専門実践教育訓練明示書 （グロービス経営大学院大学
講座の名称
実施方法

経営研究科経営専攻（Full-Time MBA） オンラインMBA履修可① 通学 （ 昼間 ・ 夜間 ・ 土日 ）指定講座番号（15桁）
1310018―
講 座 の 創 設 年 月 日 専門実践教育訓練給付金 過 去 一
対象講座の指定期間
年の講座実績
平成24年8月1日
令和8年9月30日まで
訓練期間

12ヶ月

②

通信

スクーリング（回数回）

1420021―

入講者数（32人）

修了者数

1

総訓練時間

（24人）
576時間

１． 教 育 訓 練 目 標□ 業務独占資格・名称独占資格 （）□ 職業実践専門課程（）□ キャリア形成促進プログラム （）☑ 専門職大学院①取得目標とする資格の名称、目標レベル（国際経営学修士（専門職）/MBA)□ 職業実践力育成プログラム （）□ 情報通信技術関係資格（）□ 第四次産業革命スキル習得講座 （）□ 専門職大学、専門職短期大学、専門職学科 （）教育訓練を通じて取得を目指す上記以外の資格等

グロービス経営大学院大学②①に係る資格・試験等の実施機関名称③当該資格等を取得するための要件または受験資格等

標準履修期間である1年以上在学し、所定の必修、選択科目から48単位以上を取得すること④当該技能・知識の習得が必須又は有利となる職種・職務及び習得された技能・知識が活用されておい 中間管理層をはじめとした、ビジネスパーソンの職務全般
る業界と活用状況
２． 教 育 訓 練 の 内 容
教 科 （カ リ キ ュ ラ ム）
添付資料に示す。（添付資料 別紙2-B）

時間
576

使用教材名
https://www.globis.ac.jp/programs/fulltime-mba/

３． 受 講 者 と な る た め の 要 件 （この講座を受講するために必要とされている条件など）①受講するに当たって必要な実務経験等

大学等を卒業後、原則２年以上のビジネス経験②受講者が受講に最低限有しておくべき資格・
大学卒業程度
技能・知識等の内容及びその水準③その他〔特記事項〕

講座の名称： 経営研究科経営専攻(Full-Time MBA)オンラインMBA履修可
指定講座番号：1310018-1420021-1
専門様式第1号の仮番号： 4002

添付資料2-C 教育訓練の内容(カリキュラム)

添付資料2-B：教育訓練の内容(効果・カリキュラム)
カリキュラム及び時間については、以下の中から履修方法と必要単位を満たす組合せとなります。
18時間の科目は1.5単位、12時間の科目は1単位、36時間の科目は3単位であり、合計48単位で修了基準を満たします。
科目群

授業科目の名称

選択○

Human Resource Management

18○

Essentials of Marketing and Strategy

18○

Marketing

18

○

ィ

Strategy

18○

ン

Operation Strategy

18

○

会

Essentials of Accounting

18○

計Essentials of Finance18○

Accounting I (Financial Accounting)

18○

Finance I (Corporate Finance)

18○

Critical Thinking

18

○

考

Business Analytics

18

志Leadership Development, Ethics and Values

テクノ
ベート
人事組織

18

Technovate Thinking

18Power and Influence

18〇

18〇ーマグ・ ケ
戦 テ略・財務思

マーケティ Customer Journey and Branding
ング・戦略会
務

計・
財

思
考

志テクノ
ベート

創造

変革その他

特別講座

テ特 ク
別 ノ座

ー講 ベト

〇
〇
〇

Service Management

18

Accounting II (Managerial Accounting)

18

Finance II (Valuation and M&A)

18〇

Finance III (Mergers and Acquisitions)18〇

Facilitation and Negotiation

18〇

Business Presentation

18

Entrepreneurial Leadership18

Corporate Philosophy and Social Values

18

Keiei Dojo

12〇

Technovate Strategy

18〇

Design Thinking and User Experience

18〇Venture Management

18〇

Venture Business Planning18〇

Venture Capital and Finance18〇

Business Transformation through Innovation

18〇

Strategic Reorganization

18〇

Financial Reorganization

18〇

Globalization of Japanese and Asian Companies

18〇

18〇

18〇

Japanese Management: New Systems, Lasting Values

18〇

Research Project (G-INCUBATE)

