2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

評価項目
１

教育学科教育学専攻(ア) 体系的な履修を促す科目編成となっているか(イ) 開講科目数は履修登録者数、専任教員の担当状況から見て適切か・開講科目・講義数の状況（科目区分別・3 カ年程度）
・単位修得要領（カリキュラムマップ）

参照資料

・カリキュラムマップ集計データ（アセスメントブック）
・卒業時アンケート（経年比較）
・ALCS 学修行動比較調査（他大学比較・3 カ年）
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】（ア）教育学科教育学専攻では、「教育課程編成・実施の方針」に基づいた、体系的な履修を促す科目編成がなされている。教育学に関する基本的な知識や研究方法の基礎を身につけたうえで、各自の関心領域に即した研究活動を主体的に進めることができるカリキュラムとなっていることに加え、2020 年度からは、全学年を通して実習を履修することができるシステムを構築し、より実践的な学びが可能となっている。なお現在、本専攻では、2024 年度からの改組に向けて、様々な視点からカリキュラムの改定に関する議論を進めているところである。
（イ）教育学専攻専門科目において、科目群別非常勤比率（3 カ年程度）を確認すると、約 28％となっており、妥当な水準であると考えられる（専任教員の比率が約 72％）。また履修人数は、専攻科目の平均で 35 人前後であることから、教員のフィードバックや学生同士の討論等がしやすい履修者数となっている。開講科目数については、近年は増加傾向にあるが、CAP 制における履修登録の上限を考慮しても、比較的妥当な数字であるといえる。
【成果が上がっている点】（ア）学生の履修に関連する満足度や学生の成長実感に関する結果（卒業時アンケート・ALCS 学修行動比較調査）から、自身の履修のあり方や成長度に関して、学生の満足度が比較的高いこと、また専攻として指導の際に特に重点を置いてきた能力が身についていることが伺える。また、ディプロ
マ・ポリシーとカリキュラムの関連をカリキュラムマップ集計データ（アセスメントブック）で確認すると、ディプロマ・ポリシーの各項目が、ある程度バランスよくカリキュラムに配置されており、おおむね体系的な科目編成となっている。
（イ）上にも記したとおり、学生の履修に関連する満足度や学生の成長実感に関する結果（卒業時アンケート・ALCS 学修行動比較調査）から、学生が一定程度の満足感を持ち、成長を実感していることが見て取れる。
「資格に関わる科目が多い」という問題はありつつも、学生が比較的肯定的な回答をしていることからも、開講科目数の適切性を確認することができる。

1

2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

教育学科教育学専攻【課題となっている点】（ア）おおむね体系的な履修を促す科目編成となっていることは確認できたが、ALCS 調査の満足度等を参照すると、学生にはこのような科目編成の特長が十分に浸透していないことが伺える（例えば「カリキュラムの表現やシラバス記述のわかりやすさ」の項目で、比較的不満度が高い）。科目編成の体系性を学生に対して明確に示すためにも、カリキュラムツリーの作成による体系性の視覚化や、すでに履修要項で記載されているカリキュラムマップをわかりやすく紹介する取り組み等が必要かもしれない。
（イ）開講科目数・講義数と受講者数の状況を確認すると、一部の科目では受講者数が極端に少ない科目が散見される。当該科目の必要性について十分に留意することを前提としつつ、開講科目の精選化や統合について検討していくことが求められる。

評価項目
2

各種アンケート結果等から見る、教育上で「成果があがっている点」
・「課題となっている点」についての検証（※アセスメントブック検証結果から流用）
・卒業時アンケート（経年比較）
・ALCS 学修行動比較調査（他大学比較・3 カ年）
・ジェネリックスキル測定テスト結果（1→3 回生の伸長・3 カ年）

参照資料

・アセスメントブック
・授業アンケート結果（学位プログラムレベル・3 カ年）
・大学院アンケート
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

