沖縄協同病院
内科専門研修プログラム【冊子】

沖縄医療生活協同組合

沖縄協同病院

沖縄協同病院内科専門研修プログラム
１. プログラムの理念・使命・特性

P.1

２. 募集専攻医数

P.2

３. 専門知識・専門技能とは

P.4

４. 専門知識・専門技能の習得計画

P.4

５. プログラム全体と各施設におけるカンファレンス

P.7

６. リサーチマインドの養成計画

P.7

７. 学術活動に関する研修計画

P.7

８. コア・コンピテンシーの研修計画

P.8

９. 地域医療における施設群の役割

P.8

１０. 地域医療に関する研修計画

P.9

１１. 内科専攻医研修（モデル）

P.10

１２. 専攻医の評価時期と方法

P.10

１３. 専門研修管理委員会の運営計画

P.12

１４. プログラムとしての指導者研修（FD）の計画

P.13

１５. 専攻医の就業環境の整備機能（労務管理）

P.13

１６. 内科専門研修プログラムの改善方法

P.14

１７. 専攻医の募集および採用の方法

P.15

１８. 内科専門研修の休止・中断,プログラム移動,プログラム外研修の条件

P.15

沖縄協同病院内科専門研修施設群

P17

専門研修施設群の構成要件

P.18

専門研修施設群の地理的範囲

P.18

専門研修施設（連携施設・特別連携施設）の選択

P.18

別表 1 沖縄協同病院疾患群症例病歴要約到達目標

P.42

別表 2 沖縄協同病院内科専門研修 週間スケジュール（例）P.43

1.理念・使命・特性
理念【整備基準 1】
1） 本プログラムは,沖縄県南部医療圏の中心的な急性期病院である沖縄協同病院を基幹施設として,沖縄県南部医療圏・近隣医療圏にある連携施設・特別連携施設とで内科専門研修を経て沖縄県の医療事情を理解し,地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練され,基本的臨床
能力獲得後は必要に応じた可塑性のある内科専門医として沖縄県全域を支える内科専門医の育成を行います.
2） 初期臨床研修を修了した内科専攻医は,本プログラム専門研修施設群での 3 年間（基幹施設 2 年間＋連携・特別連携施設 1 年間）に,豊富な臨床経験を持つ指導医の適切な指導の下で,内科専
門医制度研修カリキュラムに定められた内科領域全般にわたる研修を通じて,標準的かつ全人的な内科的医療の実践に必要な知識と技能とを修得します.
内科領域全般の診療能力とは,臓器別の内科系 Subspecialty 分野の専門医にも共通して求められる基礎的な診療能力です.また,知識や技能に偏らずに,患者に人間性をもって接すると同時に,医師としてのプロフェッショナリズムとリサーチマインドの素養をも修得して可塑性が高く
様々な環境下で全人的な内科医療を実践する先導者の持つ能力です.内科の専門研修では,幅広い疾患群を順次,経験してゆくことによって,内科の基礎的診療を繰り返して学ぶとともに,疾患や病態に特異的な診療技術や患者の抱える多様な背景に配慮する経験とが加わることに特徴があります.そして,これらの経験を単に記録するのではなく,病歴要約として,科学的根拠や自己省察を含めて記載し,複数の指導医による指導を受けることによってリサーチマインドを備えつ
つも全人的医療を実践する能力を涵養することを可能とします.
使命【整備基準 2】1） 沖縄県内に限定せず,超高齢社会を迎えた日本を支える内科専門医として,１）高い倫理観を持
ち,２）最新の標準的医療を実践し,３）安全な医療を心がけ,４）プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を提供し,臓器別専門性に著しく偏ることなく全人的な内科診療を提供すると同時にチーム医療を円滑に運営できる研修を行います.
2） 本プログラムを修了し内科専門医の認定を受けた後も,内科専門医は常に自己研鑽を続け,最新の情報を学び,新しい技術を修得し,標準的な医療を安全に提供し,疾病の予防,早期発見,早期治療に努め,自らの診療能力をより高めることを通じて内科医療全体の水準をも高めて,地域住民,
日本国民を生涯にわたって最善の医療を提供してサポートできる研修を行います.
3） 疾病の予防から治療に至る保健・医療活動を通じて地域住民の健康に積極的に貢献できる研修を行います.
4） 将来の医療の発展のためにリサーチマインドを持ち臨床研究,基礎研究を実際に行う契機となる研修を行います.

P. 1

特性1） 本プログラムは沖縄協同病院を基幹施設として,沖縄県内にある連携施設・特別連携施設と福岡県にある連携施設で内科専門研修を経て超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し,必要に応じた可塑性のある,地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練されます.研修期
間は基幹施設 2 年間＋連携施設・特別連携施設 1 年間の 3 年間になります.
2） 沖縄協同病院内科施設群専門研修では,症例をある時点で経験するということだけではなく,主担当医として,入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に,診断・治療の流れを通じて,一人一人の患者の全身状態,社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します.そして,個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とします.
3） 基幹施設である沖縄協同病院は,沖縄県南部医療圏の中心的な急性期病院であるとともに,地域の病診・病病連携の中核であります.一方で,地域に根ざす第一線の病院でもあり,コモンディジーズの経験はもちろん,超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき,高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます.
4） 基幹施設である沖縄協同病院での 2 年間（専攻医 2 年修了時）で,「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち,少なくとも通算で 45 疾患群,120 症例以上を経験し,日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録できます.そして,専攻医 2 年修了時点で,指導医による形成的な指導を通じて,内科専門医ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成できます（P.42 別表 1「沖縄協同病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）.
5） 沖縄協同病院内科研修施設群の各医療機関が地域においてどのような役割を果たしているかを経験するために,専門研修 3 年目の 1 年間,立場や地域における役割の異なる医療機関で研修を行うことによって,内科専門医に求められる役割を実践します.
6） 基幹施設である沖縄協同病院での 2 年間と専門研修施設群での 1 年間（専攻医 3 年修了時）で,「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち,少なくとも通算で 56 疾患群,160症例以上を経験し,日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録できます.可能な限り,「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群,200 症例以上の経験を目標とします（P.42「沖縄協同病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）.
専門研修後の成果【整備基準 3】
内科専門医の使命は,１）高い倫理観を持ち,２）最新の標準的医療を実践し,３）安全な医療を心がけ,４）プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することです.内科専門医のかかわる場は多岐にわたるが,それぞれの場に応じて,
1）地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）2）内科系救急医療の専門医

P. 23）病院での総合内科（Generality）の専門医
4）総合内科的視点を持った Subspecialistに合致した役割を果たし,地域住民,国民の信頼を獲得します.それぞれのキャリア形成やライフス
テージ,あるいは医療環境によって,求められる内科専門医像は単一でなく,その環境に応じて役割を果たすことができる,必要に応じた可塑性のある幅広い内科専門医を多く輩出することにあります.
沖縄協同病院内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として,内科医としてのプロフェッショナリズムの涵養と General なマインドを持ち,それぞれのキャリア形成やライフステージによって,これらいずれかの形態に合致することもあれば,同時に兼ねることも可能な人材を育成します.
そして,沖縄県に限定せず,超高齢社会を迎えた日本のいずれの医療機関でも不安なく内科診療にあたる実力を獲得していることを要します.また,希望者は Subspecialty 領域専門医の研修や高度・先進的医療,大学院などでの研究を開始する準備を整えうる経験をできることも,本施設群での研修が果たすべき成果です.

2.募集専攻医数【整備基準 27】
下記 1)～7)により,沖縄協同病院内科専門研修プログラムで募集可能な内科専攻医数が決定されます.募集専攻医数は日本専門医機構で審査され,決定後にホームページ等でお知らせします.
1） 沖縄協同病院内科後期研修医は現在 3 学年併せて 3 名で 1 学年 1～2 名の実績があります.
2） 剖検体数は 2014 年度 11 体,2015 年度 12 体,2016 年度 10 体です.
表.沖縄協同病院内科 13 分野別診療実績
2016 年実績
入院患者実数（沖縄協同病院）総合内科593

入院患者実数（プログラム群全体実績）
523

消化器

726

1,199

循環器

556

732

内分泌

22

25

代謝

214

227.5

腎臓

291

323.5

呼吸器

529

965.5

神経

28

141.5

血液

119

165.6

アレルギー

9

29.5

膠原病

26

31

感染症

218

227

救急科

35

575.5

3） 内分泌,神経,アレルギー,膠原病（リウマチ）領域の入院患者は少なめですが,外来患者診療を含め,1 学年 3 名に対し十分な症例を経験可能です.
4） 13 領域のうち 7 領域の専門医が少なくとも 1 名以上在籍しています（P.17「沖縄協同病院内科

P. 3

専門研修施設群」参照）.
5） 1 学年 3 名までの専攻医であれば,専攻医 2 年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 45 疾患群,120 症例以上の診療経験と 29 病歴要約の作成は達成可能です.
6） 専攻医 3 年目に研修する連携施設・特別連携施設には,地域基幹病院 6 施設および地域医療密着型病院 1 施設,計 7 施設あり,専攻医のさまざまな希望・将来像に対応可能です.
7） 専攻医 3 年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた少なくとも 56 疾患群,160 症
例以上の診療経験は達成可能です.

3.専門知識・専門技能とは
1） 専門知識【整備基準 4】［「内科研修カリキュラム項目表」参照］
専門知識の範囲（分野）は,「総合内科」,「消化器」,「循環器」,「内分泌」,「代謝」,「腎臓」,「呼吸器」,「血液」,「神経」,「アレルギー」,「膠原病および類縁疾患」,「感染症」,
ならびに「救急」で構成されます.
「内科研修カリキュラム項目表」に記載されている,これらの分野における「解剖と機能」,「病態生理」,「身体診察」,「専門的検査」,「治療」,「疾患」などを目標（到達レベル）とします.
2） 専門技能【整備基準 5】［「技術・技能評価手帳」参照］
内科領域の「技能」は,幅広い疾患を網羅した知識と経験とに裏付けをされた,医療面接,身体診察,検査結果の解釈,ならびに科学的根拠に基づいた幅の広い診断・治療方針決定を指します.さらに全人的に患者・家族と関わってゆくことや他の Subspecialty 専門医へのコンサルテーショ
ン能力とが加わります.これらは,特定の手技の修得や経験数によって表現することはできません.

4.専門知識・専門技能の習得計画
1） 到達目標【整備基準 8～10】（P.42「沖縄協同病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）主担
当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し,200 症例以上経験することを目標とします.内科領域研修を幅広く行うため,内科領域内のどの疾患を受け持つかについては多様性があります.そこで,専門研修（専攻医）年限ごとに内科専門医に求められる知識・技能・態度の修練プロセスは以下のように設定します.
○専門研修（専攻医）１年:∙ 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち,少なくとも 20 疾患群,60 症例以上を経験し,日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）にその研修内容を登録します.
以下,全ての専攻医の登録状況については担当指導医の評価と承認が行われます.
∙ 専門研修修了に必要な病歴要約を 10 症例以上記載して日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録します.
∙ 技能：研修中の疾患群について,診断と治療に必要な身体診察,検査所見解釈,および治療方針決定を指導医,Subspecialty 上級医とともに行うことができます.
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医,Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行い担当指導医がフィードバックを行います.

