５ＧＨｚ帯小電力データ通信システムの特性試験方法

証明規則第２条第１項第１９号の３及び第７８号
5,150MHzを超え5,350MHz以下の周波数及び5,470MHzを超え5,730MHz以下の周波数の電波を使用する小電力データ通信システムの無線局に使用するための無線設備の特性試験方法

一般社団法人 電気通信端末機器審査協会
２０２３年５月１７日 第１版

試験方法名称 「5,150MHzを超え5,350MHz以下の周波数及び5,470MHzを超え5,730MHz以下の周波数の電波を使用する小電力データ通信システムの無線局に使用するための無線設備の特性試験方法」
略称 ５ＧＨｚ帯小電力データ通信システムの特性試験方法

第一章 試験環境と試験条件
一

試験環境
１ 試験場所の環境
室内の温湿度は、ＪＩＳ Ｚ８７０３による常温５～３５℃の範囲、常湿４５～８５％（相対湿度）の範囲内とする。
２ アンテナ一体型設備の試験場所の条件（１）試験場所
床面を含む６面反射波を抑圧した電波暗室とする。
（２）試験場所の条件
電界強度の変化の最大値を、±１ｄＢ以下とし、±０．５ｄＢ以下を目標とする。
なお、この評価方法は、ＩＥＣ６０４８９－１改正第二版のA.2.3 Low reflection test sites (LRTS,
reduced ground reflection) のための評価方法（測定場所の電界定在波を測定する方法）によるものとする。
受験機器及び
置換用空中線

測定用
空中線
３ｍ

±５０ｃm

１．５m以上回転台

ア 受験機器及び置換用空中線は、回転台上に乗せ地上高１．５ｍ（底部）以上でできる限り高くする。台の材質及び受験機器等の設置条件は、昭和63 年2 月25 日郵政省告示第１２７号「発射する電波が著しく微弱な無線局の電界強度の測定方法」（施行規則第６条第２項関係）に準ずる。なお、受験機器及び置換用空中線の取付けは、電波伝搬に影響のないように空中線の放射角内に回転台が入らないようにする。
イ 測定用空中線の地上高は、対向する受験機器及び置換用空中線の地上高の±５０㎝の間可変とする。
ウ 受験機器と測定用空中線の離隔距離は、原則として３ｍとする。離隔距離は、受験機器の電力及び受験機器空中線や測定用空中線の口径等を考慮して決める必要がある。なお、受験機器の空中線開口径が小さく遠方界条件を満たす場合は、３ｍ以下の離隔距離とすることができる。ただし、空中線端子を設けることが困難な近接システム等の近傍界領域で通信を行う無線設備については、遠方界条件を満たさない場合でも離隔距離を３ｍ以下とすることができる。
エ 測定用空中線及び置換用空中線は指向性のある型で、広帯域特性を有し、かつ、受験機器の空中線と同一偏波のものが望ましい。
二試験条件（共通）
１ 電源電圧（１）技術基準適合証明における特性試験の場合
電源は、定格電圧を供給する。
（２）その他の場合
外部電源から受検機器への入力電圧は、定格電圧及び定格電圧±10％とする。ただし、次に掲げる場合は、それぞれ次のとおりとする。
ア 外部電源から受験機器への入力電圧が±１０％変動したときにおける受験機器の無線部（電源は除く。）の回路への入力電圧の変動が±１％以下であることが確認できた場合。
この場合は、定格電圧のみで試験を行う。
イ 電源電圧の変動幅が±１０％以内の特定の変動幅内でしか受験機器が動作しない設計となっており、その旨及び当該特定の変動幅の上限値と下限値が工事設計書に記載されている場合。この場合は、定格電圧及び当該特定の変動幅の上限値及び下限値で試験を行う。
２ 試験周波数と試験項目（１）受検機器が発射可能な周波数のうち、上限、中間及び下限の３波の周波数（受検機器の発射可能な周波数が３波以下の場合は、すべての周波数）で測定する。
（２）5.2GHz帯、5.3GHz帯及び5.6GHz帯ごとにそれぞれ試験を行う。
（３）動的周波数選択機能の試験周波数については、受検機器の発射可能な周波数の内、無作為に選択した周波数について試験を実施する。
（４）160MHzシステムにあっては、5.2GHz帯又は5.3GHz帯の場合には5,250MHz、5.6GHz帯の場
合には5,570MHzで試験を行う。ただし、２つの周波数セグメントを同時に使用する場合には、
5,210MHz及び5,530MHz、5,210MHz及び5,610MHz、5,210MHz及び5,690MHz、5,290MHz
及び5,530MHz、5,290MHz及び5,610MHz、5,290MHz及び5,690MHz又は5,530MHz及び5,690MHzで試験を行う。
３ システム複数のシステムを有する場合は、それぞれのシステムごとに実施する。
４ 拡散符号

受検機器が拡散符号の切替機能を有する場合は、符号系列、符号長、符号速度の組み合わせが異なる毎に適当な１つの拡散符号について行う。
５ 予熱時間
工事設計書に予熱時間が必要である旨が明記されている場合は、記載された予熱時間経過後、各測定を実施する。
６ 測定器の精度と較正等（１）測定器は較正されたものを使用する。
（２）測定用スペクトルアナライザはデジタルストレージ型とする。ただし、ＦＦＴ方式を用いる
ものについては、検波モード、分解能帯域幅（ガウスフィルタ）及びビデオ帯域幅等の各試
験項目の「測定器の条件」が設定でき、かつ、次の条件に適合するものに限る。
ア

解析帯域幅を超える掃引周波数幅を必要とする測定項目については、分割して掃引が可能であること。

イ

バースト波を測定する場合は、解析対象のバースト周期以上の波形全体を安定的に取り込むことが可能であること。

ウ

不要発射の強度の測定項目において、６０ｄＢ以上のダイナミックレンジが確保できること。

三アンテナ端子付設備の試験条件
１ 本試験方法第二章の適用対象（１）本試験方法はアンテナ端子（試験用端子を含む）のある設備に適用する。アンテナ一体型の設備の試験方法は、第三章に定める。
（２）本試験方法は内蔵又は付加装置により次の機能が実現できる機器に適用する。
ア

通信の相手方がない状態で電波を送信する機能

イ

連続送信状態、又は一定周期かつ同一バースト長の継続的バースト状態で送信する機能

ウ

試験しようとする周波数を設定して送信する機能エ

試験用の変調設定できる機能及び変調停止できる機能を有することが望ましい

オ

標準符号化試験信号（ＩＴＵ－Ｔ勧告O．150による９段ＰＮ符号または１５段ＰＮ符号）による変調する機能

２ その他（１）受検機器の擬似負荷は、特性インピーダンスを５０Ωとする。
（２）本試験方法は標準的な方法を定めたものであるが、これに代わる他の試験方法について技術的に妥当であると証明された場合は、その方法で試験しても良い。
四アンテナ端子付設備の試験条件
１ 本試験方法第三章の適用対象（１）本試験方法はアンテナ一体型の設備に適用する。アンテナ端子（試験用端子を含む）のある
設備の試験方法は、第二章に定める。
（２）本試験方法は内蔵又は付加装置により次の機能が実現できる機器に適用する。
ア

通信の相手方がない状態で電波を送信する機能

イ

連続送信状態、又は一定周期かつ同一バースト長の継続的バースト状態で送信する機能

ウ

試験しようとする周波数を設定して送信する機能エ

試験用の変調設定できる機能及び変調停止できる機能を有することが望ましい

オ

標準符号化試験信号（ＩＴＵ－Ｔ勧告O．150による９段ＰＮ符号または１５段ＰＮ符号）による変調する機能

２ その他（１）測定に必要な周波数帯域の空中線の絶対利得は提出された書面で確認する。
（２）本試験方法は標準的な方法を定めたものであるが、これに代わる他の試験方法について技術的に妥当であると証明された場合は、その方法で試験しても良い。

第二章 アンテナ端子付設備の試験方法
一

周波数の偏差１ 測定系統図２ 測定器の条件等（１）周波数計としては、カウンタまたはスペクトルアナライザ（局発がシンセサイザ方式のもの）
を使用する。
（２）周波数計の測定確度は、規定の許容偏差の 1／10 以下の確度とする。
（３）被測定波の振幅変動による影響を避けるため、減衰器の減衰量は周波数計へ十分な入力レベルを与える値とする。
（４）バースト波を測定する場合は、カウンタのパルス計測機能を使用して、ゲート開放時間をなるべくバースト区間の全体が測れる値にする。
３ 受検機器の状態（１）試験周波数に設定して、送信する。
（２）変調を停止し、原則として「無変調波の連続送出」とする。これができない場合、「無変調波の継続的バースト送出」、又は、スペクトルアナライザで周波数が測定できるような特徴
的な周波数スペクトル（例えば副搬送波の１波等）を生じさせるような変調状態とする。
（３）複数の空中線を有する場合は、それぞれの空中線ごとに送信状態とする。
４ 測定操作手順（１）無変調波（連続又は継続的バースト）の場合は、周波数計で直接測定する。
（２）バースト波の場合は、十分な精度が得られる時間について測定し、その平均値を求め測定値とする。
（３）特徴的な周波数スペクトルを生じさせるような試験モードの場合は、スペクトルアナライザ
によりそのスペクトルの周波数を測定する。
（４）２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントごとに送信を行い、各周波数セグメントについて測定する。

（５）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の記載（１）結果は、測定値をＭＨｚまたはＧＨｚ単位で表示するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差を百万分率（10-6）の単位で（＋）または（－）の符号を付けて表示する。
（２）２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、割当周波数に対する各周波数
セグメントごとの測定値の偏差を記載する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの端子での測定値のうち、最も偏差の大きなものを記載する。
６ 補足説明（１）変調を停止することが困難な場合には、波形解析器を用いることができる。ただし、波形解
析器を周波数計として使用する場合には、測定確度が十分であること。
（２）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等の切替回路のみで周波数が変動する要因がない空中線の組合せであり、かつ、同一の送信出力回路に接続されるときは、選択接続される空中線端子の測定とすることができる。
（３）複数の空中線端子を有する場合であって、共通の基準発振器に位相同期しているとき又は共通のクロック信号等を用いて、複数の空中線端子の周波数の偏差が同じになるときは、一の代表的な空中線端子の測定結果を測定値とすることができる。
二占有周波数帯幅１ 測定系統図２ 測定器の条件等（１）スペクトルアナライザは以下のように設定する。
• 中心周波数： 試験周波数• 掃引周波数幅 ： 設備規則に規定する許容値の約２倍から約3.5倍まで• 分解能帯域幅 ： 設備規則に規定する許容値の約３％以下• ビデオ帯域幅 ： 分解能帯域幅と同程度• 入力レベル： 搬送波レベルがスペクトルアナライザ雑音レベルより十分高いこと• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合、１サンプル当たり１バーストが入る時間）• 掃引モード： 連続掃引• 検波モード： サンプル
ただし、バースト波の場合はポジティブピーク

• 平均処理回数 ： 10回以上（２）スペクトルアナライザの測定値は、外部または内部のコンピュータで処理する。
３ 受検機器の状態（１）試験周波数に設定し、標準符号化試験信号で変調する。

