報道発表

平成３０年８月１０日
気象庁「平成３０年７月豪雨」及び７月中旬以降の記録的な高温の特徴と要因について

気象庁は、本日開催された異常気象分析検討会（臨時会）の検討結果を踏まえ、「平成３０年７月豪雨」及び７月中旬以降の記録的な高温の特徴と要因についてとりまとめました。
今回の西日本から東海地方を中心とした記録的な大雨の要因は、西日本付近に停滞した梅雨前線に向けて、極めて多量の水蒸気が流れ込み続けたことです。また、記録的な高温の要因は、太平洋高気圧と上層のチベット
高気圧がともに日本付近に張り出し続けたことです。これら一連の顕著な現象は、持続的な上層のジェット気流の大きな蛇行が繰り返されたことで引き起こされました。
これらの背景としては地球温暖化に伴う気温の上昇と水蒸気量の増加に加え、特に高温の背景には、今春以降持続的に、北半球中緯度域で大気循環が全体的に北にシフトしていたことに対応して、顕著に気温が高いことの影響も考えられます。

（１）「平成３０年７月豪雨」「平成３０年７月豪雨」では、西日本から東海地方を中心に広い範囲で数日間大雨が続き、その総雨量は１９８２年以降の豪雨災害時の雨量と比べて極めて大きいものとなりました。７月５日から８日にかけては、西日本付近に停滞した梅雨前線に向けて、極めて多量の水蒸気が流れ込み続けるとともに、局地的には線状降水帯が形成されました。
この広域で持続的な大雨をもたらした要因は、梅雨前線が、非常に発達したオホーツ
ク海高気圧と日本の南東に張り出した太平洋高気圧との間に停滞したことです。それぞれの高気圧の強まりには上層の寒帯前線ジェット気流及び亜熱帯ジェット気流の大きな蛇行が持続したことが影響しました。
なお、今回の豪雨には、地球温暖化に伴う水蒸気量の増加の寄与もあったと考えられます。

1

（２）７月中旬以降の記録的な高温
７月中旬以降は北・東・西日本では気温がかなり高くなり、東日本の月平均気温は７月として１９４６年の統計開始以来第１位となりました。この７月中旬以降の記録的な
高温は、太平洋高気圧と上層のチベット高気圧がともに日本付近に張り出し続けたことが要因です。これは、上層の亜熱帯ジェット気流が、強弱を繰り返しつつ、北に大きく蛇行し続けたことと、フィリピン付近の積雲対流活動が平年より活発だったことが影響しました。
さらに、地球温暖化を反映した気温の長期的な上昇傾向に加え、今春以降持続的に、
北半球中緯度域で対流圏の気温が全体的に顕著に高いことも、記録的な高温に影響しました。この一因として、北半球熱帯付近の海面水温が平年より高く、積雲対流活動が北半球側で平年より活発だったことが挙げられます。

詳細は別紙を参照ください。

問合せ先：予報部

予報課

足立

電話 03‑3212‑8341（内線 3132）

FAX

地球環境・海洋部

異常気象情報センター

気候情報課

電話 03‑3212‑8341（内線 3158）

2FAX

03‑3211‑8303
03‑3211‑8406

新保別紙
平成３０年８月１０日「平成３０年７月豪雨」及び７月中旬以降の記録的な高温の特徴と要因について気象庁「平成３０年７月豪雨」では、停滞した梅雨前線と台風第７号の影響によって、西日本から東海地方を中心に全国的に広い範囲で記録的な大雨となり、各地で甚大な被害が発生した。また、７月中旬以降は、太平洋高気圧の勢力が日本付近で強かったため、西日本以北で気温がかなり高い状態が続いた。
このような状況を踏まえ、気象庁は「平成３０年７月豪雨」の特徴と、西日本付近に梅雨前線が停滞した７月５日から８日頃の大雨の要因について速報的な解析結果を公表した（平成３０年７月１３日気象庁報道発表資料1）。気象庁ではその後も大雨に関する詳細な解析を続けるとともに、引き続き発生した７月中旬以降の記録的な高温の特徴と要因についても解析した。そして、平成３０年８月１０日には、異常気象分析検討会（臨時会）を開催し、これらの豪雨及び記録的な高温をもたらした大気の流れの特徴について検討を行った。
本報告は、異常気象分析検討会の検討結果を踏まえ、とりまとめたものである。構成
は以下のとおり。

