第 22 回日本オフィス学会大会 22nd JOS National Convention
日本オフィス学会研究部会発表 A Report of the Study Group for JOS National Convention

ポストコロナでのワークプレイスプログラミングのあり方～今、見えつつあるもの～
ワークプレイスプログラミング研究部会
Prospects for Workplace Programming in Post Covid-19 ：The Near Future Now in View
Workplace Programming Research Group
松本 裕司（京都工芸繊維大学）、溝上 裕二（ジョーンズラングラサール株式会社）、大川 徹（株式会社竹中工務店）、丸山 玄（大成建設株式会社）、原田 満（株式会社ナイキ）、市村 匡生（株式会社イトーキ）、
母ヶ野 仁（株式会社ヴィス）、大内田 基教（長崎県）、萬行 扶美（立教大学）
Yuji MATSUMOTO, Yuji MIZOUE, Tooru OHKAWA, Gen MARUYAMA, Mitsuru HARATA, Masaki ICHIMURA, Hitoshi HOGANO,Motonori OOUCHIDA, Fumi MANGYO
1． はじめに員の命と健康を守ることに経営者が目を向け推進したこと、
では、コロ

4）IT 企業と大手企業が中心だったテレワークを中小企業もナ禍で見えてきた今後の働き方やワークプレイスについて、実践しなければ社員の離職を招き、業務が回らなくなってきワークプレイスプログラミング（以下 WP プログラミング）たことが挙げられる。また、同調した動きとしては、在宅勤の視点からまとめた。それから一年を経て、 本稿では、務に加え、シェアオフィス・サテライトオフィス、ワーケー

With コロナの今、見えつつある現状を踏まえて、その先のション等多様な拡大を見せている。

Post コロナでの WP プログラミングのあり方について綴る。

●テレワーク実施の格差の実態（原田・松本）

本稿は、昨年度の報告の続編である。前稿

注１）

部会メンバーの知見や体験、私見、意見をまとめるにあた

同様に新聞等注 2）からテレワークの格差が見えてくる。なっては、①コロナ禍での働き方改革の状況、②With コロナ

お、調査方法が異なることから各種調査を単純に比較するこでのプログラミングの方法の変化、③Post コロナでの WP プとは難しいがここでは参考までに拾い上げてみる（図 1）。

ログラムのあり方についての 3 つの観点から知見を持ち寄っ全国の実施率は、13.2%（20 年 3 月）→27.9％（4 月）た。つぎに、今年度の試みとして、④マズローの欲求 5 段階

→21.5％（12 月）。一方、東京 23 区では、42.8％（12 月）説に基づく With／Post コロナでの WP プログラミングの方である。また、首都圏：約 30％（21 年 4 月）
、大阪・兵庫：向性についての議論に着手した。それらについて、本稿では約 20％（4 月）と、都心部でも東西格差が見られる。

幾つかの切り口をよりクリアーにしながら分担執筆している。

次に、東京都における大手企業と中小企業の推移をみると、大手：35％（20 年 3 月）→80％（5 月）、中小企業：15％（32． コロナ禍での働き方改革の状況月）→50％（5 月）。全国で見ても、大企業： 67.3%、中小●オフィス空室率の概観（原田・松本）

企業：21.3%とその格差は大きい（21 年 1 月）。

2020 年春からの約一年間に新聞や Web メディア注 2）に掲

●テレワークの課題の概観（原田・松本）
同様に、各種調査に基づく Web メディアでの発信からテ載されたオフィス空室率の動向を概観する（図 1）。
2020 年 5 月：空室率が 1.64%へ上昇（3 か月連続の上昇）、

レワークの課題も見えてくる注 2）。大きくは、1）部下・上司

11 月： 4.33%と急拡大、2021 年 4 月： 5.65%と拡大が止ま双方の不安、2）組織の生産性、3）人事施策の課題（時間管らず（家賃下落の目安の値）、2021 年 7 月：約 4 割の企業が理、離職など）、が取り上げられている。