（２）直交周波数分割多重方式でバースト波の場合は、副搬送波の数が少ない状態の時間の割合が最小となる変調状態とする。
（３）２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、周波数セグメントごとに送信を行う。
４ 測定操作手順（１）スペクトルアナライザを「二 ２（１）」の状態に設定する。
（２）表示に変化が認められなくなるまで掃引を繰返した後、全データ点の値をコンピュータの配
列変数に取り込む。
（３）全データについて、ｄＢ値を電力次元の真数に変換する。
（４）全データの電力総和を求め、「全電力値」として記憶する。
（５）最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0.5％になる限界
データ点を求める。その限界点を周波数に変換して、「下限周波数」として記憶する。
（６）最高周波数のデータから順次下に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0.5％になる限界
データ点を求める。その限界点を周波数に変換して、「上限周波数」として記憶する。
（７）２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、周波数セグメントごとに送信を行い、各周波数セグメントについて占有周波数帯幅を測定する。
（８）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の記載（１）占有周波数帯幅は、「上限周波数」と「下限周波数」の差として算出し、MHz単位で記載する。
（２）２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、周波数セグメントごとの測定値を記載する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値のうち、最も大きなものを記載する。
６ 補足説明（１）「二 ２（１）」において、バースト波の場合は、表示モードをマックスホールドとして波形が変動しなくなるまで連続掃引する。
（２）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しないときは、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合は、この限りでない。
（３）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線端子ごとの測定値が許容値から100kHzを減じた値を超えるときは、それぞれの空中線端子を合成器において接続して測定し、それぞれの空中線ごとの測定値に加えて記載すること。
三

不要発射の強度１ 測定系統図２ 測定器の条件等（１）不要発射の強度の探索時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
条件

使用する周波数

掃引周波数帯幅20MHzシステム

5180MHz

5,142MHz以下、（占有周波数帯幅

5200MHz

5,142MHzから5,150MHzまで、

18MHz以下）

5220MHz

5,250MHzから5,251MHzまで、

5240MHz

5,251MHzから5,260MHzまで、
5,260MHzから5,266.7MHzまで、
5,266.7MHz以上

5260MHz

5,233.3MHz以下、

5280MHz

5,233.3MHzから5,240MHzまで、

5300MHz

5,240MHzから5,249MHzまで、

5320MHz

5,249MHzから5,250MHzまで、
5,350MHz以上

5500MHz, 5520MHz,

5,470MHz以下、

5540MHz, 5560MHz,

5,730MHz以上

5580MHz, 5600MHz,
5620MHz, 5640MHz,
5660MHz, 5680MHz,
5700MHz, 5720MHz
20MHzシステム

5180MHz

5,142MHz以下、（占有周波数帯幅

5200MHz

5,142MHzから5,150MHzまで、

18MHz超え20MHz以下） 5220MHz

5,250MHzから5,250.2MHzまで、

5240MHz

5,250.2MHzから5,251MHzまで、
5,251MHzから5,260MHzまで、
5,260MHzから5,266.7MHzまで、
5,266.7MHz以上

5260MHz

5,233.3MHz以下、

5280MHz

5,233.3MHzから5,240MHzまで、

5300MHz

5,240MHzから5,249MHzまで、

5320MHz

5,249MHzから5,249.8MHzまで、
5,249.8MHzから5,250MHzまで、
5,350MHz以上

5500MHz, 5520MHz,5,460MHz以下、

5540MHz, 5560MHz,5,460MHzから5,470MHzまで、

5580MHz, 5600MHz,

5,745MHzから5,765MHzまで、

5620MHz, 5640MHz,

5,765MHz以上

5660MHz, 5680MHz,
5700MHz, 5720MHz

40MHzシステム

5,190MHz、5,230MHz

5,141.6MHz以下、
5,141.6MHzから5,150MHzまで、
5,250MHzから5,251MHzまで、
5,251MHzから5,270MHzまで、
5,270MHzから5,278.4MHzまで、
5,278.4MHz以上

5,270MHz、5,310MHz

5,221.6MHz以下、
5,221.6MHzから5,230MHzまで、
5,230MHzから5,249MHzまで、
5,249MHzから5,250MHzまで、
5,350MHzから5,358.4MHzまで、
5,358.4MHz以上

80MHzシステム

5,510MHz、5,550MHz、

5,460MHz以下、

5,590MHz、5,630MHz、

5,460MHzから5,470MHzまで、

5,670MHz、5,710MHz

5,770MHz以上

5,210MHz5,123.2MHz以下、
5,123.2MHzから5,150MHzまで、
5,250MHzから5,251MHzまで、
5,251MHzから5,290MHzまで、
5,290MHzから5,296.7MHzまで、
5,296.7MHz以上

5,290MHz

5,203.3MHz以下、
5,203.3MHzから5,210MHzまで、
5,210MHzから5,249MHzまで、
5,249MHzから5,250MHzまで、
5,350MHzから5,376.8MHzまで、
5,376.8MHz以上

5,530MHz, 5,610MHz,5,460MHz以下、

5,690MHz

5,460MHzから5,469.5MHzまで、
5,469.5MHzから5,470MHzまで、
5,770MHz以上

160MHzシステム

5,250MHz(W52+W53)

5,099.6MHz以下、
5,099.6MHzから5,150MHzまで、
5,350MHzから5,400.4MHzまで、
5,400.4MHz以上

5,570MHz(W56)

5,419.6MHz以下、
5,419.6MHzから5,470MHzまで、
5,725MHz以上

80MHz+80MHz

5,210MHz+(5,530MHz,

5,134.8MHz以下、

システム

5,610MHz or 5,690MHz)

5,134.8MHzから5,150MHzまで、
5,250MHzから5,251MHzまで、
5,251MHzから5,285.2MHzまで、
5,285.2MHzから5,370MHzまで、
5,370MHzから5,454.8MHzまで、
5,454.8MHzから5,470MHzまで、*5,730MHz以上(5,690MHzを使用する場合は5,770MHz以上）

5,290MHz+(5,530MHz,

5,214.8MHz以下、

5,610MHz or 5,690MHz)

5,214.8MHzから5,249MHzまで、
5,249MHzから5,250MHzまで、
5,350MHzから5,365.2MHzまで、
5,365.2MHzから5,410MHzまで、
5,410MHzから5,454.8MHzまで、
5,454.8MHzから5,470MHzまで、*5,730MHz以上 (5,690MHzを使用する場合は5,770MHz以上)

5,530MHz+5,690MHz

5,419.6MHz以下、
5,419.6MHzから5,470MHzまで、
5,770MHz以上• 分解能帯域幅 ： １ＭＨｚ以下• ビデオ帯域幅 ： 分解能帯域幅と同程度• Ｙ軸スケール ： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• 入力レベル： 最大のダイナミックレンジとなる値• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合は、１サンプル当たり１バーストの継続時間以上）• データ点数： ４００点以上• 掃引モード： 単掃引• 検波モード： ポジティブピーク

（２）スプリアス領域の不要発射の強度の測定時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
• 中心周波数： 探索された周波数• 掃引周波数幅 ： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅 ： 1MHz
• ビデオ帯域幅 ： 分解能帯域幅と同程度• Ｙ軸スケール ： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• 入力レベル： 最大のダイナミックレンジとなる値• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合は、１サンプル当たり１バーストの継続時間以上）• データ点数： ４００点以上• 掃引モード： 単掃引• 検波モード： サンプル（３）帯域外領域の不要発射の強度の測定時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
• 中心周波数： 探索された周波数• 掃引周波数幅 ： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅 ： 1MHz以下• ビデオ帯域幅 ： 分解能帯域幅と同程度• Ｙ軸スケール ： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• 入力レベル： 最大のダイナミックレンジとなる値• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合は、１サンプル当たり１バーストの継続時間以上）• データ点数： ４００点以上• 掃引モード： 連続掃引• 検波モード： サンプル３ 受検機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態又は継続的（一定周期かつ一定バースト長）バースト送信状態とする。
（２）拡散符号を用いるものは、試験拡散符号に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
（３）２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、同時に２つの周波数セグメン
トの送信を行う。
（４）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有するときは、それぞれの空中線端子毎に電力制御を最大出力となるように設定する。
４ 測定操作手順（１）スペクトルアナライザを「三 ２（１）」の状態に設定し、周波数を掃引し、不要発射を探索する。探索された不要発射の最大の振幅値を次式の PA とし、等価等方輻射電力 POA（dBm/MHz）を求め、この値に分解能帯域幅換算値を加算した値が許容値以下の場合は、「三４（２）」の測定は行わず、求めた振幅値を測定値とする。
分解能帯域幅換算値＝10log(参照帯域幅／測定時の分解能帯域幅)（２）探索した不要発射の強度の振幅値を次式のPAとし、POA が設備規則に規定する許容値（バー
スト波の場合は、許容値から３dBを減じた値）を超えた場合は、スペクトルアナライザの周波数の精度を高めるため、掃引周波数幅を100MHz、10MHzと順次狭くして、その不要発射の周波数を正確に求め、スペクトルアナライザを「三 ２（２）」もしくは「三 ２（３）」のように設定し、不要発射の振幅の平均値（それらがバースト波の場合は、それぞれのバー
スト内の平均値）を求め、等価等方輻射電力に換算し、この値に分解能帯域幅換算値を加算した値を測定値とする。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
POA＝PA＋GT－LF

PA：スペクトルアナライザによる不要発射の強度の測定値（dBm／MHz）
GT：不要発射の強度の周波数における空中線の絶対利得（dBi）
LF：不要発射の強度の周波数における給電線等の損失（dB）
５ 結果の記載（１）試験結果は、「三 ４」で測定した不要発射の測定値を許容値の周波数区分ごとの最大電力値
を等価等方輻射電力に換算してμＷ／ＭＨｚ単位で周波数とともに記載する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において周波数ごとにおける総和を等価等方輻射電力に換算してμＷ／ＭＨｚ単位で周波数とともに記載する。
（３）「三 ５（１）」及び「三 ５（２）」の場合において、空中線の絶対利得は、工事設計書に記載された値を用いる。
６ 補足説明（１）「三 ２（２）」もしくは「三 ２（３）」において、振幅測定時のスペクトルアナライザの検波モードは、サンプルの代わりにＲＭＳ（電力の真値という。）を用いることができる。
（２）「三 ６（１）」において、不要発射のバースト時間率（注）を不要発射周波数ごとに求めた
場合は、「三 ２（２）」において掃引周波数幅を10MHz程度とすることができる。
注 バースト時間率＝電波を発射している時間／バースト周期（３）「三 ５（２）」において、周波数ごとにおける総和を記載する場合は、それぞれの空中線端子の測定値が、許容値を空中線の数（注）で除した値を超える周波数において１MHz帯域内の値の総和を求める。ただし、全ての空中線端子において許容値を空中線の数で除した値を下回る場合は、それぞれの測定帯域において最大の測定値となる空中線端子の測定値に空中線の数を乗じた値を記載することができる。
注 空中線の数は、同時に電波を発射する空中線の数（ストリーム数等）であって、空中線選
択方式のダイバーシティ等で切り替えるものは含まない。
（４）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しないときは、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、この限りでない。
（５）スペクトルアナライザの分解能帯域幅を１ＭＨｚに設定して、搬送波振幅に対する不要発射
振幅の電力比を測定し、その電力比に別途測定した空中線電力の測定値を乗じて不要発射の強度の測定値を求めてもよい。
四 空中線電力の偏差１ 測定系統図
変調信号
発生器

受検機器

似負荷
減衰器

スペクトル
アナライザ

出力

高周波
電力計

注： 擬似負荷（減衰器）の出力端に直接高周波電力計を接続するのは、直交周波数分割多重方式
又は直接拡散を使用するスペクトル拡散方式以外の方式を用いるものの総電力を測定する場