第１章 「平成３０年７月豪雨」の大雨の特徴とその要因（１）大雨の特徴（２）広域で持続的な豪雨をもたらした要因（３）広域で持続的な豪雨をもたらした大規模な大気の流れの特徴

第２章 ７月中旬以降の記録的な高温の特徴とその要因（１）高温の特徴（２）高温をもたらした要因と大規模な大気の流れの特徴

付録（１から６）1「平成３０年７月豪雨」の大雨の特徴とその要因について（速報）https://www.jma.go.jp/jma/press/1807/13a/gou20180713.html

1

第１章 「平成３０年７月豪雨」の大雨の特徴とその要因（１）大雨の特徴「平成３０年７月豪雨」の総降水量（図１−１−１）をみると、広い範囲で大雨となり、四国地方で１，８００ミリ、東海地方で１，２００ミリを超えたところがあるなど、７月の月降水量平年値の２〜４倍となる大雨となったところがあった（付図１−１2）。

図１−１−１ 「平成３０年７月豪雨」の降水分布 （期間：６月２８日から７月８日）
また、この期間に対応する２０１８年７月上旬（７月１日〜１０日）について、全国のアメダス地点（比較可能な９６６地点）で観測された降水量の総和を、１９８２年１月上旬から２０１８年６月下旬までの各旬の値と比較したところ、今回が最も多い値（降水量の総和：２０８，０３５．５ミリ、1 地点あたり：２１５．４ミリ）となった（図１−１−２、付表１−１）。すなわち、この豪雨の期間に全国で降った雨の総量は
過去の豪雨と比べても、前例の無いほど大きなものであったといえる。

図１−１−２ 全国のアメダス地点（比較可能な９６６地点）で観測された降水量の総和（１９８２年１月上旬から２０１８年７月上旬における各旬の値の度数分布）

2

付図、付表は付録に掲載している。

2

これまでの前線や台風による大雨事例と比べ、今回の豪雨では特に２日間（４８時間）
から３日間（７２時間）の降水量が記録的に多い地域が、普段は比較的雨の少ない中国・四国地方の瀬戸内海側も含め、西日本から東海地方を中心に広い範囲に広がっていたことが大きな特徴である（図１―１−３、付表１−２）。また、全国のアメダス地点で観測された降水量の総和を１９８２年１月１日から２０１８年７月１０日までの任意の３日間について比較したところ、２０１８年７月５日から７日までの３日間の総和が全国で１４０，５６７．０ミリ（１地点あたり１４５．５ミリ）となり過去最大となった
ほか、中国地方においても今回の豪雨の期間内に最大があった（表１−１−１）。さらに、解析雨量における７２時間降水量について、日本の陸上格子の平均値を解析雨量の運用を開始した１９８８年４月から算出したところ、２０１８年７月７日１０時までの
７２時間が最も多い１７３ミリとなり、こちらも過去３０年で最も多かった（図１−１−４）。

図１−１−３西日本

から東海地方にかけての７２時間降水量の期間最大値（期間：６月２８日から７月８日）

表１−１−１

全国のアメダス地点（比較可能な９６６地点）で観測された降水量の総和の順位（１９８２年１月１日から２０１８年７月１０日までを任意の３日間毎に集計）「平成３０年７月豪雨」に関する事例を赤字で示す。

3

図１−１−４

解析雨量における７２時間降水量の全国の陸上格子の平均値時

系列（期間：１９８８年４月から２０１８年７月）（２）広域で持続的な豪雨をもたらした要因
７月５日から８日にかけての西日本を中心とした記録的な大雨の気象要因について解析した結果、西日本を中心に長期間かつ広範囲で記録的な大雨をもたらした気象要因
は、次の３つと考えられる（図１−２−１を参照）。
（Ａ）多量の水蒸気を含む２つの気流が西日本付近で持続的に合流（Ｂ）梅雨前線の停滞・強化などによる持続的な上昇流の形成（Ｃ）局地的な線状降水帯の形成
ここで、（Ａ）と（Ｂ）が主な要因であり、（Ｃ）の寄与が大きい地域もあった。