P. 4

○専門研修（専攻医）２年:∙ 症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち,通算で少なくとも 45 疾患
群,120 症例以上の経験をし,日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）にその研修内容を登録します.
∙ 専門研修修了に必要な病歴要約をすべて記載して日本内科学会専攻医登録評価システム（JOSLER）への登録を終了します.
∙ 技能：研修中の疾患群について,診断と治療に必要な身体診察,検査所見解釈,および治療方針決定を指導医,Subspecialty 上級医の監督下で行うことができます.
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医,Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる∙ 360 度評価を複数回行って態度の評価を行います.専門研修（専攻医）1 年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします.
○専門研修（専攻医）３年:∙ 症例：主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し,200 症例以上経験することを目標とします.修了認定には,主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上（外来症例は 1 割まで含むことができます）を経験し,日本内科学会専
攻医登録評価システム（J-OSLER）にその研修内容を登録します.
∙ 専攻医として適切な経験と知識の修得ができることを指導医が確認します.
∙ 既に専門研修 2 年次までに登録を終えた病歴要約は,日本内科学会病歴要約評価ボード（仮称）による査読を受けます.査読者の評価を受け,形成的により良いものへ改訂します.但し,改訂に値しない内容の場合は,その年度の受理（アクセプト）を一切認められないことに留意します.
∙ 技能：内科領域全般について,診断と治療に必要な身体診察,検査所見解釈,および治療方針決定を自立して行うことができます.
∙ 態度：専攻医自身の自己評価と指導医,Subspecialty 上級医およびメディカルスタッフによる360 度評価とを複数回行って態度の評価を行います.専門研修（専攻医）2 年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックします.また,内科専門医としてふさわしい態度,プロフェッショナリズム,自己学習能力を修得しているか否かを指導医が専攻医と面談し,さらなる改善を図ります.
専門研修修了には,すべての病歴要約 29 症例の受理と,少なくとも 70 疾患群中の 56 疾患群以上で計 160 症例以上の経験を必要とします.日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）における研修ログへの登録と指導医の評価と承認とによって目標を達成します.
沖縄協同病院内科施設群専門研修では,「研修カリキュラム項目表」の知識,技術・技能修得は必要不可欠なものであり,修得するまでの最短期間は３年間（基幹施設 2 年間＋連携・特別連携施設 1年間）とするが,修得が不十分な場合は研修期間を延長します.一方でカリキュラムの知識,技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的に Subspecialty 領域専門医取得に向けた知識,技術・技能研修を開始させます.
2） 臨床現場での学習【整備基準 13】
内科領域の専門知識は,広範な分野を横断的に研修し,各種の疾患経験とその省察とによって

P. 5

獲得されます.内科領域を 70 疾患群（経験すべき病態等を含む）に分類し,それぞれに提示されているいずれかの疾患を順次経験します（下記１）～5）参照）.この過程によって専門医に必要な知識,技術・技能を修得します.代表的なものについては病歴要約や症例報告として記載します.また,自らが経験することのできなかった症例については,カンファレンスや自己学習によって知識を補足します.これらを通じて,遭遇する事が稀な疾患であっても類縁疾患の経験と自己学習によって適切な診療を行えるようにします.
① 内科専攻医は,担当指導医もしくは Subspecialty の上級医の指導の下,主担当医として入院症
例と外来症例の診療を通じて,内科専門医を目指して常に研鑽します.主担当医として,入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に,診断・治療の流れを通じて,一人一人の患者の全身状態,社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します.
② 定期的（毎週 1 回）に開催する各診療科あるいは内科合同カンファレンスを通じて,担当症例の病態や診断過程の理解を深め,多面的な見方や最新の情報を得ます.また,プレゼンターとして情報検索およびコミュニケーション能力を高めます.
③ 総合内科外来（初診を含む）と Subspecialty 診療科外来（初診を含む）を少なくても週 1回,1 年以上担当医として経験を積みます.
④ 沖縄協同病院の救急外来（平日夕方・日祝日の日当直）をはじめ,連携施設においても内科領
域の救急診療の経験を積みます.
⑤ 当直医として病棟急変などの経験を積みます.
⑥ 必要に応じて,Subspecialty 診療科検査を担当します.
3） 臨床現場を離れた学習【整備基準 14】１）内科領域の救急対応,２）最新のエビデンスや病態理解・治療法の理解,３）標準的な医療安全や感染対策に関する事項,４）医療倫理,医療安全,感染防御,臨床研究や利益相反に関する事項,５）
専攻医の指導・評価方法に関する事項,などについて,以下の方法で研鑽します.
① 定期的（毎週 1 回程度）に開催する各診療科での抄読会② 医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会（基幹施設 2017 年度実績 4 回,e-ラーニング（safetyplus）4 回）※ 内科専攻医は各年に最低 1 回以上は受講します.
③ CPC（基幹施設 毎年 5 回実施）は初期研修医の指導も兼ねて,研修期間中に必ず 1 回以上携り,各年 3 回以上参加を義務とする.
④ 研修施設群合同カンファレンス（2019 年度：年 1 回開催予定）へ参加する.
⑤ 地域参加型のカンファレンス（基幹施設：地域連携カンファランス；2014 年度実績 2 回）
⑥ JMECC 受講（基幹施設：2019 年度 1 回開催予定）※ 内科専攻医は必ず専門研修１年もしくは２年までに 1 回受講します.
⑦ 内科系学術集会（下記「７.学術活動に関する研修計画」参照）⑧ 各種指導医講習会/JMECC 指導者講習会など
4） 自己学習【整備基準 15】
自身の経験がなくても自己学習すべき項目については,以下の方法で学習します.
① 内科系学会が行っているセミナーの DVD やオンデマンドの配信

P. 6

② 日本内科学会雑誌にある MCQ③ 日本内科学会が実施しているセルフトレーニング問題など
5） 研修実績および評価を記録し,蓄積するシステム【整備基準 41】
日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて,以下を web ベースで日時を含めて記録します.
∙ 専攻医は全 70 疾患群の経験と 200 症例以上を主担当医として経験することを目標に,通算で最低 56 疾患群以上 160 症例の研修内容を登録します.指導医はその内容を評価し,合格基準に達したと判断した場合に承認を行います.
∙ 専攻医による逆評価を入力して記録します.
∙ 全 29 症例の病歴要約を指導医が校閲後に登録し,専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴要
約評価ボード（仮称）によるピアレビューを受け,指摘事項に基づいた改訂を受理（アクセプト）されるまでシステム上で行います.
∙ 専攻医は学会発表や論文発表の記録をシステムに登録します.
∙ 専攻医は各専門研修プログラムで出席を求められる講習会等（例：CPC,地域連携カンファレン
ス,医療倫理・医療安全・感染対策講習会）の出席をシステム上に登録します.

5.プログラム全体と各施設におけるカンファレンス【整備基準 13,14】
プログラム全体と各施設のカンファレンスについては,基幹施設である沖縄協同病院医局事務課が把握し,定期的に E-mail などで専攻医に周知し,出席を促します.

6.リサーチマインドの養成計画【整備基準 6,12,30】
内科専攻医に求められる姿勢とは単に症例を経験することにとどまらず,これらを自ら深めてゆく姿勢です.この能力は自己研鑽を生涯にわたってゆく際に不可欠となります.
沖縄協同病院内科専門研修施設群は基幹施設,連携施設,特別連携施設のいずれにおいても,① 患者から学ぶという姿勢を基本とする.
② 科学的な根拠に基づいた診断,治療を行う（EBM;evidencebasedmedicine）.
③ 最新の知識,技能を常にアップデートする（生涯学習）.
④ 診断や治療の evidence の構築・病態の理解につながる研究を行う.
⑤ 症例報告を通じて深い洞察力を磨く.
といった基本的なリサーチマインドおよび学問的姿勢を涵養します.併せて,① 初期研修医あるいは医学部学生の指導を行う.
② 後輩専攻医の指導を行う.
③ メディカルスタッフを尊重し,指導を行う.
を通じて,内科専攻医としての教育活動を行います.

7.学術活動に関する研修計画【整備基準 12】
沖縄協同病院内科専門研修施設群は基幹施設,連携施設,特別連携施設のいずれにおいても,① 内科系の学術集会や企画に年 2 回以上参加します（必須）.
※ 日 本 内 科 学 会 本 部 ま た は 支 部 主 催 の 生 涯 教 育 講 演 会 , 年 次 講 演 会 ,CPC お よ び 内 科 系

P. 7

Subspecialty 学会の学術講演会・講習会を推奨します.
② 経験症例についての文献検索を行い,症例報告を行います.
③ 臨床的疑問を抽出して臨床研究を行います.
④ 内科学に通じる基礎研究を行います.
を通じて,科学的根拠に基づいた思考を全人的に活かせるようにします.
内科専攻医は学会発表あるいは論文発表は筆頭者２件以上行います.
なお,専攻医が,社会人大学院などを希望する場合でも,沖縄協同病院内科専門研修プログラムの修了認定基準を満たせるようにバランスを持った研修を推奨します.
以上の方略で学術活動を促し,基本的なリサーチマインドおよび学問的姿勢を涵養する.その研修に掛かる費用は沖縄協同病院の規程に従い支援する.

8.コア・コンピテンシーの研修計画【整備基準 7】「コンピテンシー」とは観察可能な能力で,知識,技能,態度が複合された能力です.これは観察可能であることから,その習得を測定し,評価することが可能です.その中で共通・中核となる,コア・
コンピテンシーは倫理観・社会性です.
沖縄協同病院内科専門研修施設群は基幹施設,連携施設,特別連携施設のいずれにおいても指導医,Subspecialty 上級医とともに下記１）～10）について積極的に研鑽する機会を与えます.プログ
ラム全体と各施設のカンファレンスについては,基幹施設である沖縄協同病院医局事務課後期研修
担当が把握し,定期的に E-mail などで専攻医に周知し,出席を促します.
内科専門医として高い倫理観と社会性を獲得します.
① 患者とのコミュニケーション能力② 患者中心の医療の実践③ 患者から学ぶ姿勢④ 自己省察の姿勢⑤ 医の倫理への配慮⑥ 医療安全への配慮⑦ 公益に資する医師としての責務に対する自律性（プロフェッショナリズム）⑧ 地域医療保健活動への参画⑨ 他職種を含めた医療関係者とのコミュニケーション能力⑩ 後輩医師への指導※ 教える事が学ぶ事につながる経験を通し,先輩からだけではなく後輩,医療関係者からも常に学ぶ姿勢を身につけます.

9.地域医療における施設群の役割【整備基準 11,28】
内科領域では,多岐にわたる疾患群を経験するための研修は必須です.沖縄協同病院内科専門研修
施設群の研修施設は沖縄県南部医療圏,近隣医療圏の医療機関から構成されています.
（基幹施設）
沖縄協同病院は,沖縄県南部医療圏の中心的な急性期病院であるとともに,地域の病診・病病連携の中核です.一方で,地域に根ざす第一線の病院でもあります.そのため,コモンディジーズのから稀な疾患の経験はもちろん,超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき,高次病院

P. 8

や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます.
「人権といのちの尊厳を守る無差別平等の医療をおこないます」,「地域と共に平和で健康に暮らせるまちづくりを行います」という理念を掲げ,SDH（Social Determinants of Health）の観点から“病気”だけを診るのではなく社会にも目を向け,患者一人ひとりの社会的背景を捉えた治療が実践できる医師教育を実践しています.そのために,沖縄医療生活協同組合の組合員で構成される
班会などに参加し,地域を知ることも実践します.また,臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を身につけます.
連携施設,特別連携施設には,内科専攻医の多様な希望・将来性に対応し,地域医療や全人的医療を組み合わせて,急性期医療,慢性期医療および患者の生活に根ざした地域医療を経験できることを目的に,地域医療支援病院・地域災害拠点病院・地域基幹病院である豊見城中央病院,浦添総合病院,
沖縄赤十字病院,那覇市立病院,ハートライフ病院および地域医療密着型病院である中部協同病院,
ＨＰＨやＳＤＨを積極的に実践している福岡県にある千鳥橋病院で構成しています.
沖縄協同病院と同規模の急性期病院では,異なる地域と医療機能の環境のなかで症例と技能の経験を広げ,地域の第一線における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験をより深く研修します.また,臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を積み重ねます.
地域医療密着型病院では,地域に根ざした医療,地域包括ケア,在宅医療などを中心とした診療経験を研修します.
沖縄協同病院内科専門研修施設群(P.17)は,沖縄県南部医療圏,近隣医療圏医療機関から構成しています.特別連携施設である中部協同病院での研修は,沖縄協同病院のプログラム管理委員会と研修委員会とが管理と指導の責任を行います.沖縄協同病院の担当指導医が,中部協同病院の指導医・上級医とともに,専攻医の研修指導にあたり,指導の質を保ちます.