合である。
2 測定器の条件等（１）スペクトルアナライザの分解能帯域幅１ＭＨｚにおける等価雑音帯域幅を測定し、分解能帯
域幅を１ＭＨｚ等価雑音帯域幅に補正する補正値を求める。ただし、拡散帯域幅が１ＭＨｚ以下の場合は、「拡散帯域幅（ＭＨｚ）／等価雑音帯域幅（ＭＨｚ）」が１を超える場合にのみ補正を行うものとする。
（２）擬似負荷（減衰器）の減衰量は、スペクトルアナライザに最適動作入力レベルを与えるものとする。
（３）空中線電力の最大値を与える周波数探索時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
• 中心周波数： 試験周波数• 掃引周波数幅 ： 占有周波数帯幅の２倍程度• 分解能帯域幅 ： １ＭＨｚ
• ビデオ帯域幅 ： 分解能帯域幅の同程度• Ｙ軸スケール ： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合、１サンプル当たり１バースト以上が入る時間）• トリガ条件： フリーラン• データ点数： ４００点以上• 掃引モード： 連続掃引• 検波モード： ポジティブピーク

• 表示モード： マックスホールド（４）空中線電力を測定する場合のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
• 中心周波数： 最大電力を与える周波数（探索された周波数）• 掃引周波数幅 ： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅 ： １ＭＨｚ
• ビデオ帯域幅 ： 分解能帯域幅と同程度• 掃引モード： 連続掃引（５）スペクトルアナライザの演算機能を使用して空中線電力を測定する場合のスペクトルアナラ
イザの設定は、次のとおりとする。
• 中心周波数： 探索された周波数• 掃引周波数幅 ： １０ＭＨｚ程度• 演算帯域幅： １ＭＨｚ• 分解能帯域幅 ： ３０ｋHｚ以上３００ｋHz以下• ビデオ帯域幅 ： 分解能帯域幅と３倍程度• Ｙ軸スケール ： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合、１サンプル当たり１バースト以上が入る時間）• トリガ条件： フリーラン• データ点数： １００１点以上• 掃引モード： 単掃引• 検波モード： ＲＭＳ

３ 受検機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態又は継続的バースト送信状態とする。
（２）拡散符号を用いるものは、試験拡散符号に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
（３）直交周波数分割多重方式を用いるものの場合は、バースト送信状態とし、副搬送波の数が最も少ない状態の時間の割合が最大となる変調状態とする。このとき、実運用状態で連続的に生じ得る範囲で行う。ただし、当該変調が設定できないときは、継続的バースト送信状態又は連続送信状態で行うことができる。
（４）２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、同時に２つの周波数セグメン
トの送信を行う。
（５）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有するときは、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
４ 測定操作手順（１）電力計を用いた空中線電力の測定
ア 直交周波数分割多重方式又は直接拡散を使用するスペクトル拡散方式の場合① スペクトルアナライザを「四 ２（３）」のように設定する。
② 表示に変化が認められなくなるまで掃引を繰返した後、１ＭＨｚ当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
③ ２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントについて、１MHz当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
④ スペクトルアナライザを「四 ２（４）」のように設定する。
⑤ 電力計をスペクトルアナライザのＩＦ出力に接続する。
⑥ 空中線電力は、次のとおりとする。
・連続波の場合 電力計の指示を「四 ２（１）」により補正した値
・バースト波の場合 連続波の場合と同様に補正した値と送信時間率から、バースト内の平均電力を計算した値⑦ 直交周波数分割多重方式の場合で、副搬送波の変調方式が複数ある場合は、それぞれの場合の空中線電力を測定し、最も大きい値を測定値とする。
⑧ ２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントについて、空中線電力を測定する。
⑨ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
イ その他の方式の場合① 電力計を 似負荷（減衰器）の出力に接続し、総電力（ｍＷ）を測定する。
② 空中線電力は次のとおりとする。
・連続波の場合 ①の値
・バースト波の場合 ①の値と送信時間率から、バースト内の平均電力を計算した値③ 「四 ４（１）」の方法で、１MHz帯域幅当たりの電力を測定する。

④ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
（２）スペクトルアナライザの演算機能を使用した空中線電力の測定
ア 直交周波数分割多重方式又は直接拡散を使用するスペクトル拡散方式の場合① スペクトルアナライザを「四 ２（３）」のように設定する。
② 表示に変化が認められなくなるまで掃引を繰返した後、１MHｚ当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
③ ２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントについて、１MHｚ当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
④ スペクトルアナライザを「四 ２（５）」のように設定する。
⑤ 空中線電力は次のとおりとする。
・連続波の場合、スペクトルアナライザ演算から求めた値
・バースト波の場合、連続波の場合と同様に演算から求めた値と送信時間率から、バースト内の平均電力を計算した値⑥ ２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントについて、空中線電力を測定する。
⑦ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
イ その他の方式の場合① 「四 ４（１）イ」の方法による。
5 結果の記載（１）試験結果は、空中線電力の絶対値を、直交周波数分割多重方式又は直接拡散を使用するスペ
クトル拡散方式の場合はmW／MHz単位で、その他の方式の場合はmW単位で記載するとともに、工事設計書に記載される空中線電力に対する偏差を％単位で＋又は－の符号を付けて記載する。また、等価等方輻射電力を空中線の絶対利得（給電線の損失を含む。）を用いて計算し、mW／MHz単位で記載する。この場合において、空中線の絶対利得は工事設計書記
載の値を用いることとし、２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントの空中線電力測定値を記載することとする。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値を真数で加算して記載する。
６ 補足説明（１）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しないときは、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、この限りでない。
（２）被測定信号に情報伝送しない区間があり、この区間のレベルが情報伝送する区間のレベルよ
り低い場合はバースト波とみなし、情報伝送しない区間は測定の対象としない。
（３）「四 ４（１）ア」において、スペクトルアナライザの検波モードをＲＭＳとして測定する場合においては電力計に代えてもよい。
（４）「四 ６（３）」において、検波モードをＲＭＳとして測定する場合は、ビデオ帯域幅を分解
能帯域幅と同程度に設定又はビデオ帯域幅を非設定の状態にして、空中線電力の最大値を与える周波数探索を行うことができる。

（５）スペクトルアナライザの検波モードが、電力の真値（ＲＭＳ）を表示するものであれば、ス
ペクトルアナライザ表示値（バースト波の場合はバースト内平均電力に換算すること。）を測定値としてもよい。ただし、分解能帯域幅１MHｚにおける等価雑音帯域幅の補正が可能であること。なお、測定値に 義がある場合は「四 ２（４）」の方法を用いて確認を行うこと。
（６）「四 ４（２）」の測定において、掃引時間は、バースト周期×データ点数の整数倍に設定する。これができない場合には、バースト周期×１０×データ点数以上の時間とする。
（７）「四 ４（２）」の測定において、演算帯域幅は、矩形とすること。チャネルパワー機能を有するスペクトルアナライザにおいて、初期設定がルートナイキストフィルタ等に設定されている機種があるため注意を要する。
（８）「四 ４（２）」の測定において、分解能帯域幅フィルタはガウスフィルタとし、３ｄB減衰
帯域幅で規定されていること。なお、変調信号が安定している場合には、３０ｋHz以下とすることができる。
（９）「四 ４（２）」の測定において、演算は分解能帯域幅を等価雑音帯域幅で補正を行っているものであること。
（10）「四 ４（２）」の測定において、スペクトルアナライザの演算機能を用いて電力密度を求める場合は、測定する分解能帯域幅、ビデオ帯域幅などの設定条件を同じ条件として、標準信号発生器を仲介して電力計の測定値との差を補正すること。
（11）「四 ４（２）」の測定では、測定器の演算精度により測定結果にばらつきが生じる可能性があるため、測定に用いる場合には十分に検証を行うこと。測定結果に 義が生じた場合には、「四 ４（１）」の測定方法を用いること。
（12）「四 ２（５）」において、測定精度に影響がでない範囲であれば、データ点数を減らしてもよい。
五 隣接チャネル漏洩電力
１ 測定系統図２ 測定器の条件等（１）隣接チャネル漏洩電力測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
周波数帯

条件

掃引周波数帯幅5.2GHz 帯

OFDM方式以外の場合

18MHz

及び

占有周波数帯幅20MHz以下

20MHz

5.3GHz帯

占有周波数帯幅20MHz超え40MHz以下

40MHz

占有周波数帯幅40MHz超え80MHz以下

80MHz

OFDM方式以外の場合

18MHz

占有周波数帯幅20MHz以下

20MHz

占有周波数帯幅20MHz超え40MHz以下

40MHz

5.6GHz帯

占有周波数帯幅40MHz超え80MHz以下

80MHz• 中心周波数： 「五 ４」に示す周波数• 分解能帯域幅： ３００ｋＨｚ• ビデオ帯域幅： ３００ｋＨｚ• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• 入力レベル： 最大のダイナミックレンジとなる値• データ点数： ４００点以上• 掃引モード： 単掃引• 検波モード： サンプル （バースト波の場合はポジティブピーク）• 振幅平均処理回数： スペクトルの変動が無くなる程度の回数

３ 受検機器の状態（１）試験周波数に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
（２）連続送信状態又は継続的（一定周期、一定バースト長）バースト送信状態とする。
（３）バースト波の場合は、副搬送波の数が少ない状態（ショートプリアンブル）の時間の割合が最小となるような変調をかける。
（４）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有するときは、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
４ 測定操作手順（１）隣接チャネル漏洩電力の測定
アスペクトルアナライザを「五 ２（１）」のように設定する。

イ

搬送波電力（PC)の測定① 搬送波周波数を中心周波数にして掃引する。
② 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
③ 全データについて、dB値を電力次元の真数に変換する。
④ 全データの電力総和を求め、これをPCとする。

ウ

上側隣接チャネル漏洩電力（PU)の測定① 搬送波周波数及びfs（設備規則に規定する離調周波数で単位はMHzとする。以下この表において同じ。）の和を中心周波数にして掃引する。
② 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
③ 全データについて、dB値を電力次元の真数に変換する。
④ 全データの電力総和を求め、これをPUとする。
⑤ 搬送波周波数及び2fsの和を中心周波数にして掃引し、終了後、②から④の手順を繰り返す。

エ

下側隣接チャネル漏洩電力（PL)の測定① 搬送波周波数からfsを減じた値を中心周波数にして掃引する。
② 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
③ 全データについて、dB値を電力次元の真数に変換する。
④ 全データの電力総和を求め、これをPLとする。
⑤ 搬送波周波数から2fsを減じた値を中心周波数にして掃引し、終了後、②から④の手順