図１−２−１
７月５日から８日の記録的な大雨の気象要因

4

（Ａ）多量の水蒸気を含む２つの気流が西日本付近で持続的に合流
日本の南には、７月５日から８日にかけて、次の２つの多量の水蒸気を含む気流が持続していた。


東シナ海付近において対流活動が活発となり、水蒸気を多く含む空気が下層から中層におよび、その湿潤な空気が南西風により西日本へ流れ込んだ。



太平洋高気圧の勢力が日本の南東側で強まったため、日本の南海上で南風が強まり、下層の水蒸気を多く含む空気が太平洋高気圧の縁に沿って西日本へ多量に流れ込んだ。
これらの２つの多量の水蒸気を含む湿潤な気流が西日本付近で合流し続けたことにより、極めて多量の水蒸気の流入をもたらした。気象庁５５年長期再解析（ＪＲＡ−５５）を用いた１９５８年以降を対象とした解析によれば、特に７月５日から７日にかけては、西日本を中心にこれまでにない多量の水蒸気が集中していた （図１−２−２）。
これらの流れが持続したのは、中国大陸沿岸から日本の南にかけての気圧配置に大きな変化がなかったことによる。
東シナ海付近において対流活動が活発であった主な要因は、台風第７号が２日夜に東
シナ海を北上した後、東シナ海付近では下層で西ないし南西風が強まり、南シナ海から湿った空気が６日にかけて流れ込んだ影響で、大気の状態が不安定化し、その後継続したためと考えられる。
（a）水蒸気の流れ（鉛直積算）（b）西日本付近に集中した水蒸気量

図１−２−２ （a）７月５日から７日の３日間で平均した日本周辺の水蒸気の流れ（鉛
直積算水蒸気フラックス）及び（b）西日本付近に集中した水蒸気量（水蒸気フラック
ス収束の鉛直積算）の日別時系列（３日移動平均）（a）の単位は kg/m/秒。（b）の単位はミリ/日で、計算領域は、北緯３１.２５度〜３５度、東経１３０度〜１３５度（（a）の赤破線で囲った領域）。横軸は時間で、各年の１月１日から１２月３１日。赤線は２０１８年の値（７月末まで）。灰色線は１９５
８年から２０１７年の各年の値。緑線は１９８１年から２０１０年の平均値。（a）（b）
ともに気象庁５５年長期再解析（ＪＲＡ−５５）に基づく。鉛直積算は地上から３００
hPa 面における積算。

5

（Ｂ）梅雨前線の停滞・強化などによる持続的な上昇流の形成3
７月３日頃からオホーツク海高気圧が顕在化し、前線は太平洋高気圧との間、日本海
北部から北海道に停滞していた。４日には日本海で台風第７号が北上するとともに、前線も更に北上した。その後、台風から変わった温帯低気圧は５日には北海道付近へ進んだ。同じく５日にはオホーツク海高気圧が発達し、梅雨前線が西日本付近に顕在化した。
梅雨前線の北側にあたる日本海には、オホーツク海高気圧から下層の冷たい空気が南下した。その後、オホーツク海高気圧はかつてないほど発達し、５日から６日にかけて、梅雨前線を挟んで南北の温度差が増大するとともに、上昇流の励起されやすい場が形成され、西日本を中心に梅雨前線の活動が活発化して、太平洋側だけでなく日本海側を含めて大雨となった。
一方、６日以降、日本の南東海上の太平洋高気圧は再び強化しつつ、梅雨前線は西日本付近に停滞し続けた。朝鮮半島付近にあった上空の気圧の谷が、７日には急速に深まりながら日本海西部へ進み、梅雨前線上にメソ低気圧を発生させた。それにより、気圧の谷の東側にあたる西日本へ南からの水蒸気の流入が強化されるとともに、上昇流の励起も強まりつつ、強雨域は東へ移動して、瀬戸内地方などで大雨となった。この気圧の谷が通過した７日深夜以降には西日本は大規模な雲域からは外れたものの、下層では暖かく湿った空気の流入が続き、太平洋側で局地的に比較的スケールの小さい対流雲の組織化が持続した。
（Ｃ）局地的な線状降水帯の形成
今回の豪雨では、７月４日から８日にかけて、東海地方から九州地方の広い範囲で断続的に大雨となり、積算降水量が２００ミリを超える地域が広範囲に及んだ。この期間、さまざまな地域で線状降水帯が発生しており、合計で１５個の線状降水帯が確認できた（詳細については、付録３を参照）。このうち９個は、最大３時間積算降水量が１５０
ミリを超える顕著なものであった。
線状降水帯が発生していた地域では、激しい降水が持続した時間帯があり、周囲に比べて総降水量が多くなった地域もあった。それらの中には、線状降水帯による降水量が
総降水量の５０％を超えるところ（東海地方、中国地方、四国地方、九州地方の一部）も存在した。但し、昨年発生した「平成２９年７月九州北部豪雨」と比較すると、今回の豪雨ではより広範囲で大雨になった一方、線状降水帯の総降水量に対する割合は小さかった（図１−２−３）。
今回の豪雨でみられた線状降水帯の中には、形成過程としてバックビルディング型の特徴を持つものがいくつかあった（たとえば、６日夜の広島県（詳細については、付録
４を参照）、８日未明の岐阜県、８日未明の高知県など）。また、線状降水帯を構成する