10.

地域医療に関する研修計画【整備基準 28,29】

沖縄協同病院内科施設群専門研修では,症例をある時点で経験するということだけではなく,主担当医として,入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に,診断・治療の流れを通じて,一人一人の患者の全身状態,社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践
し,個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得を目標としています.
沖縄協同病院内科施設群専門研修では,主担当医として診療・経験する患者を通じて,沖縄県内にある高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます.

P. 9

11. 内科専攻医研修（モデル）【整備基準 16】
病歴
提出

医
師
国
家 初期臨床研修
試
2年
験
合
格

卒後
1年

内科専門研修3年
基幹施設2年
連携施設・特別連携施設1年※希望に応じてローテート順は調整

卒後
2年

卒後
3年

卒後
4年

筆記
試験

内科・消化器内科
内科・循環器内科
内科・呼吸器内科
内科・腎臓内科
内科・神経内科
内科・血液内科
内科・リウマチ内科
内科・糖尿病・内分泌内科
内科・救急科卒後5年

基幹施設である沖縄協同病院内科で,2 年間の専門研修を行います.3 年間の内科専門研修中,希望に応じて連携施設・特別連携施設での 1 年間の研修を行います.なお,研修達成度によってはSubspecialty 研修も可能です（個々人により異なります）

12. 専攻医の評価時期と方法【整備基準 17,19～22】（1）沖縄協同病院内科専門研修委員会事務局（仮称：2018 年度中設置予定）の役割
沖縄協同病院内科専門研修プログラム管理委員会のもと,日常的な研修運営(事務局的役割)を担う委員会として,沖縄協同病院内科専門研修委員会事務局を設置する(以下,内科研修委員会事務局と称す).
∙ 内科研修委員会事務局は月１回（毎月最終月曜日午後）開催し,各専攻医の形成的評価,ローテ
ートスケジュールの調整,研修進捗状況の確認等を行う.
∙ 沖縄協同病院内科専門研修プログラム開始時に,各専攻医が初期研修期間などで経験した疾患について専攻医登録評価システム(J-OSLER)をもとにカテゴリー別の充足状況を確認する.
∙ 3 か月ごとに専攻医登録評価システム(J-OSLER)にて専攻医の研修実績と到達度を追跡し,専攻
医による記入を促す.また,各カテゴリー内の研修実績と到達度が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促す.
∙ 6 か月ごとに病歴要約作成状況を追跡し,専攻医による病歴要約の作成を促す.また,各カテゴ
リー内の病歴要約が充足していない場合は,該当疾患の診療経験を促す.
∙ 6 か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡する.
∙ 年に複数回（必要に応じて臨時に）,専攻医自身の自己評価を行う.その結果は専攻医登録評価システム(J-OSLER)を通じて集計され,1 か月以内に担当指導医によって専攻医に形成的にフィードバックを行って,改善を促す.
∙ 多職種のスタッフによる 360

度評価を毎年複数回（必要に応じて臨時に）行う.担当指導医,

上級医に加えて,多職種専門職,事務などから職員 5 人以上を指名し,評価する.評価表では社

P. 10

会人としての適性,医師としての適正,コミュニケーション,チーム医療の一員としての適性を他職種が評価する.評価は無記名方式で,内科研修委員会が多職種に回答を依頼し,その回答は担当指導医が取りまとめ,専攻医登録評価システム(J-OSLER)に登録する（多職種はシステムにアクセスしない）.その結果は専攻医登録評価システム(J-OSLER)を通じて集計され,担当指導医から形成的にフィードバックを行う.
∙ 日本専門医機構内科領域研修委員会によるサイトビジットに対応する.
（2）専攻医と担当指導医の役割∙ 専攻医 1 人に 1 人の担当指導医（メンター）が沖縄協同病院内科専門研修プログラム管理委員会により決定されます.
∙ 専攻医は web にて日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）にその研修内容を登録し,担当指導医はその履修状況の確認をシステム上で行ってフィードバックの後にシステム上で承認をします.この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います.
∙ 専攻医は,1 年目専門研修終了時に研修カリキュラムに定める 70 疾患群のうち 20 疾患群,60 症
例以上の経験と登録を行うようにします.2 年目専門研修終了時に 70 疾患群のうち 45 疾患
群,120 症例以上の経験と登録を行うようにします.3 年目専門研修終了時には 70 疾患群のうち56 疾患群,160 症例以上の経験の登録を修了します.それぞれの年次で登録された内容は都度,担当指導医が評価・承認します.
∙ 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り,日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）での専攻医による症例登録の評価や内科研修委員会事務局からの報告などにより研修の進捗状況を把握します.専攻医は Subspecialty の上級医と面談し,専攻医が経験すべき症例について報告・相談します.担当指導医と Subspecialty の上級医は,専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう,主担当医の割り振りを調整します.
∙ 担当指導医は Subspecialty 上級医と協議し,知識,技能の評価を行います.
∙ 専攻医は,専門研修（専攻医）2 年修了時までに 29 症例の病歴要約を順次作成し,日本内科学会
専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録します.担当指導医は専攻医が合計 29 症例の病歴要約を作成することを促進し,内科専門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）されるように病歴要約について確認し,形成的な指導を行う必要があります.専攻医は,内科専門医
ボードのピアレビュー方式の査読・形成的評価に基づき,専門研修（専攻医）3 年次修了までにすべての病歴要約が受理（アクセプト）されるように改訂します.これによって病歴記載能力を形成的に深化させます.
（3）評価の責任者
年度ごとに担当指導医が評価を行い,基幹施設あるいは連携施設の内科研修委員会で検討します.その結果を年度ごとに沖縄協同病院内科専門研修管理委員会で検討し,統括責任者が承認します.
（4）修了判定基準【整備基準 53】
1）担当指導医は,日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて研修内容を評価し,以下ⅰ)～ⅵ)の修了を確認します.
i ）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し,計 200 症例以上（外来症例は 20 症例まで含むことができます）を経験することを目標とします.その研P. 11

修内容を日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録します.修了認定には,主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症例の 1 割まで含むことができます）を経験し,登録済み（P.42 別表 1「沖縄協同病院疾患群症
例病歴要約到達目標」参照）.
ii ）29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後の受理（アクセプト）iii ）所定の 2 編の学会発表または論文発表
iv ）JMECC 受講v ）プログラムで定める講習会受講vi ）日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いてメディカルスタッフによる360 度評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し,社会人である医師としての適性
2）沖縄協同病院内科専門医研修プログラム管理委員会は,当該専攻医が上記修了要件を充足していることを確認し,遅くとも研修期間修了約 1 か月前までに沖縄協同病院内科専門医研修プロ
グラム管理委員会で合議のうえ統括責任者が修了判定を行います.
（5）プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備「専攻医研修実績記録フォーマット」,「指導医による指導とフィードバックの記録」および「指導者研修計画（FD）の実施記録」は,日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用います.なお,「沖縄協同病院内科専攻医研修マニュアル」【整備基準 44】（P.33）と「沖縄協同病院内科専門研修指導者マニュアル」【整備基準 45】（P.39）と別に示します.

13. 専門研修管理委員会の運営計画【整備基準 34,35,37～39】
1） 沖縄協同病院内科専門研修プログラムの管理運営体制の基準i ） 専門研修プログラム管理委員会（プログラム準備委員会から 2018 年度中に移行予定）
にて,基幹施設,連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります.内科専門研修プログラム管理委員会は,統括責任者（総合内科専門医かつ指導医）,事務局代表者,内科
Subspecialty 分野の研修指導責任者および連携施設担当委員で構成されます.また,オブザーバーとして専攻医を委員会会議の一部に参加させる（P.31 沖縄協同病院内科専門研
修プログラム管理委員会参照）.沖縄協同病院内科専門研修管理委員会の事務局を,沖縄
協同病院医局事務課後期研修担当者が担います.
ii ） 沖縄協同病院内科専門研修施設群(P.17)は,基幹施設,連携施設ともに内科専門研修委員会を設置します.委員長 1 名（指導医）は,基幹施設との連携のもと,活動するとともに,専攻医に関する情報を定期的に共有するために,毎年 2 回（10 月・2 月）開催する沖縄協
同病院内科専門研修管理委員会の委員として出席します.
基幹施設,連携施設ともに,毎年 4 月 30 日までに,沖縄協同病院内科専門研修管理委員会に以下の報告を行います.
① 前年度の診療実績
a) 病院病床数b) 内科病床数c) 内科診療科数d) 1 か月あたり内科外来患者数

P. 12e) 1 か月あたり内科入院患者数f) 剖検数② 専門研修指導医数および専攻医数a) 前年度の専攻医の指導実績b) 今年度の指導医数/総合内科専門医数c) 今年度の専攻医数d) 次年度の専攻医受け入れ可能人数.
③ 前年度の学術活動
a) 学会発表b) 論文発表④ 施設状況
a) 施設区分b) 指導可能領域c) 内科カンファレンスd) 他科との合同カンファレンスe) 抄読会f) 机g) 図書館h) 文献検索システムi) 医療安全・感染対策・医療倫理に関する研修会j) JMECC の開催.
⑤ Subspecialty 領域の専門医数
日本消化器病学会消化器専門医数,日本循環器学会循環器専門医数,日本内分泌学会専門
医数,日本糖尿病学会専門医数,日本腎臓病学会専門医数,日本呼吸器学会呼吸器専門医数,
日本血液学会血液専門医数,日本神経学会神経内科専門医数,日本アレルギー学会専門医（内科）数,日本リウマチ学会専門医数,日本感染症学会専門医数,日本救急医学会救急科
専門医数2） 沖縄協同病院後期・専門研修委員会
沖縄協同病院では後期・専門研修委員会を年 3 回（5 月・9 月・1 月）開催しています.
本研修プログラムに属する専攻医,他プログラムに属する専攻医も参加対象とし,定期的な振り返り評価・目標達成度などの確認を指導医と共に行います.

14. プログラムとしての指導者研修（FD）の計画【整備基準 18,43】
指導法の標準化のため日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」（仮称）を活用します.
厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨します.指導者研修（FD）の実施記録として,日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用います.

15. 専攻医の就業環境の整備機能（労務管理）【整備基準 40】
労働基準法や医療法を順守することを原則とします.
専攻医は基幹施設と各連携施設及び特別連携施設の就業環境に基づき,就業します（P.17「沖縄協同病院内科専門研修施設群」参照）.

P. 13

基幹施設である沖縄協同病院の整備状況：∙ 研修に必要な図書室（専従司書配置）とインターネット環境（wi-fi）があります.
∙ 沖縄協同病院常勤医師（専攻医）として労務環境が保障されています.
∙ メンタルストレスに適切に対処する担当者（事務長・総師長）が配置されています.
∙ メンタルヘルス不調を未然に防ぐためにストレスチェック実施規程を設け,年に 1 回実施しされています.
∙ セクシャルハラスメントに適切に対処するため規程の整備がされ担当者（事務長・総師長）が配置されています.
∙ 女性専攻医が安心して勤務できるように,休憩・仮眠室,更衣室,シャワー室,当直室が整備されています.
∙ 病院近隣に法人内保育所があり,利用可能です.
専門研修施設群の各研修施設の状況については,P.17「沖縄協同病院内科専門研修施設群」
を参照.また,総括的評価を行う際,専攻医および指導医は専攻医指導施設に対する評価も行い,その内容は沖縄協同病院内科専門研修プログラム管理委員会に報告されるが,そこには労働時間,当直回数,給与など,労働条件についての内容が含まれ,適切に改善を図ります.

