第 23 回日本オフィス学会大会 23rd JOS National Convention
日本オフィス学会研究部会発表 A Report of the Study Group for JOS National Convention

ウィズ／ポストコロナでのワークプレイスプログラミング～事例からみる今後のパースペクティブ～
ワークプレイスプログラミング研究部会
Workplace Programming in With/Post Covid-19 ：Future Perspectives from Case Studies
Workplace Programming Research Group
松本 裕司（京都工芸繊維大学）、溝上 裕二（ジョーンズラングラサール株式会社）、大川 徹（株式会社竹中工務店）、丸山 玄（大成建設株式会社）、市村 匡生（株式会社イトーキ）、母ヶ野 仁（株式会社ヴィス）、萬行 扶美（立教大学）、北山 善一（ジョーンズラングラサール株式会社）
Yuji MATSUMOTO, Yuji MIZOUE, Tooru OHKAWA, Gen MARUYAMA , Masaki ICHIMURA, Hitoshi HOGANO,Fumi MANGYO, Yoshikazu KITAYAMA

2.

いという動機ではじめた研究が 360 度動画の活用による VR

はじめに本部会では、過去 2 年の間コロナ禍で見えてきた新しい働き方オフィスツアーの手法とその効果に関する研究 3）である。

1）

やそれら働き方の変化や社会状況に呼応したワークプ

この研究ではまず、大学キャンパス内の施設で実物とディレイスプログラミングのあり方 2）について議論を続けてきた。

スプレイ及び VR での体験感覚の違いや VR ツアー（ヘッド勿論、未だに刻々と状況は変化しているが、少し見通しが良マウントディスプレイによる視聴）の際の不足点についてのくなってきたのではないだろうか。そして、ここ 2 年で体験基礎実験を行っている。次に、当初公開されていたワークプ的な蓄積と学びが増えてきている。このような体験と学びのレイス紹介の 360 度動画 18 本について、その見せ方の工夫事例の共有が今年度の部会の主な活動テーマである。

（編集・構成・表現の手法）を分析した上で、その目的や視そもそも、働き方やその環境は百社百様であり、決まった

聴ターゲットによる違いを類型化している。最後に、ユーザ正解はない。故にそれぞれの組織にあった個別解をみんなでー参加型のプログラミングでの活用を念頭にして、いくつか模索することがプログラミングの意義であり動機である。まの表現手法（例えば、視線誘導、情報提示など）を盛り込んた、プログラミングそのものにも決まったやり方はなく、そだ実オフィスを事例とした検証動画（図 1）を作成し、見せの都度工夫しながら実施している現状がある。勿論一方では、方に関する印象評価と視聴感のアンケート調査を行っている。

これまでの蓄積から、標準的ないくつかのカタや外せない芯のようなものも出来てきている。つまり、個別解を積み重ねる中で見いだされる共通パターンのようなものである。本年度の活動の念頭にあるのは、そのような共通する大切な事柄を見出すことであるが、本稿ではその一部を紹介する。各事例の紹介の最後には、部会での主な議論について触れている
図1

が、読者の皆様それぞれに感じることがあり、多様な考えのVR 動画中の視線誘導手法の例きっかけになれば幸いである。
●得られた知見2.360 度動画を用いたオフィスツアーに関する研究（京都工芸繊維大学

この研究で得られた大きな成果は、360 度動画を活用したVR オフィスツアーのポテンシャルの確認である。あわせて、松本裕司）

最も素朴な研究事例から紹介したい。コロナ禍におけるプVR の弱点、活用の際に配慮するべき点、見せ方と印象の関

ログラミングの際の困りごとの一つが「良例となるオフィス係が知見として得られた。例えば、「矢印による視線誘導の見学ができない」ことである。この課題を少しでも軽減した方がわかりやすく親しみやすい一方で、人による視線誘導は1

古風な印象を与えるとともに視認性が低くなる」といった知ントへの意識の芽生えが結果から感じられる。他のグループ見である。これらは「どのように魅せたいか」の指針となる。との会話や風通し、新たな人脈といった人との関係性の項

