教育用映像コンテンツ制作におけるノウハウ共有の試み
藤岡 千也, 緒方 孝亮, 岡本 雅子, 酒井 博之
京都大学高等教育研究開発推進センター
fujioka.kazuya.8a@kyoto-u.ac.jp

An Attempt to Share Diverse Cases in Production of Lecture Videos
Kazuya Fujioka, Kosuke Ogata, Masako Okamoto, Hiroyuki Sakai
Center for the Promotion of Excellence in Higher Education, Kyoto University
概要
2020 年度春学期以降の感染症拡大防止の対応として、授業のオンライン化が進み、多くの大学教員は、オンライン教材を自ら制作することを余儀なくされてきた。オンライン教材の中でも、映像コンテンツの制作についてのノウハウを教員と共有する試みとして、本学においてこれまでおこなってきた、オープンコースウェア（OCW）、Massive Open OnlineCourse（MOOC）、Small Private Online Courses（SPOC）での講義映像に関する制作の経験を元に「教育用映像コンテンツ 制作ケース集」の開発をおこなった。本稿ではその開発の背景と過程、開発内容を提示するとともに、今後の有効な活用に向けての考察をおこなう。

1 はじめに
COVID-19 感染症拡大防止の対策として、国内あるだろう。国立情報学研究所より「データダイエットへの協力のお願い」として、全国の教員に向けて、通信量が極力小さくなる配慮をするようの多くの高等教育機関では、2020 年度前期の授に呼びかけられている [2]。オンデマンド型で業をオンライン化することで対応してきた。このは、学生が任意の時間にオンライン教材を視聴すため多くの大学教員は、自らオンライン教材を制ることにより、オンライン教材への同時アクセス作することを余儀なくされてきた。

を避け、通信回線の使用量について配慮すること

これまでおこなってきた対面式授業のオンライができる。

ン化は、主に同時双方向型とオンデマンド型に分

また、オンライン教材の中で第三者の著作物をけることができる。同時双方向型は、Zoom など使用する場合、オンライン教材の提供方法についのビデオ会議システムを利用してリアルタイムにて注意する必要がある。著作権法の一部を改正す授業を受講者に配信する方法である。オンデマンる法律により創設された「授業目的公衆送信補償ド型は、事前に制作した授業映像を含むデジタル金制度」が、コロナ禍下において授業のオンライ化した教材を、LMS 等を通じて受講者に提示すン化の急増が予測された教育現場の状況も踏まえる方法である。いずれも、理解度の確認のためのて、当初の予定を早め 2020 年 4 月 28 日から施行

課題を課すなどで、教員・学生間の双方向性を確された。この制度を適用することにより、教育機保しつつ十分な指導をおこなう必要がある [1]。

関が補償金を支払う事で、教員が授業で使用する授業において教員と学生、または学生間でのリオンライン教材の中で第三者の著作物を利用するアルタイムのディスカッションが必要となる場合

場合、一定の条件のもとで個別に権利者の許諾をは、同時双方向型が適用しやすい方法として考え得る必要が無くなった。2020 年度は特例的にこられる。教員からの一方向の情報伝達が主となるの補償金額が無償となっている [3]。留意すべき授業の場合には、オンデマンド型が適する場合も点として、この制度が適用されるのは、オンライ

ン教材を授業目的で使用する範囲においてであこない、コンテンツの制作方法を検討する必要がり、それ以外の目的で不特定多数の人がアクセスある [5]。

できるような場合は、利用する著作物ごとに許諾を得るなどの対応が必要になる。

学内的には、今後も感染症拡大防止の対策としてオンライン教材の制作が必要となるが、中でも一方、授業教材のデジタル化、オンライン化

授業映像については、撮影前の十分な準備が必要

は、感染症拡大防止対策の対応が必要になる以前であり、撮影時に完成映像を想像しそれを意識しから既に、Open Educational Resources（OER）のて制作することにより、教材としての映像の質が普及を推進する活動などで推奨されてきた。OER向上し、視聴する学生の授業内容の理解の促進にとは、無償で利用でき、改変、再配布が可能なかも繋がると考えられる。そのため、これまでたちで公開される教育リソースであり、2019 年