16. 内科専門研修プログラムの改善方法【整備基準 48～51】
1） 専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価
日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて無記名式逆評価を行います.逆評
価は年に複数回行います.また,年に複数の研修施設に在籍して研修を行う場合には,研修施設ごとに逆評価を行います.その集計結果は担当指導医,施設の研修委員会,およびプログラム管理委
員会が閲覧します.また集計結果に基づき,沖縄協同病院内科専門研修プログラムや指導医,あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます.
2） 専攻医等からの評価（フィードバック）をシステム改善につなげるプロセス
専門研修施設の内科専門研修委員会,沖縄協同病院内科専門研修プログラム管理委員会,および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて,専攻医の逆評価,専攻医の研修状況を把握します.把握した事項については,沖縄協同病院
内科専門研修プログラム管理委員会が以下に分類して対応を検討します.
① 即時改善を要する事項② 年度内に改善を要する事項③ 数年をかけて改善を要する事項④ 内科領域全体で改善を要する事項⑤ 特に改善を要しない事項
なお,研修施設群内で何らかの問題が発生し,施設群内で解決が困難である場合は,専攻医や指導医から日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします.
∙ 担当指導医,施設の内科研修委員会,沖縄協同病院内科専門研修プログラム管理委員会,および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて専攻医の研修状況を定期的にモニタし,沖縄協同病院内科専門研修プログラムが円滑に進められているか否かを判断して沖縄協同病院内科専門研修プログラムを評価します.

P. 14

∙ 担当指導医,各施設の内科研修委員会,沖縄協同病院内科専門研修プログラム管理委員会,および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて担当指導医が専攻医の研修にどの程度関与しているかをモニタし,自律的な改善に役立てます.状況
によって,日本専門医機構内科領域研修委員会の支援,指導を受け入れ,改善に役立てます.
3） 研修に対する監査（サイトビジット等）・調査への対応
沖縄協同病院内科専門研修プログラム管理委員会は,沖縄協同病院内科専門研修プログラムに対する日本専門医機構内科領域研修委員会からのサイトビジットを受け入れ対応します.その評価を基に,必要に応じて沖縄協同病院内科専門研修プログラムの改良を行います.
沖縄協同病院内科専門研修プログラム更新の際には,サイトビジットによる評価の結果と改良の方策について日本専門医機構内科領域研修委員会に報告します.

17. 専攻医の募集および採用の方法【整備基準 52】
本プログラム管理委員会は, 日本専門医機構が示す期日までに website での公表や説明会などを行い,内科専攻医を募集します.翌年度のプログラムへの応募者は, 日本専門医機構が示す期日までに沖縄協同病院の website の沖縄協同病院専攻医募集要項（沖縄協同病院内科専門研修プログラ
ム：内科専攻医）に従って応募します.書類選考および面接を行い,沖縄協同病院内科専門研修プロ
グラム管理委員会において協議の上で採否を決定し,本人に文書で通知します.
(問い合わせ先)沖縄協同病院医局事務課後期研修担当
TEL:098-853-1200(代)E-mail:okiminsro@gmail.com
HP: http://oki-kyo.jp/
沖縄協同病院内科専門研修プログラムを開始した専攻医は,遅滞なく日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）にて登録を行います.

18. 内科専門研修の休止・中断,プログラム移動,プログラム外研修の条件【整備基準 33】
やむを得ない事情により他の内科専門研修プログラムの移動が必要になった場合には,適切に日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて沖縄協同病院内科専門研修プログラムでの研修内容を遅滞なく登録し,担当指導医が認証します.これに基づき,沖縄協同病院内科専門研修プログラム管理委員会と移動後のプログラム管理委員会が,その継続的研修を相互に認証することにより,専攻医の継続的な研修を認めます.他の内科専門研修プログラムから沖縄協同病院内科専門研修プログラムへの移動の場合も同様です.
他の領域から沖縄協同病院内科専門研修プログラムに移行する場合,他の専門研修を修了し新たに内科領域専門研修をはじめる場合,あるいは初期研修における内科研修において専門研修での経験に匹敵する経験をしている場合には,当該専攻医が症例経験の根拠となる記録を担当指導医に提示し,担当指導医が内科専門研修の経験としてふさわしいと認め,さらに沖縄協同病院内科専門研修プログラム統括責任者が認めた場合に限り,日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）への登録を認めます.症例経験として適切か否かの最終判定は日本専門医機構内科領域研修委員会の決定によります.
疾病あるいは妊娠・出産,産前後に伴う研修期間の休止については,プログラム終了要件を満たし

P. 15

ており,かつ休職期間が 6 ヶ月以内であれば,研修期間を延長する必要はないものとします.これを超える期間の休止の場合は,研修期間の延長が必要です.短時間の非常勤勤務期間などがある場合,
按分計算（1 日 8 時間,週 5 日を基本単位とします）を行なうことによって,研修実績に加算します.
留学期間は,原則として研修期間として認めません.

P. 16

沖縄協同病院内科専門研修施設群
研修期間：3 年間（基幹施設 2 年間＋連携・特別連携施設 1 年間）
病歴
提出

医
師
国
家 初期臨床研修
試
2年
験
合
格

卒後
1年

筆記
試験

内科専門研修3年
基幹施設2年
連携施設・特別連携施設1年※希望に応じてローテート順は調整

卒後2年

内科・消化器内科
内科・循環器内科
内科・呼吸器内科
内科・腎臓内科
内科・神経内科
内科・血液内科
内科・リウマチ内科
内科・糖尿病・内分泌内科
内科・救急科

卒後
3年

卒後
4年

卒後
5年

沖縄協同病院内科専門研修施設群研修施設

病院

病床数

内科系
病床数

内科系
診療科数

内科指導
医数

総合内科
専門医数

内科
剖検数

基幹施設

沖縄協同病院

280

120

6

8

5

10

連携施設

豊見城中央病院

378

155

8

26

19

10

連携施設

浦添総合病院

334

91

6

16

7

7d

連携施設

那覇市立病院

470

186

7

14

9

13

連携施設

沖縄赤十字病院

314

121

5

8

5

1

連携施設

ハートライフ病院

308

142

5

13

8

10

連携施設

千鳥橋病院

350

281

6

8

7

14

特別連携施設中部協同病院

114

114

1

0

1

0

P. 17

表 2.各内科専門研修施設の内科 13 領域の研修の可能性
神
経

ア
レ
ル
ギ
ー

膠
原
病

感
染

△

△

△

△

○

△

○

×

△

○

○

△

○

○

○

○

○

○

△

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

△

△

○

○

×

○

△

○

○

○

△

△

△

○

○

△

○

△

△

○

△

○

○

○

△

○

○

△

○

総
合
内
科

消
化
器

循
環
器

内
分
泌

代
謝

沖縄協同病院○○○△

豊見城中央病院○○○

浦添総合病院○○

那覇市立病院○

沖縄赤十字病院

腎
臓

呼
吸
器

血
液

△

○

○

○

○

○

○

△

○

○

○

○

○

○

○

ハートライフ病院

○

○

千鳥橋病院

○

○

中部協同病院○

救急○専門研修施設群の構成要件【整備基準 25】
内科領域では,多岐にわたる疾患群を経験するための研修は必須です.沖縄協同病院内科専門研修
施設群研修施設は沖縄県内の医療機関から構成されています.
沖縄協同病院は,沖縄県南部医療圏の中心的な急性期病院であるとともに,地域の病診・病病連携の中核です.一方で,地域に根ざす第一線の病院でもあります.そのため,コモンディジーズのから稀な疾患の経験はもちろん,超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき,高次病院
や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます.
連携施設,特別連携施設には,内科専攻医の多様な希望・将来性に対応し,地域医療や全人的医療を組み合わせて,急性期医療,慢性期医療および患者の生活に根ざした地域医療を経験できることを目的に,地域医療支援病院・地域災害拠点病院・地域基幹病院である豊見城中央病院,浦添総合病院,
那覇市立病院,沖縄赤十字病院,ハートライフ病院および地域医療密着型病院である中部協同病院,
ＨＰＨやＳＤＨを積極的に実践している福岡県にある千鳥橋病院で構成しています.
沖縄協同病院と同規模の急性期病院では,異なる地域と医療機能の環境のなかで症例と技能の経験を広げ,地域の第一線における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験をより深く研修します.また,臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を積み重ねます.
地域医療密着型病院では,地域に根ざした医療,地域包括ケア,在宅医療などを中心とした診療経験を研修します.

専門研修施設（連携施設・特別連携施設）の選択∙ 専攻医 1 年目の秋に専攻医の希望・将来像,研修達成度およびメディカルスタッフによる内科専門研修評価などを基に,2 年目以降の研修施設を調整し決定します.
∙ 研修達成度によっては Subspecialty 研修も可能です（個々人により異なります）.

専門研修施設群の地理的範囲【整備基準 26】

p. 18

沖縄県南部医療圏と近隣医療圏にある施設と福岡県にある施設から構成しています.中部協同病院は本島中部（沖縄市）にあり,基幹施設のある那覇市から車で約 1 時間です. 福岡県にある施設
は飛行機と電車で約 2 時間 30 分のところにあります.

1)専門研修基幹施設
沖縄協同病院
認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境認定基準【整備基準 23】2) 専 門 研 修 プ ロ グ
ラムの環境

認定基準
【整備基準 23/31】
3)診療経験の環境認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境

指導責任者

指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です.
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります.
•沖縄医療生活協同組合常勤医師として労務環境が保障されています.
•メンタルストレスに適切に対処する部署（心療内科）があります.
•ハラスメント委員会が整備されています.
•女性専攻医が安心して勤務できるように,休憩・仮眠室,更衣室,シャワー室,当直室が整備されています.
•沖縄医療生活協同組合の保育所が病院近隣にあり,利用可能です.
•指導医が 5 名在籍しています（下記）.
•内科専攻医研修委員会を設置して,施設内で研修する専攻医の研修を管理し,基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります.
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2016 年度実績 医療倫
理 1 回,医療安全 2 回（各複数回開催）,感染対策 2 回（各複数回開催））し,専攻医に受講を義務付け,そのための時間的余裕を与えます.
•研修施設群合同カンファレンス（2018 年度予定）を定期的に参画し,専攻医に受講を義務付け,そのための時間的余裕を与えます.
•CPC を定期的に開催（2016 年度実績 5 回）し,専攻医に受講を義務付け,そのための時間的余裕を与えます.
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 7 分野以上）
で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています（上記）.
•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 35 以上の疾患群）について研修できます（上記）.
•専門研修に必要な剖検（2015 年度実績 11 体,2016 年度 12 体）を行っています.
•臨床研究に必要な図書室,写真室などを整備しています.
•倫理委員会を設置し,必要時に開催しています.
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に学会発表をしています.
•内科系学会総会あるいは同地方会に学会発表をしています（2016 年度 7 回,2017年度 6 回）.
【内科専攻医へのメッセージ】
病棟診療は総合内科と循環器内科,呼吸器内科,急性血液浄化療法科のグループとで分担しながら担当をしています.適宜疾患グループ間のローテーションを組
み経験の幅を広げます.外来診療は紹介を受け受診される患者さん以外にウォー
クインで受診される外来（初診外来）と退院後や定期的に外来観察を行う予約外
来とを担当していただき,急性期疾患の初療や慢性疾患の導入なども経験していただく予定です.
日本内科学会指導医 11 名,日本内科学会総合内科専門医 5 名,
日本消化器病学会消化器専門医 1 名,日本循環器学会循環器専門医 4 名,
日本呼吸器学会呼吸器専門医 1 名,日本糖尿病学会糖尿病専門医 1 名,
日本内分泌学会内分泌代謝科専門医 1 名,日本救急医学会救急専門医 5 名.
外来患者 38792 名（1 ヶ月平均 3,149 名）
入院患者 8596 名（1 ヶ月平均 684 名）
頻度の少ない疾患も含めると 70 領域,67 疾患群程度の症例を診療する機会があります.白血病やリンパ腫といった血液疾患,膠原病,特殊な変性性神経筋疾患,内分泌疾患は症例が少ないです.

