日呼吸誌●原10（3），2021207

著

日本呼吸器学会会員における大学院進学に関する最近の動向ｂ髙橋浩一郎ａ，

小林

今泉

大平

國近千葉

ｆ和良ａ，
ｊ尚美ａ，
ｎ弘文ａ，

小林
橋本

ｃ
信明ａ，
ｇ
徹郎ａ，
ｋ
和幸ａ，
ｏ直純ａ，

浅井
長内
佐野
須田

ｄ
一久ａ，
ｈ忍ａ，

ｌ
博幸ａ，
ｐ
隆文ａ，

礒部

ｅ威ａ，

川山

ｉ
智隆ａ，

金子

ｃ
猛ａ，

ｍ
多賀谷悦子ａ，

要旨：日本呼吸器学会専門医制度認定施設のうち大学病院を対象に，大学院進学に関するアンケート調査を実施した．過去 5 年間で呼吸器内科に入局した 978 人中 303 人（31.0％）が，大学院に進学（男性 33.1％，女性 26.0％）し，61.0％が基礎医学，39.0％が臨床医学を研究テーマとしていた．大学院修了者の進路は，大学病院勤務が最多であり，修了後 5 年間に 10％程度が海外留学していた．本調査を通じて，学会員の大学院進学に関する現状を理解することができ，今後の大学院進学希望者への情報として参考になると考えられる．
キーワード：日本呼吸器学会，大学院進学，臨床研修，医学博士，研究
The Japanese Respiratory Society (JRS), Graduate school, Clinical training,Doctor of Philosophy (Ph.D.), Research緒言加している2）3）．専門医取得が優先されるため，大学院進学の優先順位が下がっていると考えられる．わが国の呼2004 年度に開始された新臨床研修制度のもと，医師免吸器病学の発展は，日本呼吸器学会会員の諸先輩方の許取得後は 2 年間の臨床研修が義務づけられた1）．また，「臨床医としての経験」と「科学者としての探求」により専門医志向の高まりに伴い，呼吸器専門医数は着実に増支えられ，基礎研究から臨床へのトランスレーショナルリサーチを軸としてきた．
「若者の科学離れ」が危惧されａ

日本呼吸器学会将来計画委員会
連絡先：髙橋 浩一郎〒 849‒8501 佐賀県佐賀市鍋島 5‒1‒1ｂｂｃｄｅ
ｆｇｈｉ

ｊｋｌｍｎｏｐ佐賀大学医学部附属病院呼吸器内科
横浜市立大学大学院医学研究科呼吸器病学
大阪市立大学大学院医学研究科呼吸器内科学
島根大学医学部内科学講座呼吸器・臨床腫瘍学
藤田医科大学医学部呼吸器内科学Ⅰ
国立病院機構西新潟中央病院呼吸器センター内科
旭川医科大学内科学講座循環・呼吸・神経病態内科学分野
久留米大学医学部内科学講座呼吸器・神経・膠原病内科部門
山口赤十字病院内科
神戸大学医学部附属病院呼吸器内科
近畿大学病院呼吸器・アレルギー内科
東京女子医科大学呼吸器内科学講座
札幌医科大学医学部呼吸器・アレルギー内科学講座
名古屋大学大学院医学系研究科呼吸器内科学
浜松医科大学医学部附属病院第二内科（E-mail: takahak@cc.saga-u.ac.jp）（Received 8 Oct 2020/Accepted 12 Feb 2021）

る時代ではあるが，将来の医療・呼吸器病学の発展に「研究」が欠かせないと考えられる．今回，日本呼吸器学会将来計画委員会として，大学病院を対象に「大学院進学」に関するオンラインによるアンケートを実施した．