OCW、MOOC、SPOC の映像コンテンツ制作で培

11 月ユネスコ第 40 回総会においては、この国際われた制作方法や技術的知識・経験を、教材を制的な普及を促進するための勧告である

作する教員と情報共有することが有効であるだろ「Recommendation on Open Educational Resources

う。また、教員自身が制作したオンライン授業映(OER)」が採択された [4]。OER の先進的な典型像配信の事後的な受け皿としても見込まれる前述

例は、マサチューセッツ工科大学で始まった、大した 3 つのプラットフォームを介した OER の活学でおこなわれている授業のシラバスやレジュメ用拡大を見据えた観点も必要であろう。これらのなどの資料をデジタル化し、ウェブサイト上で公試みとして以下に述べる「教育用映像コンテンツ開する「オープンコースウェア（OCW）」とい制作ケース集」の開発をおこなった。

えよう。
著者らが所属している高等教育研究開発推進センターにおいては「京都大学 OCW」を運用しており、京都大学でおこなわれている授業のスライド資料、レジュメをはじめ、現在は授業映像を中心に教材を公開している。また、その発展系とい本稿では、制作ケース集の開発の背景と過程、開発内容を提示するとともに、今後の有効な活用に向けての考察をおこなう。

2 制作ケース集の開発
2.1 授業映像のケース分類

える Massive Open Online Course（MOOC）におい「教育用映像コンテンツ制作ケース集」の開発ては、米国のプラットフォーム edX よりオンラにあたり、OCW、MOOC、SPOC で公開しているイン講義の公開をおこなっている。学内向けに授業映像を、授業スタイルや映像の制作方法を元は、Small Private Online Courses（SPOC）としてに、著者間で協議し分類をおこなった。その結「KoALA」の名称でオンライン教育・学習のた果、口述、板書、スライド提示、板書・スライド

めの Open edX ベースのプラットフォームを開発

併用、大型ディスプレイ、映像合成、演示実験、し、オンライン講義の公開をおこなっている。

複数話者、討論、ビデオ会議システム、アニメー

著者らは、これら 3 つの教育・学習プラットフ

ション、デモンストレーション、屋外、ワークシ

ォームにおけるオンライン教材の制作や運用に携ョップ、逐次・同時音声の利用の 15 のケースにわってきた。上述した教育リソースやオンライン分類した。

講義を公開する教員の授業スタイルは、口述、板書、スライド資料の提示、ディスカッション、演習、実験など多様であり、そのコンテンツの制作においては授業ごとに担当教員と打ち合わせをお2.2 制作ケースの項目分類した制作ケースごとに、実際に制作した典型的な授業映像、撮影場所、使用機材、撮影方法、留意したポイントを項目として扱うこととした。
典型例として取り上げた授業映像のサムネイル
画像を示し、その授業名、担当講師名から OCW、MOOC、SPOC で公開しているウェブ上の授業映影中に配慮する点も基本的には「基本的に撮影像ページへリンクを貼り、実際の映像を視聴できスタッフは講師の動きを追って撮影するが、板るようにした。MOOC、SPOC で講義映像を視聴す書の内容を解説しているシーンでは講師がフレるにはアカウント登録が必要なため、各授業のトームアウトしても板書を優先して撮影する」なップページへリンクを貼った。

ど共通である。

撮影をおこなう空間である場所は、ビデオカメ

ホワイトボードを使用するケースでは、可動式ラや使用機材の選定や設置位置などを考慮する際のホワイトボードと教室設置型のホワイトボードの起点となる条件として示した。

2 つの例を挙げ解説している。

機材は、各ケースで例として挙げた授業映像撮

ライトボードは、講師が蛍光ボードマーカーで影の際に使用した機材を中心に取り上げた。プロ

透明のアクリル板に板書した文字に LED ライトでンプターなど、ビデオカメラなどと比べて一般的光を当て、部屋全体の照明を消灯することによではない撮影用機材については、機材の項目内まり、板書した文字を浮かび上がらせる方法であたは巻末の付録で解説を加えた。

