弘前大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果
学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）１． 人文学部・人文社会科学研究科
２． 教育学部・教育学研究科
３． 医学部・医学研究科
４． 保健学研究科
５． 理工学部・理工学研究科
６． 農学生命科学部・農学生命科学研究科
７． 地域社会研究科

研究 0-1
研究 1-1
研究 2-1
研究 3-1
研究 4-1
研究 5-1
研究 6-1
研究 7-1

弘前大学

弘前大学

学部・研究科等の研究に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

研究活動の状況

研究成果の状況

質の向上度

人文学部・人文社会科
期待される水準にある学研究科期待される水準を上回る 改善、向上している

教育学部・教育学研究期待される水準にある科

期待される水準にある

改善、向上している

医学部・医学研究科

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

保健学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

理工学部・理工学研究期待される水準にある科

期待される水準にある質を維持している

農学生命科学部・農学
期待される水準にある生命科学研究科期待される水準にある

改善、向上している

地域社会研究科期待される水準にある質を維持している

期待される水準にある

研究 0-1

弘前大学

研究 0-2

弘前大学 人文学部・人文社会科学研究科

人文学部・人文社会科学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 1-4

研究 1-1

弘前大学 人文学部・人文社会科学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の著書・論文等の業績数は 123 件から 181 件の間を推移している。また、教員一人当たりの業績数は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の平均 1.9 件から第２期中期目標期間の平均 2.0 件となっている。

○

科学研究費助成事業採択件数は、第１期中期目標期間の平均 26.8 件から第２期中期目標期間の平均 41.3 件となっており、基盤研究（A）の採択数は、第２期中期目標期間において９件となっている。

以上の状況等及び人文学部・人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

研究成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学術面では、主に考古学・日本美術史・日本語学・文化人類学・民俗学等の専門領域を中心に研究成果があり、学会賞等も受賞している。

○

卓越した研究業績として、考古学の「中近世北方交易と蝦夷地の内国化に関する研究」があり、津軽海峡や宗谷海峡を越えたヒト・モノ・情報の実態を明らかにしたことにより、日本考古学協会大賞を受賞している。

○

社会、経済、文化面では、考古学の細目で特徴的な研究成果がある。また、地域志向型研究を組織的・領域横断的に展開していくことを意図し、平成 26 年４月に北日本考古学研究センターと地域未来創生センターを設置している。

○

特徴的な研究業績として、考古学の「中近世北方交易と蝦夷地の内国化に関する研究」があり、本研究成果に基づき、北海道松前町にあるカラフトアイヌ供養・顕彰碑が町指定文化財に指定されている。

研究 1-2

弘前大学 人文学部・人文社会科学研究科

以上の状況等及び人文学部・人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、人文学部・人文社会科学研究科の専任教員数は 70 名、提出された研究業績数は 14 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 13 件（延べ 26 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は５割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績２件（延べ４件）について判定した結果、「SS」は３割、「Ｓ」は７割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 1-3弘前大学 人文学部・人文社会科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教員一人当たりの著書、論文等の業績数は第１期中期目標期間の平均 1.9 件から第２期中期目標期間の平均 2.0 件へ増加している。また、科学研究費助成事業採択件数は、第１期中期目標期間の平均 26.8 件から第２期中期目標期間の平均41.3 件へ増加しており、基盤研究（A）の採択数は、第１期中期目標期間の０件から第２期中期目標期間の９件へ増加している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

地元地域に関わった考古学研究や地域の課題解決に関する研究を実施しており、その研究成果により青森県考古学会の村越潔賞等を受賞している。また、経済政策の「りんご産業に関する研究」は、青森県のりんご産業の活性化について、品種経営と輸出拡大という二つの視点から調査研究したものであり、りんご産業の今後の在り方について知的財産の活用や輸出産業化などの提言を行っており、研究成果がマスメディアで紹介されている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 1-4

弘前大学 教育学部・教育学研究科

教育学部・教育学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 2-4研究 2-1

弘前大学 教育学部・教育学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の研究業績の発表状況について、発表論文は 114件から 167 件の間を、学会発表は 80 件から 152 件の間を、作品・演奏等は 20 件から 48 件の間を推移している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の科学研究費助成事業の採択件数（新規及び継続の合計）は、年間 28 件から 37 件の間を推移している。