3

付録２に、
「梅雨前線の停滞・強化などによる持続的な上昇流の形成」を３つのステージに分けて補足する。

6積乱雲の高さは、広島県のケースのように高度９km 程度のものもあったが、高度１５km 程度まで発達したケースもあった。これらの線状降水帯は、大気下層に多量の水蒸気が流入するタイミングで形成されていた（図１−２−４）。

図１−２−３ 解析雨量による総降水量と総降水量に対する線状降水帯による寄与「平成３０年７月豪雨（７月５日から８日）」（左図）と「平成２９年７月九州北部豪雨（７月５日から６日）」（右図）。陰影は解析雨量による総降水量（カラーバーを参照）、
等値線は総降水量に対する線状降水帯による寄与の割合で、青色（３０％）・黒色（５０％）・紫色（７０％）を示す。

図１−２−４ 広島県でみられた線状降水帯の例（左図）７月６日２１時までの３時間積算降水雨量の分布。この頃に、広島県付近に線状降水帯が形成されている。
（右図）７月６日１８時の高度５００m における水蒸気フラックス量（水蒸気の流入量；陰影）の分布、風（矢印）、気圧（実線）で示す。広島県付近に多量の水蒸気が流入したタイミングで線状降水帯が形成されたことがわかる。

7

（３）広域で持続的な豪雨をもたらした大規模な大気の流れの特徴
今回の西日本を中心とした記録的な大雨をもたらした大規模な大気の流れの特徴は以下のとおりである（図１−３−１）。以下の○数字は、図１−３−１中の○数字に対応している。


太平洋高気圧の日本の南東側への張り出しの一因は、日本の東海上で上層の亜熱帯
ジェット気流（①）が北へ大きく蛇行し続け、上空に停滞性の高気圧が発達したこ
とである。



オホーツク海高気圧が日本の西側で非常に発達した一因は、上層の寒帯前線ジェット気流（②）が、非常に大きく蛇行し続け、東シベリアの上空に停滞性の高気圧が発達したことである。



これら２つのジェット気流の持続的な蛇行が、太平洋高気圧とオホーツク海高気圧に影響し、梅雨前線は西日本付近に４日間にわたり停滞し続けた。



朝鮮半島付近の上空の気圧の谷は、上層の亜熱帯ジェット気流（①）の南への蛇行に伴うものである。


夏季のユーラシア大陸上空では、亜熱帯ジェット気流（アジアジェット）の大きな蛇行はしばしば現れ、「シルクロードテレコネクション（シルクロードパターン）」と呼ばれている。



今夏は「シルクロードテレコネクション」に伴う亜熱帯ジェット気流の大きな蛇行がたびたび現れており、６月下旬頃に発生した特に大きな蛇行は、関東甲信地方の歴代１位の早い梅雨明け（速報値）をもたらした。