p. 19

経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

技術・機能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を,実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます.希望により消化管内視鏡,エコー検査を集中的に学ぶ機会を設けます.
急性期医療だけでなく,超高齢社会に対応した,地域に根ざした医療,病診・病院連携などを経験できます.
日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器病学会関連施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本アレルギー学会アレルギー専門医準教育施設
日本救急医学会救急科専門医指定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本急性血液浄化学会認定指定施設
日本集中治療医学会集中治療専門医研修施設 など

p. 20

2)専門研修連携施設
1.豊見城中央病院
認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境

・初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です.
・研修に必要な図書室とインターネットの環境があります.
・メンタルストレスに適切に対処する部署（安全衛生委員会）があります.
・ハラスメント委員会が整備されています.
・事業所内保育所があり,利用可能です.（豊見城中央病院より徒歩５分）
・女性医師が安心して勤務できるように,女性更衣室,女性専用シャワー室,当直室,を設置
しています.
認定基準•指導医が 27 名在籍しています（下記）.
【整備基準 23】
•内科専攻医研修委員会を設置して,施設内で研修する専攻医の研修を管理し,基幹施設に設2)専門研修プログラム 置されるプログラム管理委員会と連携を図 ります.の環境
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し,専攻医に受講を義務付け,そのための時間的余裕を与えます.
•研修施設群合同カンファレンス（2018 年度予定）を定期的に参画し,専攻医に受講を義務付け,そのための時間的余裕を与えます.
•CPC を定期的に開催（2016 年度実績 3 回）し,専攻医に受講を義務付け,そのための時間的余裕を与えます.
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 11 分野以上）で定常的【整備基準 23/31】に専門研修が可能な症例数を診療しています.
3)診療経験の環境・専門医の常勤がいない血液疾患は救急病院であることから少なからず経験することが出来ますが,不十分な症例については連携施設で経験することが出来ますし,血液内科非常勤
専門医の指導を受けることが可能です.
・神経内科医の常勤医はいませんが,救急病院ですので脳血管障害は十分経験することが出来ますし,外来診療の神経内科非常勤専門医の指導を受けることが可能です.また,連携施設で経験することも出来ます.
•70 疾患群のうちほぼ全疾患群について研修できます.
•専門研修に必要な剖検（2016 年度実績 8 体,2015 年度 10 体）を行っています.
認定基準
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（2016 年度実績 1【整備基準 23】
演題）をしています.
4)学術活動の環境
指導責任者
加藤功大
【内科専攻医へのメッセージ】
むりぶし

指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群

豊見城中央病院は臨床研修病院群「プロジェクト群星沖縄」(以下,群星沖縄)の基幹病院であり,沖縄県南部医療圏の中心的な急性期病院である社会医療法人友愛会豊見城中央病院を基幹施設として提供されます.「群星沖縄」の他の 2 基幹施設,3 連携施設,琉球大学医学部附属病院,その他僻地,離島を含む連携施設・特別連携施設とで固く連携し,総合的な内科専門研修(総合内科コース)および subspecialty 専門研修(専門科コース)を選択し,実力のある内科専門医の育成を行います.
日本内科学会指導医 27 名,日本内科学会総合内科専門医 20 名
日本消化器病学会消化器専門医 5 名,日本循環器学会循環器専門医 5名,日本糖尿病学会専門医 5 名,日本腎臓病学会専門 8 名,日本呼吸器学会呼吸器専門医 3名,日本アレルギー学会専門医（内科）1 名,日本リウマチ学会専門医 4 名,日本内分泌会内分泌代謝(内科)専門医 4 名,日本救急医学会救急科専門医 2 名,ほか
外来患者名（1 ヶ月平均 21,355 名）
入院患者名（1 ヶ月平均 11,947 名）
当院は都市型第一線の急性期病院であり,きわめて稀な疾患を除いて,研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域,70 疾患群の症例を経験することができます.血液疾患,一部の神経疾
患,感染症分野は連携病院での研修で十分履修可能です.

P. 21

経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

技術・機能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を,実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます.
急性期医療だけでなく,超高齢社会に対応した,地域に根ざした医療,病診・病院連携などを経験できます.
日本内科学会認定医制度教育病院
日本循環器学会循環器専門医研修施設
日本消化器内視鏡学会専門医制度指導施設
日本リウマチ学会教育施設
日本透析医学会専門医制度認定施設
日本腎臓学会研修施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
日本呼吸器学会専門医制度認定施設
日本内分泌学会内分泌代謝科専門医制度認定教育施設
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本神経学会専門医制度准教育施設
日本不整脈学会･日本心電学会認定不整脈専門医研修施設
日本消化管学会胃腸科指導施設

2.沖縄赤十字病院
認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境・研修に必要な図書室とインターネット環境がある．
・沖縄赤十字病院常勤医師として労務環境が保障されている．
・メンタルストレスに適切に対処する部署がある．
・女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，シャワー室，当直室が整備されている．
認定基準•指導医が 在籍しています（下記）．
【整備基準 23】
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹施設
2)専門研修プログラム に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
の環境•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2016 年度実績 医療倫理 1 回，
医療安全 2 回（各複数回開催），感染対策 2 回（各複数回開催））し，専攻医に受講を義
務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンス（2018 年度予定）を定期的に参画し，専攻医に受講を義
務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催（2016 年度実績 1 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時
間的余裕を与えます．
認定基準
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち，総合内科，消化器，循環器，腎臓，呼吸器【整備基準 23/31】
および感染症の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています．
3)診療経験の環境認定基準
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（2016 年度実績 2【整備基準 23】
演題）をしています．
4)学術活動の環境
指導責任者【内科専攻医へのメッセージ】
Comon disease の経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った症例の経験ができます。
内科医師として必要な知識・技量を習得し、内科疾患への適切な対応をベテラン指導医から学べます。
家庭と仕事を両立させて充実した研修を目指す先生も大歓迎です！
指導医数
５名
（常勤医）
（１８名）
外来・入院患者数
外来患者（1 ヶ月平均 380 名）

P. 22

経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

入院患者（1 ヶ月平均 220 名）
頻度の少ない疾患も含めると 70 領域の症例を診療する機会があります。膠原病、特殊な変性性神経筋疾患、内分泌疾患は症例が少ないです。
技術・機能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます．希望により消化管内視鏡、エコー検査を集中的に学ぶ機会を設けます。
急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した，地域に根ざした医療，病診・病院連携などを経験できます．
日本内科学会認定医制度教育関連病院
日本消化器病学会関連施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本救急医学会救急科専門医指定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設など

3. 地方独立行政法人 那覇市立病院
認定基準
・初期臨床研修制度基幹型研修病院です.
【整備基準 23】・日本内科学会指定教育関連病院です.
1)専攻医の環境・研修に必要な図書室とインターネット環境があります.
・那覇市立病院非常勤医師として労務環境が保障されています.
・法令に基づいた産業医と安全衛生委員会を設置に加え,精神科医と健康管理担当職員を配置し,メンタルヘルスの体制を築いています.
・H28 年度より全職員対象とするストレスチェックを年に 1 回開催予定しています.
・各種ハラスメントに適切に対処する相談窓口を各部署に配置しています.
・女性専攻医が安心して勤務できるように,休憩室,更衣室,仮眠室,当直室が整備されています.
・敷地内に院内保育所があり定員に空きがあれば利用可能です.
認定基準•指導医は 16 名在籍しています.
【整備基準 23】
•内科専門研修プログラム管理委員会にて,基幹施設,連携施設に設置されている研修委員会
2)専門研修プログラム との連携を図ります.
の環境•基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会と臨床研修管
理室を設置します.
•医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し,専攻医に受講を義務付け,そのための時間的余裕を与えます.
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催（2017 年度予定）し,専攻医に受講を義務付け,そのための時間的余裕を与えます.
•CPC を定期的に開催（2015 年度実績 5 回）し,専攻医に受講を義務付け,そのための時間的余裕を与えます.
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講を義務付け,そのための時間的余裕を与えます.
•日本専門医機構による施設実地調査に臨床研修管理室が対応します.
•特別連携施設（伊江村立診療所）の専門研修では,定期的に電話連絡やメールなどで那覇市立病院の指導医がその施設での研修指導を行います.
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野で定常的に専門研修が可能な症例数を【整備基準 23/31】
診療しています.
3)診療経験の環境•70 疾患群のうちほぼ全疾患群について研修できます.
•専門研修に必要な剖検（実績：2015 年度 8 体,2014 年度 13 体,2013 年度 8 体）を行ってい
ます.

P. 23

認定基準
【整備基準 23】
4)学術活動の環境
指導責任者

指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）•臨床研究に必要な図書室を整備しています.
•倫理委員会を設置し,定期的に開催しています.
•治験管理室を設置し,定期的に受託研究審査会を開催しています.
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表をしています.
田端 一彦【内科専攻医へのメッセージ】
沖縄県南部医療圏の中心的な急性期病院である那覇市立病院を基幹施設として,沖縄県
南部医療圏・北部医療圏・宮古医療圏にある連携 5 施設（琉球大学医学部附属病院,沖縄病院,沖縄赤十字病院,沖縄県立北部病院,沖縄県立宮古病院）・特別連携施設（伊江村立診療所）とで内科専門研修を行います.那覇市立病院の「和と奉仕」という理念の下で地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるような内科専門医として育成を目指します.
日本内科学会指導医 16 名,日本内科学会総合内科専門医 12 名
日本消化器病学会消化器病専門医 5 名,日本循環器学会循環器専門医 5 名,
日本糖尿病学会専門医 2 名,日本腎臓病学会専門医 1 名,
日本呼吸器学会呼吸器専門医 5 名,日本血液学会血液専門医 1 名
日本肝臓学会肝臓専門医 1 名,日本救急医学会救急科専門医 1 名
日本内分泌学会内分泌代謝科専門医 1 名,ほか
外来患者 69,389 名（2015 年度）
入院患者 4,348 名（2015 年度）
きわめて稀な疾患を除いて,研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域,70 疾患群の症例を幅広く経験することができます.
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を,実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます.
急性期医療だけでなく,超高齢社会に対応した地域に根ざした医療,病診・病病連携なども経験できます.
◆日本内科学会認定医制度教育病院◆日本腎臓学会研修施設◆日本呼吸器内視鏡学会関連認定施設◆日本透析医学会専門医制度認定施設◆日本呼吸器学会認定施設◆日本消化器病学会専門医制度認定施設◆日本消化器内視鏡学会指導施設◆日本がん治療認定医機構認定研修施設◆日本循環器学会認定循環器専門医研修施設◆日本心血管インターべーション治療学会認定研修関連施設◆日本超音波医学会認定超音波専門医研修施設◆日本静脈経腸栄養学会 NST 稼働認定施設◆日本救急医学会認定救急科専門医指定施設◆日本リウマチ学会教育施設◆日本不整脈学会認定不整脈専門医研修施設◆日本静脈経腸栄養学会 NST 専門医療法士認定教育施設◆日本臨床細胞学会教育研修施設◆日本病理学会病理専門医研修認定施設(B)◆日本臨床細胞学会施設認定◆日本東洋医学会研修施設◆日本精神神経学会精神科専門医研修施設◆日本集中治療医学会集中専門医研修施設◆日本がん治療認定医機構認定研修施設
など