○

第２期中期目標期間の受託研究・受託事業等及び寄附金の受入件数は、年間10 件から 17 件の間を推移しており、「弘前市の買い物弱者」に関する研究、「ニンニク皮由来抗菌性物質の有効利用と実用化」の研究等の地域産業に関する研究や事業を実施している。

以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に哲学・倫理学の細目において卓越した研究成果がある。

○

卓越した研究業績として、哲学・倫理学の「アリストテレスの正義論の研究」では、平成 22 年度に政治思想学会の研究奨励賞を受賞している。

○

社会、経済、文化面では、特に特別支援教育の細目において卓越した研究成果がある。また、特別支援教育相談活動及び発達障害青年・成人の会に協力するなどの社会的活動を実施し、それらの活動から「自閉スペクトラム症の方言使用についての研究」等に取り組み、第２期中期目標期間に研究発表 32 件、学術論文 19 件、著書１件の研究成果をあげている。

○

卓越した研究業績として、特別支援教育の「自閉スペクトラム症の方言使用についての研究」は、自閉スペクトラム症が地域の子ども及び知的障害児に比べ方言使用が少ないことを明らかにし、平成 25 年度及び平成 27 年度に各種マス研究 2-2

弘前大学 教育学部・教育学研究科

メディアに掲載され、自閉スペクトラム症が抱える言語の問題を提起している。
以上の状況等及び教育学部・教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、教育学部・教育学研究科の専任教員数は 83 名、提出された研究業績数は 32件となっている。
学術面では、提出された研究業績 31 件（延べ 62 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績９件（延べ 18 件）について判定した結果、「SS」は１割、「Ｓ」は４割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 2-3弘前大学 教育学部・教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

各種講演会、研究支援事業、研究成果の発表会及び教育学部における研究推進委員会等の活動を行っており、原著論文数は平成 21 年度の 40 件から平成 27年度の 70 件へ増加し、著書数は平成 21 年度の 17 件から平成 27 年度の 27 件へ増加している。国際学会の招待講演やシンポジウムの発表は平成 21 年度の１件から平成 27 年度の 12 件へ増加している。

○

受託研究・受託事業等及び寄附金の受入件数は、第２期中期目標期間において年間 10 件から 17 件の間を推移しており、「弘前市の買い物弱者」、「ニンニク皮由来抗菌性物質の有効利用と実用化」、「趣のある建物の継承・保存」等、地域産業に関する研究や事業を実施している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○「アリストテレスの正義論の研究」では、アリストテレスの正義論を現代に復興する共同体主義等と対比して、その意義を明らかにしており、平成 22 年度に政治思想学会の研究奨励賞を受賞している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 2-4

弘前大学 医学部・医学研究科

医学部・医学研究科
Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 3-4

研究 3-1

弘前大学 医学部・医学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

論文・著書等の発表数は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の平均 696 件から第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の平均 819 件となっている。

○

科学研究費助成事業の採択状況は、第１期中期目標期間の平均 82 件（約１億9,500 万円）から第２期中期目標期間の平均 106 件（約２億 1,500 万円）となっている。

以上の状況等及び医学部・医学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に人体病理学、小児科学の細目において卓越した研究成果がある。

○

卓越した研究業績として、人体病理学の「２型糖尿病における膵β細胞容積脱落機構の解明と新規治療法の確立に関する研究」、小児科学の「白血病幹細胞を標的とした白血病治療に関する研究」、「ダウン症関連骨髄白血病の原因遺伝子に関する研究」がある。中でも「白血病幹細胞を標的とした白血病治療に関する研究」は、MOZ 融合遺伝子で生じる急性骨髄性白血病をモデルとして、白血病幹細胞の除去が白血病を治癒させるために重要であることを示し、その成果は医学分野のトップジャーナルに掲載されている。

○

社会、経済、文化面では、特に疫学・予防医学の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、疫学・予防医学「弘前大学 COI 拠点を中心とした短命県返上活動」があり、岩木健康増進プロジェクトにおけるコホート研究（実人数約 10,000 名、調査項目数 600 以上）の研究成果等を活用し、内分泌領研究 3-2

弘前大学 医学部・医学研究科

域や消化器領域等において論文を発表している。
以上の状況等及び医学部・医学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、医学部・医学研究科の専任教員数は 254 名、提出された研究業績数は 62 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 56 件（延べ 112 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は５割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績 12 件（延べ 24 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は４割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 3-3弘前大学 医学部・医学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

