報じる者としてジャーナリスト、武蔵野大学客員教授、東大大学院情報学環客員研究員

河原理子

はじめに性暴力をめぐる報道がここ数年で急速に増えた、と感じています。
例えば、2020年の日本民間放送連盟賞のテレビ・グランプリを受賞したのは、「がらくた〜性虐待、信じてくれますか〜」（中京テレビ放送）。父親から性虐待を受けてきたという30歳の女性を追い、ありのままを伝えようとした報道番組です。テレビ報道番組部門の優秀賞には、Ｎ
ＮＮドキュメント 19「なかったことに、したかった。未成年の性被害①」「なかったことに、できない。性被害②回復への道は」（日本テレビ放送網）も選ばれています。
「一人ひとりの証言がリアルで、訴えられなかった苦しさと、自らの言葉を持ってからもまた苦しむ様子が伝わり、胸を打たれる」と選評にあります。若年層の性被害という難しい分野の取材に、当事者の方たちや専門家のご協力を得ながら取り組んでいった様子が伺えます。
被害者を「気の毒な人」と見るのでなく、英雄視したり単純化したりするのでもなく、できるだけ実態に近い姿やその人の言葉を伝えることは、世の中の偏見や誤解、「被害者ってこういうもんだ」という思い込みや決めつけを変えていくのに、何がしかの力を発揮するのではないでしょうか。複雑な現実を複雑なままに伝えることは、「より速く、より短く、よりインパクトが強い」ものが求められる昨今では、さらにむつかしいことではありますが、社会政策の改善を求めたり、より適切な支援を探ったりしていくためにも、必要なことだと思います。NHK
でもたくさんの番組が作られて、人々の意見を募る「 性暴力 を考える」というサイトが立ちあげられています。

Ⅰ．見えない被害
長い間、性的な被害は、とても見えにくい被害でした。話をしてくださる被害経験者がぽつりぽつり現れて、先駆的な番組もありましたが、映像を必要とするテレビにはとりわけ取材が難しい面があったと思います。上記のように評価される番組が出てくるには、取材する側の知識や技量の向上はもちろん必要ですが、まずは何より、実情を話してくださる方たちがぐんと増えたことが、欠かせない要素としてあると思います。
2019年春から一年かけて日本全国に広がった「フラワーデモ」の影響は大きかったと思います。フラワーデモは、性暴力に対する無罪判決が続いた（被害者の意思に反した行為だと認定しながらも無罪とするなどした）ことに驚愕した女性たちが、いてもたってもいられなくて、「花を持って集まろう」と SNS で呼びかけて、東京駅前で始めたものです。デモといってもその場に立つスタンディングデモで、はじめは名前もありませんでした。が、マイクを手に思い207を話す人が次から次へと続いて、また集まろうということになりました。性暴力に抗議し、被害者への連帯を表す動きは各地に伝播して、性暴力被害の痛みや悔しさを路上で語る、それを静かに聞いて受け止めるというかつてない動きが広がったのです。こうした場に行けない、行かない人の方がずっと多いとしても、「話してもいいんだ」「自分だけではないのだ」「思いを寄せる人がいる」という被害の共有化が、目に見える形で広がった一年でもありました。高校生もいれば、シニアもいましたし、男性たちも参加していました。それぞれの地元で、少ない人数で、花や「#WithYou」「#MeToo」などのメッセージを手に立つ人たちもいました。
地殻変動が起きたような思いで私は見ておりましたが、その土壌は、長年の地道な被害者支援が耕してきた面もあるのではないでしょうか。