P. 24

4.社会医療法人仁愛会 浦添総合病院
認定基準
・初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
【整備基準 23】
・研修に必要な図書室とインターネットの環境があります．
1)専攻医の環境
・メンタルストレスに適切に対処する部署（職員サポートセンター）があります．
・ハラスメント委員会（人事審査委員会）が整備されています．
・事業所内保育所があり、病児保育を含め利用可能です．
（浦添総合病院より徒歩５分）
・女性医師が安心して勤務できるように、女性更衣室、女性専用シャワー室、当直室、を設置しています．
認定基準•指導医は 16 名在籍しています（下記）．
【整備基準 23】
•内科専門研修プログラム管理委員会にて、基幹施設、連携施設に設置されている研修委
2)専門研修プログラム 員会との連携を図ります．
の環境・基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会と教育研究室を設置しています．
・医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンス（2018 年度より開催予定)を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催（2016 年度実績 7 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンス（救急症例検討会(隔月)、地域医療連携講演会(不定期)、他)を開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます．
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講（2015 年度受講者 3 名）を義務付け、そのための時間的余裕を与えます．
•日本専門医機構による施設実地調査に教育研究室が対応します．
•特別連携施設の専門研修では、電話やインターネットを使用して指導医がその施設での研修指導を行います．
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 11 分野以上）で定常的【整備基準 23/31】に専門研修が可能な症例数を診療しています．
3)診療経験の環境•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 35 以上の疾患群）について研修できます．
•専門研修に必要な剖検（2016 年実績 7 体、2015 年度 12 体）を行っています．
認定基準
・臨床研究に必要な図書室などを整備しています．
【整備基準 23】
・臨床倫理委員会を設置し、開催しています．
4)学術活動の環境・治験センターを設置し、定期的に治験審査委員会(月１回)を開催しています．
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2014 年実績 3演題）を予定しています．
指導責任者
仲吉 朝邦
【内科専攻医へのメッセージ】
浦添総合病院のある浦添市は,“沖縄の空の玄関口”那覇空港から北へ約 25 分に位置しており,研修生活に最適な環境（住宅・交通の便）が整っております.
近隣に立地する〝群星（むりぶし）沖縄臨床研修センター主催の講演会（定期的に国内外の有名講師を招聘）や近隣ホテルで開催される講演会へ車で十数分走らせるだけで参加できるため,良い研修に必要不可欠な情報へのアクセスも抜群です.もちろん,院内での研修内容も充実しております.当院は浦添市・那覇市・宜野湾市を中心に地域の中核病院としての役割を担っているため,多くの症例を経験でき,初期研修で学んだ内科専門知識を深める
ことはもとより,内科専攻医に必要な 13 領域 70 疾患群の症例を十分に経験できるものとなっております.また,当プログラムの大きな特長は豊富な急性期疾患を経験できるということです.沖縄県内３つの救命救急センターのうちの１つを有し,トップクラスの救急車搬送患者数を誇ります.病院前診療にも力を入れており,沖縄県の補助事業であるド

P. 25

クターヘリや消防本部からの要請で交通事故等の現場へ駆けつけるドクターカー研修も可
能です.
一方,連携施設では,離島研修や高齢者医療,在宅医療を経験できる体制を整えております.
これらをバランス良く経験することで,今後の内科医としての礎を築くことにつながるでしょう.専攻医の皆さんが“主役”です.“主役”にとって良い研修が何なのかを常に考え,実践することを私たちはお約束します.
指導医数
日本内科学会指導医 16 名,日本内科学会総合内科専門医 7 名（常勤医）
日本消化器病学会消化器専門医 6 名,日本循環器学会循環器専門医 5 名,日本糖尿病学会専門医１名,日本腎臓病学会専門医１名,日本呼吸器学会呼吸器専門医１名,
日本感染症学会専門医 1 名,日本救急医学会救急科専門医 8 名,ほか
外来・入院患者数
外来患者 9,020 名（1 ヶ月平均）
入院患者 9,933 名（1 ヶ月平均）経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて,研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域, 70 疾患群の症例を経験することができます. 一部の血液疾患,膠原病疾患,内分泌疾患, 感染症分野は連携病院での研修で十分履修可能です.
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を,実際の症例に基づきながら能幅広く経験することができます.
経 験 で き る 地 域 医 急性期医療だけでなく,超高齢社会に対応した地域に根ざした医療,病診・病病連携なども療・診療連携経験できます.
学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）
日本呼吸器学会専門医制度認定施設
日本呼吸器内視鏡学会専門医制度修練施設
日本循環器学会循環器専門医研修施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
日本不整脈学会･日本心電学会認定不整脈専門医研修施設
日本消化器病学会認定施設
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本消化器内視鏡学会専門医制度指導施設
日本腎臓学会研修施設
日本糖尿病学会認定教育施設

5.社会医療法人かりゆし会 ハートライフ病院
認定基準
・初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
【整備基準 23】
・研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
1)専攻医の環境
・メンタルストレスに適切に対処する部署（衛星委員会および産業医）があります。
・ハラスメント委員会（セクシャルハラスメントパワーハラスメント等）が整備されています。
・女性専攻医が安心して勤務できるように、女性専用の更衣室（休憩室）、シャワー室、当直室が整備されています。
・近隣に法人運営の保育施設があり、隣接する同法人クリニック内にある院内保育所
で病児保育も可能です。

P. 26

認定基準
【整備基準 23】2)専門研修プログラムの環境・指導医が 13 名在籍しています。
・内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
・医療倫理、医療安全、感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・ＣＰＣを定期的に開催（2017 年度実績：5 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
・地域参加型のカンファレンス（2017 年度実績：消化器症例検討会 6 回、救急症例検討会 4 回、地域連携勉強会 1 回）を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。

認定基準【整備基準 23/31】
3)診療経験の環境

カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、総合内科を除く、消化器、循環器、内分泌、代謝、腎臓、呼吸器、血液、神経、アレルギー、膠原病、感染症および救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。

認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境

本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（2016 年度実
績：3 回）をしています。
専攻医が国内・国外の学会に参加、発表する機会があります。

指導責任者

佐久川 廣
【内科専攻医へのメッセージ】
ハートライフ病院は 308 床の急性期病院で、幅広い内科疾患を経験することができます。特に、血液内科と消化器の中の肝臓領域は患者数が多く、指導医も充実しております。血液内科は骨髄移植症例を沖縄県内で最も多く手がけています。また、肝癌に対するラジオ波焼灼療法も沖縄県内で最も多くなっています。その他に緊急を含めた
消化管内視鏡症例や循環器領域の急性期虚血性疾患の症例数も多く、これらの疾患の診断の基礎からより専門的医療まで研修できます。

指導医数
（常勤医）

日本内科学会指導医 13 名、日本内科学会総合内科専門医 8 名、日本血液学会専門医 3
名、日本循環器学会循環器専門医 3 名、日本肝臓学会肝臓専門医 2 名、日本感染症学会専門医 1 名、日本消化器病学会消化器専門医 6 名、日本腎臓学会腎臓専門医 1 名、
日本救急医学会救急科専門医 2 名

外来患者 12,562 名（1 ヶ月平均延数）
入院患者 9,571 名（1 ヶ月平均延数）経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができます。
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきな
能
がら幅広く経験することができます。
経 験 で き る 地 域 医 2 次救急指定病院としての急性期医療だけではなく、超高齢社会に対応した地域に根療・診療連携差した医療、地域医療支援病院としての病診・病病連携なども経験できます。
学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本感染症学会研修施設
日本血液学会血液研修施設
日本呼吸器学会関連施設
日本消化器病学会認定施設
日本消化器内視鏡学会
日本肝臓学会認定施設
外来・入院患者数

P. 27

日本透析医学会教育関連施設
日本静脈経腸栄養学会ＮＳＴ稼働施設
日本救急医学会救急科専門医指定施設
6.公益社団法人福岡医療団 千鳥橋病院
認定基準
・初期臨床研修制度基幹型研修指定病院である.
【整備基準 23】
・研修に必要な図書室とインターネット環境がある.
1)専攻医の環境
・常勤医師として労務環境が保障されている.
・メンタルストレスに適切に対処する部署があり,「こころの相談室」および臨床心理士
設置している.
・ハラスメント委員会が整備されている.
・女性専攻医が安心して勤務できるように,休憩室,更衣室,仮眠室,シャワー室,当直室が整備されている.
・病院敷地内院内保育所があり,利用可能である.
認定基準
・指導医は 8 名在籍している.
【整備基準 23】
・千鳥橋病院内科専門研修プログラム管理委員会（統括責任者,内科研修委員長,ともに総2)専門研修プログラム
合内科専門医かつ指導医）にて,基幹施設,連携施設に設置されている内科研修委員会との環境の連携を図る.
・専攻医の日常的な状況把握とプログラム運営に関わる内科研修委員会(事務局的役割)を設置する.
・医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2017 年度実績 6 回）し,専攻医に受講を義務付け,そのための時間的保障を行う.
・研修施設群合同カンファレンスを定期的に開催し,専攻医に受講を義務付け,そのための時間的保障を行う.
・CPC を定期的に開催（内科系 2017 年度実績 11 回）し,専攻医に受講を義務付け,そのための時間的保障を行う.
・地域参加型カンファレンス,在宅カンファレンス,臨床倫理 4 分割法カンファなどを定期的に開催し,専攻医に受講を義務付け,そのための時間的保障を行う.
・プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講を義務付け,そのための時間的保障を行う.
・日本専門医機構による施設実地調査に千鳥橋病院内科専門研修プログラム管理委員会が対応する.
・特別連携施設（大楠診療所,たたらリハビリテーション病院,上戸町病院）の専門研修では,テレビ会議システムなども利用した千鳥橋病院でのカンファレンス・面談などにより,指導医がその施設での研修指導を行う.
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野で定常的に専門研修が可能な症例数を【整備基準 23/31】
診療している.
3)診療経験の環境
・70 疾患群のうちほぼ全疾患群について研修できる.
・専門研修に必要な剖検（内科系 2017 年度実績 6 体,2016 年度実績 14 体）を行っている.
認定基準
・臨床研究に必要な図書室を整備している.
【整備基準 23】
・倫理委員会を設置し,定期的に開催している.
4)学術活動の環境
・千鳥橋病院学術支援センターによる臨床研究に関する学習会を開催している.
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2016 年度実績
3 演題,他の内科系学会発表 9 演題）をしている.
指導責任者

山本 一視
【内科専攻医へのメッセージ】
千鳥橋病院内科専門研修プログラムは,地域の総合病院を主たる研修の場としています.内科系各領域の専門医にも共通に必要とされる総合性,地域のニーズに寄り添い努力する姿
勢を身に着けることを重視して,多職種専門職,各領域の専門医の積極的な参加を得て標準的で安全な診療を実践する内科医を養成します.WHO のネットワークである HPH（健康増進
活動拠点病院）の日本における最初の認定病院として,国際社会で通用する豊かな人権意

P. 28

識と社会性を有しつつ,健康の社会的決定要因に目を向けて地域社会・住民と患者と医療従事者に対するヘルスプロモーションを実践する内科医を養成します.専門領域へ進む前にまずは「The 総合内科医」としての力と構えを身につけたい人,地域住民の一番近くで活躍する内科医を将来像に描く人を募集します.
指導医数
指導医 8 名（常勤医）
日本内科学会総合内科専門医 7 名,日本消化器病学会消化器専門医 3 名,
日本循環器学会循環器専門医 4 名,日本神経学会専門医 3 名ほか
外来・入院患者数
総入院患者(実数) 4,831 名(年間)
総外来患者(実数) 114,469 名(年間)経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて,研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域,70 疾患群の症例を幅広く経験することができます.
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を,実際の症例に基づきながら能幅広く経験することができます.
経 験 で き る 地 域 医 福岡県福岡・糸島医療圏の中心的な福岡市の急性期・亜急性期医療を担い,急性期病棟,地療・診療連携域包括ケア病棟・回復期リハビリ病棟を有する病院であり,地域の医療・介護・福祉連携の中核的な病院である.超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験,高次病院
や地域病院との病病連携や診療所との病診連携を経験できる.
学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）
日本循環器学会循環器専門医研修施設
日本心血管インターベンション学会研修関連施設
日本脳卒中学会認定研修教育病院
日本呼吸器学会認定関連施設
日本神経学会専門医制度准教育施設
日本プライマリ・ケア学会認定医研修施設 家庭医療後期研修プログラム Ver2
日本透析医学会専門医制度認定関連施設
日本腎臓学会専門医制度研修施設
日本呼吸器内視鏡学会専門医制度関連施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本病理学会認定病院
日本リハビリテーション医学会研修施設
など