オフィス縮小を検討、と厳しい状況にある。その主な要因は、

まず、1）不安としては、さぼっていると思われないか、テレワークの普及であるが、もう少し詳しく読み解けば、1）進捗の把握が困難、気持ちを察することが困難等である。2）

政府から通勤の７割削減を推奨、2）半ば強制的にテレワー

組織の生産性については、「31.2%の企業が 7 割以下に、クを実施した結果、業務効率の低下が思ったほどでは無く52.1％が変わらない、16.6%が向上」との調査が見られる。

（その時点では）、テレワークに理解が深まったこと、3）社

これについては、主に上司からの「積極的な働きかけ」、「積1極的なトップへの支援の打診」などに成否がありそうだ。3）だのかと言われれば、実際には、ゆっくりと進んでいた改革人事施策で最重要とされているのが「長時間労働の是正」の動きが加速して実現したことが多いと言える。パンデミッ「メンタルヘルス対応」である。テレワークについていけなクを前に、社内制度の改正などを伴わない緊急避難的な施策

い社員の精神的なダメージや、出社を経験していない新入社で実現した企業も多く、在宅勤務の促進、テレワーク環境の員や若手社員の退職などの問題が見えてくる。ともすれば、整備、サードプレイスの活用など、これまでワーカーが身体テレワークの成功体験のみが語られることが多いが、孤独感的・精神的に多くの負担を伴いながら行なって来た働き方がや不安感が社員の心身を蝕んでいる現実に対して人事面での大きく見直されることに繋がっている。

対応策が必要である。

さらに状況をよく見ると、大企業を中心とした動きではあ非対面で仕事を進めていくことは上司にとっても、一般社るが、既に取り組んでいたワークスタイル改革の施策があっ員にとっても「見えない不安」との戦いでもある。この戦いたことが、コロナ禍という緊急事態にあっても、スムーズにを後押しするような WP プログラミングが期待されている。

新たな働き方に移行できたという状況もある。企業による差はあるものの、フリーアドレスや ABW の導入、モバイルワークのための各種ツール整備、サードプレイスの利用などは、漸進的に進んでいたことが功を奏したと言ってよい。
しかし、各所で働き方改革が実施され始めたタイミングとしてはぎりぎりであったこと、また中小企業では費用面などからその準備が進んでいなかった状況を見ると、手放しでの成功とは言えないが、少なくともコロナ禍が働き方改革の触媒となったことは確かである。
●ICT 環境への投資ニーズと戦略（市村）「働く場所」がオフィスだけではなく、自宅やコワーキングスペースなどオフィス以外の場所に拡大したことでオフィ
ス環境に対する投資ニーズだけではなく、ノート PC やスマートフォン・タブレット等の ICT ツールや情報共有のためのグループウェア導入、バーチャルなコミュニケーション環境など ICT 環境に対する投資ニーズが高まっている。今後、総務担当者は物理的なオフィス環境だけではなく、情報システム部門とこれまで以上に連携を密にしてワーカーの生産性が

図1

新聞や Web メディアでのオフィス関連記事

注 2）

高まる環境構築を構築するために、ワークプレイスの最適化に向けたポートフォリオ戦略が求められていくと考えられる。

●場を選ぶ働き方が進んでいる：長崎県庁の実情（大内田）●リアルな場の価値の主体的な再考のきっかけに（大川）

出勤率は 5 割（土日も含めた柔軟な出勤、時差出勤あり）

コロナ禍でワークスタイル改革が進んだとはいえ、在宅勤である。仕事場としては、オフィスか在宅かの 2 択であり、務の課題が残る。偶然の出会いが減ったことによるインフォサテライトオフィスやカフェなどの勤務はないのが現状であーマルコミュニケーションの減少、部下のマネジメントのしる。また、実際のところ、機器環境の不足や周囲から置いてにくさ、上司が見てくれていないという孤立感、在宅環境のいかれている感などを主な理由として、出勤したいと思う人問題（専用スペースがない、家族との関係、ネットワーク環が多数いる。一方では、子育て家族や遠方通勤者などはメリ境の不備など）からの生産性の低下は多く指摘されている。