研究対象，方法日本呼吸器学会専門医制度認定施設のうち大学病院 88
施設を対象に，2019 年 11 月末時点での状況として，アンケート調査を実施した．アンケートはオンライン回答方式
で行い，各大学の教授もしくは医局長に回答を依頼した．
大学院進学に関するアンケートの項目は，大学院博士課程および社会人大学院への進学者数，大学院へ進学す
る卒後年次，男女比，大学院の研究テーマ（基礎研究／臨床研究），大学院在学中の病棟業務・外来業務へ参加の有無，4 年間での学位取得率，大学院在学中のライフイベントでの休学の割合，大学院在学中の収入，学位取得後の勤務先状況であった（表 1）．

結果

大学院進学に関する調査は，88 大学病院を対象に実施

日呼吸誌

208

表1
12
345678910
11121310（3），2021

大学院進学に関するアンケート項目（日本呼吸器学会将来計画委員会作成）
アンケート質問項目

選択肢

呼吸器内科への入局者数
大学院への進学者数
大学院進学の時期
大学院進学者の男女の内訳
大学院における研究テーマ
大学院課程 4 年で，病棟患者の担当医をする期間
大学院課程 4 年で，外来・検査担当から外れる期間
呼吸器専門医の取得状況
大学院課程 4 年で学位を取得する割合
大学院在学中にライフイベント（結婚・出産など）で休学する割合
大学院在学中の年間収入額
大学院学位取得直後の勤務先
大学院学位取得 5 年後の勤務先

過去 5 年間の人数
過去 5 年間の人数（大学院博士課程／社会人大学院）
医師免許取得後年
男性／女性
基礎研究／臨床研究

し，49 施設から回答を得た．49 施設の内訳は，国立 23，大学院進学前／在学中／その他

大学病院／関連病院／海外留学／開業・継承
大学病院／関連病院／海外留学／開業・継承（補足）表 1

調査対象施設と回答施設の属性
調査対象施設
（88）

回答施設
（49）

大学種別
国立
公立
私立
（分院：すべて私立）3882913237181

支部
北海道
東北
関東
（分院：すべて関東）
北陸
東海
近畿
中国・四国
九州

352713551181121151141069

呼吸器内科教授ポスト
有無分院

669134531本院／分院
本院分院

7513481

公立 7，私立 18，分院 1 であった［（補足）表 1］．49 施設の 5 年間の入局者数は，合計 978 人（男性 689 人，女性289 人）であった．大学院進学率は全体で 31.0％であり，男性 33.1％，女性 26.0％であった．大学院の内訳は，課
程大学院が 84.8％，社会人大学院が 15.2％であった．医師免許取得後の大学院進学の時期に関しては，平均 5.83±1.78 年であった．
地域別の解析を，表 2 に示す．大学の種別（国立・公立・私立）による解析を，表 3 に示す．大学院進学率は，国立 28.6％，公立 31.6％，私立 36.2％であり，国立・公立に比較し私立で高かった．主な研究テーマは，基礎医学
61.0％／臨床医学 39.0％であり，国立 59.6％／ 40.4％，公立 58.1％／ 41.9％，私立 62.4％／ 37.6％であった．4 年間での学位取得率は，国立 76.3％，公立 84.3％，私立 86.9％であった．大学院在学中にライフイベントのために休学するものが，13.3％であった．大学院在学中の年間収入額は，600 万円以上が 76.7％，400 万〜600 万円が 19.8％，400 万円未満が 3.5％であった．大学院修了直後の勤務先は，大学病院 60.5％，関連施設 31.2％，海外留学 4.9％であった．大学院修了 5 年後の勤務先は，大学病院 42.4％，関連病院 42.2％，海外留学 5.0％であった．

考察成 30）年度には 9.2％となり，近年はやや増加し横ばいの

今回の検討は，日本呼吸器学会将来計画委員会により状況である4）．これに関して，1990 年代以降，人口高齢作成され，大学病院を対象とした「大学院進学」に関す化に対応すべく臨床医の需要が増加したことに加え，若るアンケート結果をもとに行われた．わが国の呼吸器病

手医師の専門医志向が上昇したことなどが要因と考えら学に関わる施設における「大学院進学」に関して，現状れている5）．さらに，医学教育改革に伴い，2001 年にモを把握することができた．