論文・著書等の発表数は、第１期中期目標期間の平均 696 件から第２期中期目標期間の平均 819 件へ増加している。

○

科学研究費助成事業の採択状況は、第１期中期目標期間の平均 82 件（約１億9,500 万円）から第２期中期目標期間の平均 106 件（約２億 1,500 万円）へ増加している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

岩木健康増進プロジェクトにより蓄積したビッグデータが評価され、平成 25
年度に文部科学省革新的イノベーション創出プログラム（COI STREAM）の全国 12 拠点の一つに採択されている。

○

ダウン症候群の白血病、ダイヤモンド・ブラックファン貧血という遺伝性貧血の研究に重点的に取り組んでおり、日本国内のほとんどの新規症例の検体が集まっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 3-4

弘前大学 保健学研究科

保健学研究科Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 4-4

研究 4-1

弘前大学 保健学研究科

Ⅰ研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

研究活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

地域の特性に配慮し、地域保健医療教育研究センター、生体応答科学研究センター、すこやかコミュニティ支援センター及び看護職者の教育力開発支援センターを設置し、研究活動及び社会貢献活動等を推進している。

○

科学研究費助成事業の採択率は、平成 22 年度の 26.0％から平成 27 年度の38.2％へ増加している。

○

受託研究の受入状況は、平成 22 年度の３件（約 1,150 万円）から平成 27 年度の８件（約 3,370 万円）へ増加している。

○

原子力関連事業所が多数立地する地域特性を踏まえ、平成 22 年度から「被ばく医療プロフェッショナル育成計画」事業を開始し、被ばく医療に関する教育研究体制を整備し、放射線看護高度実践看護師養成プログラムの開発等、組織的に研究活動等を展開している。

以上の状況等及び保健学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に医用システムの細目において特徴的な研究成果がある。また、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に国内外の学術誌及び学会で研究成果 2,979 件を公表している。

○

特徴的な研究業績として、医用システムの「細胞診断鑑別困難症例の客観的診断法確立の研究」があり、鑑別困難症例を客観的に診断する方法を確立している。

○

社会、経済、文化面では、特に放射線・化学物質影響科学の細目において特徴的な研究成果がある。また、福島原子力発電所事故に関連して、放射線生命科学分野を中心とした研究がマスメディアで取り上げられ、住民の不安対策として社会的に重要な役割を果たしている。

研究 4-2

弘前大学 保健学研究科○

特徴的な研究業績として、放射線・化学物質影響科学の「福島原子力発電所事故における環境や人体への影響に関する研究」があり、住民の被ばく線量は原子力災害におけるヨード投与の基準値よりもかなり低いことを明らかにしている。

以上の状況等及び保健学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、保健学研究科の専任教員数は 85 名、提出された研究業績数は 17 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 17 件（延べ 34 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は５割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績 17 件（延べ 34 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は４割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 4-3弘前大学 保健学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

地域保健医療教育研究センター、生体応答科学研究センター、すこやかコミ
ュニティ支援センター及び看護職者の教育力開発支援センター等の特定プロジェクト教育研究センターの設置や、平成 22 年度から「被ばく医療プロフェッショナル育成計画」事業を開始するなど、被ばく医療に関する組織的な研究活動等を展開している。

○

科学研究費助成事業の採択率は、平成 22 年度の 26.0％から平成 27 年度の38.2％へ増加している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

福島原子力発電所事故に関連して、放射線被ばく関連の研究に取り組んでおり、その研究成果は環境科学分野の権威ある国際誌に掲載されている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 4-4

弘前大学 理工学部・理工学研究科

理工学部・理工学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 5-4

研究 5-1

弘前大学 理工学部・理工学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に発表した査読付論文数
は教員一人当たり年度平均 2.3 件（うち英語論文の割合 86.6％）となっている。

○

第２期中期目標期間中、科学研究費助成事業の採択金額は約 5,000 万円から約8,000 万円の間を推移している。また、受託研究、共同研究、寄附金の第２期中期目標期間の受入総額は約４億 6,700 万円となっており、年額 2,000 万円以上の大型プロジェクトの受入は４件となっている。

○

第２期中期目標期間の特許出願数は計 56 件、特許取得数は計 50 件、発明届出数は計 85 件となっている。

以上の状況等及び理工学部・理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に天文学の細目で卓越した研究成果があり、学会賞、講演賞等の受賞は年度平均 15 件となっている。