さらに、実地見学では得られない、VR ツアーならではの目。また、新たな発想や気づきが生まれる創造性や空間の広体験価値を強化するためのいくつかの方向性が見いだされた。

がり、さらに役職を超えたフラットな場やミーティングのしその一つが、ワークショップとの組み合わせ４）であり、こやすさといった空間の機動性の項目。オフィスに愛着や出社の研究と並行して取り組んでいる。

するモチベーション、イキイキと元気に仕事ができるといっ■部会での主な議論

たエンゲージメントに関する項目。これらの項目は、新会社

・ コロナ禍で否応なしに試した ICT を用いたプログラミン

設立後にゼロから作り上げる企画型業務に ABW 式が適合

グ上の工夫（手法）は、今後の顧客ニーズに合わせてまし、社員の意識が創造性やエンゲージメントアップへの気づすます発展させていく必要がある。例えば、360 度動画

きにつながったと考えられる。

を用いた観察手法のブラッシュアップなどである。
・ VR に限らず、ICT の活用は、プログラミングの効率化、効果化のための強力なツールになる。
・ リクルーティング目的等で当たり前に VR での働く環境の公開が進めば、オフィスの質向上への動機につながる。
・ VR 技術は、ますますの普及が予測され、プログラミングのみならず、働き方そのものに取り入れられる可能性が
図2

高いが、リアル空間との関係性のデザインが重要である。
3.

対象オフィスの様子業務特性の変化に合わせた ABW 型オフィス体験による働き方やエンゲージメント評価（大成建設

丸山玄）

コロナ後の企業のワークプレイスのあり方は、ABW をはじめ多様な働き方により、ワーカーがいかに知的生産性を高めるため、自律的に場の選択ができるかが鍵になる。
同じ電力会社の社員を母集団とした知的生産性向上のためのワークプレイス改革に関するアンケート調査の結果、従来の業務を継続する 4 つのオフィスと、新しい会社設立により新しい業務を始めた 1 つのオフィスは、ワーカーの働き方やエンゲージメントに関する評価項目に差があることが確認できた。前者はユニバーサルプラン的な対向式、後者は 6 つの図 3 「以前のオフィスに戻りたいか」の調査結果

ワークエリアを自律的に選択できる ABW 式である（図2）。ABW 式では多様な席を選択することや、新しい働く場●得られた知見への好感度、周りの部署の方へ積極的に声をかけて話をした

ここでは調査結果の中で「以前の対向式固定席レイアウトくなる場など、働くモチベーションを上げ、エンゲージメンに戻る意思」を取り上げ紹介する。

トを高める傾向が、主観評価の調査から読み取ることができた。こうした結果は、従来のノルマをこなす業務から今後求図 3 を見ると ABW 式（E）では、「戻りたくない」を選められる知的生産性を高める業務への変化を見越して、新し択した割合が高く、「戻りたい」という回答が全くみられない業務特性とワークスタイルと働く場の 3 者の適性を分析かった。これはエンゲージメント向上のエビデンスのひとつし、ソフトハード一体で働き方改革を推進すべきであると考と言える。逆に本店事務系（B）や発電所技術系(D)では、えられる。

「戻りたい」への回答が比較的高い。これは、業務の特性とアンケート調査概要として、ABW 式は従来の対向式と比してグループ内での連携ややりとり、機密情報の取り扱いな較すると、情報共有と意思決定のスピードの寄与への投票率どがあり、フリーアドレス方式がなじまないことから、固定が際立って高く、エンゲージメントに関する愛着やモチベー席への要望があるものと推察される。

ションに関しても 4 人島対向式がほぼ０に対し、投票者が数■部会での主な議論

名確認できる。こうした意思決定のスピードやエンゲージメ・ 作るときだけでなく、継続的な維持・改革のためのプロ

2グラミングの重要性を示す良例である。プログラミング術で新たな価値を創出する。の巻き込む力が期待されている。

・ 働く環境・制度:いきいきと健康的に働く場を自分達自身

・ ウェルビーイングやエンゲージメントへの態度（価値観）が大きく変わってきている現状において、改めて働き方で育む。
・ 風土・企業文化:お互いの個性や努力を尊重し、新しい一や環境を再考する必要（ニーズ）があり、その際のプロ歩を共に踏み出す気風をつくる。