ットを感じているところがあるかもしれない。

また、運動不足による体力低下やストレスによる精神的な働き方の変化としてみられたのが、オフィス内における不調がひいては家族にも影響することなどは様々な研究によって明らかにされている注 3）。

「場を選ぶ働き方」が以前より進んでおり、これまで場所を選択しながら働きたかった人たちのへの追い風となっている。

こうした状況の中で、リアルなワークプレイスの価値、そまた、Web 会議などは圧倒的に増加し、これからのスタンダこで働く意味をワーカーが考えるようになって来たことは大ードになると考えられる。一方では、在宅での仕事のやりにきな変化と言える。新しいワークプレイスの方針を考える際、くさを痛感した人も少なくない。

特にワーカー参加型での検討では、フリーアドレス、ABW●改革を加速し実現する触媒としてのコロナ禍（大川）を望む意見が多くを占めるようになった。以前であれば、自コロナ禍をきっかけにわが国でワークスタイル改革が進ん席の喪失による組織への帰属意識低下という課題や書類を身2近に置いておきたいという要望が多く出され、結局、従来型見越してのフロアの拡張やスペースの再構築を行っている企の固定席オフィスとなってしまうことも少なくなかったが、業もある。いずれにせよ、これまでの何人だから何坪というこのコロナ禍における強制的にせよ起こったワークスタイルような考え方からは大きく変化してきている。の変化を正面から捉え、自分達でワークスタイルを変えよう●「在宅」を前提としたオフィス再考の流れ（溝上）働き方とオフィスの見直しが日系外資系や業界を問わず各と希求するが出て来ている。
●改めて旧世代の経営層への働きかけが必要（大川）

所で議論され、企業の重要な経営課題となっており、働き方なかなか変えることが難しかったワークスタイルは、今やの価値観の見直しが進んでいる。特に、リモートとオフィス自発的に変わりたいという状況となった。これも実は潜在的でのハイブリッドワークを前提とした働き方改革が推進され、にワーカーが感じていたワークスタイル上の課題が、コロナ本社のあり方や全国拠点の再編などの様々な規模のプロジェ禍をきっかけに噴出して来たと言える。

クトが見られる。共通するのは、補助的であった「在宅など問題は、こうしたワーカーの変化への希求を、経営層が抑のリモートワーク」が主流となり、「在宅」でできないことえつける事例が少なくないということである。自分達の時代をオフィスで行うと考える企業が増えてきていることである。のかつてのワークスタイル観に基づいて、固定席の執務席、●集まる意味の追求（溝上）

ずらりと並ぶ管理職席、打合せテーブル、会議室以外の機能同時に、オフィスに求められるものやオフィスの概念自体に発想が及ばず、フリーアドレスや ABW といった働き方にが変化している。つまり、集まる意味の追求である。わかり異を唱える動きも見られる。ワークスタイルを変えることが、やすい動きとしては、若年層が学習、成長などの機会を求め、いかに企業の成長に寄与するかということを、経営層に向けオフィスに集まることの価値を再認識したことである。
ある企業では、リモート中心だからこそ社員のエンゲージて論証できる材料の必要性を強く感じる。
●短絡的な旧来スタイル回帰への懸念（大川）

メントを高め、個人を強くし、チームのパフォーマンスを一さらに、ここへ来ての課題と言えるのは、ワクチン接種が層向上させる活動を既にスタートしている。それは、デジタ進み、新規感染者の減少が期待される年明け以降、在宅勤務ル化、D＆I、エンゲージメント向上への具体的な対策であからオフィスに出社してのリアルワークのみに戻す動きが出る。

る可能性である。コロナ禍が去っても在宅勤務やサードプレまた、面積削減をきっかけとしながらも、社員の納得感のイスの活用は継続する方針を出している企業もあるが、片やある働き方支援の仕組みを作り上げている事例もある。