P. 29

3) 専門研修特別連携施設
1.中部協同病院
認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境認定基準【整備基準 23】2) 専 門 研 修 プ ロ グ
ラムの環境
認定基準
【整備基準 23/31】
3)診療経験の環境認定基準【整備基準 23】
4)学術活動の環境
指導責任者
指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
病床経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

・研修に必要な図書室とインターネット環境がある．
・中部協同病院常勤医師として労務環境が保障されている．
・メンタルストレスに適切に対処する部署がある．
・各医師に個室があり、業務しやすい環境が整備されている。
・女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，シャワー室，当直室が整備されている．
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち，総合内科，消化器、呼吸器の分野
で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています．
法人の規程により医師の学会参加及び発表の際には参加費、旅費等の補助を行い奨励している。
【内科専攻医へのメッセージ】
・日本内科学会認定内科医 1 名・日本内科学会総合内科専門医 １名
・日本プライマリ・ケア連合学会認定指導医 ３名
・日本消化器内視鏡学会専門医 １名
・日本呼吸器学会専門医 １名
外来延べ患者 52,512 名（1 ヶ月平均 4,376 名）
入院延べ患者 41,446 名（1 ヶ月平均 3,453 名）
114 床〈一般病床 45 床 地域包括ケア病床 69 床〉
糖尿病・高血圧症など慢性疾患管理、人工透析管理など
技術・機能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます．希望により消化管内視鏡、透析を集中的に学ぶ機会を設けます。
・軽度～中等度の急性期医療だけでなく超高齢社会に対応した，地域に根ざした医療，病診・病院連携などを経験できます。
・急性期医療を経過した患者、在宅において療養を行っている患者等の受入と患者の在宅復帰支援等を行う地域包括ケアの実施。
なし

P. 30

沖縄協同病院内科専門研修プログラム管理委員会（平成 30 年 4 月現在）
沖縄協同病院
横矢

隆宏 （統括責任者,委員長,プログラム管理者）

宮本斉 （呼吸器分野責任者）

山内

昌喜 （循環器分野責任者）

加藤友美 （糖尿病内分泌・代謝分野責任者）

金城 紀代彦（血液浄化分野責任者）
伊良波 禎 （救急分野責任者）
佐久田 豊 （集中治療分野責任者・JMEEC ｲﾝｽﾄﾗｸﾀｰ）
石井隆弘 （感染分野責任者）

嵩原

安彦 （総合内科分野責任者）

後藤

勝治 （事務次長）

御手洗 保子（副総看護師長）
知名

健司 （医局事務課後期研修担当者）

連携施設担当委員佐藤陽子 （豊見城中央病院）

仲吉

朝邦 （浦添総合病院）

砂川

長彦 （沖縄赤十字病院）

豊見山 良作（那覇市立病院）
佐久川 廣 （ハートライフ病院）
山本

一視 （千鳥橋病院）

特別連携施設担当委員
与儀

弘和（中部協同病院）

オブザーバー
内科専攻医代表（必要に応じて）

P. 31

沖縄協同病院内科専門研修プログラム群指導医一覧
基幹施設：沖縄協同病院
診療科

氏名

横矢隆宏

日本内科学会総合内科専門医
日本内科学会認定内科医
日本循環器学会認定循環器専門医

石井隆弘

日本内科学会認定内科医

加藤友美

日本内科学会認定内科医
日本糖尿病学会専門医
日本内分泌学会内分泌代謝科専門医

仲田精伸

日本内科学会総合内科専門医
日本内科学会認定内科医

総合内科

消化器内科

資格

長堂朝圭

喜久本朝善
呼吸器内科

日本内科学会認定内科医
日本消化器病学会消化器病専門医
日本消化器内視鏡学会指導医・専門医
日本内科学会総合内科専門医
日本内科学会認定内科医
日本呼吸器学会呼吸器専門医宮本斉

日本内科学会認定内科医

山内昌喜

日本内科学会総合内科専門医
日本内科学会認定内科医
日本循環器学会認定循環器専門医
日本救急医学会救急科専門医

澤紙秀太

日本内科学会認定内科医
日本循環器学会認定循環器専門医

伊良波禎

日本救急医学会救急科専門医

長間正樹

日本救急医学会救急科専門医

集中治療室

佐久田豊

日本内科学会認定内科医
日本循環器学会循環器専門医
日本集中治療医学会専門医
JMECC ｲﾝｽﾄﾗｸﾀｰ

血液浄化センター

金城紀代彦

日本内科学会認定内科医
日本急性血液浄化学会認定指導者

循環器内科

救急科

P. 32

整備基準 44 に対応

沖縄協同病院内科専門研修プログラム
専攻医研修マニュアル
1）専門研修後の医師像と修了後に想定される勤務形態や勤務先
内科専門医の使命は,(1)高い倫理観を持ち,(2)最新の標準的医療を実践し,(3)安全な医療を心がけ,(4)プロフェッショナリズムに基づく患者中心の医療を展開することです.内科専門医のかかわる場は多岐にわたるが,それぞれの場に応じて,① 地域医療における内科領域の診療医（かかりつけ医）② 内科系救急医療の専門医③ 病院での総合内科（Generality）の専門医④ 総合内科的視点を持った Subspecialistに合致した役割を果たし,地域住民,国民の信頼を獲得します.
それぞれのキャリア形成やライフステージ,あるいは医療環境によって,求められる内科専門医像
は単一でなく,その環境に応じて役割を果たすことができる,必要に応じた可塑性のある幅広い内科
専門医を多く輩出することにあります.
沖縄協同病院内科専門研修施設群での研修終了後はその成果として,内科医としてのプロフェッショナリズムの涵養と General なマインドを持ち,それぞれのキャリア形成やライフステージによって,これらいずれかの形態に合致することもあれば,同時に兼ねることも可能な人材を育成します.
そして,沖縄県に限定せず,超高齢社会を迎えた日本のいずれの医療機関でも不安なく内科診療にあたる実力を獲得していることを要します.また,希望者は Subspecialty 領域専門医の研修や高度・先進的医療,大学院などでの研究を開始する準備を整えうる経験をできることも,本施設群での研修が果たすべき成果です.
沖縄協同病院内科専門研修プログラム終了後には,当院以外に専攻医の希望に応じた医療機関で常勤内科医師として勤務する,または希望する大学院などで研究者として働くことも可能です.

P. 33

2） 専門研修の期間

病歴
提出

医
師
国
家 初期臨床研修
試
2年
験
合
格

卒後
1年

筆記
試験

内科・消化器内科
内科・循環器内科
内科・呼吸器内科
内科・腎臓内科
内科・神経内科
内科・血液内科
内科・リウマチ内科
内科・糖尿病・内分泌内科
内科・救急科

内科専門研修3年
基幹施設2年
連携施設・特別連携施設1年※希望に応じてローテート順は調整

卒後
2年

卒後
3年

卒後
4年

卒後
5年

基幹施設である沖縄協同病院内科で,2 年間の専門研修を行います.3 年間の内科専門研修中,希望に応じて連携施設・特別連携施設での 1 年間の研修を行います.なお,研修達成度によっては Subspecialty 研修も可能です（個々人により異なります）
3） 研修施設群の各施設名（P.17「沖縄協同病院内科専門研修施設群」参照）
基幹施設：

沖縄協同病院

連携施設：

豊見城中央病院
沖縄赤十字病院
浦添総合病院
那覇市立病院
千鳥橋病院

特別連携施設：中部協同病院
4） プログラムに関わる委員会と委員,および指導医名
沖縄協同病院内科専門研修プログラム管理委員会と研修委員会の委員名（P.31「沖縄協同病院内科専門研修プログラム管理委員会」参照）.
沖縄協同病院内科施設群専門研修の指導医一覧（P.32「沖縄協同病院内科研修施設群 指導医氏名一覧」参照）.
5） 各施設での研修内容と期間
専攻医の希望・将来像,研修達成度および多職種のスタッフによる 360 度評価などをもとに,専
門研修（専攻医）3 年間のうちの 1 年間,連携施設,特別連携施設で研修を行う.

P. 34

（図１）ローテーション例
4 月～6 月
専攻医
1 年目
専攻医
2 年目
専攻医
3 年目

7 月～9 月10 月～12 月
総合内科
循環器（一般内科・消化器・糖尿病など）
沖縄協同病院
総合内科
連携施設 A 群より（一般内科・消化器・糖尿病など）（血液）沖縄協同病院
総合内科
基幹・連携施設
連携施設（一般内科・消化器・糖尿病など）

沖縄協同病院
連携施設 A 群（沖縄赤十字病院,那覇市立病院,ハートライフ病院）※症例数を参考にし,必要に応じて選択する

1 月～3 月呼吸器・感染症
豊見城中央病院（膠原病）
特別連携施設（地域包括ケア）中部協同病院

6） 内科整備基準とカリキュラムに示す疾患群のうち主要な疾患の年間診療件数基幹施設である沖縄協同病院診療科別診療実績を以下の表に示します.沖縄協同病院は地域基幹病院であり,コモンディジーズを中心に診療しています.
2016 年実績
入院患者実数
入院患者実数（沖縄協同病院）（プログラム群全体実績）
総合内科
消化器
循環器
内分泌
代謝
腎臓
呼吸器
神経
血液
アレルギー
膠原病
感染症
救急科
*

代謝,内分泌,血液,膠原病（リウマチ）領域の入院患者は少なめですが,外来患者診療を含め,1
学年 3 名に対し十分な症例を経験可能です.

*

13 領域のうち 7 領域専門医が少なくとも 1 名以上在籍しています（P.17「沖縄協同病院内科
専門研修施設群」参照）.

*

剖検体数は 2014 年度 11 体,2015 年度 12 体,2016 年度 10 体です.

