E3-1

令和 2 年度コロナ禍における金沢大学総合メディア基盤センターの対応
Correspondence of Information Media Center, Kanazawa University in Corona
R2
森 祥寛, 笠原 禎也, 大野 浩之, 佐藤 正英, 高田 良宏, 井町 智彦, 東 昭孝, Nakasan Chawanat
Yoshihiro MORI, Yoshiya KASAHARA, Hiroyuki OHNO, Masahide SATO, Yoshihiro TAKATA, Tomohiko
IMACHI, Akitaka HIGASHI, Chawanat NAKASAN
金沢大学総合メディア基盤センター
Information Media Center, Kanazawa University
Email: mori4416@staff.kanazawa-u.ac.jp
あらまし：コロナウイルスの感染拡大によって，全国の大学で登学が禁止され，それに伴い ICT を活用した教育が実施された．これは金沢大学でも同様であった．本報告では，金沢大学の方針を踏まえ，総合メディア基盤センターが実施した各種取組を紹介する．
キーワード：新型コロナ対応，ICT 活用教育，サポート体制

1.

はじめに令和 2 年に入り，新型コロナウイルスが発生，時間を追って感染が拡大した．年頭には，我々もそれ程の危機感なく過ごしていたが，2 月の半ばを過ぎて危機感が高まり，3 月に入って，その感染拡大と共に，大学にも対応が求められた．
教育機関での対応が，大きく変化したのは，2 月
27 日に開催された，「第 15 回新型コロナウイルス感染症対策本部(1)」にて首相より発せられた，全国すべての小中高，特別支援学校を対象にした「3 月 2日から春休みまで臨時休校を行う要請」であろう．
これを受けて，高等教育機関以外の教育機関が 3 月に休校となり，多くの大学などでは，令和 2 年度の学期が 4 月初めに開始できないという状況を想定し，その準備をしていくこととなった．
大学の準備方針の多くは，新入学生を対象とした
3 月末からの大学入学に向けた各種取組の実施予定繰り下げ（もしくは中止）と，ICT 活用型の教育の実施による教育継続のための準備であった．その後，新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言（令和 2 年
4 月 7 日発出）を受けての外出自粛要請などによって，学生および教員は大学への登学が禁止となり，ICT 活用型の教育の実施が，さらに後押しされた．
これらの情報は，国立情報学研究所が主催する「4月からの大学等遠隔授業に関する取組状況共有サイバーシンポジウム(2)」（第 1 回は 3 月 26 日にオンラインにて開催）や JMOOC が主催する「新型コロナウイルス流行下での教育・研究の継続方法に関する報告会(3)」（4 月 10 日にオンラインにて開催）によって，代表的な大学の取組の詳細が，広く情報共有されている．
本稿では，他の多くの大学と同様に，金沢大学でも行われた，新型コロナウイルスへの対応の内，ICT活用という切り口から，金沢大学総合メディア基盤センターの取組について紹介をする．

2.

令和 2 年 3 月からの金沢大学の対応金沢大学でも，令和 2 年初頭の新型コロナウイル
ス感染拡大への対応は，出張などの自粛要請や体調不良時における対処方法などへの注意喚起であった．
対応が大きく変化してきたのは，前述の第 15 回新型コロナウイルス感染症対策本部からであり，これを受けて，金沢大学は，2 月 28 日に「新型コロナウイルス感染症に係る勤務管理について（通知）」が出され，3 月 2 日から 3 月 14 日までの特別な勤務取扱いが決められた（ 3 月 5 日の第 2 報によって，期間を 3 月 31 日までに変更された）．また，3 月 4 日に「[ 第１報 ] 新型コロナウイルス感染症の発生に伴う教育上の配慮（依頼）」が出されるなど，3 月に入り，金沢大学教職員の勤務に影響がではじめた．
そして，
3 月 20 日に，令和 2 年度の授業開始日が，2 週間繰り下げられ，4 月 20 日から開始される旨が決定された．併せて，3 月 30 日から実施される予定であった履修ガイダンスや学類オリエンテーションなども，4 月 14 日から開催されることとなった．3月末までは，何とか三密を避けるなどして，対面での授業実施を模索していたが，4 月に入り，急速な感染拡大によって，4 月 3 日から 6 日の間に ICT 活用型の教育の実施，つまり非同期型オンライン授業の全学実施という方向性が打ち出されていった．
4 月 7 日の緊急事態宣言によって，日本全体が大きく外出自粛に動く中で，金沢大学も ICT を活用する形で，対面に寄らない授業が，少なくとも緊急事態宣言が解消される 5 月 7 日辺りまで実施されることになった．この際，非同期型オンライン授業として，金沢大学では，基本的に Microsoft 社の PowerPoint内の機能を用いた，スライドに講義の説明音声を貼付け，それを動画ファイル（mp4 形式）として出力したものを，教材として LMS に掲載していくという形をとった．これは，多くの教員が PowerPoint のスライド資料を授業に使用しており，そこから動画ファイルの出力までの作業が，非常に簡単なものであったからである．なお，金沢大学では Microsoft― 139 ―教育システム情報学会 JSiSE2020
第45回全国大会
2020/9/2-9/4

社と教育機関向けライセンス契約を結んでおり(4)，教職員学生が PowerPoint などを使用できるということも，この背景となっているだろう．なお，教員が使用でき，履修する学生の了解も得られるのであれ
ば，WebEX や Zoom などに代表される Web 会議シ
ステムを使用した同時配信型オンライン授業を実施しても良いとされた．そして，金沢大学では，4 月14 日から 4 月 17 日に，20 日からの教職員の在宅勤務が導入され，その中で，4 月 20 日の授業開始日を迎えた．

3.