を繰り返す。 なお、fsは次のとおり。
・5.2GHz帯、5.3GHz帯
占有周波数帯幅18MHz以下：fs＝20MHz

占有周波数帯幅18MHz超え20MHz以下：fs＝20MHz

占有周波数帯幅20MHz超え40MHz以下：fs＝40MHz

占有周波数帯幅40MHz超え80MHz以下：fs＝80MHz・5.6GHz帯オ

OFDM方式以外の場合：fs＝20MHz

OFDM方式で占有周波数帯幅20MHz以下：fs＝20MHz

OFDM方式で占有周波数帯幅20MHz超え40MHz以下：fs＝40MHz

OFDM方式で占有周波数帯幅40MHz超え80MHz以下：fs＝80MHz

複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定するほか、空中線端子を結合器で結合させて測定する。

5 結果の記載（１）結果は、隣接チャネル漏洩電力については、下記式により計算しdBで表示する。
• 上側隣接チャネル漏洩電力比 ： 10log（PU／PC）• 下側隣接チャネル漏洩電力比 ： 10log（PL／PC）（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の空中線電力に「五 ５（１）」で求めた比を乗じて隣接チャネル漏えい電力の絶対値を求め、真数で加算して総和を求める。
（３）複数の空中線端子の総和の空中線電力をPC、上側隣接チャネル漏えい電力の総和をＰU、下側隣接チャネル漏えい電力の総和をＰLとし、上記「五 ５（１）」の式により計算しdBで記載する。
（４）隣接チャネル漏えい電力の測定において、複数の空中線を結合して測定した値は、「五 ５（１）」と同様に記載する。
6 補足説明（１）「五 ４（１）」において、スペクトルアナライザのダイナミックレンジが不足する場合は、搬送波と隣接チャネル漏えい電力の相対測定において基準レベルを変更して測定することができる。
（２）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しないときは、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、この限りでない。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子を合成器において接続して測定する。この場合において、各空中線の間の結合量減衰量は12dBを標準とするが、運用状態の空中線配置における結合減衰量が書面により提出された場合は、提出された値を用いる。
六 副次的に発する電波等の限度
１ 測定系統図２ 測定器の条件等（１）測定対象が低レベルのため、擬似負荷（減衰器）の減衰量は２０ｄＢ以下とする。
（２）副次的に発する電波等の限度探索時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
• 掃引周波数幅： ３０ＭＨｚから２６GHzまで• 分解能帯域幅： 周波数が１ＧＨｚ未満の場合は１００ｋＨｚ、
１ＧＨｚ以上の場合は１ＭＨｚ• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅と同程度• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• データ点数： ４００点以上• 掃引モード： 単掃引• 検波モード： ポジティブピーク

（３）副次発射測定時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
• 中心周波数： 測定する副次発射周波数（探索された周波数）• 掃引周波数幅： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅： 周波数が１ＧＨｚ未満の場合は１００ｋＨｚ、
１ＧＨｚ以上の場合は１ＭＨｚ• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅と同程度• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• データ点数： ４００点以上• 掃引モード： 単掃引• 検波モード： サンプル３ 受検機器の状態
試験周波数を全時間にわたり連続受信できる状態に設定する。
４ 測定操作手順（１）スペクトルアナライザの設定を「6.2.2」の状態とし、副次発射の振幅の最大値を探索する。
（２）探索した値が設備規則に規定する許容値の 1／10 以下の場合は、探索値を測定値とする。
（３）探索した値が設備規則に規定する許容値の 1／10 を超えた場合は、スペクトルアナライザの
中心周波数の設定精度を高めるために周波数掃引幅を分解能帯域幅の１０倍程度まで順次狭くして、副次発射の周波数を求める。次に、スペクトルアナライザの設定を6.2.3の状態とし、平均化処理を行って副次発射電力を測定する。
（４）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の記載（１）設備規則に規定する許容値の 1／10 以下の場合は、最大の１波の副次発射について、その周波数とともにnW又はpW単位で記載する

（２）設備規則に規定する許容値の 1／10 を超える場合は、すべての測定値を周波数とともにnW単位で表示し、かつ、電力の合計値をnW単位で記載する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値の総和を求め記載する。
測定値の総和が許容値を空中線の数（注）で除した値の１／10以下の場合は、最大の１波を周波数とともにnW又はpW単位で記載する。
注 空中線の数は、同時に電波を発射する空中線の数（ストリーム数等）であって、空中線選
択方式のダイバーシティ等で切り替えるものを含まない。
（４）複数の空中線端子を有する場合であって、それぞれの空中線端子の測定値の総和が許容値を空中線の数で除した値の１／10を超えるときは、全ての測定値を周波数とともにnW単位で記載し、かつ、電力の合計値をnW単位で記載する。
６ 補足説明（１）擬似負荷は、特性インピーダンス５０Ωの減衰器を接続して行う。
（２）スペクトルアナライザの感度が足りない場合は、ローノイズアンプ等を使用する。
（３）受検機器の設定を連続受信状態にできないものについては、受検機器の間欠受信周期を最短に設定して、測定精度が保証されるようにスペクトルアナライザの掃引時間を、少なくとも１サンプル当たり１周期以上とする必要がある。
（４）「六 ２（３）」において、スペクトルアナライザの検波モードは、サンプルの代わりにRMSを用いることができる。
（５）「六 ６（４）」において、測定する副次発射のバースト時間率（注）を副次発射周波数ごとに求めた場合は、「六 ２（３）」において、掃引周波数幅を10MHz程度とすることができる。
注 バースト時間率＝電波を発射している時間／バースト周期（６）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に受信回路に接続されないときは、同時に受信回路に接続される空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合や切替えで受信回路に接続されない空中線端子からの発射が懸念される場合は、この限りでない。
七 混信防止機能
１ 測定系統図（１）識別符号を送信する場合（２）識別符号を受信する場合

２ 測定器の条件等（１）復調器は、受検機器が送出する送信信号を復調し、識別符号の内容が表示可能であること。

（２）対向器は、受検機器が送出する送信信号と同様な識別符号の送信が可能であること。
３ 受検機器の状態
通常の使用状態とする。
４ 測定操作手順（１）受検機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合
ア 受検機器から設備規則に規定する識別符号を送信する。
イ 復調器により送信された識別符号を確認する。
（２）受検機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合
ア 対向器から設備規則に規定する識別符号を送信する。
イ 受検機器に対して専用ジグを用いて通信が行われることを確認する。
ウ 対向器から設備規則に規定する識別符号と異なる符号を送信する。
エ 受検機器が送信停止する又は識別符号が異なる旨の表示が出ることを確認する。
５ 結果の記載（１）受検機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合
設備規則に規定する符号と復調された符号が同じ場合には「良」と、異なる場合には「否」と記載する。
（２）受検機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合
受信した符号が設備規則に規定する符号の場合に通常の受信が行われ、かつ、設備規則に規定する符号と異なる場合に異なる旨の表示が出る場合には「良」と、それ以外の場合には「否」と記載する。
６ 補足説明本試験項目は、「七 ４（１）」又は「七 ４（２）」のいずれか一方だけ行う。
八 送信バースト長１ 測定系統図2 測定器の条件等（１）スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。
• 中心周波数： 試験周波数• 掃引周波数幅： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅： １０ＭＨｚ• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅と同程度• 掃引時間： 測定精度が保証される時間• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• 検波モード： ポジティブピーク

• トリガ条件： レベル立ち上がり

３ 受検機器の状態

試験周波数で、受信状態から電波を発射する状態にする。
４ 測定操作手順（１）スペクトルアナライザの設定を「八 ２（１）」の状態とし、トリガ条件を立ち上がりトリガに設定し、受検機器を電波発射状態にし、設備規則に規定する許容値以下であることを確認する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子出力を合成し、一の空中線が 電波の発射を開始してから全ての空中線が電波の発射を終了するまでを測定する。
５ 結果の記載
良、否で表示する。
６ 補足事項（１）送信バースト時間の測定値が設備規則に規定する許容値に対し十分余裕があるときは、サブキャリアを確認できる範囲で分解能帯域幅を 1MHz 程度まで狭くすることができる。
（２）「八 4（１）」において、分解能帯域幅を10MHz以上に設定できない場合は、広帯域検波器の出力をオシロスコープ等で測定する。
（３）「八 ２（１）」において、時間軸波形を直接表示する機能を有するスペクトルアナライザを用いる場合は、解析帯域幅を10MHz以上にして測定することができる。
（４）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子を合成器において接続して測定する。
九 送信電力制御機能（TPC）
１ 測定系統図２ 測定器の条件等（１）外部試験装置は、受検機器と回線接続が可能な装置とする。ただし、当該装置については受検機器と通信可能な対向器をもって代えることができる。
（２）スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。
• 中心周波数： 最大電力を与える周波数（「四 空中線電力の偏差」測定時に探索された周波数）• 掃引周波数幅 ： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅 ： １ＭＨｚ程度• ビデオ帯域幅 ： 分解能帯域幅と同程度• 掃引時間： 測定精度が保証される時間• Ｙ軸スケール ： １ｄＢ／ｄｉｖ• 掃引モード： 単掃引• 検波モード： ポジティブピーク

３ 受検機器の状態（１）試験周波数に設定し、受検機器と外部試験装置との間で回線接続する。
（２）受検機器の変調は、空中線電力の偏差測定時に用いた状態と同様とする。
４ 測定操作手順（１）受検機器と外部試験装置の間で通信を確立し、受検機器の送信出力が最大となるように外部試験装置を設定する。
（２）スペクトルアナライザを「九 ２（２）」のように設定する。
（３）スペクトルアナライザを用いて、受検機器の送信出力最大時における送信レベルを測定する。
（４）空中線送信出力を低減させるように外部試験装置の設定を変更する。
（５）スペクトルアナライザを用いて、受検機器の送信出力低減時における受検機器の送信レベルを測定する。
（６）「九 ４（３）」と「九 ４（５）」のスペクトルアナライザの測定値から、受検機器の送信
出力最大時と送信出力低減時の送信レベル差を求める。
（７）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の記載
受検機器の送信出力最大時と送信出力低減時の送信レベルの差が３dB以上あることを確認して「良」又は「否」で記載する。
６ 補足説明（１）送信電力制御機能を確認する試験が困難な場合は、受検機器の送信電力制御機能の具備を工事設計書で確認すること。
（２）送信波のスペクトル分布が均一でない場合は、スペクトルアナライザの掃引周波数帯幅を占
有周波数帯幅の許容値以上として送信出力低減の確認をする。
（３）「九 ２」において、ＦＦＴ方式を用いるスペクトルアナライザを用いる場合は、解析帯域幅を1MHz以上として測定することができる。
十 キャリアセンス機能
１ 測定系統図（１）受検機器のみで試験を行う場合

（２）外部試験装置を用いて試験を行う場合

２ 測定器の条件等（１）標準信号発生器の設定は次のとおりとする。
• 搬送波周波数： 受検機器の受信周波数帯の中心周波数（２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントの受信周波数帯の中心周波数）

• 変調

： 無変調

• 出力レベル： 受検機器の空中線入力部において、電界強度が１００ｍＶ／ｍ になる
値と同等のレベル。

（２）スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。
• 中心周波数： 使用帯域の中心周波数• 掃引周波数幅： 占有周波数帯幅の許容値程度• 分解能帯域幅： １ＭＨｚ程度• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅と同程度• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／ｄｉｖ• トリガ条件： フリーラン• 検波モード： ポジティブピーク

（３）外部試験装置は、受検機器と回線接続が可能な装置である。 これの代用として、受検機器と通信可能な対向機を使用することができる。
３ 受検機器の状態
試験周波数及び試験拡散符号に設定して、受信状態にする。外部試験装置を用いる場合は、外部試験装置と回線接続する。
４ 測定操作手順（１）受検機器のみで試験を行う場合
ア

標準信号発生器を非送信状態に、受検機器を送信動作にし、スペクトルアナライザで電波を発射することを確認する。

イ

受検機器を受信状態にする。

ウ

標準信号発生器を送信状態にし、受検機器を送信動作にし、スペクトルアナライザで電波を発射しないことを確認する。

（２）外部試験装置を用いて試験を行う場合
ア

標準信号発生器を非送信状態にする。

イ

受検機器と外部試験装置との間で回線接続し、試験周波数の電波が発射されることをス
ペクトルアナライザで確認する。

ウ

受検機器を受信状態にする。

エ

標準信号発生器を非送信状態にし、受検機器を送信動作にし、スペクトルアナライザで電波を発射しないことを確認する。

５ 結果の記載「良」又は「否」で表示する。
６ 補足説明（１）標準信号発生器の出力を変調波に設定してキャリアセンス機能の試験を行った場合は、受検機器に用いている変調方式のみならず、同一周波数帯で運用する他の無線設備に用いる変調
方式の変調波についても受検機器のキャリアセンス機能が動作する必要がある。
（２）受検機器の空中線入力部に加えるキャリアセンスレベルPcsは、以下の式による。
G 𝜆2 2Pcs＝E
480𝜋 2
PCS： 受検機器の空中線入力部に加えるキャリアセンスレベル（Ｗ）