デル・コア・カリキュラム提示 6），2004 年に臨床研修必医学部の基礎系教室の大学院博士課程入学者に占める
医師免許取得者の割合は，1993（平成 5）年度の 14.6％から 2008（平成 20）年度の 7.7％と低下したが，2018（平修化（新臨床研修制度）と相次いだ制度改革により2），基礎研究に携わる医師はさらに減少した．
今回の調査結果で，呼吸器内科に入局した医師全体の呼吸器学会会員の大学院進学の動向

表2209

地域別の調査結果

施設数

全体
49

北海道・東北
3

関東
16

北陸・東海
5

近畿
10

中国・四国
6九州
9

入局者数（人）
男性（人）
女性（人）

978689289786216290
198921409545269
196739368251087038

大学院進学者数（人）
進学率（％）
男性（人）
進学率（％）
女性（人）
進学率（％）

303
31.0
228
33.1
75
26.0

24
30.8
21
33.9
3
18.8

96
33.1
70
35.4
26
28.3

38
27.1
30
31.6
8
17.8

84
31.2
63
32.1
21
28.8

22
23.7
15
22.1
7
28.0

39
36.1
29
41.4
10
26.3

研究テーマ
基礎医学（％）
臨床医学（％）

61.0
39.0

74.3
25.7

62.5
37.5

61.0
39.0

55.2
44.8

46.0
54.0

67.2
32.8

1.5±0.91.0±0

1.2±1.1

1.6±0.9

1.7±1.2

2.2±1.2

0.9±0.9

81.3

91.7

93.4

72.0

76.9

74.2

71.1

博士課程 4 年の病棟担当期間
平均±標準偏差（年）4 年間での学位取得
4 年以内（％）

表3

大学種別の調査結果

施設数

全体
49

国立
24

公立
7

私立
18

入局者数（人）
男性（人）
女性（人）

978689
289

542
401
141

226
153
73

210
135
75

大学院進学者数（人）
進学率（％）
男性（人）
進学率（％）
女性（人）
進学率（％）

303
31.0
228
33.1
75
25.9

155
28.6
110
27.4
44
31.2

72
31.6
56
36.6
17
23.3

76
36.2
62
45.9
14
18.7

研究テーマ
基礎医学（％）
臨床医学（％）

61.0
39.0

59.6
40.4

58.1
41.9

62.4
37.6

1.5±0.91.2±1.1

1.7±1.3

1.7±1.1

81.3

76.3

84.3

86.9

博士課程 4 年の病棟担当期間
平均±標準偏差（年）4 年間での学位取得
4 年以内（％）

31.0％が大学院へ進学し，男性の進学率が女性よりも高問することを検討すべきである．大学院在学中の年間収い傾向があった．大学院への進学時期は，卒後 3〜10 年入額は，76.7％が 600 万円以上と回答していた．しかしな

目と幅広く分布していたが，5〜7 年目に大学院へ進学しがら，400 万〜600 万円が 19.8％，400 万円未満が 3.5％とていたものが，全体の 76.3％を占めていた．今回の調査

ばらつきがあった．今回のアンケートでは施設ごとの年では，ライフイベントに関する質問に男女別の要素を含収分布を調査したため，各個人の年収の分布までは把握めていなかった．これらの大部分は女性であると予測さできなかったが，年収額のばらつきは地域差や進学年齢，れるが，パートナーへの協力のための男性も一部含まれ配偶者の有無なども影響していると考えられる．調査結ていた可能性があり，昨今の働き方改革問題もあり，重果の収入額を得るために，大学院生は非常勤医師として要な点である．このため次回の調査では大学院在学中の勤務する必要がある．研究により多くの時間を割くため，ライフイベントを具体的なライフイベント・男女別に質一定の収入と研究時間を保障することが重要であり，医210