グラミングの技術を磨く必要がある。
・ エンゲージメントや心理的安全性を前提に、健康経営や建築的には、ZEB を実現する平面・断面計画は所与のもウェルネスによる「社員が行きたくなるオフィス」へののがあり、部屋ごとに快適性の比較を行う実証オフィスが計

期待は、今後大きくなるであろう。

画されていたが、プログラミングではそれに「知層」と名付

・ 数年前まで島型対向式での組織ごとに任務を全うする電けたフロアごと、部屋ごとの働き方を設定した（図 4、5）。

力会社が、電力自由化に伴う働き方改革の効果が見える

これは、ゴールを踏まえて、ワーカー主導で新しいワーク調査結果は興味深い。

スタイル・運用ルールを策定する「ワーカー参加型プロセ・ 新しい企画を作ることから始まる新組織と、発電所の管ス」により、「いきいきと健康的に働く場を自分達自身で育理など従来の電力会社の延長上での業務改革が求められむ」というワークスタイルコンセプトと、下記 4 つのポインる組織では、ワークスタイルとワークプレイスの構造的トから成る ABW による新ワークスタイルを創造した。

な違いを意識する必要がある。

①

目的を持って会社に訪れるニューノーマルな働き方②

省エネ×快適性の比較実証による研究深化

・ ワーカーの年代の変化、リモートワークの浸透など、AIや Iot へのリテラシーを鑑みたリアルオフィスのあり方は、③

多様な場所選択によるワーカーの創造性向上

今後ますます議論が活発化する。

④

全館フリーアドレスによるワーカーの流動性(出会い･刺激)向上

4.コロナ禍を超えた、企業の社会課題を受けた活動を踏まえ計画期中にコロナ禍に見舞われたが、非接触の自動扉やエて新しい働き方を実現した ABW オフィス
（竹中工務店

レベータの導入もしつつ、コンセプトを始めとする計画骨子大川徹）

は殆ど変更することなく、運用による感染防止対策を施した

コロナ禍が第 6 波を経て小康状態にある現在、コロナ禍がだけで、当初の目的を達することができた。

ワークプレイスに及ぼした課題は、テレワークとリアルワークがどうなってゆくか、という点に絞られて来ている。
そうなるとオフィス計画で行うことは、もちろん感染防止

実証オフィス
3Aのための施策は採るにしても、出社率の設定と機能ごとの面

実証オフィス
3B

実証オフィス
3C

積設定、できるだけ来たくなるオフィスの考え方、に収斂さ
図 4 3 部屋比較による快適性を実証比較実験れることになると思われる。
しかし実際のオフィスづくりを考える場合、これではミニマムな要件の域を出ず、本来プログラミングで考えるべき、企業経営上、必要な事業やブランディングを実現するものとはなっていない。多くのそれは、社会的要請である SDGs、脱炭素、健康、地域への貢献の要請から来る、省エネやウェルビーイングなどの大前提をどう踏まえるかという役割の方がはるかに大きい。

図5

ここで挙げる事例 5）は、そのような前提のもとで計画されZEB とウェルビーイングを両立する建築構成

たある製造業の ZEB 技術を実証するための、「省エネと快適●得られた知見性・健康性」を両立させる実証オフィスである。
「人や技術と出会い、常に進化を体感できる“アドバンスPOE 満足度調査により、ワークエンゲージメント、生産トコミュニケーションラボ”」をゴールとし、目指すワーク性の指標で日本人平均値より大幅に高い結果が得られた（図スタイルのための以下 4 つのコンセプトを定めている。

6）。ワーカーの自律的な新しい働き方による効果と考えられ・ コミュニケーション:垣根を越えて人と人が繋がり、刺激る。
プログラミングの過程でワーカー主導の検討を行ったことし合う。