コロナ禍が去れば出社を基本とする意向の企業も多く見られ、これらの動きは、集まる意味を追求した環境づくりと同時に、大きく二分される傾向にある

注 4）

。

その意味を体現できる仕組みや企業文化を醸成している。

コロナ前から先進的なワークスタイル導入の代表格であった米 IT 大手企業でさえも、ここへ来てオフィスに戻っての

3． With コロナでのプログラミングの方法と内容の変化

仕事を基本とする方針を打ち出したことが、社員から大きな●With コロナでのプログラミングメニューの必要性（市村）反対を受けて軌道修正した例も出て来ている

注 5）

。

これまでの『働く・業務を行う＝オフィス』という考え方様々な課題があるとはいえ、コロナ禍で定着した在宅勤務から、With コロナでは移動の制限に伴う強制的な在宅勤務を含む多様なワークスタイルは、多くのワーカーから前向きを経験したことで、ワーカーはオフィス以外でも働くことがに受け止められて、総体としては生産性の向上に寄与してい可能であるという考え方に変化した。それに伴い、新しいると言える。WP プログラミングが、この動きを止めずに前『オフィス』を検討していくうえで、自宅やコワーキングス進させてゆくことができるものにならなければならない。

ペースなど、企業がオフィス以外の場所をどのように活用し●「これから」を意識したオフィスづくりの本格化（母ヶ野）ていこうとしているのか、その方針をしっかりとつかんだう

外部からの強制的な変化を経て「これまで」と「これから」えでプログラミングのメニューをカスタマイズしていく必要を意識し始めた会社がとても増えたように感じる。出勤とリがある。また、その方針がまだ定まっていない企業に向けてモートワークでのハイブリットでの働き方が広く受け入れらは、その方針策定に向けたメニューの提供が必要であると考れるようになっており、ある企業では日本国内であればどこえる。

で働いても良いというスタイルなど、早い変化もみられる。

●活動の集積としてのオフィス必要面積の考え方（市村）反面レガシー産業ではなかなか変化に至らない現実もある。

これまではオフィスでほとんど全ての業務がおこなわれてニーズとしても多様な状態に対応できるようにするといういたことから、「出社人数」×「単位面積」が「オフィス面意味合いでの ABW を前提としたオフィスを望むクライアン積」であったのに対して、オフィス以外でも働くことが可能トも多い。もちろんリモートワーク前提のハイブリット型でとなり、「オフィスでの活動」×「時間」×「単位面積」とある。また別のニーズとしては、オフィスに回帰することをいう考え方に今後は変化していくのではないかと考える。

3コロナ禍でのプログラミングでは、必要機能の面積リスト『オフィス』は「人の集積」から「活動の集積」へと変わり始めている。

作成よりも、上流のワークプレイス戦略に力点が置かれるよ●会議実態の把握が複雑に（市村）うになっている。つまり、ビジネスの変化、働き方の改革、これまでは会議室予約システムの予約実績、または会議室オフィスの位置付けの再設定など、経営にインパクトを与え利用の実態をアンケートやヒアリングなどで把握してきたが、る本質的な課題を検討するようになっている。また、現在はWith コロナにおいては複数人が会議室に集まって開催されWith コロナと Post コロナの両方の状況を包括するプログラ

る会議のほかに、物理的に 1 人で WEB 会議に参加するケー

ムづくり、在宅とオフィスとのハイブリッドを念頭にしたプスが多くなり、従来の方法ではワーカーの実態やニーズを把ログラミングを求められることが多い。

握することが難しくなっている。WEB 会議ブースなどのニ

一方、コロナ禍では、経営に関わる本質的な議論のためのーズが高まる中、いかにしてワーカーの実態やニーズを把握基本的な材料を集めるのが困難でもある。例えば、出社率がすることの重要度が増すのではないかと考える。