Ⅱ．声が届くように
この20〜30年、性暴力被害については、少しずつ少しずつ、聞く態勢や相談先が作られて、声が届くようになり、課題が見えてきて、また次のステップの支援が始まって、すると相談がうなぎのぼりに増えて、実名で話す当事者がいて声が寄せられて実態が見えてきて……という繰り返しだったのではないでしょうか。
今では、たとえば全国被害者支援ネットワークの活動報告書を見ると、性被害の相談は全国の相談件数の過半数を占めるまでになっています（2019年度は32,749件中17,065件で52.1%）。
裁判員裁判対象事件では、性犯罪の量刑が重くなりました。性的な被害の深刻さが一般の人に認識されるようになってきたからではないか、と言われています。また、病院拠点型のワンストップ支援センターの先駆けの一つ、「性暴力救援センター・大阪ＳＡＣＨＩＣＯ」が活動を始めてほぼ10年となり、被害後の早い時期の相談がかなりの割合を占めていると聞いています（法務省の「性犯罪に関する刑事法検討会」2020年10月20日に提出された資料によると、2018年度に家族やパートナーなど以外の「他人」からの性暴力被害の相談でＳＡＣＨＩＣＯに来所した168人のうち、46.4% にあたる78人が被害後72時間以内に相談）。
かつては、相談電話をかけるまでに何年もたっている人が少なくなかったわけで、隔世の感があります。
「早い時期に適切なサポートにつながることができれば回復できる。
『魂の殺人』というけれど、幸せになることもできるんだということも報じてほしい」と求める当事者の声も聞きました。
性被害は実はとても身近な被害だということや、回復の道筋があることが、見えてきたのではないでしょうか。
それでもまだこれは氷山の一角なのだろうと思います。
たとえば、家庭内の性被害、性虐待が、相当数あることが表面化したのは、近年のことではないでしょうか。被害を認識することも逃げ出すことも難しい子どもをどうやってサポートするのか、今の刑事司法の枠組みの中で適切に評価できるのか、といった課題が浮かび上りました。

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ふりかえれば、2000年の法改正で性犯罪の告訴期間の制限が撤廃されるまでは、強姦罪などは親告罪であるだけでなく、告訴できる期間が「犯人を知った日から６カ月」に限られていました。身近な人からの被害を訴えるにはかなり大きな壁があったと思わざるを得ません。被害者へのサポートが乏しい時代だったことを考えれば、なおさらです。被害が子どもの時であれば、なおさら、なおさら。
「犯罪白書」などで被疑者と被害者の関係別の統計を見ると、1990年
代は、強姦事件で被疑者が親族だったケースはわずかで、ほとんどの年で総数の１% を切っていましたが、近年は１割を超えています（2018年、監護者を含む強制性交等事件の12%）。
性的な被害については、社会で議論すべき実情の一端が、ようやく、それなりに見えてきた、というのが現在地なのではないでしょうか。

Ⅲ．私の原点
私自身は、1990年代の半ばに性被害の扱われ方に関心を抱き、法廷傍聴を始めたのが、犯罪被害者取材の始まりでした。
今のようなプライバシー保護策がなかったこと以上に、被害者が「なぜ逃げなかったのか」「なぜ大声で叫ばなかったのか」と問われる当時の性犯罪の法廷のありように驚きました。恐怖で身がすくんで声も出せない状況が想定されていないのだろうか、と。これはいったい被害者側からどう見えるのだろうか、と同僚と取材して朝日新聞に短い連載をようやく書いたのが1996年。当日はまだ性被害の連載を載せるには社内にも抵抗感や戸惑いがありましたし、今読み返すと、いろいろと至らないつたない記事でした。それでも、反響は予想を超えたものでした。まるでマグマが噴き出すように被害経験者から手紙が届いたのです。私の机の上の手紙の束を見て、「本当にこんなにたくさん被害者がいて、深刻な問題なんだね」と周囲の反応も変わっていきました。何度も修正液で書き直した跡が残る手紙、学校で使っているらしき原稿用紙やリポート用紙に書いた子どもの手紙もありました。
「男なのに被害にあいました。誰にも言えません」と短く書かれた手紙も。一つひとつが心に突き刺さり、どれほどの思いで書いてくださったのだろうかと、身をただされるような思いがしました。こんなにやっぱり被害はあるんだ、傷つくものなんだ、と私自身が改めて認識することにもなりました。
話してくれる被害当事者を探すのがあんなに大変だったのに、「聴く耳」があるとわかれば声は届くのだ、ということも知りました。手紙は今でも大切にとってあって、時折、読み返します。なんだかわからないけれど託された、という思いが、のんびりした私の背中を何度も押してくれました。さまざまな事件事故の被害者、そのご家族からも手紙をいただくようになり、訪ねてお話を聞かせてもらって……そうして知ったことが、犯罪被害者の置かれた状況を記事にして社会に伝えていく動きにつながりました。
ちょうど、被害者支援組織をはじめ、警察、検察、弁護士会、裁判所……と被害者支援が広がっていく時期で、実に多くの方にご教示いただき、共に学ばせていただきました。改めて感謝を申し上げたいと思います。

