安定した運用の決め手は、

長期積立時間を味方につけた「 長期投資 」です。

分散

4資産分散での保有期間別収益率（年率）の推移（1998年〜2023年/年次）

さまざまな 資 産に わけて 積 立しながら長く持 つことが 、安心してお 金を育 てる方 法で す 。

短期保有の場合

200（万円）ポートフォリオイメージ

150

国内株式

短期保有

10 年間積立 した場合188万円に!!

国内債券

約

25% 25%

外国株式100

毎月1万円を 分散投資 しながら外国債券

元金120万円

25% 25%

1年

短期保有

5年

長期保有

（％）

（％）

40

15（％）
15

10

10

5

500-5-530

10 年

20
100-1050-20-3002014

長期保有の場合

2016

2018

2020

2022

2024

10年
※上のグラフは、代表的な4つの資産となる、国内株式（Funds‐iクスファンド・国内債券）、外国株式（Funds-i

JPX日経400 / 野村インデックスファンド・JPX日経400）、国内債券（Funds-i

外国株式 / 野村インデックスファンド・外国株式）、外国債券（Funds-i

99 01 03 05 07 09 11 13 15 17 19 21 23（年）マイナスのリターンは8 回発生-10

99 01 03 05 07 09 11 13 15 17 19 21 23（年）マイナスのリターンは3回発生-10

99 01 03 05 07 09 11 13 15 17 19 21 23（年）マイナスのリターンは発生なし

国内債券 / 野村インデッ

外国債券 / 野村インデックスファンド・外国債券）に、25％ずつ均等配分して分散投資を行うポートフォリオに、10年間にわたり、一定金額として毎月1万円を積立投資した事例です。積立投資金額（灰色の線）は、10年間累計で120万円となります。 ※投信NAVIで算出したデータを基に株式会社北國銀行が作成※上記はあくまでも資産配分例の一つであり、当行はお客さまのご意向に応じて商品を提案いたします。 ※上記は過去のデータを基に試算したものであり、実際の効果を保証するものではありません。

投 資するタイミングは難しい！？

※先進国債券：FTSE世界国債インデックス（除く日本）、国内債券：NOMURA-BPI 総合、先進国株式：MSCIコクサイ・インデックス（配当込み）*、国内株式：TOPIX(東証株価指数、配当込み)、「4資産分散」は先進国債券、国内債券、先進国株式、国内株式の4資産を均等に分散投資し、月次でリバランスして算出した合成指数です。
＊米ドルベースのデータを当該日の為替データを基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが円換算。その他は円ベースです。
※上記は「4資産分散」のポートフォリオを基に、各年末から1年間、5年間、10年間の累積リターンを年率換算したものです。

積立投資は購入するタイミングを分散できるので、市場の短期的な変動に左右されずに、かしこく資産運用ができます。

（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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002

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810

12

14

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高いリスク※上記は過去のデータを基に試算したものであり、実際の効果を保証するものではありません。

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※インターネットバンキングでのみ取扱【各資産クラス〔国内株式、国内債券、外国株式、外国債券、新興国株式、新興国債券、〕】●2014年5月末から2024年5月末までのデータを基に株式会社北國銀行が投信NAVIで算出し、数値は年率換算しています。●各資産クラスのリスクリターンの数値は少数点以下第一位を四捨五入して表示しています。
【投資信託に関する手数料・費用について】●ご購入時：申込手数料／かかりません●運用期間中：信託報酬／信託財産の純資産総額のうち、お客さまの保有額に対して最大年2.015%(消費税込み）●ご換金時：信託財産留保額／ご換金時の基準価額に対して最大0.30%(信託財産留保額がかからないファンドもあります）●その他の諸費用：監査報
酬、有価証券売買時の売買委託手数料などの手数料が信託財産から控除されます。
（なお、当該費用については、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。）※当該手数料・費用等の上限額および合計額については、お申込みになる個別のファンドや金額、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。各商品の詳細については、各ファンドの投資信託説明書（目論見書）および目論見書補完書面等をよくお読みください。
【北國おまかせNaviの留意事項】●北國銀行がご案内する「北國おまかせNavi」
は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
お申し込みの際は、必ず以下の内容をご確認くださいますようお願いいたします。●北國銀行は、お客さまとウェルスナビ株式会社との間で締結する投資一任契約の締結の媒介および投資一任契約に基づく取引のために必要な口座開設の媒介を行います。
資産の管理・運用はウェルスナビ株式会社が行います。
●「北國おまかせNavi」
は、預金ではないため、預金保険制度の対象ではありません。
●「北國おまかせNavi」
は、金融商品取引法第37条の6（書面による金融商品取引契約の解除条項）の規定の適用（クーリングオフ）は受けません。
●「北國おまかせNavi」
に関するお客さまの取引内容等については、ウェルスナビ株式会社と共有します。
●当行における本取引が他の取引に影響を与えることはありません。
また当行における預金・融資等のお取引内容が本取引に影響を与えることはありません。

※北國おまかせNaviは投資信託ではありません【北國おまかせNaviに関する手数料・費用とリスクについて】●相場変動リスク：お客さまが所有するポートフォリオを構成する国内及び海外ETFは、主として株式、債券、コモディティ等を実質的な投資対象とするため、その価格はこれら実質的な投資対象の価格などに応じて大きく変動し、その結果として損失が生じ 、また、投資元本を割り込む場合があります。●為替変動リスク：お客さまが所有するポートフォリオを構成する海外ETFに関しては、通貨発行国の金利の変化等により生じる外国為替相場の変動を原因とした損失が生じ 、また、投資元本を割り込む場合があります。●信用リスク：お客さまが所有するポートフォリオを構成する国内及び海外ETFが、株式、債券等を実質的な投資対象としている場合、株式や債券等の発行者などの信用状況に変化が生じた場合、当該投資対象の市場価格の変動によって損失が生じ 、また、投資元本を割り込む場合があります。●その他リスク：取引所金融商品取引及び外国金融商品取引所取引（国内及び海外ETF）は、市場で取引が行われるものの、市場環境の変更等により取引に支障をきたし、換金できないリスクがあります（流動性リスク）。取引するETFの対象国が休日等の場合、そのETFに係る取引が行われないことがあります。●手数料その他費用の概要：ウェルスナビ株式会社の提供する一連のサービスによりお客さまからもらい受ける手数料は、預かり資産に対し最大1.5%（現金部分を除く、年率・税込1.65%）です（年365日として計算）。手数料額は日々の時価評価額に対し計算され計算期間中累計されるため、事前に金額または上限額を表示することができません。また、海外ETFの取引に際し、ウェルスナビ株式会社の定める為替レートが適用されます。海外ETFの取引に際しては、海外の金融商品市場等における公租公課、その他の賦課金が発生します。ご利用の際は、事前に契約締結前交付書面等を必ずご確認ください。

《登録金融機関》商号等：株式会社北國銀行 登録金融機関：北陸財務局長（登金）第5号 加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会《金融商品取引業者》商号等：ウェルスナビ株式会社 金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第2884号 加入協会：日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会（ 2 0 24 年 6月末 現 在 ）