が、ワーカーが働く場の改善を自分事として捉え、コンセプ・ 技術・研究開発:レガシーを伝承しつつ、世界に誇れる技

3

トの実現を実感できるような自律的な活動に繋がっている。

ほしいという依頼があった。コロナ禍の影響で出社率が低下、注目すべきは、ワーカーの中には従前は在宅勤務中心の働ワークスタイルの変化を受けて、『これからの新しい働き方き方であったところを、新オフィスの方が快適に働けるといのありたい姿』を定義し、そこから理想的なオフィス環境をうことで、出社の比率を高めたという例も出て来ている。

検討していきたいという要望が挙がった。

なお、ウェルビーイングの観点では WELL Safety Lating

インタビュー調査やワークショップ実施等で「ありたい姿」を取得し、今後 WELL 認証プラチナ取得も目指している。の検討と並行し、ワーカーへのインタビュー調査の結果から必要面積のシミュレーションを実施した。ワーカーへのアンケート設問は、ワーカー自身が生産性が高まると感じる働き方に関する設問、例えば、オフィスへの出社割合や滞在時間、オフィスや自宅以外での業務時間の割合、オフィスでの業務時間割合、などに関する設問などを回答してもらった。ここから得られた定量データを元に、執務スペース・コミュニケーションスペース・その他スペース毎に必要機能と必要数を

図6

POE 満足度調査による事前、事後の効果検証算出し、算出した必要機能とその数を元に面積シミュレーションを実施した。

■部会での主な議論

アンケート結果から定量データを参照することで、ワーカ・ コロナ禍前からの計画であるが ABW の導入によりコローが理想とするオフィス滞在率を元にしたオフィスのシミュ

ナ禍での柔軟な対応が可能となった例。

レーションや経営層が考える想定出社率を元にしたオフィス

・ コロナ禍への対応そのものは、オフィスづくりにおけるシミュレーションなど、複数のシミュレーションを実施し、本質的な課題とはなり得ない。

そこから「ありたい姿」に一番望ましい必要面積の検討が可・ SDGs、脱炭素、健康、社会・地域の課題に向き合う企能となった。

業姿勢にワークスタイル、ワークプレイスからの解決を●得られた知見示すことができることが望まれるようになった。

必要面積のシミュレーション手法において、アンケート調

・ ワーカー参加型プロセスの採用は、自律的なワーカーを査から得られる定量データを用いることで、これからのあり育て、ワークエンゲージメントを高める。参加型プログ

たい姿に基づいたオフィスを検討できたことは一定の成果をラミングの学習的側面は重要である。

得られた。

・ ABW は自律的なワークスタイルを生む有効な方策である。

しかし、アンケート調査結果だけではシミュレーションすることができない機能やスペースもあることや、ワークスタ

4.

イルの変化に合わせた各スペースの基準 6）となる考え方にはオフィスの必要機能と必要数の考え方に関する変化（イトーキ

検討の余地がまだ多く残っていると考える。

市村匡生）

アフターコロナを見据えてオフィスの見直しを検討する企業は、ハイブリッドワークの増加、ワークスタイルの変化に伴い、オフィス面積の見直しやオフィスの各種機能の見直し等を検討している。しかし、これまでと同じように検討することが難しくなり、企業の経営者やファシリティマネージャーは、考え方に変化が求められており、頭を悩ませている。
これまではオフィスを利用する社員一人当たりの面積からおおよその必要面積を算出してきたが、オフィスへの出社率や図7滞在率が大きく変化したことで、これまでの考え方が通用し「人の集積」→「活動の集積」へ変化なくなった。
■部会での主な議論

そこで相談が多く寄せられるようになったのが、ワーカー

・ 働き方、働く環境の再定義のためのプログラミングの需のワークスタイルの変化を受けて、企業または組織の『新し要が高まっている。

い働き方のありたい姿』を定義し、執務環境を検討したいという企業からの依頼である。ある企業からの相談では、入居

・ 働き方が大きく変化している中で、利用人数をベースにビルの老朽化等の問題があり、移転を検討しているが、移転したロジックはすでに成り立たないのではないか。

計画に向けた必要なオフィス面積のシミュレーションをして・ 1 席あたり面積といった基準化をどう進めていくのかが4課題だが、そもそも基準化が必要なのか。

よっての価値観の違いが表出する結果を得た。

・ コロナ禍での働き方の変化を受けて、多くのワーカーが●得られた知見「場所はある程度どうにでもなるかも」という感覚を身につけたことは、プログラミングの自由度が増すと同時