209Ⅳ．被害者とメディア
何よりも、被害当事者の方たちから私は多くを教えられました。事件直後の状況や、裁判に対する思いなどを定型的に聴くだけでは、被害者が置かれていた理不尽な状況や困難は、わかりません。「それから」を生きていくのに、どんなことに困り、何が必要なのか。
取材報道に関しても、取材が殺到した事件の被害者家族から「初めにあまりにも嫌な思いをするから、話したいこと聞きたいことができても、怖くて記者と話せない」と言われる一方で、そうでなかった人からは「なぜ私たちの話を聞きにこなかったのか。記事は警察の話と逮捕された側の話だけじゃないか」と問われ、どうしたものかと思い悩みました。
当事者のお話でなるほどと思ったことは社内でも話して、皆で議論して、事件報道の手引きに被害者取材の章を設けたり、記者研修に採り入れたりしていきました（私のいた朝日新聞社
は、1987年の阪神支局襲撃事件で私の一期上の小尻知博記者を殺害されており、毎年、被害者側として取材に対応する立場でもありました）。また、一社では改善が難しい集団的過熱取材（メディアスクラム）に関しては、日本新聞協会と日本民間放送連盟が2001年に指針を作り、すべての取材者が守るべきことを示し、過熱取材が生じてしまったときに解消に向けて報道各社で協議する道筋をつけました（被害者やご遺族への取材については、2020年に新聞協会で、節度ある取材へのさらなる申し合わせがなされたそうです）。
ただ、地下鉄サリン事件のご遺族である高橋シズヱさんと有志の記者たちと社外で勉強会を開いて、被害者やご家族が本当にどんな体験をしたのか、嫌だった取材・報道や、良かった取材・役に立った報道があれば、聴かせていただくなかで、私が痛感したのは、取材の質こそが問題だ、ということでした（私たちの記者勉強会は、2011年の震災後に皆が忙しくなり休眠したままになりましたが、関西では続いています）。
「取材に来るときは、固定観念だけは捨てて来てください。何も考えていない記者と、すでに頭のなかで記事ができている記者は困ります。脚色した犠牲者像ではなく、遺族たちの現実を知っていただきたいのです」。あるご遺族の言葉ですが、その通りだと思います。
かなしいことに、よくあるステレオタイプな被害者物語の方が世間にすんなり浸透していくようですが、それでは報じる意味がないと私は思います。現実を見て伝えることが必要です。
現実のなかには驚くことがたくさんありますし、社会全体で考えるべき課題も潜んでいます。
タイミングを考えながら、丁寧に聴いて正確に伝える努力が、必要なのではないでしょうか。

Ⅴ．Trauma Reporting の可能性とはいえ、かつては私自身が、「被害者について自分は何もわかっていないのだ」ということ自体を知りませんでした。だからまずは研修などで当事者のお話を聴くことは大切ですし、被害者支援をしてきた専門家のお知恵も借りたいところです。報道関係でも研修はされるようにはなってきましたが、まだ途上です。
私自身は、近年は、性被害の取材について相談されることが増えました。トラウマについて

210記者も最低限の知識は必要です。また、性被害に限りませんが、深く心が揺さぶられる取材や、事件事故や災害の取材を長く続けるなかで、記者も無力感に苛まれたり、熱心で繊細な記者ほど燃え尽きてしまったりすることもあり、聴く側が自分の心身をメインテナンスすることも必要です。これらは、まだまだこれからの課題で、これから私は少し離れた立場から、TraumaReporting の可能性と必要な知識について、考えていきたいと思います。
そして私は被害にあった人たちといつの間にか長く過ごして、捜査や裁判は被害者にとても大切なものだけれども、人生の一部なのだ、という思いも抱くようになりました。裁判が終わって再就職しようとしたら、社会に残る偏見ゆえに難儀した人の話を聞いたこともあります。一方で、捜査に進展がないまま時が過ぎる場合もあります。いずれにせよ社会のなかで生きていくのならば、やはり一番大切なのは社会の理解が進むことなのではないでしょうか。
ＳＮＳでバッシングも渦巻くようになった時代だからなおさら、取材報道が、二次被害を起こさないように気をつけるという次元にとどまらず、世の中の二次被害を減らすことに資するものになることが求められます。そのための尽力を、これからの世代に期待したいと思います。
参考文献『〈犯罪被害者〉が報道を変える』 高橋シズヱ、河原理子編、岩波書店 2005年『性暴力被害取材のためのガイドブック』 性暴力と報道対話の会 2016年

発行：公益社団法人全国被害者支援ネットワーク211