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データは2024年8月30日現在

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全世界超分散株式ファンド
設

定日 ： 2024年５月17日

収 益 分 配 ： 決算日毎

償

還日 ： 無期限

決

基 準 価 額 ： 9,600円

算日 ： 原則、毎年４月20日

純 資 産 総 額 ： 11.82億円※当レポートでは基準価額および分配金を１万口当たりで表示しています。
※当レポート中の各数値は四捨五入して表示している場合がありますので、それを用いて計算すると誤差が生じることがあります。
※当レポートのグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

運用実績
＜基準価額の推移グラフ＞
純資産総額（右軸）（円）

分配金込み基準価額（左軸）

基準価額（左軸）（億円）

11,0002510,500

2010,000

159,500

109,000

58,50024/05/1724/06/0724/06/2824/07/19024/08/30

24/08/09※分配金込み基準価額の推移は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。
※基準価額は、信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の値です。

＜資産構成比率＞
ディメンショナル・ファンズ・ピーエルーシー ワールド・エクイティ・ファンド（JPY無分配シェア） 円建投資証券

97.0％

マネー・アカウント・マザーファンド

0.1％

現金その他

2.9％

※比率は対純資産総額比です。

＜基準価額の騰落率＞
１ヵ月

３ヵ月

６ヵ月

１年

３年

設定来-3.29%-3.00%----4.00%※基準価額の騰落率は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。

＜分配金実績（税引前）＞※分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
■当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲
載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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www.nikkoam.com/

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ディメンショナル・ファンズ・ピーエルーシー ワールド・エクイティ・ファンド（JPY無分配シェア）

円建投資証券※ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズより提供された情報です。
※各比率は、当円建投資証券の保有銘柄の時価評価額比率です。

＜通貨別組入上位10通貨＞
通貨＜国・地域別組入上位10ヵ国＞
比率

国・地域名

＜業種別組入上位10業種＞
業

比率

種比率

米ドル

63.1%

アメリカ

62.3%

金融

16.9%

ユーロ

7.1%

日本

5.9%

情報技術

16.7%

日本円

5.9%

イギリス

3.5%

資本財・サービス

15.0%

イギリスポンド

3.5%

カナダ

2.9%

一般消費財・サービス

11.1%

インドルピー

2.7%

インド

2.7%

ヘルスケア

9.7%

香港ドル

2.4%

中国

2.4%

素材

6.5%

カナダドル

2.2%

台湾

2.2%

生活必需品

6.5%

新台湾ドル

2.2%

スイス

2.0%

エネルギー

6.2%

スイスフラン

2.0%

フランス

2.0%

コミュニケーション・サービス

5.6%

オーストラリアドル

1.7%

ドイツ

1.8%

公益事業

2.6%

＜組入上位10銘柄＞（銘柄数：13,383 銘柄）
銘柄名

Microsoft Corp
マイクロソフトApple Inc
2
アップル
NVIDIA Corp3
エヌビディアAmazon.com Inc
4
アマゾン・ドット・コム
Meta Platforms Inc
5
メタ・プラットフォームズ
Alphabet Inc
6
アルファベット
Johnson & Johnson
7ジョンソン・エンド・ジョンソン
Exxon Mobil Corp
8
エクソンモービル
JPMorgan Chase & Co
9
JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー
Eli Lilly & Co
10
イーライリリー
1

国・地域名

業

種比率

アメリカ

情報技術

2.1%

アメリカ

情報技術

2.1%

アメリカ

情報技術

1.8%

アメリカ

一般消費財・サービス

1.2%

アメリカ

コミュニケーション・サービス

1.0%

アメリカ

コミュニケーション・サービス

0.9%

アメリカ

ヘルスケア

0.5%

アメリカ

エネルギー

0.5%

アメリカ

金融

0.5%

アメリカ

ヘルスケア

0.5%

※個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。上記銘柄については将来の組入れを保証するものではありません。

＜規模別構成比率＞
時価総額比率

超大型株（500億米ドル以上）

39.5%

大型株

（100億米ドル以上500億米ドル未満）

30.0%

中型株

（ 20億米ドル以上100億米ドル未満）

22.0%

小型株

（ 20億米ドル未満）

8.5%

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
■当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲
載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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運用