これらのワークショップを踏まえ、後日インタビューを行に検討すべきパラメーターが複雑になるともいえる。

った。その中で、「プライベートの時間の中で仕事ができる・ ダイナミックプライシングや混雑予測のように、出勤・ことが心地よく思える」というような、プライベートな時間利用人口（需要）を積極的かつ上手にバランスする方策と仕事をしている時間がマージしている感覚でいることや、も必要となるかもしれない。

出社をするということの動機として「周りの人との関わりを・ 今後は、換気回数など衛生基準の観点からも必要面積を持ちたい」があることもわかった。急激な変化の結果、周り求める必要があるのではないか。そういった意味での人との関係性がたたれたことで、「逆に周りの人たちとの関わ数基準は必要になるのではないか。

りを強く意識するようなった」との意見も出てきた。
リモートで繋がることが当たり前になっていることで、対6.「リモートネイティブ世代であり、Z 世代」を通してみる面のコミュニケーションに価値を見出し、自分の状態を選びワークプレイス調整することにも適応のはやいこの世代をワークプレイスと（ヴィス母ヶ野仁）いう中でどのように文化形成をしていくかということもこれ2019 年 12 月初旬に感染確認から世界を覆った COVID-19。

から考えて行かないといけないと思われる。

一瞬にして我々の日常の行動に変化が起きた。企業活動の中■部会での主な議論においてもその変化は著しく、主に対面で行われていた活動

・ それまでに蓄積された人間関係をベースにコロナ禍を乗のほとんどはパソコンなどのモニタ越しでおこなわれるようり切ったと思われがちな分散型の働き方がある一方で、になり、2020 年 4 月に色々な企業へ入社した方達は「リモ入社時点から分散型のワーク環境に置かれた世代の振るートネイティブ」と呼ばれるようにもなった。

舞いや心情をしばらく注視する必要がある。

急激かつ半ば強制的にあらゆる事柄がオンライン上で行わ

・ このようなワークショップの機会を設けることそのものれるようになり、これまで当たり前にあった対面でのコミュが縦・横のコミュニティ形成に役立つ。

ニケーションが減ってしまった状況の中で２年間という期間

・ リモートワークは、ワークライフバランスの観点からのリモート環境で学生生活を送り、2022 年 4 月に入社した「リ良し悪しがある。

モートネイティブ世代であり、Z 世代」が考えるこれからの・ あくまでも、その人本人内面的な部分の影響が大きい節

オフィスの在り方に関して、ワークショップを通して探った。

もある。

ワークショップは以下の 3 テーマで、KJ 法を用いて行っ7.資生堂のワークプレイスづくりから得られた、今後のワーた。

クプレイスプログラミングの展望

・あなたが考える未来のワークプレイスは？

（JLL

・未来のワークプレイスはどのように変化するのか？

溝上裕二・北山善一）

資生堂では、2016 年より経営層のリーダーシップのもと、・2030 年のワークプレイスについてユーザー参加でワークプレイス戦略が構築され、複数支社のトライアルを経た後、グローバル本社のワークプレイスが2021 年 1 月に完成した 7）。新しいワークプレイスは、資生堂の「Beauty Innovations for a better world」を具現化する本丸である。ワークプレイスコンセプトを「創造力の交差点」とし、社員の自律とクリエイティビティを喚起し、皆でイノベーションを起こす環境として構築されている。
図8