日呼吸誌

10（3），2021

学生を対象にした MD‒Ph.D. コースのような形で，臨床取り組みであり意義深いものと考えられる．呼吸器病学

研修を終えた医師向けに有給の「大学院コース」などがの発展のためには，基礎研究から臨床研究へと全人的なあればよいかもしれない．

観点から問題点を俯瞰することができる研究医育成は欠

大学院修了者のなかで，直後に 4.9％，5 年後に 5.0％がかせない．将来計画委員会を含む学会全体として，さら海外留学をしていた．大学院修了後の 5 年間留学を続けに戦略的な研究医養成策を講じていくことが必要である．

る者や 5 年が経過した後に留学する者もいると推察され，また，本調査のように日本呼吸器学会専門医制度認定施10％程度が海外留学をしているものと考えられた．大学設を対象としたアンケート調査を定期的に実施すること

院で研究の技術・技能を習得した後に，海外留学を通じで，学会の施策に対するアウトカムの評価などに役立てて自身の研究を発展させるという進路が選択肢になるとることも重要と考えられた．

考えられる．

謝辞：本アンケートに関しまして，ご協力いただきました

呼吸器内科学のなかでも，さらに専門分野が細分化さ全国大学病院呼吸器内科教授ならびに医局長の先生方に御礼れた現在の医療環境において，各施設の努力のみで大学申し上げます．また，アンケート調査の集計に携わっていた院進学者数を維持・増加させるのは容易ではない．近

だきました日本呼吸器学会事務局

年，科学技術分野において大学院の門戸を広げる「連携に深謝いたします．

安藤祐加様，松宮美紀様大学院」が注目されている7）．生命科学分野において，理化学研究所が多くの大学と協定を締結している．連携大学院は，理化学研究所の研究者が大学の客員教授・准教

著者の COI（conﬂicts of interest）開示：本論文発表内容に関して申告なし．

授等となり，大学院学生（博士課程）の研究指導と学位引用文献

論文審査などに関わる制度であり，大学の研究者との交流により理化学研究所・大学双方の研究活動の活性化が図られる8）．2020 年 3 月現在，国内 43 大学との間で連携大学院の制度に関する協定を締結している．各施設独自に大学院教育を担うことも重要であるが，若い呼吸器内科医にこのような制度があることを周知することも必要であろう．
本研究の限界として，以下の 2 点が挙げられる．第一にアンケート回収率が低い点である．このため，地域別の解析などは回答数が少ない集団では実態を正確に反映していない可能性がある．今回，メールを用いて調査依頼し，オンライン形式のアンケート回答であった．従来の紙媒体を用いた調査であれば，回収率が増加したかもしれない．第二に，アンケート回答者が，各施設の教授または医局長であるという点である．施設を代表して回答いただいたが，個々の医局員，大学院進学者／非進学者の実態を反映していない可能性がある．この点に関しては，オンラインアンケートの強みを生かし，たとえば日本呼吸器学会入会から 10 年以内の会員全員を対象に調査を行うなどの方法も検討されるべきである．

結論

日本呼吸器学会将来計画委員会が主導し実施した調査において，大学院進学の実態を報告した．わが国の高齢化社会において，呼吸器内科医のニーズは高まるばかりであるが，呼吸器内科医および呼吸器専門医は，循環器内科医や消化器内科医に比較し少ない状況にある．本調
査と同様の大学院進学に関する報告は，日本循環器学会や日本消化器病学会からはなく，日本呼吸器学会独自の

1）厚生労働省．医師臨床研修制度のホームページ．
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou̲iryou/iryou/rinsyo/index.html（accessedon February 24, 2021）2）須田隆文，他．日本呼吸器学会の会員，専門医の最近の動向に関する検討．日呼吸会誌 2019；8：375‒85．
3）山谷睦雄，他．日本呼吸器学会における呼吸器内科
医師増加活動の検証．日医師会誌 2016；144：2105‒
11．
4）厚生労働省．平成 30 年度第 4 回医道審議会医師分科会医師臨床研修部会 参考資料 2．
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage̲03778.html（accessed on February 24, 2021）
5）清水孝雄．基礎医学研究者不足の現状と対策．文部科学省ワーキンググループ．文部科学省資料．2011．
https://www.mext.go.jp/b̲menu/shingi/chousa/
koutou/043/siryo/̲̲icsFiles/aﬁeldﬁle/2011/04/05/1303702̲1.pdf（accessed on February 24 2021）
6）医学教育モデル・コア・カリキュラム―教育内容ガイドライン―