コメン

ト

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3/7※運用方針等は作成基準日現在のものであり、将来の市場環境の変動等により変更される場合があります。

◎市場環境
米国株式市場は、前月末と比べて上昇しました。上旬は、米国の雇用統計を受けて米国景気の悪化が懸念され、株価は下落しました。中旬から下旬にかけては、米国の生産者物価指数（ＰＰＩ）が市場予想を下回り、インフレの鈍化傾向を示したことや、米国の小売売上高速報値が市場予想を上回ったこと、米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長が経済シンポジウム（ジャクソンホール会議）で講演し、近く利下げに踏み切る姿勢を示したことなどから、株価は上昇しました。
欧州株式市場は、前月末と比べて総じて上昇しました。上旬は、米国景気の先行きが懸念されたことを背景に、株価は総じて下落しました。中旬から下旬にかけては、欧州中央銀行（ＥＣＢ）の高官がジャクソンホール会議で過度な金融引き締めのリスクに言及し、利下げ期待が強まったことなどから、株価は総じて上昇しました。
８月の国内株式市場は、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）が前月末比マイナス2.92％の下落となりました。円高／アメリカドル安が進み、輸出関連企業の業績期待が後退したことや米国景気の減速懸念が強まったことなどから株価は下落して始まりました。その後は、米国景気の先行きに対する過度な警戒感が和らいだことや、日本の2024年４－６月期実質国内総生産（ＧＤＰ）の速報値が市場予想を上回ったこと、ＦＲＢ議長の講演を受けて米国の早期利下げが期待されたことなどから、国内株式市場は上昇しました。
◎運用概況
当ファンドの基準価額は前月末比で下落しましたが、当戦略でフォローしている世界株式の指数（円換算）と同等のパフォーマンスとなりました。ポートフォリオが小型株やバリュー株に重点を置いていたことがマイナスに働いた一方で、高収益株に重点を置いていたことがプラス寄与し、トータルでインデックス並みの結果となりました。
◎今後の見通し当ファンドでは積極的な収益の獲得に向けて、期待リターンの源泉は「企業規模」「相対価格」「収益力」であると考えています。
引き続き投資先を世界に拡げて分散しながら、「企業規模」「相対価格」「収益力」の観点で高く評価した銘柄の組入比率を、世界の株式時価総額に応じた比率よりも高くすることで、期待リターンの向上を図ります。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
■当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲
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フ ァ ン ド の 特 色

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
■当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。掲
載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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5/7■お申込みメモ
商品分類
購入単位
購入価額
信託期間決算日収益分配

換金価額
購入・換金申込不可日

換金代金
課税関係

追加型投信／内外／株式販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
無期限（2024年５月17日設定）
毎年４月20日（休業日の場合は翌営業日）
毎決算時に、分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日が下記のいずれかに該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
・英国証券取引所の休業日
・ニューヨーク証券取引所の休業日
・ユーロネクスト・ダブリンの休業日
・購入・換金申込日から翌々営業日までの期間中に、土曜日もしくは日曜日にあたらない
日本の祝日（日本の法令等に基づいて祝日に準ずる日のほか、１月２日、１月３日および12月31日を含みます。）が２日以上連続する場合原則として、換金申込受付日から起算して６営業日目からお支払いします。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の差益は課税の対象となります。
※課税上は、株式投資信託として取り扱われます。
※公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
※当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※配当控除の適用はありません。
※益金不算入制度は適用されません。

■手数料等の概要
投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞
購入時手数料
購入時の基準価額に対し3.3％（税抜3％）以内※購入時手数料は販売会社が定めます。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。
換金手数料ありません。
信託財産留保額ありません。
＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用
純資産総額に対し年率0.99633％（税抜0.93633％）程度が実質的な信託報酬となります。
（信託報酬）
信託報酬率の内訳は、当ファンドの信託報酬率が年率0.66％（税抜0.6％）、投資対象とする投資信託証券の組入れに係る信託報酬率が年率0.33633％程度となります。
受益者が実質的に負担する信託報酬率（年率）は、投資対象とする投資信託証券の組入比率や当該投資信託証券の変更などにより変動します。
その他の費用・手数料
目論見書などの作成･交付および計理等の業務に係る費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用、運用において利用する指数の標章使用料などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。
※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