入居ビルは、二層吹き抜けのフロアが 1 セットとなっておワークショップ状況

り、この構造を利用して、下層階を主要ブランドの世界観、このようなワークショップを通していわゆる「リモートネ上層階にコーポレイト部門を配置し、全社員がブランドを感

イティブ世代であり、Z 世代」の感覚として必ずしも行かなじながら「何のための働くのか」を常に感じるしくみとなっいといけない場所ではなく、多様な働き方の中で「安心してている。また、心理的安全を確保し、部署を超えたコミュニ帰ることのできる場所」や、「自分自身のパフォーマンスをケーションを創発するため、ブランドを表現したフロアとは最大限にするために行く場所」などの意見が出てきた。従来全く異なる、自然豊かで五感に心地よい「新価値創造フロア」

であれば、出社するということが当たり前だったが、世代に5

・ 社員が ABW にコロナ以前から順応していたため、在宅が設置されている。その他、ゲストとのコラボレーション・イベントのエリア、本格的な動画配信スタジオとタウンホーとオフィス機能の活用を上手く選択して活用している。

ルエリア、スチール写真スタジオとタレントの楽屋、充実し・ 一律な出社率の設定ではなく、業務や個人の働き方に合た飲食のカフェテリア、社員向けのショップなどの機能が完わせた柔軟な対応が、社員満足度を高めている。

備し、その運営を支えるコンシェルジェを含めたファシリテ・ オフィスに特徴ある機能、そこにしかない機能をつくるィマネジメントの仕組みが充実している（図 9）。これらのことは、ハイブリッドワークとなっても、オフィスに集ハードとソフトの両輪で、社員の自主性と活動の選択肢を増まるきっかけとなる。

し、最高のパフォーマンスを発揮できる環境を提供している。

・ オフィスのハードづくりと、制度やチェンジマネジメントなどのソフトづくりとの両輪が成功の秘訣である。
・ 変化が激しいため、継続改善の仕組みが必須である。
・ 「オフィスに集まる主な意味」は下記であり、組織に合わせて柔軟にワークプレイス設計に反映する必要がある。
- パフォーマンスを最大限に発揮- 対面のコミュニケーション・コラボレーション- チームビルディング、ネットワークづくり

ブランドの世界観のフロア- ここしかない機能や環境- 偶然の出会い、アイデアのきっかけ- 学習、教育、成長- 気持ち良い・元気になる、ワクワク楽しい、美味しい
・ 上質なインテリアデザインがブランドを体現でき、そこで働く人の意識を向上させ、豊かな表情となっている。
スタジオ・タウンホールエリア

図9

新価値創造フロア

・ 議論や開発のときの雑然の中でも整い、奇麗に散らかす主要フロアの様子ができており、「上質なカオス」が実現している。
・ ハイブリッドワークで自由な働き方が広がる中、「集まる●得られた知見意味」を重視する組織は、「それでも来たい」と思われる

このワークプレイスはコロナ以前に計画されたが、コロナオフィス環境を、経営方針や組織文化に合わせて構築す後の活用も見据え、下記の知見を得た。

ることが課題である。

・ 社員の自主性促進を中心に据えた ABW は、100%在宅勤務への緊急措置にも迅速に対応でき、コロナ後のハイブ

8.欧米でのワークプレイスに関する最近の研究

リッドワークのオフィスのあり方のベースの考え方とな（立教大学る。

萬行扶美）

Ancillo らは COVID-19 に関する文書、出版物、調査を分・ 特徴ある機能、ここにしかない機能、ここでしか感じら析し、職場の現状と将来の進化を調査している 8）。ワークプれない環境が、オフィスに「自然に集まりたい」というレイスは、人々が仕事をする場所としての理解を超えて、社動機になっている。

会的関係、創造性、トレーニング、エンゲージメント、自己・ ハイブリッドワークが定着すれば個人ロッカーの活用が実現などの側面を持っている。COVID-19 後の新しい状況に減り、他機能への転換が可能になりそうである。

備えるために、企業は仕事のやり方と場所を再定義する必要・ 自主的に動き、イノベーションを起こす人材の増加・育がある。ほとんどの企業は従業員の在宅勤務を躊躇していた成のためには、自社ブランドを肌で感じ、「何のために働が、このパンデミックにより、より多くの人々が自宅で仕事いているか」を常に意識するインナーブランディングがをしなければならないという世界的な実験が余儀なくされた。