低いため、現状調査は最小限にならざるを得ない。Web での●プログラミングの各種方法論に工夫が必要となる（大川）

インタビュー、ワークショップが当たり前になり、議論の深コロナ禍では、以前の確立されたオフィス現状調査の手法堀が難しい状況となる。特に、フォーカスチームセッションがそのまま適用できない。例えば、a)観察調査は、リアルでなど、新しいアイデアやイノベーションを生むワークショッの調査に制約があることを受け、360°カメラなどでクライア

プは極めて困難である。これらの課題に対しては、テクノロント自身によって画像撮影を行なったものを観察・分析する。

ジーの活用が徐々に促進されてはいるが、対面には敵わない。

b)在席率調査はクライアント自身に実施してもらう。そもそも在宅勤務が基本となっている在席率調査はそのままではあ

4． Post コロナでの WP プログラミングのあり方

まり意味がないため、あくまで参考値として測り、クライア●良い手法は残し、洗練させる（松本・大川・母ヶ野・溝上）

ントの経験値から平時との差分を求める。c)会議室利用状況

現状の With コロナで試行錯誤している各種の手法につい調査も、在宅勤務下での数字の扱いと、コロナ後もオンライて、バーチャルで実施効率に効果があるものは引き続き活用

ン会議も併用されることを考える必要がある。参考値としてしながら、リアルでの実施でしか効果が出ないものはリアル測りつつ、コロナ後の目指すワークスタイルを元に算出する実施になってゆくと考えられる。

必要がある。d)ワークスタイル調査は、観察調査ができない

比率としては、テクノロジーを利用しながらのインタビュと把握は難しいが、在宅勤務下ではリアルワークだけを見てーやワークショップが増えてくると思われる。また、対面がも不十分であり、プロジェクト担当者やユーザーのインタビ可能な状況になっても、ICT を活用したインタビューやワーューによっても把握する必要がある。

クショップなどは需要があることから、ICT を活用したプロ●対面でのプログラミング活動の模索（大川）

グラミング手法のさらなる洗練が進められると考えられる。

ゴールセッションは、そもそも実施できないことが多いこ●集まることの位置づけから検討する必要性（大川・母ヶ野）と、さらに対面インタビューの場合でもオンライン会議で実With コロナで減少した出社率を踏まえて、今後ワークプ施することもある。これには、多忙な意思決定層のスケジュレイスは縮小するべきなのではないか、と何となく感じていーリングが容易になるというメリットがある一方で、初対面るクライアントが多いという状況がある。しかし Post コロの人へのインタビューをオンラインで行うことは、言語情報ナでの出社率が何パーセントになるのか、あるいは出社率は以外の情報が得にくくなることから、幅広いコメントを引き減少するがリアルオフィスで行う執務行動はどうしてゆきた出すことが難しくなる

注 1）

。

いのかを明らかにしないで、単純にオフィス床を減らすこと

ワークショップは最も工夫を要する活動である。本来、オには大きなリスクがある。つまりリアルオフィスの意味をどフィスづくりの経験がないユーザーチームを相手には、リアう考えるのか、から検討していかなければならない。従って、ルなワークショップを行ないたい。それが難しい場合、例えプログラマーはまず、クライアントに Post コロナのワークば事前にワークシートを送付し、記入返送してもらったもの

スタイルをどうしたいかを問うてゆくべきと考える。

をベースに行うなどしたり、"miro"など WEB ホワイトボー

クライアントがそれを決めることができないことも多いとドツールを用いるなどの経験を積んで、方法をブラッシュア想像されることから、執務エリアについて、まず「出社率ップする必要がある。他にも ICT ツールを用いた各種試行も100％＋固定席＋オープン打合せ＋特有機能」をベースに面実施しているが、確立された手法とはまだ言えない。特に費積を設定し、出社率、フリーアドレス・ABW の導入、コミ用がかかり、事前準備にも時間を要することから、まだ汎用ュニケーションエリア、コロナ禍で必要性が高まったオンラ的ではないと考える。

