2020年診療報酬改定における、放射線科領域の改定ポイントを提示します。
画像診断、核医学、IVR、放射線治療、検査の項目に分類しました。

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2020年診療報酬改定における画像診断項目の改定ポイントに関して解説します。

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全身MRI撮影加算は、2020年度改定においての新設項目です。
施設基準はスライドの通りで、600点が加算できます。
新たな点は、施設内の骨シンチグラフィの線量管理が行われていることが必要となりました。
当該加算は日本医学放射線学会の認証が必要となります。

全身MRI撮影加算の算定要件を示します。

全身MRI撮影加算における、関連学会に関する疑義解釈が提示されています。

平成30年12月に保険適応になりました、血流予備量比コンピューター断層撮影です。
2020年改定で施設基準が細かく設定されているので、ご確認ください。

保険適応時に算定できなかった、コンピューター断層診断料、電子画像管理加算、画像診断管
理加算が算定できるようになりました。

乳房MRI 撮影加算は、遺伝性乳がん卵巣がん患者に対して、乳癌の精査を目的として撮影することが可能となりました。

施設基準として 1.5テスラ以上の MRI に係る施設基準を届け出ていること、画像診断管理加算2
または3、日本乳がん学会の認定が必要となります。

2020年改定で、安定冠動脈疾患の診断等に用いられる検査について、日本循環器学会等の診療ガイドラインに基づき適切に実施されるよう、評価の充実及び要件の見直しを行われ、冠動脈ＣＴ撮影加算について、適応疾患や目的を確認するため、診療報酬明細書の摘要欄への医学的根拠の記載を要件としました。
冠動脈CT撮影加算のほか、トレッドミル等による負荷心肺機能検査の評価の充実と経皮的冠動
脈インターベンションの要件の見直しが同時に行われています。

新生児・乳幼児・幼児頭部外傷撮影加算として、

ＣＴ、MR検査の撮影料と造影剤使用加算の100分の85に相当する新生児加算、100分の55に相当する乳幼児加算、100分の35に相当する幼児加算
がそれぞれ算定できます。
小児頭部外傷患者に対して頭部CTを撮影した場合の加算の要件として、ガイドラ
インに沿った撮影を行うこととし、その医学的根拠を診療報酬明細書の摘要欄に記載することを求められています。

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画像診断管理加算の施設基準の違いを示します。
2020年改定で、画像診断管理加算2または3において、MRI安全管理が要件に加わりました。

画像診断管理加算2または3の施設基準を満たすためには、MRI安全管理に関しての日本医学放射線学会の認証が必要となりますので、ホームページをご覧ください。

112020年診療報酬改定において、画像診断管理加算の常勤要件が見直しされ、常態として週3日以上かつ週22時間以上の勤務を行っており、当該勤務時間以外の所定労働時間について、自宅等の当該保険医療機関以外の場所で読影を行う医師であっても、画像診断管
理加算上常勤医師とみなされることとなりました。
該当医師は、常勤されていた医師が都合により産休、育児または介護のようなケース等が該当します。
画像診断管理加算3における常勤画像診断医6名、頭部MRI撮影加算における常勤画像診断医3名に含めることはできません。

画像診断管理加算における疑義解釈が提示されていますので、ご確認ください。

2020年診療報酬改定において、日本医学放射線学会 画像診断管理認証は、4つの施設基準に対し、3つの認証を設けています。
施設基準取得のためには、学会の認証証明書が必要となりますので、
日本医学放射線学会ホームページを確認し、必要に応じて申請してください。

コンピューター断層撮影に関する点数の一覧を示します。
コンピューター断層撮影の画像を電子運用した場合には各検査ごとに120点の電子画像管理加算が算定されます。
造影を行った場合、MRでは250点、CTでは500点が造影剤使用加算として算定され、造影剤等の薬剤料も算定可能です。
その他、各検査毎に、先進技術料として、
MR では心臓MRI撮影加算、乳房MRI撮影加算、小児鎮静下MRI撮影加算、頭部MRI撮影加算、
全身MRI撮影加算
CT では冠動脈CT加算、外傷全身CT加算．大腸CT撮影加算があります。
血流予備量比コンピューター断層撮影は月1回の算定です。

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K手術項目になりますが、画像等手術支援加算が算定できる手術が追加されていますので、ご確認ください。