効果的である。

COVID-19 は新しい働き方のモデルを実践させ、今後も在宅また、今後のワークプレイス環境に下記が求められた。

勤務への傾向を加速する可能性がある。そして、ワークプレ・ オフィス出社時に、細切れの Web 会議にも迅速に対応でイスの役割は劇的に変わり、「過去を破る」ことが必要となきるなど、在宅の利便性を担保できる機能充実が必要。

った。リモートワークの新しい方法を模索しバーチャルの可・ オフィスでこそできることを更に充実。部活など、業務能性と限界に直面するなど、さまざまな研究の成果は、ワー以外のコミュニティづくりで人的ネットワークを促進。

クプレイスを変えることではなく、ワークプレイスを再発明■現地見学後の部会での主な議論することを考える必要性を強調している。

現地見学会を開催し、見学後に議論した内容を示す。

6

また、Dingel らは米国労働省のデータベースを活用し、在宅勤務に適した仕事と適さない仕事の研究を行っている

9）。

マネージャーや教育者、テクノロジー、金融、法律で働く人々は主に自宅で仕事をすることができ、農場、建設、工場の労働者は在宅勤務ができない。37％は在宅勤務が可能であり、彼らの仕事は賃金が高いことも明らかとなった。Dingelらは在宅勤務できる仕事とできない仕事の間には補完関係があることを見逃してはならないと述べている。
COVID−19 の働き方や価値観の変化はワークプレイスが単独ではなく、様々な要素と相互補完で成り立つという変化をもたらした。ワークプレイスの役割について仕事の満足度と生産性について新たな評価の仕組みが必要になる。プログ
ラミングにおいては、相互補完の概念をどのように盛り込み、どう評価するかがこれからの課題になるのではないだろうか。
9.まとめ
以上、研究・プロジェクトの 7 事例に加えて、欧米の研究動向についての概要を紹介し、その共有を通して得られた部会内での議論の一部についても触れた。この議論は途上であるが、現時点で少しまとめてみたい。
まず、社会として働くことに対する興味とアンテナが格段に高くなった実感がある。このことは、ワークプレイス業界にとっては大きな期待が寄せられることに繋がるだろう。
プログラミングの視点に立てば、取り扱う対象の時間的・空間的拡がりが見られる。例えば、計画時点のみならず、その後の維持や継続的な改善の必要性への気づきが広がりつつある。また、テレワーク等の普及により、いつ働くのかも曖昧になってきている。空間的には、検討対象の範囲が、点から面、面から立体へと膨らんでいる。そして、オフィスそのものが立体の中心にあるとも限らず、流動的である。
取り扱う課題の拡がりに加えて、プログラミングのプロセス面や実現する環境面からの「働く人たち（経営者含む）の学習効果」にも注目したい。ワークスタイルの柔軟性を高める計画（コロナ禍前や最中での ABW 導入など）が、コロナ
禍においては、継続的で主体的な学び（工夫、改善、納得）の恰好の場となっている。単に現状のニーズを集めて作るのではなく、ニーズを拡げ、ときには変えていくプログラミングの力が見えてきた。この学習プロセスとしてのプログラミング活動は、上述したような課題の複雑化や流動化、さらには働き方への意識が高まったワーカー達の高度な“わがまま”（≒働き方に対する個別のこだわり）に対応するための鍵を握ると考えている。
現在、部会外部や他分野も含めた多様な事例・知見の収集（現地見学等を含む）を続けている。それらについても機会を見て報告したい。

7

参考文献
1） 松本裕司、他本部会メンバー10 名： コロナ禍で見えてきた新しい働き方～ワークプレイスプログラミングの視点から～、日本オフィス学会
誌、Vol12-2、pp.17-22、2020
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No.1、pp.29-36 、20224） 大野愛莉、松本裕司：ユーザー参加型オフィスづくりの初期段階における VR の活用に関する研究 その 2 ワークショップ実験の分析結果、日本建築学会 2021 年度大会学術講演梗概集、pp.1057-1058、2021
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