イン会議機能、などを組み合わせてスペース利用のシナリオ●本質的課題の議論へのシフトと材料収集の困難性（溝上）を作る方法しかないのではないかと考える。

4

●プログラミングの対象範囲の拡大（母ヶ野・溝上）を満たすための設えや仕組みが犠牲となっていることである。

プログラミングの対象範囲は、メインオフィスだけでなく、例えば、ソーシャルディスタンスの確保やリモートワーク強在宅やサテライトオフィス、サードプレイスなどを含め、よ要などでのコミュニケーションの貧弱化による「所属と愛のり広域に考えなければならなくなった。例えば、従業員の居欲求」や「承認欲求」への対応の欠如などがある。

住エリアと本社の関係やクライアントとの距離感、サテライ●「成長欲求」や「内的欲求」への関心の高まり（大川）

トの位置づけなど、働き方の方針に適した場所のあり方や人一方で、ごく一般的な(良例を除く)オフィスづくりでのの行動範囲を考えながらプログラミングを行う必要がある。

WPプログラミングは、多くの場合「欠乏欲求」や「外的欲同時に、働き方改革に即して、場や環境づくりのハードと求」に基づくもののみを取り扱っていたようにも思われる。

制度や仕組みなどのソフトの両輪によるワークプレイスプロ

コロナ禍を契機とした新たなワークスタイルへの希求は、

グラムづくりにシフトする必要がある。

WPプログラミングが初めて「成長欲求」や「内的欲求」へ

5． 試論：マズローの 5 段階欲求説をフレームとした Withたとも感じられる。ただし、マズローの5段階欲求は、ワーの関心を持って広く一般に取り扱うようになった素地ができカー個人について適用されるものであるとすると、ワークプ／Post コロナのプログラミングの方向性●5 段階欲求説による WPP の現状と方向性の考察（松本）

レイスは殆どの場合、企業活動の場であるので、チームとし本章では、今年度の試みとしてはじめている議論についてて、組織として、企業として、という目線でも捉える必要が報告する。前章までを踏まえて、ここではマズローの欲求 5ある。

段階説（図 2）を下敷きとして、WP プログラミング●複合的ニーズであるウエルネス化の評価の難しさ（丸山）の現状と今後の方向性について考察している。表 1 にはメン2018 年の我々の研究注 8）では、温湿度・明るさ・においな

注 6 ）注 7）

バーから寄せられたプログラミングの具体的な現状の変化と、ど五感を対象とした環境評価や、広さや動線など機能性に関Post コロナに向けたプログラミングの should(あるべき姿)、する評価は従来の POE（Post Occupancy Evaluation）によCan(できること)＆Want（やりたいこと）をまとめている。

り不満点を抽出し、満足度を上げる方策が検討しやすいが、昨今の課題とされているウエルネス化については単なるアン

至高体験能力を発揮して創造的でありたい

自分を認めたい他者から評価されたい
他者と関わりたい集団に属したい

ケート調査での評価には不足が生じることが見えてきた。

超越的な自己実現欲求

内的欲
求

自己実現の欲求所属と愛の欲求

外的欲求

生理的欲求

生命の維持

図2

するおしゃべりや自席以外の場所で生産性を高める ABW の効果など、ウエルネス化を推進する評価項目については、ワーカーの関心（自覚）が低い場合も多い。これは、不快や快適に関する欠乏欲求の評価は常に意識上にあるが、立ち仕事承認欲求

安全の欲求

身の安全を守りたい

例えば、体を動かすことでの脳の活性化、創造業務を促進

成長欲求や他部門との気軽なおしゃべり、場所を変えての仕事などの欠乏欲求

成長欲求は意識上になく、その効果を要望として抽出しづらいということである。適切に評価し、施策に反映するためには、関連する行動を整理して評価に反映する必要がある。
●ウエルネス化への気づきを促すワークショップ（丸山）マズローの欲求 5 段階説