E： 電界強度（Ｖ／ｍ）

G： 受信空中線絶対利得の真値（倍）λ： 搬送波周波数の波長（ｍ）※PcsをdBm単位とし、λ（ｍ）をF（MHz）に変換すると以下の式となる。
Pcs（dBm）＝22.79＋Gr－20logF
Pcs： 受検機器の空中線入力部に加えるキャリアセンスレベル（dBm）

Gr： 受信空中線の絶対利得（dBi）

F： 搬送波周波数（MHz）

十一 動的周波数選択機能（DFS）（5.3GHz帯の場合）
１ 測定系統図２ 測定器の条件等

（１）外部試験装置は、受検機器と回線接続が可能な装置とする。ただし、当該装置については受検機器と通信可能な対向器をもって代えることができる。
（２）レーダー信号発生器は、下表の各試験条件に基づきパルスを発生させ、標準信号発生器の外部パルス変調入力に加え、擬似レーダーパルスを発生させる。
レーダーが送信する電波
種別

パルス幅

繰り返し周波数

検出確率
連続するパルスの数の

最小値

最大値

最小値

最大値

最小値

一

0.5 μs5 μs

200 Hz1000 Hz

10

60%以上

二

0.5 μs15 μs

200 Hz1600 Hz

15

60%以上「繰り返し周波数 x 0.026」（1三0.5 μs5 μs

200 Hz1000 Hz未満の端数は切り上げ）若しく
は「22」のいずれか大きい値

60%以上

又は「30」のいずれか小さい値「繰り返し周波数 x 0.026」（1四0.5 μs15 μs

200 Hz1600 Hz未満の端数は切り上げ）若しく
は「22」のいずれか大きい値

60%以上

又は「30」のいずれか小さい値
五0.5 μs

1.5 μs1114 Hz1118 Hz

30

60%以上

六

0.5 μs

1.5 μs928 Hz932 Hz

35

60%以上

七

0.5 μs

1.5 μs886 Hz890 Hz

24

60%以上

八

0.5 μs

1.5 μs738 Hz742 Hz20

60%以上

注1：検出確率は、親局の無線設備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）
から子局の無線設備に対して、任意の100ミリ秒間における合計の送信時間が30ミリ秒以上の伝送を行う場合のものをいう。
注2：この表において「A」とはP1及びP2の最大電力とし、「パルス幅」とは次の図における
Ｐ１のパルス幅Ｗ１とし、「繰り返し周波数」とは、次の図におけるパルス周期の逆数とする。
また、パルス幅及び周波数は、最小値及び最大値の間の任意の一の値とする。

パルス周期
P1のパルス幅（W1）
パルス間隔（T1）

P2のパルス幅（W2）

A

電
力

A
0.5A

0.5A

P1

P2

時間

P1

注３：一のパルス周期中に線形周波数変調を行うための周波数の偏移幅（以下「チャープ幅」という。）、Ｐ１のパルス間隔Ｔ１ 、Ｐ２のパルス幅Ｗ２ 及びＰ１のパルス幅Ｗ１ とＰ２のパルス幅Ｗ２ の差並びにＰ１のパルス幅Ｗ１に繰り返し周波数を乗じて得た値（以下「デューティ比」という。）は、次のとおりであること。なお、各パルス間隔及び各パルス幅は、
電力0.5Ａを基点とする各パルスの立ち上がり時間と各パルスの立ち下がり時間とする。
①種別三及び四の場合
チャープ幅±0.5MHｚから±1.0MHz の範囲

Ｐ１のパルス間隔Ｔ１

70 マイクロ秒以上

Ｐ２ のパルス幅Ｗ２20 マイクロ秒以上 110 マイクロ秒以下

Ｐ１のパルス幅とＰ２のパルス幅の差として次に掲げる式による値 ｜Ｗ２ －Ｗ１｜
デューティ比15 マイクロ秒以上
10%未満②種別五から八までの場合
チャープ幅±0.5MHｚから±1.0MHz の範囲

Ｐ１のパルス間隔Ｔ１

50 マイクロ秒以上

Ｐ２ のパルス幅Ｗ２28.5 マイクロ秒以上 33.6 マイクロ秒以下（３）標準信号発生器の設定は次のとおりとする。
• 搬送波周波数： 受検機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）• 変調： レーダー信号発生器の出力信号によってパルス変調する。

• 出力レベル： 受検機器の空中線入力部においてレーダー波送信期間中の平均電力（以下「規定入力レベル」という。）を次のとおり設定する。この場合において、受信空中線の絶対利得の値は、工事設計書に記載されたものを用いる。
＊1 受検機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍＷ未満の場合－６２ｄＢｍ＋受信空中線の絶対利得（ｄＢｉ）＊2 受検機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍＷ以上の場合－６４ｄＢｍ＋受信空中線の絶対利得（ｄＢｉ）（４）スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。
• 中心周波数： 受検機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）• 掃引周波数幅： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅： １ＭＨｚ程度• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅と同程度• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／ｄｉｖ• 掃引時間： １５秒程度• 掃引モード： 連続掃引• 検波モード： ポジティブピーク

３ 受検機器の状態（１）試験周波数及び利用可能チャネル確認（送信しようとしているチャネルの占有周波数帯幅内におけるレーダーが送信する電波の有無について60秒間の確認を行っている状態をいう。）
又は運用中チャネル監視状態（レーダーが送信する電波の有無について、連続的に確認している状態をいう。）に設定して送信する。
（２）試験周波数は、受検機器が発射可能な周波数から無作為に選択する。
（３）受検機器の通信負荷条件は、親局の無線設備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）から子局の無線設備に対して、任意の100ミリ秒間における合計の送信時間が30
ミリ秒以上の伝送を行うように設定する。
４ 測定操作手順「十一 ２」 に示す各試験信号を用いて、次のとおり動的周波数選択機能の動作を確認する。
（１）利用可能チャネル確認ア

標準信号発生器を非送信状態にする。

イ

受検機器を初期化して、利用可能チャネル確認状態とし、電波が発射されていないことをスペクトルアナライザ又は外部試験装置で確認する。

ウ

利用可能チャネル確認時間のうち、無作為に選択された時間において、標準信号発生器
を送信状態として、「十一 ２（３）」の規定入力レベルの擬似レーダーパルスを受検機器に加える。

エ擬似レーダーパルスが受検機器に入力されたとき電波が発射されないことをスペクトル
アナライザを用いて確認する。

オ 「アからエ」までを4回繰り返して、電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
（２）運用中チャネル監視ア

標準信号発生器を非送信状態にする。

イ

受検機器を初期化して、運用中チャネル監視状態とし、試験周波数で送信する。

ウ

受検機器の通信負荷条件を親局の無線設備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）から子局の無線設備に対して、任意の100ミリ秒間における合計の送信時
間が30ミリ秒以上の伝送を行うように設定し、外部試験装置との通信を確立する。

エ

標準信号発生器を送信状態として、「十一 ２（３）」の規定入力レベルの擬似レーダー
パルスを受検機器に加える。

オ

擬似レーダーパルスが受検機器に入力されたときに電波の発射が停止することをスペク
トルアナライザを用いて確認する。

カ 「アからオ」までを20回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかった
ときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。この場合において、擬似レーダーパルスを15回検出した時点で測定を終了する。
キ 「カ」において、擬似レーダーパルスの検出回数が11回以上14回以下の場合は、「アからオ」までを20回繰り返して、電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、「カ」と合算した擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
５ 結果の記載（１）利用可能チャネル確認
ア 「十一 ４（１）オ」において、受検機器が擬似レーダーパルスを４回以上検出した場合は「良」、３回以下の場合は「否」で記載する。
イ 「利用可能チャネル確認によりレーダー電波が検出された場合の送信停止時間」について
は工事設計書で確認する。
（２）運用中チャネル監視ア 「十一 ４（２）カ」において、受検機器が15回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、10回以下の場合は「否」で記載する。
イ 「十一 ４（２）キ」を行った場合は、受検機器の擬似レーダーパルスの検出回数が24回以上の場合は「良」、23回以下の場合は「否」で記載する。
ウ

上記「ア 及び イ」の「良」又は「否」とともに、パルス毎に検出回数と試験回数を表示する。

エ 「親局から子局への制御機能」、「運用中チャネル監視の機能及び送信停止時間」及び「運用中チャネル監視によりレーダー電波が検出された場合の送信停止時間」については、
工事設計書で確認する。
６ 補足説明（１）レーダー電波試験信号の送信は、レーダー信号発生器と標準信号発生器を用いる。ただし、レーダー電波試験信号を直接出力できる場合は、任意波形信号発生器を用いることができる。
（２）レーダー送信期間中の平均電力とは、電波を発射しているパルス時間内の平均電力とする。
この場合において、標準信号発生器等の出力信号は、オーバーシュートが無いように設定できる測定器を使用する。
（３）利用可能チャネル確認ア

受検機器の擬似レーダーパルス検出の有無の確認は、受検機器の表示を確認する等、ス
ペクトルアナライザを用いない方法を用いることができる。

イ

受検機器を利用可能チャネル確認状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、あらかじめ試験用治具等を用いて受検機器を試験可能な状態に設定しなければならない。
この場合の受検機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とレーダーパルスの検出確率が同じものでなければならない。

（４）運用中チャネル監視ア 「十一 ４（２）カ」において、繰り返し周期15秒の擬似レーダーパルスを連続して11回以上検出しない場合は、試験結果を「否」とする。
イ

通信負荷を親局の無線設備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）
から子局の無線設備に対して、任意の100ミリ秒間における合計の送信時間が30ミリ秒以上の伝送を行うように維持し、通信負荷条件をモニタしなければならない。

ウ IPパケット伝送に基づく送信を行う受検機器以外の場合は、受検機器の通信負荷条件については、擬似レーダーパルスの検出確率が最小となる条件で試験を行う。
エ

受検機器の擬似レーダーパルス検出の有無の確認は、受検機器による表示の確認等スペクトルアナライザを用いない方法を用いることができる。
オ

受検機器を運用中チャネル監視状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、あらかじめ試験用治具等を用いて受検機器を試験可能な状態に設定しなければならない。この場合の受検機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とレーダーパルスの検出確率が同じものでなければならない。

（５）試験結果に 義がある場合は、分解能帯域幅の設定を広くして測定することができる。
（６）「十一 ２（４）」において、時間軸波形を直接表示する機能を有するスペクトルアナライザを用いる場合は、分解能帯域幅を１MHz以上として測定することができる。
十二 動的周波数選択機能（DFS）（5.6GHz帯の場合）
１ 測定系統図２ 測定器の条件等（１）外部試験装置は、受検機器と回線接続が可能な装置とする。 ただし、当該装置については受検機器と通信が可能な対向機をもって代えることができる。
（２）レーダー信号発生器は、下表の各試験条件に基づきパルスを発生させ、標準信号発生器の外部パルス変調入力に加え、擬似レーダーパルスを発生させる。
ア 固定パルスレーダー電波試験信号
試験信号

パルス幅

パルス繰り返し

連続する

繰り返し

[μs]

周波数[Hz]

パルス数

周期[s]

固定パルス１

0.5

720

18

15.0

固定パルス２

1.0

700

18

15.0

固定パルス３

2.0

250

18

15.0

パルス幅

パルス繰り返し

連続する

繰り返し

[μs]