■委託会社、その他関係法人
委託会社
受託会社
販売会社

日興アセットマネジメント株式会社
三井住友信託銀行株式会社
販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕
www.nikkoam.com/〔コールセンター〕 0120-25-1404 （午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）

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6/7■お申込みに際しての留意事項○リスク情報投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。
価格変動リスク・株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
・新興国の株式は先進国の株式に比べて、また中小型株式は株式市場全体の平均に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
・公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
流動性リスク・市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
・新興国の株式は先進国の株式に比べて、また中小型株式は株式市場全体の平均に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。
信用リスク
・投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト（債務不履行）や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
・公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
為替変動リスク・外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
・一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。
カントリー・リスク・投資対象国における非常事態など（金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など）を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
・一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。
・上海や深センのストックコネクト（株式相互取引制度）を通じた中国Ａ株への投資においては、取引可能な銘柄が限定されていることに加えて、投資枠や取引可能日の制約、長期にわたって売買停止措置がとられる可能性などにより、意図した通りの取引ができない場合があります。
また、ストックコネクト特有の条件や制限は、今後、中国当局の裁量などにより変更となる可能性があります。さらに、ストックコネクトにおける取引通貨はオフショア人民元となり、ＱＦＩＩ制度の取引通貨である中国本土のオンショア人民元の為替レートの値動きとは乖離する場合があります。こうした要因から、ファンドの基準価額に影響を与える可能性があります。
※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

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データは2024年8月30日現在

7/7○その他の留意事項
・当資料は、投資者の皆様に「全世界超分散株式ファンド」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
・当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
・分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
・投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

設定・運用は日興アセットマネジメント株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会

投資信託説明書(交付目論見書)のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称

株式会社ゆうちょ銀行

登録番号

登録金融機関関東財務局長（登金）第611号※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

日本証券業協会○一般社団法人
一般社団法人
一般社団法人
日本
第二種
金融先物
投資顧問業
金融商品
取引業協会
協会
取引業協会

【ゆうちょ銀行からのお知らせ】
投資信託に関するリスク
・ 投資信託は、預金・貯金ではありません。また、投資信託は、元本および利回りの保証がない商品です。
・ 投資信託は、国内外の株式や債券等を投資対象にしますので、組み入れた株式・債券等の価格変動、為替の変動、発行者の信用状況の変化等により、損失が生じるおそれがあります。
投資信託に関する手数料等
・ 投資信託の購入、保有、解約等にあたっては各種手数料等（購入時手数料、運用管理費用（信託報酬）、信託財産留保額等）がかかります。また、その他費用として、監査報酬、有価証券売買手数料、組入資産の保管費用等がかかります。これらの手数料等の合計額は、各投資信託およびその購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を表示することはできません。
その他の注意事項
・ 当資料は金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
・ 投資信託の申し込みにあたっては、リスクや手数料等を含む商品内容が記載された重要情報シートならびに投資信託説明書（交付目論見書）および一体となっている目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
・ ゆうちょ銀行各店または投資信託取扱局の窓口での申し込みに際しては、重要情報シートならびに投資信託説明書（交付目論見書）および一体となっている目論見書補完書面を、書面交付または電子交付しております。インターネットでの申し込みに際しては、投資信託説明書（交付目論見書）および一体となっている目論見書補完書面を電子交付しております。
・ 日本郵便株式会社は、株式会社ゆうちょ銀行から委託を受けて、投資信託の申し込みの媒介（金融商品仲介行為）を行います。日本郵便株式会社は金融商品仲介行為に関して、株式会社ゆうちょ銀行の代理権を有していないとともに、お客さまから金銭もしくは有価証券をお預かりしません。
商号等

株式会社ゆうちょ銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第 611 号 加入協会 日本証券業協会

日本郵便株式会社 金融商品仲介業者 関東財務局長（金仲）第 325 号