注 7）

ワーカーを対象に、ウエルネス化による知的生産性向上の効果が期待できる働き方を実感するワークショップを実施し●マズローの仮説を起点に見直すべき様々な側面（萬行）

ワークプレイス改革に向けての評価を促進する試みを行ってPost コロナを主体として、社会や組織の危機に応じてマズいる注 8）注 9）。

ローの 5 段階欲求のどの部分から揺るがすものかを考える必2019 年に実施したグループワークショップでは、ウエル要がある。これにより、プログラミングの応用範囲が広がる

ネス化が進む最新事例や、集中・リフレッシュ・リラック可能性がある。例えば、大震災などではライフラインも途絶ス・アウターワーク等、新しいワークスタイルについて紹介

えるので一番下層の生理的欲求から、パンデミックやテロはをした後、これからのワークスタイル／プレイスの考え方を安全から、そして、少し次元が違うが企業の M＆A では所属

個人シンキング・グループトーク・発表・全体トークという意識を揺るがす事象である。

流れで行った。これにより、自席中心への関心から、「集中」●「安全性の欲求」の優先による上位欲求の犠牲（溝上）「リフレッシュ」「デジタルデータ活用」といった ABW を大きな傾向は、コロナ禍により「安全の欲求」が脅かされ、その対策がオフィスに求められてきたため、その上位の欲求意識した働き方へと参加者の関心が移る様が観察されている。
同様の目的で、2020 年には、リモート型セルフワークシ

5表1

マズローの欲求 5 段階説と With/Post コロナでの WP プログラミング
Can と Want（*斜体）

Should

自実要承欲

現状や変化/その他

己現求・何のために仕事しているのかを分 ・リアル/バーチャルでの成果の見える化（サイ ・創造的なオフィスのゴールがここにあった
かりやすく表現する方法
ネージ等）
・物理的な制約から解放されて、仕事そのものの・自立・自主性の醸成方法（ABW の ・やってる感を演出するインテリア等の工夫
自由度が高まることはポジティブであるが、人目的）との関わりの中で自己実現感を実感する機会は・創造を支援する場づくり
・プログラミングによるオフィスの設定とチェ少なくなっている可能性もある（承認欲求とのンジマネジメントでのリード方法の模索
関連）

認
求

・働く目標の明確化
・発表の場など「承認」される仕組
み・個人、チームが成長する仕組み、学習する組織へ
・仕事の見える化に寄与する場づくり

・社内コミュニティでの SNS の活用
・若年層を中心に集まらないことでの弊害が顕著
・オンラインシフトによるデジタルアーカイブ化しているの活用の容易化
・評価方法の見直しも必要となってきている
・承認されたと感じる瞬間がそんなにも仰々しく・個人が組織の中で輝くことできる仕組みと場ないのではとも思われる

・自身が今の環境の中で求められていることをよりわかるようにすることが必要・所属意識・エンゲージメント向上
・自らの立ち位置が分かる
・イノベーションのためのゆるやかなつながりの強化
・在宅ワーク増加に即した施策提供

・エンゲージメントサーベイツールの導入
・分散型オフィスにおける帰属意識の醸成
・オンライン上での交流イベント
・新しいカタチのサークル活動の復活

所属と愛 の欲 求

安 全の欲求・学習・感性強化の機会を増やす仕組み
・在宅で家族からの承認を増やす仕組みや工夫

・コミュニケーション・コラボレーション促進
・コンシェルジェ機能
・活動が見える・感じる（リアル/バーチャル）
サロン機能（リアル/バーチャル両面）の増強

・コロナ前の人間関係を前提としてそのリソースによりこの欲求が保たれた面がある
・ワークエンゲージメントへの関心の高まり。
・ワークエンゲージメントは上位と下位の欲求にも影響すると考えられる
・在宅ワークにおけるメンタルケアなどの問題が顕著化
・ウエルネス化との関連性
・M＆A との関連でも期待されるニーズ

・安心して過ごすことができる空間 ・感染予防対策
・安全を確認することができる
・人口密度を考慮した空間設計や運用・生理的な快適性の維持
・Prayer room / Mother’s room の設置