る。スタジオでカメラに向かって講義をおこない撮影方法では、機材の設置位置や接続方法を分かりやすくイラストで示した。
ポイントでは、撮影準備時や撮影時に配慮が必要となる事項をこれまでの経験から箇条書きで示撮影する方法が適しているが、ライトの調整など事前にスタジオ内で入念な準備・テスト撮影が必要である。実際におこなった撮影例とその際に使用した機材を挙げ解説している。

した。ケース間での記述内容の重複は、読者が各ケースで必要な情報を、同じページ内で得られるようにするため許容することとした。
2.3 制作ケース集の公開
教育用映像コンテンツ制作ケース集は、京都大学 Panda／Zoom／Kaltura 利用支援サイト [6]にて「教育用映像コンテンツの制作について」の資料として PDF 版を公開した。教育目的で広く再利用できるように、クリエイティブ・コモンズ・ライセンス（CC-BY-NC-ND）を付与している。
以下、4 つの制作ケースを具体的に挙げ開発した内容を紹介する。

3 各ケースの紹介
3.1 板書ケース 2 の「板書」では、その下位項目として黒板、ホワイトボード、ライトボードを挙げた。同じ黒板を使った板書による授業でも、講義室の広さや形状、黒板のサイズ、学生の映り込みなどによりビデオカメラの適切な設置位置が変わるため、2 つの例を挙げている（図 1）。
機材は、いずれの場合もビデオカメラ、ビデオ三脚、ピンマイク（ワイヤレス）使用する。撮図 1 制作ケース 2「板書」

3.2 スライド提示ら撮影し、スライド提示のケースでも示した映像

ケース 3 の「スライド提示」では、パワーポイ信号分配器と PC 画面録画用機材を使用することント等で作成したスライド教材を、教室内のスクにより、教室のプロジェクターに実験の様子を映リーンやディスプレイで提示する授業の撮影方法しながら録画する方法を解説している（図 3）。

を挙げた。講師の PC から出力するスライド資料付録 3「PC 画面録画用機材」で紹介している機の映像信号を、分配器で教室設備のプロジェクタ

材は、PC だけでなく書画カメラなどの HDMI 出ーあるいはディスプレイとは別に、PC 画面録画力できる機材であれば録画できる。ポイントとし用機材に分配し録画する。PC 画面録画用機材にては、その演示実験をどの方向から撮影するべきついては付録 3 で解説している。PC 画面録画用

か事前の検討をおこない、十分な準備・テスト撮機材は、複数販売されており機能がそれぞれ異な影が必要なことを挙げている。

るが、ここでは、複数の映像信号を入力できる機

図 3 で示した講義では演示実験の数が多く、撮材を使用し、講師に向けたビデオカメラの映像を影方向も多様であったため複数のカメラを配置し同期して収録する方法を解説している（図 2）。ておこなった撮影例になっているが、他にも、1Zoom 等のビデオ会議システムの画面共有機能で台のカメラで撮影した例として、講師が分子模型スライドを表示し、録画することでも代替可能でを用いておこなった授業や、学生が作品のプレゼある。

ンテーションをおこなった授業を挙げそれぞれ解説している。

図 2 制作ケース 3「スライド提示」
3.3 演示実験
ケース 7 の「演示実験」では、書画カメラを利用して、講師がおこなう演示実験の様子を上部か

図 3 制作ケース 7「演示実験」

3.4 討論、ワークショップ
ケース 9 の「討論」では、教員と学生一対一のインタビュー形式と、教員と多数の学生がディスカッションをおこなう授業の撮影方法について解説している。他にも、ケース 14 の「ワークショップ」などそれぞれの授業スタイルに沿った撮影方法のノウハウを同様の項目でまとめている。ここまで紹介したケースは、主に対面式授業を学生が受講している状態で、撮影をおこなった映像コンテンツ制作方法となっている。
3.5 大型ディスプレイ
ケース 5 の「大型ディスプレイ」（図 4）やケース 6 の「映像合成」は、MOOC や SPOC 用の映像としてよく用いられる。ここでは撮影スタジ
オで講師がカメラに向かって講義をおこない撮影した例を示し、撮影方法について解説している。