図１−３−１
西日本を中心とした記録的な大雨（７月５日から８日）をもたらした大規模な
大気の流れ

8なお、長期的には極端な大雨の強さが増大する傾向がみられており、アメダス地点の年最大７２時間降水量の基準値との比には、過去３０
年で約１０％の長期的な上昇傾向がみられる（図１−３−２）。
その背景要因として、地球温暖化による気温の長期的

図１−３−２

全国の年最大７２時間降水量の基準値な上昇傾向とともに、大気中との比の経年変化（期間：１９７６年から２０１８年）の水蒸気量も長期的に増加

棒グラフは全国のアメダス地点のうち１９７６年から傾向にあることが考えられ２０１８年の期間で観測が継続している地点（６８５る（図１−３−３）。気温が地点）の基準値との比（％）を平均した値。直線（赤）１℃上昇すると、水蒸気量がは長期変化傾向（信頼度水準９０％で統計的に有意）。

７％程度増加することが知２０１８年の値は８月１日までのデータに基づく。基られている。今回の豪雨にも準値は１９８１年から２０１０年の平均値。▲は観測

地球温暖化の寄与があったの時間間隔を変更した年を示す（２００３年より前はと考えられる。

１時間間隔、以後は１０分間隔）。
図１−３−３

日本域における７月の上

空約１５００メートル（８５０hPa）の月
平均比湿（空気１kg 当たりに含まれる水
蒸気量）の基準値との比の経年変化（期間：１９８１年から２０１８年）
細線（黒）は国内１３高層気象観測地点4の基準値との比（％）を平均した値を示す。太線（青）は５年移動平均値を、直線（赤）は長期変化傾向（信頼度水準９９％で統計的に有意）を示す。基準値は１９８１年から２０１０年の平均値。２
つの▲の間では測器の変更の影響により、相対的にやや値が高めになっている可能性がある。

4

稚内、札幌、秋田、輪島、館野、八丈島、潮岬、福岡、鹿児島、名瀬、石垣島、南大東島、父島の国内１３高層観測地点。

9第２章 ７月中旬以降の記録的な高温の特徴とその要因（１）高温の特徴「平成３０年７月豪雨」は、太平洋高気圧が再び強まったことによる梅雨前線の北上に伴い終息し、北陸から九州北部にかけては平年よりかなり早い梅雨明けとなった（速報値）。その後も太平洋高気圧の勢力が日本付近で著しく強い状態が続いたため、北・東・西日本では気温がかなり高くなった（図２−１−１）。東日本の月平均気温は平年差＋２．８度となり、７月として１９４６年の統計開始以来１位の高温となった5。
猛暑日や真夏日となる地点も多く、特に７月２３日は埼玉県熊谷市で国内の統計開始以来最高となる４１．１度など、各地で４０度を超える気温が観測された。また、７月中旬以降、各地点において観測史上最も高い気温を観測した地点も１３０地点に上った（２０１８年８月９日現在）。図２−１−２は全国のアメダス地点で観測された猛暑日の地点数を６月１日から９月３０日まで積算したもので、比較対象として、最近の５年（２０１３年から２０１７年）と猛暑日日数の年間総和が１９７６年以降で最大だった
２０１０年を掲載している。２０１８年の積算の経過がこれらに比べて大きく、８月９日の時点で２０１０年の９割を超えている。

図２−１−１平均気温平年差（２０１８年７月）

図２−１−２

全国のアメダス地点で観測された猛暑日の地点数の積算
６月１日時点のアメダス地点数
は、２０１０年が９１８地点、２
０１３年と２０１５年と２０１８
年が９２７地点、２０１４年が９２３地点、２０１６年と２０１７
年が９２９地点。

5

これまでの１位は１９９４年の＋２．２度、２位は２００１年の＋２．１度、３位は２０
０４年の＋２．０度であり、今年の＋２．８度はこれらを大きく上回っている。

10

（２）高温をもたらした要因と大規模な大気の流れの特徴
今回の記録的な高温をもたらした大規模な大気の流れとその要因は以下のとおりである（図２−２−１）。以下の○数字は、図２−２−１中の○数字に対応している。