アセスメントブックに記載された各種調査結果からは、本専攻の学生が、専門分野の知識・技能に加え幅広い教養をも習得していること、また対話による相互理解を促進するための技能に習熟していることが明らかとなった。これは、本専攻のカリキュラムや教育方法（少人数授業やアクティブラーニングの重視等）が一定程度、奏功していることを示すものである。一方で、母語以外の特定の外国語の運用能力や適切なリーダーシップの発揮及び自立的な学習能力の習得については、未だ不十分であることが示唆されている。今後は改組の状況も踏まえ、これら不十分点の克服に向けたカリキュラムのあり方や教育方法の工夫等について、継続的に検討していく必要がある。
【成果が上がっている点】

上にも述べたとおり、DP 項目との関連でみた習得度について、専門分野の知識・技能に加え幅広い教養をも習得していること、また対話による相互理解を促進するための技能に習熟していることが明らかとなった。さらに満足度について、その比率が比較的高いものを列挙すると「授業の多様性」「教育内容と将来の進路との関連性」「自分で考える力が身につく授業が多い」「プレゼンテーション能力が身につく授業が多い」「討論・参加形式の授業が受けられる」「授業（講義、授業、ゼミ等全部含めて）で他2

2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

教育学科教育学専攻

人と協力して物事を進める機会が多い」「自分を成長させてくれる教授、先生に出会える」となっており、カリキュラムや授業内容の充実度、また習得度の高さが満足感を生み出す要因になっていると考えられる。
【課題となっている点】

全体概要の部分でも述べたとおり、DP 項目との関連でみた習得度について、母語以外の特定の外国語の運用能力や適切なリーダーシップの発揮及び自立的な学習能力の習得については、未だ不十分であることが明らかとなった。また満足度については「カリキュラム選択の幅が広い」及び「地域の人や実際の社会と連携する授業やインターンシップが多い」の項目で比率が低くなっていることから、今後はカリキュラム選択の幅をより広げていくこと、また近隣地域等の実社会と連携した講義・実習やインターンシップなどを充実させていくこと等が大きな課題となるだろう。

評価項目
3(ア)

成績評価、フィードバックは、シラバスに基づき、適切に実施されているか。

(イ)

成績分布に偏りは生じていないか。

・成績分布（ＧＰＡ・得点）（科目群別・3 カ年）
参照資料

・ALCS 学修行動比較調査（対象設問）・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】（ア）2021 年に実施された ALCS 学修行動比較調査においては、「あなたが受けた授業の成績評価は適正だと感じていますか」との設問に対し、各選択肢の回答率が「自己評価より評価が高い」18.3％、「適正に評価されている」32.5％、「科目によりばらつきがある」28.6％、「自己評価より評価が低い」8.7％となっている。つまり、比較的適切に評価されていると感じている者の比率が 50.8％、逆にあまり適切に評価されていないと感じている者が 37.3％ということになる。この数字をどう評価するかは難しいところであるが、やはり 4 割近くの者が「適切に評価されていない」と感じている
状況は、決して望ましいとは言えないであろう。またフィードバックについては、同調査の「学修経験」の項目「提出物に対する教員からの添削やコメント」において、その頻度の指数が、-0.45（2019年）→0.14（2020 年）→0.67（2021 年）と向上していることから、近年はかなり状況が改善されてきていると考えられる。
（イ）卒業生の累積 GPA 分布（学科専攻別・3 カ年）を見ると、教育学専攻においては、成績分布に大きな偏りは生じておらず、特に問題はないと思われる。ただ近年、成績下位の「はずれ値」に当たる学生が若干増加していることには留意する必要がある。
【成果が上がっている点】（ア）上にも述べたとおり、フィードバックについては「提出物に対する教員からの添削やコメント」の頻度指数が向上していることから、近年はかなり状況が改善されてきているようである。できればこのような指数の向上を生み出した要因について検討し、今後の方針に生かしていく必要がある。
3