4 制作ケース集の利用
今回の制作ケース集の開発では、感染症拡大防止の対策が始まる前までの教育用映像コンテンツの制作を中心に、すでに公開している授業映像の例を挙げながらその制作方法等についてのノウハ
ウを共有した。
オンデマンド型授業の場合は、データダイエッ
トの制約からも、事前に授業を撮影し、コンテンツを制作することが有効な場合もある。その際にこの制作ケース集が利用されることを期待している。
この制作ケース集では、業務用の機材を使用した事例を多く提示しているため、授業をおこなう教員自身が実際に映像コンテンツを制作する際には、比較的安価で入手できる機器を代替品として用意する必要がある。加えて同時双方向型のオンライン授業に適用する場合は、撮影中に配慮すべきポイントなどは参考にできることが多いが、撮影中の映像信号を、配信用の PC に接続するための別途専用の機材が必要になることにも留意する必要がある。
この様に、実際に映像コンテンツ制作を教員自身によりおこなう場合、制作ケース集で紹介した映像コンテンツ制作支援の方法との隔たりが生じる部分もある。今後は制作支援自体のあり方から検討し、それを制作ケースとして改善・追加できる余地があると考えられる。
また、制作されたオンライン教材は、感染症防止対策のためだけでなく、OER の観点からは、OCW や MOOC、SPOC から配信することにより、今後長期にわたって再利用可能な教材とすることができ、社会的価値のある教育的資産になり得る。ただし、OCW 等からの教材提供は現状では授業目的外の利用となるため、教材の中で第三者著作物を使用する場合など、その対応のため配図 4 制作ケース 5「大型ディスプレイ」

信前の調整等が必要になる。そのワークフローの確立が今後必要になる。

5 まとめと今後の課題
本稿では、コロナ禍下で進んできた授業のオンライン化と、そこで制作された教材の OER としての活用拡大を見据え、教職員に対する映像コンテンツ制作のノウハウを提供する試みとして開発した制作ケース集の開発の背景と過程、その内容について報告した。また、今後実際の授業で、制作ケース集を教員が利用するにあたり有効な活用に向けての考察をおこなった。
今後は、考察を踏まえ制作ケース集の継続的な内容追加・改善をしていくとともに、オンライン教材を制作する教員の支援のあり方についても検討を進める予定である。

謝辞
これまで京都大学 OCW、KyotoUx、KoALAに、講義コンテンツをご提供していただいた教員の皆様、講義のティーチングアシスタント、関係者の皆様に、深く感謝の意を表します。
本制作ケース集の作成にあたり、京都大学高等教育研究開発推進センター木崎稜平教務補佐員、岡田正大教務補佐員には、詳細解説が必要な機材の撮影をお願いした。深くお礼申し上げます。

参考文献[1] 京都大学 CONNECT. “オンライン授業ってどんなもの？”
https://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/connect/teachi
ngonline/patterns.php,（参照 2020.10.1）[2] 国立情報学研究所. “データダイエットへの協力のお願い：遠隔授業を主催される先生方へ”
https://www.nii.ac.jp/event/other/decs/tips.html,（参照 2020.10.1）[3] 文化庁. “授業目的公衆送信補償金制度の早期施行について”
https://www.bunka.go.jp/seisaku/chosakuken/921
69601.html, （参照 2020.10.1）[4] UNESCO. “Recommendation on Open
Educational Resources (OER)”
http://portal.unesco.org/en/ev.php-URL_ID=4955
6&URL_DO=DO_TOPIC&URL_SECTION=20
1.html, （参照 2020.10.1）[5] 藤岡千也・緒方孝亮、京都大学オープンコー
スウェアのコンテンツ制作の現状と教育的利用促進に関する一考察、大学 ICT 推進協議会次大会、2019 年[6] 京都大学 Panda／Zoom／Kaltura 利用支援サ

イト. “授業のオンライン配信について”
https://kyoto-u.github.io/online-edu/, （参照2020.10.1）