周波数[Hz]

パルス数

周期[s]

１μsから５μs

4,347Hzから

23から29までの15.0

までのうちで6,667Hzまでの任意の１整数１μsの整数倍

任意の１周波数

イ 可変パルスレーダー電波試験信号
試験信号
可変パルス４を加えた幅可変パルス５６μsから10μs

2,000Hzから

16から18までのまでのうちで5,000Hzまでの任意の１整数１μsの整数倍

任意の１周波数

15.0

を加えた幅
可変パルス６11μsから20μs

2,000Hzから

12から16までのまでのうちで5,000Hzまでの任意の１整数１μsの整数倍

任意の１周波数

15.0

を加えた幅
注：表の各項については、任意の１の組合せとする。
ウ チャープレーダー電波試験信号
試験信号
チャープ

パルス幅

パルス繰り返し

連続する

繰り返し

[μs]

周波数[Hz]

パルス数

周期[s]

50μsから100μ500Hzから

１から３までの12.0sまでのうちで1,000Hzまでの任意の１整数１μsの整数倍

任意の１周波数を加えた幅
注１：バーストは、12秒間に発射されるものとする。
注２：チャープ幅は、５MHzから20MHzまでのうち、１MHzの整数倍を加えた周波数幅とする。チャープ幅は、バーストごとに任意とし、同一バースト内のチャープ幅は等しいものとする。
注３：バースト数は、８から20までの任意の整数とし、バースト間隔は、12秒間をバースト数で除した時間とする。
注４：１のバースト内で複数のパルスがある場合は、そのパルス幅は等しいものとし、その繰り返し周波数と当該パルスの次の１のパルスの繰り返し周波数との間で関連性を有してはならないものとする。
注５：表の各項については、任意の１の組合せとする。
エ 周波数ホッピングレーダー電波試験信号
試験信号
ホッピング

パルス幅

パルス繰り返し

連続する

繰り返し

[μs]

周波数[Hz]

パルス数

周期[s]

1.0

3,000

９

10.0

注１：ホッピング周波数は、5,250MHzから5,730MHzまでの周波数のうち、１MHzの整数倍を加えた周波数のうち任意の周波数とする。
注２：ホッピング間隔は３msとし、すべてのホッピング間隔の合計は300msとする。
注３：バースト間隔は３msとする。
（３）標準信号発生器の設定は次のとおりとする。
• 搬送波周波数： 受検機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）• 変調： レーダー信号発生器の出力信号によってパルス変調する。

• 出力レベル： 受検機器の空中線入力部においてレーダー波送信期間中の平均電力を次のとおり設定する。受信空中線の絶対利得の値は、工事設計書の値を用いる。
*1 受検機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍＷ未満の場合－６２ｄＢｍ＋受信空中線の絶対利得（ｄＢｉ）*2 受検機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍＷ以上の場合－６４ｄＢｍ＋受信空中線の絶対利得（ｄＢｉ）（４）スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。
アイ

レーダー信号発生器の設定が「十二 ２（２） ア 及び イ」の場合• 中心周波数： 受検機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）• 掃引周波数幅： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅： １ＭＨｚ程度• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅と同程度• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／ｄｉｖ• 掃引時間： １５秒程度• 掃引モード： 連続掃引• 検波モード： ポジティブピーク

レーダー信号発生器の設定が「十二 ２（２）ウ 及び エ」の場合• 中心周波数： 受検機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）• 掃引周波数幅： 占有周波数帯幅の許容値以上• 分解能帯域幅： １ＭＨｚ程度• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅と同程度• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／ｄｉｖ• 掃引時間： １０ｍｓ程度• 掃引モード： 連続掃引• 検波モード： ポジティブピーク

3 受検機器の状態（１）試験周波数及び利用可能チャネル確認状態又は運用中チャネル監視状態に設定して送信する。
（２）試験周波数は、受検機器が発射可能な周波数から無作為に選択する。
（３）受検機器の通信負荷条件は、誤り訂正及び制御信号を含めない信号伝送速度で、親局の無線設備の最大伝送信号速度の１７％となるように設定する。
４ 測定操作手順
擬似レーダーパルスとして、「十二 ２」に示す各試験信号を用いて次のとおり動的周波数選択機能の動作を確認する。
（１）利用可能チャネル確認ア

標準信号発生器を非送信状態にする。

イ

受検機器を初期化して、利用可能チャネル確認状態とし、電波が発射されていないことをスペクトルアナライザ又は外部試験装置で確認する。

ウ

利用可能チャネル確認時間のうち、無作為に選択された時間において、標準信号発生器
を送信状態として、規定入力レベルの擬似レーダーパルスを受検機器に加える。

エ擬似レーダーパルスが受検機器に入力されたとき電波が発射されないことをスペクトル
アナライザを用いて確認する。

オ 「アからエ」までを4回繰り返して、電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
（２）運用中チャネル監視ア

標準信号発生器を非送信状態にする。

イ

受検機器を初期化して、運用中チャネル監視状態とし、試験周波数で送信する。

ウ

受検機器の通信負荷条件を誤り訂正及び制御信号を含めない信号伝送速度で無線設備の最大伝送信号速度の１７％に設定し、外部試験装置との通信を確立する。

エ

標準信号発生器を送信状態として、「十二 ２（３）」の規定入力レベルの擬似レーダー
パルスを受検機器に加える。

オ

擬似レーダーパルスが受検機器に入力されたときに電波の発射が停止することをスペク
トルアナライザを用いて確認する。

カ 「十二 ２（２）ア 及び イ」に規定する試験信号について、以下の「①から③」までの手順で検出回数を求める。
① 上記「アからオ」までを20回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。この場合において、擬似レーダーパルスを18回検出した時点で測定を終了する。
② 「①」において、擬似レーダーパルスの検出回数が11回以上14回以下の場合は、下記「キ」を行う。また擬似レーダーパルス検出回数が15回以上17回以下の場合は 次の「③」を行う。
③ 「アからオ」までを20回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
キ

擬似レーダーパルスの検出確率の平均値を求める。
① 上記「アからオ」までを20回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
② 「十二 ２（２） ア 及び イ」の６種別の試験信号について検出回数の合計と試験回数の合計を求める。

ク 「十二 ２（２）ウ」の試験信号について、以下の「①から③」までにより検出回数を求める。
① 上記「アからオ」までを20回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。この場合において、擬似レーダーパルスを18回検出した時点で測定を終了する。
② 上記「①」において、擬似レーダーパルス検出回数が15回以上17回以下の場合は次の「③」を行う。
③ 上記「アからオ」までを20回繰り返して電波の発射の有無を記録し、上記「①」の値と合算した擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
ケ 「十二 ２（２）エ」の試験信号について、次の「①から③」までにより検出回数を求める。
① 上記「アからオ」までを20回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。この場合において、擬似レーダーパルスを18回検出した時点で測定を終了する。
② 上記「①」において、擬似レーダーパルス検出回数が13回以上15回以下の場合は 次の「③」を行う。
③ 上記「アからオ」までを20回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
５ 結果の記載（１）利用可能チャネル確認
ア 「十二 ４（１）オ」 において、受検機器が擬似レーダーパルスを４回以上検出した場合は「良」、３回以下の場合は「否」で記載する。
イ 「利用可能チャネル確認によりレーダー電波が検出された場合の送信停止時間」について
は工事設計書で確認する。
（２）運用中チャネル監視ア

固定パルス及び可変パルスレーダー電波試験信号の場合① 「十二 ４（２）カ ①」 において 「十二 ２（２）ア 及び イ」に規定する６種別の試験信号について、受検機器が18回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、10回以下の場合は「否」で記載する。
② 「十二 ４（２）カ ③」 を行った場合は、擬似レーダーパルスの検出回数の合算
値が32回以上の場合は「良」、23回以下の場合は「否」で記載する。
③ 「十二 ４（２）キ」 を行った場合は、「十二 ２（２）ア 及び イ」に規定する
６種別の試験信号ごとに、擬似レーダーパルスの検出回数と試験回数からそれぞれの検出確率を求める。次に検出確率の平均が80％以上の場合は「良」、80％未満の場合は「否」で記載する。
④ 上記「①から③」までにおいて「良」又は「否」とともに、「十二 ２（２）ア 及び イ」に規定する試験信号ごとに検出回数と試験回数を記載する。

イ

チャープレーダー電波試験信号の場合① 「十二 ４（２）ク ①」において受検機器が18回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、14回以下の場合は「否」で記載する。
② 「十二 ４（２）ク ③」を行った場合は、擬似レーダーパルスの検出回数の合算値

が32回以上の場合は「良」、31回以下の場合は「否」で記載する。
③ 上記「①及び②」において「良」又は「否」とともに、検出回数と試験回数を記載する。
ウ

周波数ホッピングレーダー電波試験信号の場合① 「十二 ４（２）ケ ①」において受検機器が18回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、14回以下の場合は「否」で記載する。
② 「十二 ４（２）ケ ③」を行った場合は、擬似レーダーパルスの検出回数の合算値
が32回以上の場合は「良」、31回以下の場合は「否」で記載する。
③ 上記「①及び②」において「良」又は「否」とともに、検出回数と試験回数を記載する。

（３）運用中チャネル監視の制御「親局から子局への制御機能」、「運用中チャネル監視の機能及び送信停止時間」及び「運用中チャネル監視によりレーダー電波が検出された場合の送信停止時間」については工事設計書で確認する。
６ 補足説明（１）レーダー電波試験信号の送信は、レーダー信号発生器と標準信号発生器を用いる。ただし、レーダー電波試験信号を直接出力できる場合は、任意波形信号発生器を用いることができる。
（２）レーダー送信期間中の平均電力とは、電波を発射しているパルス時間内の平均電力とする。
この場合において、標準信号発生器等の出力信号は、オーバーシュートが無いように設定できる測定器を使用する。
（３）利用可能チャネル確認ア

受検機器の擬似レーダーパルス検出の有無の確認は、受検機器の表示を確認する等、ス
ペクトルアナライザを用いない方法を用いることができる。

イ

受検機器を利用可能チャネル確認状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、あらかじめ試験用治具等を用いて受検機器を試験可能な状態に設定しなければならない。
この場合の受検機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とレーダーパルスの検出確率が同じものでなければならない。

ウ 「十二 ２（２）ア」の固定パルス１及び固定パルス２については、いずれか一方の試験を省略することができる。ただし、受検機器のレーダー波検出サンプリング間隔が0.5μsを超える場合は、固定パルス１の試験を行わなければならない。
エ 「十二 ２（２）イ」の可変パルス５及び可変パルス６については、いずれか一方の試験を省略することができる。
（４）運用中チャネル監視ア

受検機器の通信負荷を最大伝送信号速度の17％程度に維持し、適切な方法を用いて通信負荷条件をモニタする。

イ IPパケット伝送に基づく送信を行う受検機器以外の場合は、受検機器の通信負荷条件については、擬似レーダーパルスの検出確率が最小となる条件とする。
ウ

受検機器の擬似レーダーパルス検出の有無の確認について、受検機器の表示による確認
等スペクトルアナライザを用いない方法を用いることができる。

エ

受検機器を運用中チャネル監視状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、あらかじめ試験用治具を用いて適切な方法で受検機器を試験可能な状態に設定する必要がある。この場合の受検機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とレーダーパルス検出確率が同じものでなければならない。

オ

固定パルス及び可変パルスレーダー電波試験信号の場合は、「十二 ４（２）オ」において、繰り返し周期15秒の擬似レーダーパルスを連続して11回以上検出しない場合は、結果の記載を「否」とする。

