してほしい」など、ソフト面の求めが多くなってきた。

④

各作業主任者養成研修講師
 職場、とくに製造業の職場では、発がん性物質など有害物を扱うことが多く、それによる中毒が起こりやすい。そこでそれらの作業を適正に行うよう現場で指揮する作業主任者の選任が義務付けられている。有機溶剤、特定化学物質、石綿等々に分かれて主任者が必要であるが、それらの養成の講師を務めることが一つの大きな仕事になっている。以前は医師、薬剤師しか講師になれなかったが、10 年ほど前に歯科医師も講師資格を得られるようになった。この改正の経緯には私自身が深くかかわったので、思い入れがある。

＜まとめ＞
私の職業生活の大部分を占めてきた労働衛生・産業保健とのかかわりを中心に述べた。
結論を簡潔に言えば、自分の信ずるところを突き進んでいくことでよい結果を得ることができるのではないかということである。おのずと他からも高評価を得られるであろう。仮に得られなかったとしても、自身としては納得できるのではないだろうか。
歯科分野、また私の興味の中心であった産業保健・産業歯科保健の分野が今後ますます盛んになることを願っているが、続く人々、研究者の方々が活躍しやすいような環境を整えておくことが先に行くもの達の役目だとすると、その役割を十分果たせたかどうか自問するところではある。しかし少なくともそのレールを敷くところまでは出来たのではないかと思う。のちに続く方々はそのレールの上に立派な列車を走らせていただきたい。それを楽しみに今後を過ごしていきたいと思うところである。

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