2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

教育学科教育学専攻（イ）特筆すべき事項なし。
【課題となっている点】（ア）上記のとおり、約 4 割の学生が自身の成績を「適切に評価されていない」と感じている状況は、決して望ましいとは言えない。可能であれば、このような状況が生じた要因について分析し、改善に向けた取り組みの可能性を検討したい。
（イ）先にも述べたとおり、近年、成績下位の「はずれ値」に当たる学生が若干増加していることから、その要因について分析するとともに、当該学生への支援の方策を検討する必要がある。

評価項目
4(ア)

カリキュラム上主要な科目には専任教員を配置しているか。

(イ)

非常勤比率の高いカリキュラムとなっていないか。

・授業担当一覧
参照資料

・科目群別非常勤比率（3 カ年程度）
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】（ア）授業担当一覧を確認すると、教育学専攻の基幹科目である 1・2 年次の演習や 3・4 年次の卒業研究関連科目についてはすべての科目で、また教育学や教科教育学、特別支援教育学関連の科目についても大部分の科目において、専任教員を配置していることがわかる。また非常勤比率を確認すると、他学科・専攻と比較しても決して高い傾向にはなく、専任教員の配置は適切であるといえる。
（イ）科目群別非常勤比率を確認すると、本専攻の専門科目では非常勤比率が 29.6％となっている。
これは過去２年間とほぼ変わらない状況であり、他学科・専攻と比較しても大差のない傾向となっている。以上より、適正な非常勤比率のカリキュラムとなっているといえる。
【成果が上がっている点】（ア）例えば、卒業時アンケートにおいて「少人数・ゼミ形式の授業が充実している」や「自分を成長させてくれる教授、先生に出会える」の項目の満足度が他学科・専攻に比してかなり高い（「とても満足している」「ある程度満足している」の合計がそれぞれ 80.3％、78.4％）という結果が出ているが、このような結果には、本専攻の基幹科目に専任教員を配置していることが多分に影響していると考えられる。
（イ）特筆すべき事項なし。
【課題となっている点】（ア）カリキュラム上の主要な科目に専任教員を一定程度配置することができているものの、今後、改組が控えていることから、教員の配置を意識したカリキュラムの改編を進めていく必要がある。
（イ）教育学専攻科目の非常勤比率は、他学科・専攻と比較して平均的な水準ではあるが、今後の改組によるカリキュラムの改編や精選化の方向を見据えながら、非常勤の比率が高まりすぎないよ42022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

教育学科教育学専攻

うな教員配置を進めていくことが求められる。

評価項目
5

学科・専攻等個別の FD 活動について、どのような内容・目的で実施しているか。
・FD の取り組み状況

参照資料

・前年度点検シート
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

教育学専攻ではこれまで、専攻選出の FD 委員が中心となって、専攻におけるその時々の重点課題に即したテーマを設定し、継続的に FD を実施してきた。例えば前年度（2021 年度）の場合、附属小学校における教育実習がコロナ禍のために、初めてオンライン形態で実施されることとなったため、その成果や問題点を振り返り、今後の課題について検討することを目的とした FD 研修会を、附属小学校の教員の参加も得て実施した。本研修会では、実習を受けた学生のみならず、実習生の指導を担当した附属小学校の教員をも対象とした質問紙調査の結果をもとに、具体的かつ実践的な課題について議論することができた。今回の研修会を契機として附属小学校との連携を強化し、さらなる教育実習の充実を目指したい。また今後は、今年（2022 年）の「アセスメントブックを用いた検証作業」の中で明らかになった課題に関する研修会等を開催し、改組におけるカリキュラム改編への対応に備えたい。
【成果が上がっている点】

上にも述べたとおり、教育学専攻では、専攻におけるその時々の重点課題に即したテーマを設定し、継続的に FD を実施してきた。FD の実施により、授業に取り組む際の各教員の意識や考え方にも変容が生じていると考えられるが、特に前年度は、附属小学校の教員との共同実施であったため、教育実習をめぐる今後の連携関係の構築に向けた重要な契機となっている。
【課題となっている点】

教育学専攻における FD 研修に関しては、専攻の課題に対応した研修を実施することができているが、その準備にかかわる各教員の負担は年々大きくなってきているため、FD 研修の実施を持続可能なものとするべく、全学的なサポート体制が築かれることを期待したい。