2020年診療報酬改定における核医学の改定ポイントに関して解説します。

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FDG-PETの適応では、2020年診療報酬改定において心サルコイドーシスの診断（心臓以外で類上皮細胞肉芽腫が陽性でサルコイドーシスと診断され、かつ心臓病変を疑う心電図又は心エコー所見を認める場合に限る。）が追加されました。

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核医学検査のPET、PET/CT、PET/MRI検査で、新生児加算に1,600点、乳幼児加算に1,000点、幼児加算に600点がそれぞれ算定できるようになりました。
施設共同利用率30％の施設基準非適応施設においては、各点数の80%を算定することとなります。

19入院中の患者が他医療機関にPET関連検査のため受診した場合の入院料の取り扱いが変更さ
れました。

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2020年診療報酬改定におけるIVRの改定ポイントに関して解説します。

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血管造影は画像診断項目に分類されています。
ＩＶＲのほとんどは治療を目的としたもので医科診療報酬点数表では手術項目にあたります。
尚、それぞれの保険上の術名は異なります。経皮的組織壊死術のうち、肝悪性腫瘍に対するマ
イクロ波凝固法とラジオ波焼灼療法は手術項目、エタノールの局所注入は処置項目になります。
そして経皮的針生検は検査項目に含まれるが乳腺腫瘍画像ガイド下吸引術は手術項目となります。
アルファベットは医科点数表のコードを示し、Ｄは検査、Ｅは画像診断、Ｊは処置、Ｋは手術項目であることを表します。
ここでは点数が変更された項目や新規技術となった項目を紹介します。

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2020年診療報酬改定において、新設･増点・減点・削除があった項目を示します。
新設・増点された箇所を赤字、減点・削除箇所を青地で示します。

新設された経皮的膿胸ドレナージ術について「初回実施に限り算定。

2回目以降の処置に係るドレナージについては、J002 ドレーン法（ドレナージ）により算定。」とされました。

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経皮的シャント拡張術・血栓除去術について2020年改定の変更点として、シャントの狭窄・閉塞を繰り返す当選患者が一定程度存在することから、初回の手術から3か月以内に実施する場合の「2」が新設されました。
一定の要件を満たす場合に1回限り算定でき、要件を満たす医学的根拠と初回手術の算定日（
他の医療機関での算定を含む）をレセプト摘要欄に記載することとされました。
３か月に３回以上実施した場合、３回目以降の手術に伴う薬剤料又は特定保険医療材料料は算定できません。

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経皮的下肢動脈形成術についてはエキシマレーザー血管形成用カテーテルを使用し、大腿膝窩動脈に留置されたステントにおける
狭窄又は閉塞に対して、経皮的下肢動脈形成術を行った場合に算定する。
とされました。
施設基準を取得するためには、学会認証が必要となります。
認定された施設とは、日本ＩＶＲ学会の専門医修練施設として認定された施設、日本心血管インターベンション治療学会の学会認定研修施設及び研修関連施設又は日本血管外科学会の心臓血管外科専門医認定機構認定修練施設として認定された施設を指します。

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新設された下肢静脈瘤血管内焼灼術については所定の研修を修了した医師が実施した場合に限り、一側につき1回に限り算定実施に当たっては、日本静脈学会により作成された「下肢静脈瘤に対する血管内焼灼術のガイド
ライン2019」を踏まえて適切に行う。
とされました。

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経皮的腎（腎盂）瘻拡張術が新設されました。

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D検査の項目において改定された点数を示します。

経皮的針生検は検査項目であり、生検針は手技料に含まれます。
勿論、画像診断に関する費用は算定できません。
D409からD413の生検に関しては、CT透視下で行った場合、別途CT撮影料が算定できます。
同一月に生検前にCT撮影を行っていた場合は、2回目の撮影料となります。

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原発性アルドステロン症及び原発性アルドステロン症合併クッシング症候群の患者に対して、副腎静脈までカテーテルを進め左右の副腎静脈から採血を行った場合に算定します。