日本付近には、太平洋高気圧（①）と上層のチベット高気圧（②）がともに張り出し続けた。これにより、日本付近は暖かい空気を伴った背の高い高気圧に覆われるとともに、強い下降気流や、安定した晴天の持続による強い日射に伴って昇温した。




特に局地的な気流の影響も加わり、４０度を超える気温も観測された。

上層のチベット高気圧が日本付近に張り出した一因は、亜熱帯ジェット気流が日本付近で、強弱を繰り返しつつ北に大きく蛇行し続けたこと（③）である。


亜熱帯ジェット気流は、ユーラシア大陸から日本の東海上にかけて繰り返し大きく蛇行し持続した（「シルクロードテレコネクション」）。



なお、亜熱帯ジェット気流が日本付近で北に大きく蛇行していたことは、台風
第１２号が本州に上陸後、西向きに進路をとった一因とも考えられる。



太平洋高気圧の日本付近への張り出しの一因は、フィリピン付近の積雲対流活動が平年より活発だったこと（④）である。また、亜熱帯ジェット気流が日本付近で北に大きく蛇行し持続したこと（③）も影響した。
フィリピン付近の積雲対流活動が平年より活発になると、フィリピン付近で上昇した空気が日本付近で下降し太平洋高気圧を強めることが知られている。また、日本の南海上で反時計回りの循環が強まって、夏季に東南アジアからフィ
リピン付近にみられる大気下層の低圧部（モンスーントラフ）が平年より強まるとともに、本州付近への太平洋高気圧の張り出しが強まることが知られている（「太平洋−日本（ＰＪ）パターン」）。



太平洋高気圧及び上層のチベット高気圧の影響に加えて、地球温暖化に伴う全球的な気温の上昇傾向が続いていること（⑤）、さらに北半球中緯度域で全体的に対流圏の気温が著しく高かったこと（⑥）も、今回の記録的な高温における気温上昇を更に底上げしたものと考えられる（付図６−１）。



北半球中緯度域における対流圏の気温が著しく高い状態は今年の春から続いており、２０１８年７月は１９５８年以降で７月として最も高かった（図２−２−２）。
また、北半球全体で亜熱帯ジェット気流の北偏も続いている。この高温及び亜熱帯
ジェット気流の北偏の一因は、積雲対流活動が北半球側の広い範囲で平年と比べて活発だったことである。この活発な積雲対流活動には、熱帯付近の海面水温が平年と比べて北半球側で高く（⑦）、南半球側で低いことも影響した可能性がある（付
図６−２）
。

11

図２−２−１ ７月中旬以降の記録的な高温をもたらした大規模な大気の流れ

図２−２−２

北半球中緯度域の対流圏における７月の月平均気温偏差の経年変化（期間：１９５８年から２０１８年）
対流圏の平均気温は、２つの等圧面（３００hPa 面と８５０hPa 面）の間の気層の平均気温（対流圏層厚換算温度）で評価。黒丸（●）は北緯３０度から７０度平均、
赤三角（△）は北緯４０度から６０度平均で、東西方向に等緯度帯で地球を一周して平均した値（帯状平均値）。平年値は１９８１年から２０１０年の平均値。

12

今年の７月は世界各地で猛暑を含む極端な気象現象が発生しており（図２−２−３）、
世界気象機関（WMO）6も報じている7。図２−２−４に示すように（以下の○数字は、図中の○数字に対応）、特に極端な高温については、亜熱帯ジェット気流（①）や寒帯前線ジェット気流（②）が北へ大きく蛇行し続けたことによる気温上昇に加え、地球温暖化の影響（③）及び北半球中緯度域で対流圏の気温が全体的に顕著に高かったこと（④）の影響により、日本と同様に極端な高温が発生した地域が多く見られたと考えられる。

図２−２−３ ２０１８年７月の世界の異常気象分布
２０１８年７月を含む週を対象とした「全球異常気象監視速報」（毎週水曜日に発表）から、「異常高温、異常低温、異常多雨及び異常少雨」を重ね合わせて作成。

図２−２−４

２０１８年７月に北半球の各地に高温をもたらした大規模な大気の流れ
極端な高温が発生した地域の多くが、亜熱帯ジェット気流や寒帯前線ジェット気流が大きく北に蛇行し続けた地域と合致することがわかる（例：ヨーロッパ北部）。