生理的欲 求・コロナ禍で最も、注目された欲求であり、上位の欲求を犠牲にしても最優先されている現状
・ウェルビーイングへの関心の高まり
・上位の欲求とのバランスや共存の検討が必要
・換気量調節、タッチレス、検温システムなど ・パンデミックテロ対策
新技術を反映した感染予防対策
・大震災、自然災害への関心の高まりなど、様々な面で見直しがされつつあるョップ（最新オフィス動画視聴、シーン想起、アンケート形認識や WP プログラミングのいくつかの大きな方向性が見え式の振り返りワーク）を実施した。ここでも、概ねエンゲーてきたのではないだろうか。次の一歩としては、Post コロナジメントへの関心の高まりが見られたが、対面ワークショッにおける具体的な方策を整理する必要がある。

プに比べると「帰属意識」の向上への関心に関しては課題が残る結果となり、現在、改善策を模索している。

補注
注1） 松本裕司、他本部会メンバー10 名： コロナ禍で見えてきた新しい●「自己超越欲求」と場とのの関わりは今後の課題（溝上）
最上位の欲求である「自己超越欲求（至高体験）」（表 1 では割愛）については、これまでワークプレイスとの関係性はほとんど議論されていない。関連する最近の変化は、働く価値観の多様化により、利益追求よりも NPO 活動などの社会問題解決や真の幸福感に興味を持つ若年層が増えていることである。この状況からも「自己実現」からさらに「自己超越欲求」までを幅広く考える必要が出てきている。ただし、これに対してオフィスで何ができるかの議論はこれからである。

働き方～ワークプレイスプログラミングの視点から～、日本オフィス学会誌、Vol12-2、pp.17-22、2020（同年大会予稿集と同内容）
注2） 2020 年 4 月～2021 年 5 月に発行された、日経新聞、読売新聞、及び Web メディアであるパーソル総合研究所、ニッポンドットコム、SankeiBiz から関連する記事を収集した。
注3） 日本ファシリティマネジメント協会「新型コロナウィルスの感染拡大に伴う中長期的な在宅勤務の実施がワーカーのウェルビーイングに及ぼす影響」http://www.jfma.or.jp 他
注4） ザ イ マ ッ ク ス 総 研 ： 経 営 課 題 と し て の ワ ー ク プ レ イ ス 戦 略
https://soken.xymax.co.jp、2021.3.22 他
注5） 日本経済新聞： オフィス再開で社員と綱引き 米 IT 大手、感染収
束にらみ、2021.6.11 他

注6） A. H. マズロー： Motivation and Personality, 小口忠彦訳, 人

6． まとめ間性の心理学, 産業能率大学出版部刊、1987

以上、WP プログラミングの視点からみた現状における働

注7） 上記注6）やその他の文献を参考に著者が作成。本図では、晩年のき方の変化、With コロナの WP プログラミング、Post コロ注8） 丸山玄：ウエルネス化を推進するワー クプレイス作りの評価項目にマズローが加えたとされる6段目の自己超越欲求についても加えた。

ナに向けた見通し、そしてマズローの 5 段階欲求説に照らし関する考察 －ワーカーのウエルネスと企業・団体の新たなマネジメント方法を両立する評価構造化の試み その 2、日本建築学年度
2018 年学術大会梗概集（環境工学）、pp.985-988、2018注9） 丸山玄、中村信一： エンゲージメント向上を目指すワークプレイス
改革ワークショップの実践効果の考察 ワーカーのウエルネスと企業・団体の新たなマネジメント方法を両立する評価構造化の試み その 4、その 5、日本建築学会 2021 年度学術大会梗概集、2021

た WP プログラミングの方向性について、今見えてきている事象について述べた。本稿の 9 名の著者に加えて、他の本部会のメンバーそれぞれに現象の解釈があり、今後に向けた方策もそれぞれである。しかし、本稿を通じで多くの共通する
6