評価項目
6
参照資料

(ア)

職位、年齢、性別のバランスに配慮した教員組織編成をおこなっているか。

(イ)

カリキュラムに基づく教員組織となっているか

・教員組織編制方針
・専任教員の状況
52022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

教育学科教育学専攻

・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】（ア）2021 年 4 月現在における教育学専攻の教員組織編成を職位別にみると、教授が 82.4％、准教授が 17.6％となっており、かなり偏りがあることがわかる。
次に年齢別にみると、40～49 歳が 17.6％、50～59 歳が 52.9％、60～69 歳が 29.4％となっており、明らかに高齢層に偏っている（30 歳代の教員が存在せず、平均年齢が 55.71 歳で、他の学科・専攻と比べても若干高い数値となっている）。
また性別にみると、女性が 23.5％、男性が 76.5％となっており、女性の比率がかなり低い。以上のように、本専攻の教員組織編成には大きな偏りがあるため、今後はこのような偏りの是正を意識した採用計画を練っておく必要がある。
（イ）教育学専攻の教員組織には、本専攻のカリキュラム・ポリシーに即して必要となる領域の教員がバランスよく在籍している。
【成果が上がっている点】（ア）特筆すべき事項なし（経年比較を行うための根拠になる資料が存在しない）。
（イ）特筆すべき事項なし（現状において、本専攻ではカリキュラム・ポリシーに即して必要となる領域の教員がバランスよく在籍している）。
【課題となっている点】（ア）上にも述べたとおり、本専攻の教員組織編成には、職位や年齢、性別にみて大きな偏りがあるため、今後はこのような偏りの是正を意識した採用計画を練っておく必要がある。
（イ）現状においては、カリキュラム・ポリシーに即した教員組織が実現しているが、今後は改組によるカリキュラム改編を踏まえ、その内容に即して必要となる教員の採用を計画しておかなければならない。

評価項目
7
参照資料

教育活動予算において実施している活動は、その目的に対してどのような成果をあげているか。
・教育活動予算の執行状況
・その他参照した資料（）≪各部局による点検・評価≫【検証結果（全体概要）】

教育学専攻においては、2021 年度、想定経費 1,986,000 円に対して、執行額 1,920,208 円（執行率96.7％）と教育活動予算を十分に活用している。2021 年度の教育活動予算は、教育実習や教科教育、特別支援教育等に関連するものに重点的に活用した。

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2022 年度 実施（対象期間：2021.4～2022.6）点検・評価シート
担当部局

教育学科教育学専攻【成果が上がっている点】

例えば卒業時アンケートにおいて、本専攻では「満足」と回答している学生の合計の比率が、「将来の職業に役立つ知識・技術を身につけられる授業が多い」（85.5％）や「プレゼンテーション能力が身につく授業が多い」（52.7％）などの項目で、他に比して高くなっている。これらの結果には、指導書・デジタル教科書・大型絵本等の物品や学外講師の招聘等、実践的な学習に必要な資源が適切に整備されてきたことが影響を与えているように思われる。
【課題となっている点】

特筆すべき大きな課題はないが、今後の改組に向けて、専攻（改組後は「学科」）全体の重点課題を見据えた教育活動予算の活用計画を検討しておく必要があるかもしれない。

実施責任者からの具体的な向上・改善施策（案）
具体的な向上・改善施策（案）についてカリキュラムツリーの作成による体系性の視覚化や、カリキュラムマップをわかりやすく紹介する取り組み。カリキュラム選択の幅の拡大や近隣地域等の実社会と連携した講義・実習やインターンシップなどの充実。ALCS 学修行動比較調査において、「フィードバック」に関する頻度指数の向上に対して、「適切に評価されていない」と感じている状況が生じた要因の分析と改善に向けた取り組み。成績下位の「はずれ値」に当たる学生が近年若干増加傾向にあることの要因分析と当該学生への支援方策の検討。教員組織編成における職位や年齢、性別の適正化に向けた教員採用計画の継続的な実施。

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