平成 19 年度改訂版．厚生労働省資料．

https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000000
zqxg-att/2r9852000000zrbi.pdf（accessed on February 24, 2021）
7）「未来を牽引する大学院教育改革」文部科学省参考資料，中央教育審議会大学分科会大学院部会 審議まとめ参考資料．
https://www.meti.go.jp/policy/innovation̲corp/
entaku/pdf/151022̲entaku4̲siryo07-3.pdf

呼吸器学会会員の大学院進学の動向

211

https://www.riken.jp/collab/partnerships/（accessed on February 24, 2021）（accessed on February 24, 2021）

8）理化学研究所．国内外の大学・研究機関との協力：
連携大学院．

Abstract

Recent graduate school trends among members of the Japanese Respiratory Society
Koichiro Takahashi a, b, Nobuaki Kobayashi a, c, Kazuhisa Asai a, d,Takeshi Isobe a, e, Kazuyoshi Imaizumi a, f, Tetsuro Ohdaira a, g,Shinobu Osanai a, h, Tomotaka Kawayama a, i, Naomi Kunichika a, j,Kazuyuki Kobayashi a, k, Hiroyuki Sano a, l, Etsuko Tagaya a, m,Hirofumi Chiba a, n, Naozumi Hashimoto a, o,Takafumi Suda a, p and Takeshi Kaneko a, ca

The Planning Committee of the Japanese Respiratory Society
Division of Hematology, Respiratory Medicine and Oncology, Department ofInternal Medicine, Faculty of Medicine, Saga Universityc
Department of Pulmonology, Yokohama City University Graduate School of MedicinedDepartment of Respiratory Medicine, Graduate School of Medicine, Osaka City UniversityeDepartment of Internal Medicine, Division of Medical Oncology andRespiratory Medicine, Shimane University Faculty of MedicinefDepartment of Respiratory Medicine, Fujita Health University School of Medicine
gDepartment of Respiratory Medicine, National Hospital Organization NishiNiigata Chuo Hospital
hCardiovascular, Respiratory and Neurology Division, Departmentof Internal Medicine, Asahikawa Medical Universityi
Division of Respirology, Neurology, and Rheumatology, Departmentof Medicine, Kurume University School of Medicine
jDepartment of Internal Medicine, Japanese Red Cross Yamaguchi HospitalkDivision of Respiratory Medicine, Department of Internal Medicine, Kobe University Graduate School of Medicine
lDepartment of Respiratory Medicine and Allergology, Kindai University, Faculty of MedicinemFirst Department of Medicine, Tokyo Womenʼs Medical UniversitynDepartment of Respiratory Medicine and Allergology, Sapporo Medical University School of Medicine
oDepartment of Respiratory Medicine, Nagoya University Graduate School of Medicine
pSecond Division, Department of Internal Medicine, Hamamatsu University School of MedicinebA questionnaire survey was conducted among physicians at university hospitals in certiﬁed facilities by theJapanese Respiratory Society (JRS). Of the 978 doctors who had been newly employed in departments of respiratory medicine in the past 5 years, 303 (31.0%) had gone on to graduate school. Of the 303 graduate students, 84.8%
attended graduate school courses and 15.2% went to graduate school for working adults. Of the ﬁelds of study,
61.0% undertook basic research and 39.0% did clinical research. After completing graduate school, 60.5% of thedoctors worked at university hospitals, and approximately 10% studied abroad. We here report valuable information about graduate school that is useful for young JRS members who may want to go on to graduate school inthe future.