7） 年次ごとの症例経験到達目標を達成するための具体的な研修の目安①. 専攻医 1 人あたりの受持ち患者数は,受持ち患者の重症度などを加味して,担当指導医,上級医の判断で 10 名程度を受持ち診療にあたる.
②. 定期的に開催されるカンファレンスを通じて,担当症例の病態や診断過程の理解を深め,多面P. 35

的な見方や最新の情報を学ぶ.また,プレゼンターとして情報収集・文献検索の能力を高める.
③. 地域包括ケアおよび高齢者医療を主体的に学び取るために特別連携施設である中部協同病院
で専攻医 3 年目に 3 か月程度研修する.
④. 外来診療研修は 1 年目から開始し,初診外来及び内科慢性疾患管理の外来を行い,少なくとも
週 1 単位,3 年間の研修期間を通じて経験を積む.診療の場での相談医とのカルテでの振り返りを担当する指導医を決め,半年間は全例の振り返り,カルテチェックを実施する.
⑤. 当直医として時間外の救急外来の経験を積む.
⑥. 必要に応じて,Subspecialty 領域の検査を担当する.
⑦. ローテートの開始時にはその領域専門医・指導医と職場看護師との開始時ミーティングを行い研修目標や方略スケジュールの確認を行う.
8） 自己評価と指導医評価,ならびに 360 度評価を行う時期とフィードバックの時期
毎年複数回,自己評価と指導医評価,ならびに 360 度評価を行います.必要に応じて臨時に行うことがあります.
評価終了後,1 か月以内に担当指導医からのフィードバックを受け,その後の改善を期して最善をつくします.2 回目以降は,以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて,担当指導医からのフィードバックを受け,さらに改善するように最善をつくします.
9） プログラム修了の基準① 日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて,以下のⅰ)～ⅵ)の修了要件を満たすこと.
i）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し,計 200 症例以上（外来症例は 20 症例まで含むことができます）を経験することを目標とします.その研修内容を日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録します.修了認定には,主担当
医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症例の 1割まで含むことができます）を経験し,登録済みです（P.42 別表 1「沖縄協同病院疾患群症例
病歴要約到達目標」参照）.
ii）29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後に受理されています.
iii）学会発表あるいは論文発表を筆頭者で２件以上あります.
iv）JMECC 受講歴が 1 回あります.
v）医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会を年に 2 回以上受講歴があります.
vi）日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いてメディカルスタッフによる360 度評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し,社会人である医師としての適性があると認められます.
② 当該専攻医が上記修了要件を充足していることを沖縄協同病院内科専門医研修プログラム管理委員会は確認し,研修期間修了約 1 か月前に沖縄協同病院内科専門医研修プログラム管理委員
会で合議のうえ統括責任者が修了判定を行います.
〈注意〉「研修カリキュラム項目表」の知識,技術・技能修得は必要不可欠なものであり,修得するまでの最短期間は３年間（基幹施設 2 年間＋連携・特別連携施設 1 年間）とするが,修得P. 36

が不十分な場合,修得できるまで研修期間を延長することがあります.
10）

専門医申請にむけての手順① 必要な書類i）日本専門医機構が定める内科専門医認定申請書ii）履歴書iii）沖縄協同病院内科専門医研修プログラム修了証（コピー）② 提出方法
内科専門医資格を申請する年度の 5 月末日までに日本専門医機構内科領域認定委員会に提出します.
③ 内科専門医試験
内科専門医資格申請後に日本専門医機構が実施する「内科専門医試験」に合格することで,日本専門医機構が認定する「内科専門医」となります.
11）

プログラムにおける待遇,ならびに各施設における待遇

沖縄協同病院内科専門研修施設群の待遇については,各施設での待遇基準に従います（P.17「沖縄協同病院内科専門研修施設群」参照）.
12）

プログラムの特色① 本プログラムは,沖縄県南部医療圏の中心的な急性期病院である沖縄協同病院を基幹施設として,沖縄県南部医療圏,近隣医療圏にある連携施設・特別連携施設と福岡県にある連携施設で内科専門研修を経て超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し,必要に応じた可塑性のある,地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練されます.研修期間は原則,基幹施設 2
年間＋連携施設・特別連携施設 1 年間の３年間ですが,プログラムの進捗状況と本人の希望によりローテーションを作成します.
② 沖縄協同病院内科施設群専門研修では,症例をある時点で経験するということだけではなく,主担当医として,入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に,診断・治療の流れを通じて,一人一人の患者の全身状態,社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します.そして,個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とします.
③ 基幹施設である沖縄協同病院は,沖縄県南部医療圏の中心的な急性期病院であるとともに,地域の病診・病病連携の中核です.一方で,地域に根ざす第一線の病院でもあり,コモンディジーズの経験はもちろん,超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき,高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます.
④ 基幹施設である沖縄協同病院での 2 年間（専攻医 2 年修了時）で,「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち,少なくとも通算で 45 疾患群,120 症例以上を経験し,日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録できます.そして,専攻医 2 年修了時点
で,指導医による形成的な指導を通じて,内科専門医ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成できます（P.42 別表 1「沖縄協同病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）.

P. 37

⑤ 沖縄協同病院内科研修施設群の各医療機関が地域においてどのような役割を果たしているかを経験するために,専門研修 3 年目の 1 年間,立場や地域における役割の異なる医療機関で研修を行うことによって,内科専門医に求められる役割を実践します.
⑥ 基幹施設である沖縄協同病院での 2 年間と専門研修施設群での 1 年間（専攻医 3 年修了時）で,「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群,200 症例以上の主担当医としての診療経験を目標とします（P.42 別表１「沖縄協同病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）.少な
くとも通算で 56 疾患群,160 症例以上を主担当医として経験し,日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録します.
13）

継続した Subspecialty 領域の研修の可否∙ カリキュラムの知識,技術・技能を深めるために,内科外来（初診を含む）,Subspecialty 診
療科外来（初診を含む）,Subspecialty 診療科検査を担当します.結果として,Subspecialty
領域の研修につながることはあります.
∙ カリキュラムの知識,技術・技能を修得したと認められた専攻医には積極的に Subspecialty
領域専門医取得に向けた知識,技術・技能研修を開始させます.
14）

逆評価の方法とプログラム改良姿勢
専攻医は日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて無記名式逆評価を行います.逆評価は年に複数回行います.その集計結果は担当指導医,施設の研修委員会,およびプログ
ラム管理委員会が閲覧し,集計結果に基づき,沖縄協同病院内科専門研修プログラムや指導医,あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます.
15）

研修施設群内で何らかの問題が発生し,施設群内で解決が困難な場合の相談先
日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします.

16）

その他

特になし.

P. 38

整備基準 45 に対応

沖縄協同病院内科専門研修プログラム
指導医マニュアル
1） 専攻医研修ガイドの記載内容に対応したプログラムにおいて期待される指導医の役割∙ 1 人の担当指導医（メンター）に専攻医 1 人が沖縄協同病院内科専門研修プログラム委員会により決定されます.
∙ 担当指導医は,専攻医が web にて日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）にその研修内容を登録するので,その履修状況の確認をシステム上で行ってフィードバックの後にシステム上で承認をします.この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います.
∙ 担当指導医は,専攻医がそれぞれの年次で登録した疾患群,症例の内容について,都度,評価・承認します.
∙ 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り,日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）での専攻医による症例登録の評価や沖縄協同病院医局事務課後期研修担当者からの報告などにより研修の進捗状況を把握します.専攻医は Subspecialty の上級医と面談し,専攻医が経験すべき症例について報告・相談します.担当指導医と Subspecialty の上級医は,専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう,主担当医の割り振りを調整します.
∙ 担当指導医は Subspecialty 上級医と協議し,知識,技能の評価を行います.
∙ 担当指導医は専攻医が専門研修（専攻医）2 年修了時までに合計 29 症例の病歴要約を作成す
ることを促進し,内科専門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）されるように病歴要約について確認し,形成的な指導を行います.
2） 専門研修の期間∙ 年次到達目標は,P.42 別表 1「沖縄協同病院疾患群症例病歴要約到達目標」に示すとおりです.
∙ 担当指導医は,沖縄協同病院医局事務課後期研修担当者と協働して,3 か月ごとに日本内科学会
専攻医登録評価システム（J-OSLER）にて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し,専攻医による日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）への記入を促します.また,各カテゴリー
内の研修実績と到達度が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します.
∙ 担当指導医は,沖縄協同病院医局事務課後期研修担当者と協働して,6 か月ごとに病歴要約作成
状況を適宜追跡し,専攻医による病歴要約の作成を促します.また,各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します.
∙ 担当指導医は,沖縄協同病院医局事務課後期研修担当者と協働して,6 か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡します.
∙ 担当指導医は,沖縄協同病院医局事務課後期研修担当者と協働して,年複数回とに自己評価と指導医評価,ならびに 360 度評価を行います.評価終了後,1 か月以内に担当指導医は専攻医にフィードバックを行い,形成的に指導します.2 回目以降は,以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて,担当指導医はフィードバックを形成的に行って,改善を促します.
3） 専門研修の評価∙ 担当指導医は Subspecialty の上級医と十分なコミュニケーションを取り,日本内科学会専攻医

P. 39

登録評価システム（J-OSLER）での専攻医による症例登録の評価を行います.
∙ 日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）での専攻医による症例登録に基づいて,当該患者の電子カルテの記載,退院サマリ作成の内容などを吟味し,主担当医として適切な診療を行っていると第三者が認めうると判断する場合に合格とし,担当指導医が承認を行います.
∙ 主担当医として適切に診療を行っていると認められない場合には不合格として,担当指導医は専攻医に日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）での当該症例登録の削除,修正などを指導します.
4） 日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）の利用方法∙ 専攻医による症例登録と担当指導医が合格とした際に承認します.
∙ 担当指導医による専攻医の評価,メディカルスタッフによる 360 度評価および専攻医による逆評価などを専攻医に対する形成的フィードバックに用います.
∙ 専攻医が作成し,担当指導医が校閲し適切と認めた病歴要約全 29 症例を専攻医が登録したもの
を担当指導医が承認します.
∙ 専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴要約評価ボード（仮称）によるピアレビューを受け,指摘事項に基づいた改訂を専攻医がアクセプトされるまでの状況を確認します.
∙ 専攻医が登録した学会発表や論文発表の記録,出席を求められる講習会等の記録について,各専
攻医の進捗状況をリアルタイムで把握します.担当指導医と臨床研修センター（仮称）はその進捗状況を把握して年次ごとの到達目標に達しているか否かを判断します.
∙ 担当指導医は,日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて研修内容を評価し,修了要件を満たしているかを判断します.
5） 逆評価と日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いた指導医の指導状況把握
専攻医による日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いた無記名式逆評価の集計結果を,担当指導医,施設の研修委員会,およびプログラム管理委員会が閲覧します.集計結果に基づき,沖縄協同病院内科専門研修プログラムや指導医,あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます.
6） 指導に難渋する専攻医の扱い
必要に応じて,臨時で日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて専攻医自身の自己評価,担当指導医による内科専攻医評価およびメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）を行い,その結果を基に沖縄協同病院内科専門研修プログラム管理委員
会で協議を行い,専攻医に対して形成的に適切な対応を試みます.状況によっては,担当指導医の変更や在籍する専門研修プログラムの異動勧告などを行います.
7） プログラムならびに各施設における指導医の待遇
沖縄協同病院給与規定によります.
8） FD 講習の出席義務
厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨します.
指導者研修（FD）の実施記録として,日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用

P. 40

います.
9） 日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」（仮称）の活用
内科専攻医の指導にあたり,指導法の標準化のため,日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」（仮称）を熟読し,形成的に指導します.
10） 研修施設群内で何らかの問題が発生し,施設群内で解決が困難な場合の相談先
日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします.
11） その他
特になし.

P. 41

別表 1

沖縄協同病院疾患群症例病歴要約到達目標※1 消化器分野では「疾患群」の経験と「病歴要約」の提出のそれぞれにおいて,「消化管」,「肝臓」,「胆・膵」が含まれること.
※2 修了要件に示した分野の合計は 41 疾患群だが,他に異なる 15 疾患群の経験を加えて,合計 56 疾
患群以上の経験とする.
※3 外来症例による病歴要約の提出を 7 例まで認める.(全て異なる疾患群での提出が必要）※4「内分泌」と「代謝」からはそれぞれ 1 症例ずつ以上の病歴要約を提出する.
例）「内分泌」2 例+「代謝」1 例,「内分泌」1 例+「代謝」2 例※5 初期臨床研修時の症例は,例外的に各専攻医プログラムの委員会が認める内容に限り,その登録が認められる.

P. 42

別表 2
沖縄協同病院内科専門研修★ 沖縄協同病院内科専門研修プログラム

週間スケジュール（例）４.専門知識・専門技能の習得計画

に従い,内科専門

研修を実践します.
∙ 上記はあくまでも例：概略です.
∙ 内科および各診療科（Subspecialty）のバランスにより,担当する業務の曜日,時間帯は調整・変更されます.
∙ 入院患者診療には,内科と各診療科（Subspecialty)などの入院患者の診療を含みます.
∙ 救急当直や病棟当直などは,内科もしくは各診療科（Subspecialty)の当番として担当します.
∙ 地域参加型カンファレンス,講習会,CPC（年 5 回）,学会などは各々の開催日に参加します.

P. 43