36〇

Social Venture Management18〇

CBS Visit Program

12〇

CEIBS Visit Program

12〇

Corporate Mentorship Program

12〇

Integrated Learning Program - Internship

36〇

Creative Leadership

12〇Cybersecurity for Business

12〇

Digital Biotech and Healthcare Innovation

18〇

Digital Marketing Psychology

18〇

Emotion-Driven Innovation

18〇

Entrepreneurship Without Borders

18〇

Innovation through Virtual Teams

18〇

Leading Big Data Strategy

12〇

Moonshot Transformation

12〇

Robotics and AI Business Innovation

18〇

Technovate for Future Enterprise

12〇

必修科目の合計時間

252

Japan/A Global Perspectives
sia/GlobCross Cultural Managemental

展
開

選択必修

18

織 事

応
用履修方法
必修

Organizational Behavior and Leadership

組 人基本時間〇〇〇〇〇

選択必修科目からの必要時間（最低）18（選択必修科目の合計時間：36時間）

選択科目からの必要時間（最低）306（選択科目の合計時間：630時間）

合計訓練時間576-2-専門実践教育訓練明示書 (グロービス経営大学院大学）
４． 教育訓練の受講の実績及び目標達成の状況（１）資格取得状況① 前年度の修了者数

24人② ①に係る教育訓練の入講者数

32人③ ②のうち目標資格の受験者数④ ③のうち合格者数人

受験率(③/②)％

人

合格率(④/③)％⑤ 専門実践教育訓練の受給者数

1人⑥ 受給者のうち就職者数 ※１

1人 就職・在職率(⑤+⑥/②)

100.0％※１ 前年度の専門実践教育訓練の受給者のうち、受講開始時に職に就いていなかった者で修了後に就職した者。
この場合、就職したとは、臨時的な仕事に就職した者は含めない。
（２）受講修了者による講座の評価等① 回答者総数② 受講開始時の就業状況等③ 就業中の受講者による講座の評価④ 就業していない
受講者による講座の評価⑤ 受講者の就業状
況⑥ 講座の全体評価

5人

１ 正社員

2人

２ 非正社員、派遣社員

1人

３ その他の就業（自営業等）

0

人

3人

４ 非就業

2人

②B：非就業者計

１ 処遇の向上（昇進、昇格、資格手当等）に役立つ

0

人

２ 配置転換等により希望の業務に従事できる0人

３ 社内外の評価が高まる

1人

４ 円滑な転職に役立つ

0人

５ 趣味・教養に役立つ

2人

６ その他の効果

0

人

７ 特に効果はない

0人

１ 早期に就職できる

0人

２ 希望の職種・業界で就職できる

1人

３ より良い条件（賃金等）で就職できる0人

４ 趣味・教養に役立つ

0人

５ その他の効果

0人

６ 特に効果はない

1人

１ 受講中又は受講修了後３か月以内に就職した

0人

２ 受講修了後３～６か月以内に就職した

0人

３ 受講修了後６～１２か月以内に就職した

1人

４ 就職していない

1人

0人

１ 大変満足1人

２ おおむね満足

3人⑥の回答数合計※①と同数(又はそれ以下）

３ どちらとも言えない

0人

3人

４ やや不満0人②A：就業者計③の回答数合計※②Aと同数(又はそれ以下）

3人④の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）

0人⑤の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）

５ 大いに不満
1人（３）受講者、受給者の修了後の状況（就職等の状況、受講修了者による教育訓練への評価状況、受講後の職務内容変化等の処遇改善の状況、一定期間内でのキャリアアップ成果やその事例、在籍・採用企業の側の評価 等）
英語プログラムは海外駐在員や日本への留学生も対象となるため、世界各国から確認できるようWebサイトで公開している。
学生とは在卒を問わずコミュニケーションを取り、データベース化している。検討者は自身の興味のある切り口から情報を確認し、講座の効果や学習イメージ、将来像などを検索、確認することができるようにしている。
ウェブサイトURL
学生生活、学生の紹介 Humans of GLOBIS：https://www.globis.ac.jp/student-life/
学生データベース Student directory：https://www.globis.ac.jp/students/
記載内容は添付資料に示す。（資料2-E）

５． 教育訓練の受講による効果の把握及び測定の方法並びにそのレベルを受講者に対して明らかにするための具体的な方法
１に掲げた教育訓練目標に対する技能・知識のレベル 各科目の単位認定基準は科目毎に定めた出席回数、指定提出物の期到達度の把握・測定方法
限内提出を前提としたうえで所定の評価基準にて定める。

専門実践教育訓練明示書 （グロービス経営大学院大学）
６． 受講効果の把握方法（１）受講認定基準（6ヶ月ごとの出席率・定期試験、進級試験等の具体的基
出席状況：シラバスに定める出席要件を満たしていること
準）

累積単位数：6ヶ月目（モジュール3終了時）に20単位以上履（２）受講認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識 修していることのレベル到達度把握・測定方法