総合メディア基盤センターによるサポート

金沢大学全体としての対応を受けて，金沢大学のICT に関するインフラ，プラットフォームを管理し，その活用とサービスの多くを所掌する総合メディア基盤センターでは，令和 2 年 3 月の時点で，長年の活動の結果，教育などへの ICT 活用のための準備は整っていた(4)．例えば，インターネット上のポータルサイト「アカンサスポータル」を介しての学生・教職員への情報発信と LMS の整備，ポータルやメール，無線・有線ネットワークなどを含めた各種インフラおよびプラットフォームの維持管理，学生への生涯 ID 発行，G Suite による学生メール発行，研修会等の動画のストリーミング配信サービス，パソコン相談カウンターによる ICT 活用への対面サポー
トなどである．これらは今回の新型コロナウイルスの感染拡大への対応と関係なく完成していて，今年も途切れることなく，ICT に関するさまざまなサポートを全学に実施した．
例年，3 月から 4 月にかけて，総合メディア基盤センターでは，期間を限定したキャンパス内で接続可能な無線 LAN サービス，新入学生への金沢大学
ID(4)発行，新入学生が準備する携帯型パソコンのセキュリティ点検（金沢大学生協が実施）へのサポー
ト，データサイエンス基礎（平成 31 年までは，情報処理基礎）の授業で，新入学生に向けた，金沢大学のネットワークなどを使用するための指導といったことを行っている．令和 2 年度も同様のサポートを実施予定であった．
しかし，新型コロナウイルスの感染拡大によって，対応内容自体は，大部分が例年行われているものであったが，その対応量が膨大になるという事態が発生した．パソコン相談カウンターによるサポートを例に取ると，新型コロナウイルス対応として，対面でのサポートを中止した上で，サポート用メーリングリストでのメールの送受信の総量が，昨年同時期の約 3.5 倍となった．LMS を活用した授業数を第 1
クォーター学士課程授業科目で見ると，令和元年度は 26.6%（授業数 2,093 のうち 556 授業）であったものが，令和 2 年度は 74.0%（授業数 1,822 のうち1,348 授業）と約 2.8 倍に増加した．この総量の増大は， 4 月当初，パソコン相談カウンターの人員整備・強化などができないままに始まってしまい，担当職員に大きな負担を強いることになった．LMS は，4 月 20 日にはアクセスが殺到し，システム負荷が大きくなり，動作に遅滞が発生した．そこで，緊急メンテナンスを実施し，使用 CPU，メモリなどを増強し乗り越えた．その後，2 度のメンテナンスを実施したが，システムダウンは起こすことはなかった．
今年度幸運に恵まれた事項としては，例年，情報処理基礎の授業で，総合メディア基盤センターの教員が担当の金沢大学内ネットワークの利用方法に関する教授内容が，令和 2 年度にデータサイエンス基礎への変更に伴い，授業内容の変更をうけ，授業開始前に，いくつかの作業を学生だけで行うための教材の準備が進められていた点である．この結果，対面授業ができない中で，学生に，金沢大学特有のネットワーク利用のための準備作業を行わせることができた．教材内の記載内容や，学生全員ができたかどうかが未確認など，問題もあるが何とか乗り越えることができたようだ．

4.

まとめ

金沢大学および総合メディア基盤センターでは，これまでの ICT を教育や業務などに活用する取組を長年実施してきた結果として，この新型コロナウイルスの感染拡大による状況の中でも対応できた．しかし，それだけ準備しても，運用システムのハードウェアスペックの不足や，オンライン上で双方向コミュニケーションを必要とする教育のための環境整
備，そして何より，担当職員に無理をさせないための勤務体制と管理が必要であることが明確となった．
4 月に始まった緊急事態宣言は，5 月 7 日を越えて継続となり，その後，宣言解消するものの，学生，教職員が自由に登学できない，いわゆるアフターコロナという状況が続いている．金沢大学でも，当面の間，ICT 活用によるオンライン授業が続けられることとなった．今後は，ICT 活用教育実施による学習成果などについても検証が必要である．
参考文献(1) 首 相 官 邸 新 型 コ ロ ナ ウ イ ル ス 感 染 症 対 策 本 部
http://www.kantei.go.jp/jp/singi/novel_coronavirus/taisaku_honbu.html （2020 年 6 月 7 日アクセス確認）(2) 国立情報学研究所，” 4 月からの大学等遠隔授業に関する取組状況共有サイバーシンポジウム”，
https://www.nii.ac.jp/event/other/decs/ （2020 年 6 月 7日アクセス確認）(3) JMOOC，” 4 月 10 日開催 新型コロナウイルス流行
下での教育・研究の継続方法に関する報告会（Ｗｅｂシ ス テ ム 会 議 ） の お 知 ら せ ” ，
https://www.jmooc.jp/200407jmooc/ （2020 年 6 月 7 日
アクセス確認）(4) 森 祥寛, 佐藤正英, 大野浩之, 笠原禎也, 井町智彦,
高 田 良 宏 , 東 昭 孝 , 二 木 恵 , NAKASANCHAWANAT, "金沢大学における携帯型パソコン必携化に関する 12 年間の取組", 学術情報処理研究 23(1)29 - 42 2019 年― 140 ―