○

卓越した研究業績として、天文学の「宇宙大規模構造の非線形密度揺らぎのモデル化の研究」があり、平成 24 年度から平成 27 年度の間に 160 回以上引用され、研究成果が大規模な宇宙論的観測のデータ解析に活用されている。

○

社会、経済、文化面では、特に有機・ハイブリッド材料細目で特徴的な研究成果があり、市民向けの講演会や公開講座、研究等のマスメディアでの報道回数は平均約 19 回となっている。

○

特徴的な業績として、有機・ハイブリッド材料の「含フッ素高分子ナノコンポジット類の開発とその機能解明」があり、平成 26 年度に大学発ベンチャーを設立している。

研究 5-2

弘前大学 理工学部・理工学研究科

以上の状況等及び理工学部・理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、理工学部・理工学研究科の専任教員数は 83 名、提出された研究業績数は 23件となっている。
学術面では、提出された研究業績 23 件（延べ 46 件）について判定した結果、「SS」は１割未満、「Ｓ」は６割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績２件（延べ４件）について判定した結果、「SS」は３割、「Ｓ」は７割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 5-3弘前大学 理工学部・理工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度に自然防災に関する教育・研究や地域貢献に効率的に取り組むことを目標とした「自然防災研究センター」を設立し、自然防災研究の取組を強化している。例えば、気象ドップラーレーダー（ひろだい白神レーダー）を校舎屋上に設置し、その観測情報を寒地気象実験室のウェブサイトにおいてリアルタイムで配信するとともに、そのデータを研究活動に活用して地域の防災に貢献している。また、弘前市が主催する弘前市防災マイスター養成講座へ講師を派遣し、地域との連携を深めている。

○

第２期中期目標期間に発表した査読付論文数は教員一人当たり年平均 2.25 件（うち英語論文の割合 86.6％）となっている。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

有機・ハイブリッド材料の「含フッ素高分子ナノコンポジット類の開発とその機能解明」では、研究成果を基に平成 26 年度に大学発ベンチャーを設立するとともに、同年度に青森県工業技術教育振興会特別功労賞を受賞している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 5-4

弘前大学 農学生命科学部・農学生命科学研究科

農学生命科学部・農学生命科学研究科
Ⅰ

研究の水準

･････････････････････････････････

研究 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 6-4

研究 6-1

弘前大学 農学生命科学部・農学生命科学研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

世界自然遺産である白神山地を対象とした研究や、地域の産業・雇用に関する研究、地域資源及びその特性を活かした食・健康の分野に関する研究等を中心として、ヤマメ稚魚の尾部の動きと遊泳速度に関する研究や農業用水路網とヤリタナゴに関する研究といった動植物資源の保護･有効利用研究、リンゴ新品種やブランド牛の開発研究といった地域志向に特化した研究等、独自の研究活動を実施している。

○

研究支援として、科学研究費助成事業の申請において不採択になったもののうち、Ａ判定とされた課題に対して、研究費を助成する制度を独自に設けている。

○

科学研究費助成事業について、申請率は第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）を通して 100％を超えており、採択状況は平成 22 年度の 32 件（約 8,020 万円）から平成 27 年度の 47 件（約 9,790 万円）となっている。

以上の状況等及び農学生命科学部・農学生命科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に食品科学、園芸科学、生態・環境、昆虫科学、応用分子細胞生物学の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、食品科学の「ツルアラメの研究」、園芸科学の「リンゴの新品種育成・普及に関する研究」、生態・環境の「植物群集の形成機構の規則性」、昆虫科学の「ホルモンによる昆虫の発育制御の研究」、応用分子細胞生物学の「リボソームの機能と生合成に関する研究」がある。

○

社会、経済、文化面では、地域産業や大学ブランド化に寄与する研究成果がある。また、特許・品種登録等は 24 件となっている。

研究 6-2

弘前大学 農学生命科学部・農学生命科学研究科○

特徴的な研究業績として、園芸科学の「リンゴの新品種育成・普及に関する研究」、動物生産科学の「リンゴジュース粕を活用した発酵飼料の開発とブラン ド 食 肉 「 弘 大 ア ッ プル ビ ー フ 」 及 び 「 ア ップ ル ラ ム 」 の 生 産 に 関す る 研究」、生態・環境の「白神山地の微生物資源に関する研究」がある。