学則で定める年限の間在学し、所要の授業科目48単位以上を修得すること。

（３）修了認定基準（出席率・修了認定試験等の具体的な基準）（４）修了認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識 各科目の単位認定基準は科目毎に定めた出席回数、指定提出のレベル到達度把握・測定方法
物の期限内提出を前提としたうえで所定の評価基準にて定める。
７． 受講中又は修了後における受講者に対する指導及び助言並びに支援の方法

MBA/経営学修士またはその他の修士課程を修了した者、もしく（１）受講中の者に対する習得度・理解度に関する具体的は、それに準ずる学習歴・職歴を持つスタッフにより、学生からのな助言・指導の方法履修の相談や科目履修上の補助を行う。

（２）受講中又は修了時における資格取得・就職への具体的なバックアップ体制（例：資格取得関連情報や資格関連職種の求人情報の提供方法、早期就職に向けた具体的な相談体制の整備状況）

要望に応じて受講のガイダンスやキャリア相談を実施。また大手人材紹介会社と連携したキャリアサポートを提供する。

８． その他の事項
指定教育訓練実施者名
及び代表者名
住所及び連絡先学校法人グロービス経営大学院（代表者名：堀 義人）〒102-0084 東京都千代田区二番町5-1 住友不動産麹町ビル TEL 03-5275-3981

施 設 名 称 及 び 施 設 長 名 グロービス経営大学院大学
住所及び連絡先
苦情受付者
連絡先

氏名

（施設長：堀 義人〒102-0084 東京都千代田区二番町5-1 住友不動産麹町ビル TEL 03-5275-3981

河田 一臣

所属

大学院事務局

事務担当者

03-5275-3981

TEL

連絡先

氏名

江角 春奈

TEL

①一括払

所属

大学院事務局

03-5275-3981

専門実践教育訓練経費 １． 専門実践教育訓練給付金の対象となる経費 （① ＋ ②）

支払い方法）①入学料 （税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

4,070,000円

225,000円円

②分割払
③両方可能

②受講料（税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

第1期

2,147,500円

第2期

1,922,500円

第3期円

第4期円

第5期円

第6期
（うち、必須教材費円

384,500

２． 専門実践教育訓練給付金の対象外となる経費 （① ＋ ② ＋ ③ ＋ ④）円）
円①

任意の教材費（税込額）

円②

実習等に伴う交通費・宿泊費（税込額）

円③

施設維持費（税込額）

円④

その他（法人への寄付金、PCの損害保険料、情報誌代） （税込額）

円

３． 総額 （１＋２） （税込額）

4,070,000円

教育訓練給付制度の適正な利用に必要となる事項について教育訓練給付制度を適正に利用していただくために、以下の点について十分にご理解いただくようお願いいたします。
（１）専門実践教育訓練給付金の支給対象となる教育訓練経費とは、受講者が自らの名において直接専門実践教育訓練実施者に対して支払った教育訓練の受講に必要な入学料及び受講料に限られます。
（２）受講料には、受講費のほか、受講に伴い必須となる教材費用等も含まれますが、検定試験受験料、補助教材費、補講費、交通費、パソコン等の器材費等は含まれません。また、クレジット会社に対する手数料、支給申請時点での未納の額（クレジット会社を介してクレジット契約が成立している場合を除きます。）も教育訓練経費に含まれるものではありません。
（３）現金等（有価証券等を含みます。）や物品の還元的な給付その他の利益を受けた場合や、各種割引の適用を受けた場合には、その還元的な給付額や割引額等を差し引いた額が教育訓練給付金の対象となる教育訓練経費となります。
このため、このような還元的な給付等を受けた場合には、入学料及び受講料の額から当該還元額を控除した額で教育訓練給付金の支給を申請することが必要になります。
なお、当該教育訓練経費に係る領収書又はクレジット契約証明書の発行後、受講料の値引き等により教育訓練経費の一部の還付が行われた場合には、教育訓練給付金の支給申請に際しては、教育訓練実施者が受講者に発行する、還元額等が記載された「返還金明細書」の提出が必要となります。
（４）専門実践教育訓練給付金は、当該教育訓練を実際に本人が受講し、修了した場合支給されるものです。このため本人以外の者が受講し、修了等した場合には、専門実践教育訓練給付金は支給されません。
また、当該教育訓練の定期的な試験又は修了試験に際して、あらかじめ解答が添付されている場合等にあっては、当該教育訓練を修了する見込みがあるもの又は修了したものとは認められていませんので、専門実践教育訓練給付金の支給を受けることはできません。