6

国連の専門機関の一つで、気象業務に関する国際的な調整・標準化・改善や、気象情報の交換促進を目的に設置されている。
7
https://public.wmo.int/en/media/news/july‑sees‑extreme‑weather‑high‑impacts

13

付録１
第１章 「平成３０年７月豪雨」の大雨の特徴とその要因（１）大雨の特徴

付図１−１ 「平成３０年７月豪雨」の降水量平年比（期間：６月２８日から７月８日、７月の月降水量平年値との比較）
付表１−１

全国のアメダス地点（比較可能な９６６地点）で観測された降水量の総和の順位（期間：１９８２年１月上旬から２０１８年７月上旬までを旬ごとに集計）

14

付表１−２

観測史上１位を更新した地点数（地点数は当時の取りまとめ資料による）

15

付録２
第１章 「平成３０年７月豪雨」の大雨の特徴とその要因（２）広域で持続的な豪雨をもたらした要因（Ｂ）梅雨前線の停滞・強化などによる持続的な上昇流の形成
今回の豪雨においては、数日間にわたって大雨が持続したことが特徴的だが、その要因は細かくみると時間と共に変化しており、大きく３つのステージに分けることができる。
第１ステージ：寒気の流入による前線の強化（５日〜６日前半）
７月５日９時には、日本付近には梅雨前線に伴う幅の広い雲がかかっており、上層の亜熱帯ジェット気流は比較的弱かった。下層では、西日本には南から暖湿気流が広く流入していた。また津軽海峡の西には台風第 7 号から変わった低気圧があり、その北からオホーツク海高気圧に伴う下層寒気が南下しているが、この時刻には日本海南部は気温が高く湿潤で、本州付近の梅雨前線には南からだけでなく北側からも湿潤空気が流入する状態であった（付図２−１参照）。このあと、低気圧が北海道の東へ進むと、オホー
ツク海高気圧に伴う下層の湿潤な寒気が日本海を更に南下し、日本付近では南北の気温差が大きくなって、太平洋側だけでなく日本海側でも大雨となった。

g/kg

付図２−１

７月５日９時の気象衛星ひまわりの赤外画像に、気象庁全球客観解析

による２００hPa 面の風（青矢印）、等風速線（青実線、４０m/s 以上、２０m/s 毎）と７００hPa 鉛直 p 速度（上昇流が大きいほど負となる：赤実線、２０hPa/h ごと、負の値のみ）の分布（左図）。９２５hPa の風（黒矢印）と大気１kg 当たりの水蒸
気量（カラー、g）、気温（赤実線、℃）の分布（右図）。
第２ステージ：顕著な上空の気圧の谷の接近による前線活動の活発化（６日後半〜７日）
６日から７日には、朝鮮半島付近にあった上空の気圧の谷が急速に深まり、その東側
では亜熱帯ジェット気流の加速域となり、梅雨前線上にメソ低気圧も形成された（付図16

２−２参照）。これらにより上昇流が強まるとともに、下層では南海上からの湿潤な気流が一層強化されたため、太平洋側の地方だけでなく瀬戸内地方でも大雨となった。広域での大雨が続くなかで、上空の気圧の谷が東に進むとともに、特に強い雨の領域も東へ移動した。
g/kg

付図２−２

付図２−１と同様。但し、７月７日３時の状況

第３ステージ：上空の気圧の谷の通過後の西日本における不安定性降水 （７日深夜〜
８日朝）
８日３時には、上空の気圧の谷とその東のジェット気流の強化域は近畿地方まで進み、上昇流域とそれに伴う雲は中部地方まで進んだ。気圧の谷の真下及び西側に入った西日
本は下降流域となり、大規模な雲のない領域に入ったものの、西日本の下層では湿潤な空気の流入が続いていたため、九州・四国地方の南岸では大気の状態が不安定となり、空間スケールの小さい短時間強雨が生じた（付図２−３参照）。