当該手技は入院で行われることが多いため、DPC/PDPS点数表で計算されます。
当該点数は手技料の4,800点のみが出来高算定でき、その他材料、薬剤料は請求できません。
当該手技は入院で行われることがほとんどで、DPC/PDPSの対象になります。
副腎静脈サンプリング対応のコードをご確認ください。
1,000点以上の検査ですので、DPC/PDPS下で行っても、当該検査の手技料、乳幼児加算は出来高算定できると解されます。

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2020年診療報酬改定における放射線治療の改定ポイントに関して解説します。

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密封小線源治療の腔内照射の高線量率イリジウム照射または新型コバルト小線源治療装置、
画像誘導密封小線源治療加算が増点されました。

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2020年診療報酬改定において新設項目の放射線治療用合成吸収性材料留置術は、K 手術項目です。
放射線治療の特定保健材料としてスペーサ（放射線治療用合成吸収性材料）が認められました。
放射線治療用合成吸収性材料留置術は手術項目となります。

2020年診療報酬改定において新設項目の経会陰放射線治療用材料局所注入は、J 処置項目です。
放射線治療の特定保健材料としてスペーサ（放射線治療用合成吸収性材料）が認められました。
経会陰的放射線治療用材料局所注入ではハイドロゲル型のスペーサを使用しますが、算定は放射線治療用特定保険医療材料として算定することになりました。
2020年改定時には、DPC/PDPSには当該処置が反映されていません。
DPC/PDPS入院中の患者に、当該処置を行うと材料料が算定できないため、出来高算定の放射線治療区分で算定します。

ご注意ください。

外来放射線照射診療料が増点されました。

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算定要件が変更されています。
X線表在治療と高エネルギー放射線治療では1日に同一部位に複数回照射する場合、２時間以上間隔があいている場合に限り、1日に（イ）を２回算定が可能です。

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IMRTの1回戦量増加加算は画像誘導放射線治療加算（腫瘍の位置情報によるもの）を算定する
場合に限り算定できるとされました。

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2020年診療報酬改定において、
IMRTの常勤要件が見直しされ、常態として週3日以上かつ週22時間以上の勤務を行っており、勤務を行っている専任の非常勤医師を２名以上組み合わせることにより、常勤医師の勤務時間帯と同じ時間帯にこれらの非常勤医師が配置されている場合には、当該医師の実労働時間を常勤換算し常勤医師数に算入することができる。ただし、常勤換算し常勤医師数に算入することができるのは、常勤配置のうち１名（放射線治療の経験を５年以上有する者１名を除く。）に限る。また、この場合には強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ）は年間50 例を限度として実施できるとされました。
隔週勤務者は常勤換算の対象になりません。

術中照射を行った場合は、患者1人につき1日に限り所定点数に5,000点が加算されます。

また固定具は、 悪性腫瘍に対して行う際に身体を精密に固定するとき、一連の治療につき1回にかぎり所定点数に1,000点が加算できると変更されました。

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直線加速器による定位放射線治療とは、
直線加速器により 極小照射野で 線量を集中的に照射する治療を指します。
この場合、照射中心の固定精度が2mm以内のものをいうが、体幹部の場合は固定精度は5mm以内のものを指します。
頭頸部の適応は、頭蓋内腫瘍及び脳動静脈奇形を含みます。
体幹部の適応は、原発巣が径5cm以内であって、転移病巣のない原発性肺癌、原発性肝癌、は原発性腎癌
３個以内で他病巣のない転移性肺癌、転移性肝癌
転移病巣のない限局性の前立腺癌
および脊髄動静脈奇形です。
転移病巣のない膵癌
直径5cm以下の転移性脊椎腫瘍
5個以内のオリゴ転移が適応追加となりました。
基準に適合した施設のみ算定できる。

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粒子線治療医学管理加算は、粒子線治療にかかる照射に際して、画像診断に基づきあらかじめ作成した線量分布図に基づいた照射計画と照射時の照射中心位置を、三次元的な空間的再現性により照射室内で仮想的に確認・記録するなどの医学的管理を行った場合に限り算定する。
となっています。
放射線治療における機器の精度管理、照射計画の検証、照射計画補助作業等を専ら担当する者（診療放射線技師その他の技術者等）１名以上の配置されているまた、専従の常勤看護師が1名以上配置されているとされました。

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精度管理等をもっぱら担当する者が認められた兼任業務の一覧です。
外放射線照射線診療料、医療機器安全管理2の項目には兼任できません。

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