カ

チャープレーダー電波試験信号の場合は、「十二 ４（２）オ」において、繰り返し周期12秒の擬似レーダーパルスを連続して、15回以上検出しない場合は、結果の記載を「否」とする。

キ

周波数ホッピング電波試験信号の場合は、「十二 ４（２）オ」において、繰り返し周期10秒の擬似レーダーパルスを連続して13回以上検出しない場合は、結果の記載を「否」とする。

ク 「十二 ２（２）ア」の固定パルス１及び固定パルス２については、いずれか一方の試験を省略することができる。ただし、受検機器のレーダー波検出サンプリング間隔が0.5μsを超える場合は、固定パルス１の試験を行わなければならない。
ケ 「十二 ２（２）イ」の可変パルス５及び可変パルス６については、いずれか一方の試験を省略することができる。
コ 「十二 ４（２）キ ②」の検出回数の合計及び試験回数の合計は、固定パルス１又は固定
パルス２、固定パルス３、可変パルス４及び可変パルス５又は可変パルス６の場合の合計とすることができる。
（５）試験結果に 義がある場合は、分解能帯域幅の設定を広くして測定することができる。
（６）「十二 ２（２）エ」において、時間軸波形を直接表示する機能を有するスペクトルアナライ
ザを用いる場合は、解析帯域幅を１MHz以上として測定することができる。

第三章 アンテナ一体型設備の試験方法
一 周波数の偏差
１ 測定系統図２ 測定器の条件等（１）周波数計としては、カウンタまたはスペクトルアナライザ（局発がシンセサイザ方式のもの）
を使用する。
（２）周波数計の測定確度は、規定の許容偏差の 1／10 以下の確度とする。
（３）被測定波の振幅変動による影響を避けるため、減衰器の減衰量は周波数計へ十分な入力レベルを与える値とする。
（４）バースト波を測定する場合は、カウンタのパルス計測機能を使用して、ゲート開放時間をなるべくバースト区間の全体が測れる値にする。
３ 受検機器の状態（１）試験周波数に設定して、送信する。
（２）変調を停止し、原則として「無変調波の連続送出」とする。これができない場合、「無変調波の継続的バースト送出」、又は、スペクトルアナライザで周波数が測定できるような特徴
的な周波数スペクトル（例えば副搬送波の１波等）を生じさせるような変調状態とする。
（３）複数の空中線を有する場合は、それぞれの空中線ごとに送信状態とする。
４ 測定操作手順（１）無変調波（連続又は継続的バースト）の場合は、周波数計で直接測定する。
（２）バースト波の場合は、十分な精度が得られる時間について測定し、その平均値を求め測定値とする。
（３）特徴的な周波数スペクトルを生じさせるような試験モードの場合は、スペクトルアナライザ
によりそのスペクトルの周波数を測定する。
（４）２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントごとに送信を行い、各周波数セグメントについて測定する。
（５）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の記載（１）結果は、測定値をＭＨｚまたはＧＨｚ単位で表示するとともに、測定値の割当周波数に対する偏差を百万分率（10-6）の単位で（＋）または（－）の符号を付けて表示する。
（２）２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、割当周波数に対する各周波数
セグメントごとの測定値の偏差を記載する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの端子での測定値のうち、最も偏差の大きなものを記載する。
６ 補足説明（１）変調を停止することが困難な場合には、波形解析器を用いることができる。ただし、波形解
析器を周波数計として使用する場合には、測定確度が十分であること。
（２）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等の切替回路のみで周波数が変動する要因がない空中線の組合せであり、かつ、同一の送信出力回路に接続されるときは、選択接続される空中線端子の測定とすることができる。
（３）複数の空中線端子を有する場合であって、共通の基準発振器に位相同期しているとき又は共通のクロック信号等を用いて、複数の空中線端子の周波数の偏差が同じになるときは、一の代表的な空中線端子の測定結果を測定値とすることができる。
二占有周波数帯幅１ 測定系統図
変調信号発生器

２ 測定器の条件等

受検機器

スペクトル
アナライザ

コン
ピュータ

（１）スペクトルアナライザは以下のように設定する。
• 中心周波数： 試験周波数• 掃引周波数幅 ： 設備規則に規定する許容値の約２倍から3.5倍まで• 分解能帯域幅 ： 設備規則に規定する許容値の約３％以下• ビデオ帯域幅 ： 分解能帯域幅と同程度• 入力レベル： 搬送波レベルがスペクトルアナライザ雑音レベルより十分高いこと• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合、１サンプル当たり１バーストが入る時間）• 掃引モード： 連続掃引• 検波モード： サンプル
ただし、バースト波の場合はポジティブピーク

• 平均処理回数 ： 10回以上（２）スペクトルアナライザの測定値は、外部または内部のコンピュータで処理する。
３ 受検機器の状態（１）試験周波数に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
（２）直交周波数分割多重方式でバースト波の場合は、副搬送波の数が少ない状態の時間の割合が最小となる変調状態とする。
（３）２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、周波数セグメントごとに送信を行う。
（４）複数の空中線を有する場合は、それぞれの空中線ごとに送信状態とする。
４ 測定操作手順（１）スペクトルアナライザを「二 ２（１）」の状態に設定する。
（２）受検機器及び測定用空中線を対向させ、その偏波面及び高さと方向を調整し、スペクトルア
ナライザの入力レベルを最大にする。ただし、占有周波数帯幅の測定に必要なダイナミック
レンジが得られる入力レベルに達しない場合は、空中線間の距離を短くして測定を行う。
（３）表示に変化が認められなくなるまで掃引を繰返した後、全データ点の値をコンピュータの配
列変数に取り込む。
（４）全データについて、ｄＢ値を電力次元の真数に変換する。
（５）全データの電力総和を求め、「全電力値」として記憶する。
（６）最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0.5％になる限界
データ点を求める。その限界点を周波数に変換して、「下限周波数」として記憶する。
（７）最高周波数のデータから順次下に電力の加算を行い、この値が「全電力」の0.5％になる限界
データ点を求める。その限界点を周波数に変換して、「上限周波数」として記憶する。
（８）２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、周波数セグメントごとに送信を行い、各周波数セグメントについて占有周波数帯幅を測定する。
（９）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
５ 結果の記載（１）占有周波数帯幅は、「上限周波数」と「下限周波数」の差として算出し、MHz単位で記載する。

（２）２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、周波数セグメントごとの測定値を記載する。
（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値のうち、最も大きなものを記載する。
６ 補足説明（１）「二 ２（１）」において、バースト波の場合は、表示モードをマックスホールドとして波形が変動しなくなるまで連続掃引する。
（２）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しないときは、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合は、この限りでない。
（３）複数の空中線を有する場合であって、個々の空中線ごとに送信状態又は非送信状態の切替機
能を有しないときは、全ての空中線を送信状態として測定する。
（４）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線端子ごとの測定値が許容値から100kHzを減じた値を超えるときは、それぞれの空中線端子を合成器において接続して測定し、それぞれの空中線ごとの測定値に加えて記載すること。
三

不要発射の強度１ 測定系統図

変調信号
発生器

スペクトル
アナライザ

受検機器

標準信号
発生器

コン
ピュータ

置換用空中線２ 測定器の条件等（１）不要発射の強度の探索時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
条件

使用する周波数

掃引周波数帯幅20MHzシステム

5180MHz

5,142MHz以下、（占有周波数帯幅

5200MHz

5,142MHzから5,150MHzまで、

18MHz以下）

5220MHz

5,250MHzから5,251MHzまで、

5240MHz

5,251MHzから5,260MHzまで、
5,260MHzから5,266.7MHzまで、
5,266.7MHz以上

5260MHz

5,233.3MHz以下、

5280MHz

5,233.3MHzから5,240MHzまで、

5300MHz

5,240MHzから5,249MHzまで、

5320MHz

5,249MHzから5,250MHzまで、
5,350MHz以上

5500MHz, 5520MHz,

5,470MHz以下、

5540MHz, 5560MHz,

5,730MHz以上

5580MHz, 5600MHz,
5620MHz, 5640MHz,
5660MHz, 5680MHz,
5700MHz, 5720MHz
20MHzシステム

5180MHz

5,142MHz以下、（占有周波数帯幅

5200MHz

5,142MHzから5,150MHzまで、

18MHz超え20MHz以下） 5220MHz

5,250MHzから5,250.2MHzまで、

5240MHz

5,250.2MHzから5,251MHzまで、
5,251MHzから5,260MHzまで、
5,260MHzから5,266.7MHzまで、
5,266.7MHz以上

5260MHz

5,233.3MHz以下、

5280MHz

5,233.3MHzから5,240MHzまで、

5300MHz

5,240MHzから5,249MHzまで、

5320MHz

5,249MHzから5,249.8MHzまで、
5,249.8MHzから5,250MHzまで、
5,350MHz以上

5500MHz, 5520MHz,5,460MHz以下、

5540MHz, 5560MHz,5,460MHzから5,470MHzまで、

5580MHz, 5600MHz,

5,745MHzから5,765MHzまで、

5620MHz, 5640MHz,

5,765MHz以上

5660MHz, 5680MHz,
5700MHz, 5720MHz
40MHzシステム

5,190MHz、5,230MHz

5,141.6MHz以下、
5,141.6MHzから5,150MHzまで、
5,250MHzから5,251MHzまで、
5,251MHzから5,270MHzまで、
5,270MHzから5,278.4MHzまで、
5,278.4MHz以上

5,270MHz、5,310MHz

5,221.6MHz以下、
5,221.6MHzから5,230MHzまで、
5,230MHzから5,249MHzまで、
5,249MHzから5,250MHzまで、
5,350MHzから5,358.4MHzまで、
5,358.4MHz以上

5,510MHz、5,550MHz、

5,460MHz以下、

5,590MHz、5,630MHz、

5,460MHzから5,470MHzまで、

80MHzシステム

5,670MHz、5,710MHz

5,770MHz以上

5,210MHz5,123.2MHz以下、
5,123.2MHzから5,150MHzまで、
5,250MHzから5,251MHzまで、
5,251MHzから5,290MHzまで、
5,290MHzから5,296.7MHzまで、
5,296.7MHz以上

5,290MHz

5,203.3MHz以下、
5,203.3MHzから5,210MHzまで、
5,210MHzから5,249MHzまで、
5,249MHzから5,250MHzまで、
5,350MHzから5,376.8MHzまで、
5,376.8MHz以上

5,530MHz, 5,610MHz,5,460MHz以下、

5,690MHz

5,460MHzから5,469.5MHzまで、
5,469.5MHzから5,470MHzまで、
5,770MHz以上

160MHzシステム

5,250MHz(W52+W53)

5,099.6MHz以下、
5,099.6MHzから5,150MHzまで、
5,350MHzから5,400.4MHzまで、
5,400.4MHz以上

5,570MHz(W56)

5,419.6MHz以下、
5,419.6MHzから5,470MHzまで、
5,725MHz以上

80MHz+80MHz

5,210MHz+(5,530MHz,

5,134.8MHz以下、

システム

5,610MHz or 5,690MHz)

5,134.8MHzから5,150MHzまで、
5,250MHzから5,251MHzまで、
5,251MHzから5,285.2MHzまで、
5,285.2MHzから5,370MHzまで、
5,370MHzから5,454.8MHzまで、
5,454.8MHzから5,470MHzまで、*5,730MHz以上(5,690MHzを使用する場合は5,770MHz以上）

5,290MHz+(5,530MHz,

5,214.8MHz以下、

5,610MHz or 5,690MHz)