g/kg

付図２−３

付図２−１と同様。但し、７月８日３時の状況

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付録３
第１章 「平成３０年７月豪雨」の大雨の特徴とその要因（２）広域で持続的な豪雨をもたらした要因（Ｃ）局地的な線状降水帯の形成
線状降水帯の抽出方法と豪雨への寄与「平成３０年７月豪雨」の期間中の、７月５日０時から９日０時までの４日間について、解析雨量のデータ（統計処理のため、５km メッシュに平滑化したもの）から、① ３時間積算降水量が８０ミリ以上の分布域が線状（長軸対短軸の比が２以上）② その面積が５００km２以上③ ①の領域内の３時間積算降水量の最大値が１００ミリ以上の３つの条件を満たすものを線状降水帯と定義して、抽出した。この際、線状降水帯の出現位置が時刻によって変わっても、連続性が高いと判断した場合には同一のものとみなした。その結果、東海地方から九州地方の広い範囲で１５個の線状降水帯の発生が確
認できた。

付図３−１

７月５日０時から９日０時までの４日間に抽出された１５個の線状
降水帯の分布（範囲と番号）
線状降水帯の範囲が重なる
場合には異なる色を用いて示している。

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付録４
第１章 「平成３０年７月豪雨」の大雨の特徴とその要因（２）広域で持続的な豪雨をもたらした要因（Ｃ）局地的な線状降水帯の形成広島県でみられた線状降水帯の特徴
広島県では、７月６日夕方から夜にかけて、線状降水帯が形成されていた。この線状
降水帯は、形成過程としてバックビルディング型の特徴を持っていた。線状降水帯が通過した広島の降水量時系列をみると、線状降水帯によって強い降水がもたらされた時間帯もあったが、総降水量に占める割合は３０％前後であったことがわかる（付図４−１）
。

付図４−１

広島県でみられた線状降水帯の例（左上図）解析雨量による１時間積算降水量の３０分ごとの時系列。６日１８
時００分から２２時００分。
（右上図）線状降水帯が通過した広島県広島（アメダス）の６日９時から７日９時までの１時間降水量の時系列。この観測データ
からも、線状降水帯による降水が部分的であったことがわかる。
（下図）７月６日の夜に広島で発生した線状降水帯。６日１９時１０分から２０時００分の実況の高解像度降水ナウキャストによる降水強度分布(ミリ／時)の１０分ごとの時系列。矢印は線状降水帯を形成する積乱雲の動きを示す。形成過程として、
バックビルディング型の特徴がみられる。白丸は広島の位置を示す。

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付録５
第１章

「平成３０年７月豪雨」の大雨の特徴とその要因（３）広域で持続的な豪雨をもたらした大規模な大気の流れの特徴（a）呉（広島県）（b）陣山（岡山県）（c）宇和（愛媛県）（d）高山（岐阜県）

付図５−１

アメダス地点における年最大７２時間降水量の経年変化（期間：

１９７６年から２０１８年）
棒グラフは、（a）呉（広島県）、（b）陣山（岡山県）、（c）宇和（愛媛県）、（d）
高山（岐阜県）の年最大７２時間降水量（ミリ）を示す。２０１８年の値は８月１日までのデータに基づく。▲は観測の時間間隔を変更した年を示す（２００３年より前は１時間間隔、以後は１０分間隔）
。

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付録６
第２章 ７月中旬以降の記録的な高温の特徴とその要因（２）高温をもたらした要因と大規模な大気の流れの特徴

付図６−１

日本における７月平均気温の偏差の経年変化（期間：１８９８年から２０１８年）細線（黒）は、国内１５観測地点8での７月平均気温の基準値からの偏差（℃）を平均した値を示す。太線（青）は偏差の５年移動平均、直線（赤）は長期変化傾向（信頼度水準９９％で統計的に有意）を示す。基準値は１９８１年から２０１
０年の平均値。

付図６−２

月平均全球海面水温偏差（２０１８年７月）

平年値は１９８１年から２０１０年の平均値。図中の赤破線で囲んだ領域は、注目した北半球熱帯付近で海面水温が平年よりも高い領域。

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網走、根室、寿都、山形、石巻、伏木、飯田、銚子、境、浜田、彦根、多度津、宮崎、名瀬、石垣島の国内１５観測地点。

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