以上の状況等及び農学生命科学部・農学生命科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、農学生命科学部・農学生命科学研究科の専任教員数は 64 名、提出された研究業績数は 14 件となっている。
学術面では、提出された研究業績 12 件（延べ 24 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は５割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績 10 件（延べ 20 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は７割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 6-3弘前大学 農学生命科学部・農学生命科学研究科

Ⅱ

質の向上度１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学部内アカデミックチェックに取り組むなど、研究内容・計画の質の向上に努めており、第２期中期目標期間の科学研究費助成事業の採択状況は、平成 22年度の 32 件（約 8,020 万円）から平成 27 年度の 47 件（約 9,790 万円）へ増加している。

○

国際的研究への取組として、平成 22 年及び平成 26 年において、協定校である中国農業大学及び延辺大学農学部（中国）と共催で国際シンポジウムを実施しており、教員及び学生が研究発表を行っている。また、平成 23 年度にりんご産地の研究者等を招へいし国際リンゴフォーラムを実施しているほか、平成 25 年度に白神自然環境研究所が実施した国際シンポジウムに教員が協賛している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

社会、経済、文化面では、地域産業や大学ブランド化に寄与する研究成果があり、特徴的な研究業績として、園芸科学の「リンゴの新品種育成・普及に関する研究」、動物生産科学の「リンゴジュース粕を活用した発酵飼料の開発とブランド食肉「弘大アップルビーフ」及び「アップルラム」の生産に関する研究」、生態・環境の「白神山地の微生物資源に関する研究」がある。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 6-4

弘前大学 地域社会研究科

地域社会研究科Ⅰ

研究の水準･････････････････････････････････

研究 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

研究 7-4

研究 7-1

弘前大学 地域社会研究科

Ⅰ

研究の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

研究活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「研究活動の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の論文数は合計 250 件であり、教員一人当たり年度平均 1.34 件となっている。

○

第２期中期目標期間の科学研究費助成事業の採択状況は合計 31 件（約１億8,900 万円）となっている。

○

平成 22 年度から生涯学習教育研究センターの専任教員を担当教員に加え、地域社会の自治体や企業等との共同研究、受託研究を実施している。

以上の状況等及び地域社会研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

研究成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「研究成果の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学術面では、特に社会学、美術史、音楽教育の細目において特徴的な研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、美術史の「北東北の地方仏に関する研究」、教科教育学の「音楽教育の哲学研究」等があり、特に「北東北の地方仏に関する研究」は、日本の宗教美術が持つ本質的な性格を明らかにしたもので、関連する研究が平成 24 年度にポーランドで開催された日本文化研究国際学術集会で発表され、ヨーロッパ各国の研究者からの強い関心を集めている。

○

社会、経済、文化面では、特に都市計画・建築計画の細目において特徴的な研究成果がある。また、東日本大震災からの復興や地域再生に関する研究成果がある。

○

特徴的な研究業績として、都市計画・建築計画の「北上震災復興ステーションの活動」、「旧松の湯再生活用プロジェクトの実践」がある。特に「北上震災復興ステーションの活動」は、平成 23 年度に東日本大震災からの広域的な復興に向けて、弘前大学、北上市、及びいわて連携復興センターとの協働により、きたかみ震災復興ステーションを設置している。

研究 7-2

弘前大学 地域社会研究科

以上の状況等及び地域社会研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
なお、地域社会研究科の専任教員数は 31 名、提出された研究業績数は９件となっている。
学術面では、提出された研究業績６件（延べ 12 件）について判定した結果、「SS」は２割、「Ｓ」は４割となっている。
社会、経済、文化面では、提出された研究業績３件（延べ６件）について判定した結果、「Ｓ」は 10 割となっている。
（※判定の延べ件数とは、１件の研究業績に対して２名の評価者が判定した結果の件数の総和）

研究 7-3弘前大学 地域社会研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「研究活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から生涯学習教育研究センターの専任教員を担当教員に加え、地域社会の自治体や企業等との共同研究、受託研究を実施している。

分析項目Ⅱ「研究成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○「北上震災復興ステーションの活動」では、弘前大学、北上市、及びいわて連携復興センターとの協働により、きたかみ震災復興ステーションを設置している。東日本大震災からの復興活動を継続し、平成 23 年度から３年間、国立大学協会による震災復興・日本再生支援事業に選定されている。

○

第２期中期目標期間の地域づくりや地域の自然環境及び教員養成カリキュラムをテーマとした共著論文数は５件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における研究水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

研究 7-4