5,214.8MHzから5,249MHzまで、
5,249MHzから5,250MHzまで、
5,350MHzから5,365.2MHzまで、
5,365.2MHzから5,410MHzまで、
5,410MHzから5,454.8MHzまで、

5,454.8MHzから5,470MHzまで、*5,730MHz以上 (5,690MHzを使用する場合は5,770MHz以上)
5,530MHz+5,690MHz

5,419.6MHz以下、
5,419.6MHzから5,470MHzまで、
5,770MHz以上• 分解能帯域幅 ： １ＭＨｚ以下• ビデオ帯域幅 ： 分解能帯域幅と同程度• Ｙ軸スケール ： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• 入力レベル： 最大のダイナミックレンジとなる値• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合は、１サンプル当たり１バーストの継続時間以上）• データ点数： ４００点以上• 掃引モード： 単掃引• 検波モード： ポジティブピーク

（２）スプリアス領域の不要発射の強度の測定時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
• 中心周波数： 探索された周波数• 掃引周波数幅 ： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅 ： 1MHz
• ビデオ帯域幅 ： 分解能帯域幅と同程度• Ｙ軸スケール ： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• 入力レベル： 最大のダイナミックレンジとなる値• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合は、１サンプル当たり１バーストの継続時間以上）• データ点数： ４００点以上• 掃引モード： 単掃引• 検波モード： サンプル（３）帯域外領域の不要発射の強度の測定時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
• 中心周波数： 探索された周波数• 掃引周波数幅 ： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅 ： 1MHz以下• ビデオ帯域幅 ： 分解能帯域幅と同程度• Ｙ軸スケール ： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• 入力レベル： 最大のダイナミックレンジとなる値• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合は、１サンプル当たり１バーストの継続時間以上）• データ点数： ４００点以上• 掃引モード： 連続掃引• 検波モード： サンプル３ 受検機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態又は継続的（一定周期かつ一定バースト長）バースト送信状態とする。
（２）拡散符号を用いるものは、試験拡散符号に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
（３）２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、同時に２つの周波数セグメン
トの送信を行う。
（４）バースト波の場合は、副搬送波の数が少ない状態の時間の割合が最小となる条件で変調する。
（５）送信の偏波面は、受検機器の使用状態と同様とする。
（６）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有するときは、それぞれの空中線端子毎に電力制御を最大出力となるように設定する。
４ 測定操作手順（１）受検機器及び測定用空中線の高さと方向を対向させる。スペクトルアナライザを「三 ２（１）」のように設定し、掃引及び不要発射の探索を行う。
（２）探索された不要発射の強度の測定
ア 「三 ２（１）」で探索した不要発射の強度の周波数について（複数ある場合はその各々について）、次に示す「イ から カ」までの操作により不要発射の振幅値を測定する。
イ

スペクトルアナライザの設定を 「三 ２（２）」もしくは「三 ２（３）」とし、受検機器を回転させて不要発射の受信電力が最大となる角度に調整する。

ウ

測定用空中線の地上高を受検機器の空中線を中心として±50㎝程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、不要発射の受信電力の最大となる位置を探し、この点のスペクトルアナライザの読みを「Ｅ」とする。なお、不要発射がバースト波の場合は、バースト内の平均値を「Ｅ」とする。

エ

受検機器を台上から外し、置換用空中線の開口面を受検機器の開口面と同一位置に設定
して、置換用の標準信号発生器から同一周波数の電波を送信しながら、置換用の標準信号発生器を回転させて受信電力が最大となる角度に調整する。

オ

測定用空中線の地上高は、対向する受検機器及び置換用空中線を中心として±50cm程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、受信電力が最大となる位置を探し、この点の測定値が「Ｅ」と等しくなるよう電力を調整する。

カ

上記「オ」の電力を用いて、次式のように換算して不要発射の電力を求める。
不要発射の電力（dBm）＝PS ＋GS －GT －LF

キPS： 標準信号発生器の出力（dBm）

GS： 置換用空中線の絶対利得（dBi）

GT： 受検機器の空中線絶対利得（dBi）

LF： 標準信号発生器と置換用空中線間の給電線の損失（dB）

上記「カ」で求めた値に分解能帯域幅換算値を加算した値を測定値とする。
分解能帯域幅換算値＝10log(参照帯域幅／測定時の分解能帯域幅)（３）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。

５ 結果の記載（１）試験結果は、「三 ４」で測定した不要発射の測定値を許容値の周波数区分ごとの最大電力値
を等価等方輻射電力に換算してμＷ／ＭＨｚ単位で周波数とともに記載する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の測定値において周波数ごとにおける総和を等価等方輻射電力に換算してμＷ／ＭＨｚ単位で周波数とともに記載する。
（３）複数の空中線を同時に送信状態として測定した値は、「三 ５（１）」と同様に記載する。
（４）上記の場合において、空中線の絶対利得は、工事設計書に記載された値を用いる。
６ 補足説明（１）「三 ２（２）」もしくは「三 ２（３）」において、振幅測定時のスペクトルアナライザの検波モードは、サンプルの代わりにＲＭＳ（電力の真値という。）を用いることができる。
（２）「三 ６（１）」において、不要発射のバースト時間率（注）を不要発射周波数ごとに求めた
場合は、「三 ２（１）」において掃引周波数幅を10MHz程度とすることができる。
注 バースト時間率＝電波を発射している時間／バースト周期（３）受検機器の空中線が円偏波の場合において、直線偏波の空中線で測定をしたときは、水平及び垂直成分の測定値の電力和とする。
（４）受検機器の回路構成から判断して不要発射が発生しないことが明らかな特定の周波数帯がある場合又は受検機器の構成等による周波数特性により不要発射が技術基準を十分に満足することが明らかな特定の周波数帯がある場合は、その周波数帯の測定を省略することができる。
（５）「三 ５（２）」において、周波数ごとにおける総和を記載する場合は、それぞれの空中線端子の測定値が、許容値を空中線の数（注）で除した値を超える周波数において１MHz帯域内の値の総和を求める。ただし、全ての空中線端子において許容値を空中線の数で除した値を下回る場合は、それぞれの測定帯域において最大の測定値となる空中線端子の測定値に空中線の数を乗じた値を記載することができる。
注 空中線の数は、同時に電波を発射する空中線の数（ストリーム数等）であって、空中線選
択方式のダイバーシティ等で切り替えるものは含まない。
（６）不要発射の強度を搬送波の近傍で測定する場合であって、搬送波電力が不要発射の強度の測定値に影響を与える可能性があるときは、スペクトルアナライザの分解能帯域幅を搬送波電力が不要発射の強度の測定値に影響を与えなくなる程度まで狭め、１MHzごとの電力総和を計算する。
（７）不要発射の強度の設備規則に規定する許容値が周波数に応じて変化する帯域では、周波数ごとの測定値（等価等方輻射電力に換算した値をいう。）が設備規則に規定する許容値を満たさなければならない。
（８）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しないときは、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、この限りでない。
（５）複数の空中線を有する場合であって、個々の空中線ごとに送信状態又は非送信状態の切替機
能を有しないときは、全ての空中線を送信状態として測定する。この場合の置換用空中線の設置位置は、受検機器空中線の中心位置とする。

四 空中線電力の偏差１ 測定系統図（１）１ＭＨｚ当たりの電力測定の場合（２）総電力測定の場合

2 測定器の条件等（１）スペクトルアナライザの分解能帯域幅１ＭＨｚにおける等価雑音帯域幅を測定し、分解能帯
域幅を１ＭＨｚ等価雑音帯域幅に補正する補正値を求める。ただし、拡散帯域幅が１MHz以下の場合は、測定した等価雑音帯域幅を用いて補正を行う必要はない。
（２）スペクトルアナライザのＩＦ出力にスペクトルアナライザのＩＦ利得を調整した高周波電力計を接続する。
（３）１ＭＨｚ当たりの空中線電力の最大値を与える周波数探索時のスペクトルアナライザの設定
は、次のとおりとする。
• 中心周波数： 試験周波数• 掃引周波数幅 ： 占有周波数帯幅の２倍程度• 分解能帯域幅 ： １ＭＨｚ
• ビデオ帯域幅 ： 分解能帯域幅の同程度• Ｙ軸スケール ： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合、１サンプル当たり１バースト以上が入る時間）• トリガ条件： フリーラン• 掃引モード： 連続掃引• 検波モード： ポジティブピーク

• 表示モード： マックスホールド（４）探索された周波数での１ＭＨｚ当たりの空中線電力測定する時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
• 中心周波数： 最大電力を与える周波数（探索された周波数）• 掃引周波数幅 ： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅 ： １ＭＨｚ
• 掃引モード： 連続掃引（５）スペクトルアナライザの演算機能を使用して空中線電力を測定する場合のスペクトルアナラ
イザの設定は、次のとおりとする。
• 中心周波数： 探索された周波数• 掃引周波数幅 ： １０ＭＨｚ程度• 演算帯域幅： １ＭＨｚ• 分解能帯域幅 ： ３０ｋHｚ以上３００ｋHz以下• ビデオ帯域幅 ： 分解能帯域幅と３倍程度• Ｙ軸スケール ： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間（バースト波の場合、１サンプル当たり１バースト以上が入る時間）• トリガ条件： フリーラン• データ点数： １００１点以上• 掃引モード： 単掃引• 検波モード： ＲＭＳ

３ 受検機器の状態（１）試験周波数に設定し、連続送信状態又は継続的バースト送信状態とする。
（２）拡散符号を用いるものは、試験拡散符号に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
（３）直交周波数分割多重方式を用いるものの場合は、バースト送信状態とし、副搬送波の数が最も少ない状態の時間の割合が最大となる変調状態とする。このとき、実運用状態で連続的に生じ得る範囲で行う。ただし、当該変調が設定できないときは、継続的バースト送信状態又は連続送信状態で行うことができる。
（４）２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、同時に２つの周波数セグメン
トの送信を行う。
（５）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有するときは、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
４ 測定操作手順（１）電力計を用いた空中線電力の測定
ア 直交周波数分割多重方式又は直接拡散を使用するスペクトル拡散方式の場合、１ＭＨｚ
当たりの空中線電力を、以下の手順で測定する。
① 測定系統図 「四 １（１）」に従い、受検機器及び測定用空中線の高さと方向を対向させる。
② スペクトルアナライザの設定を「四 ２（３）」として受信する。
③ 受検機器を回転させて受信電力最大方向に調整する。
④ 掃引を繰り返し、電力が最大になる周波数をマーカで測定する。この場合においては、
周波数掃引幅を順次狭くして電力が最大となる周波数を求める。
⑤ ２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントについて、１MHz当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
⑥ 測定用空中線の地上高を受検機器の空中線を中心として±50㎝程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、電力が最大となる位置を探し、この点でのスペクトルアナライザのＩＦ出力に接続された電力計の読みを「Ｅ」とする。
⑦ 受検機器を回転台から外し、置換用空中線の開口面を受検機器の開口面と同一位置に設定して、置換用の標準信号発生器から同一周波数の電波を出し、測定用空中線で受信する。
⑧ 置換用空中線を回転し、電力最大方向に調整する。
⑨ スペクトルアナライザの設定を「四 ２（４）」とする。
⑩ 測定用空中線の地上高を置換用空中線を中心として±50㎝程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、受信電力が最大となる位置にする。
⑪ 標準信号発生器の出力を調整して「Ｅ」と等しい値となる電力PSを記録し、又は「Ｅ」に近い値（±１dB以内）として、「Ｅ」との差から換算してPSを記録する。
⑫ 等価雑音帯域幅補正前の空中線電力を次式により求める。
Po ＝ PS ＋ GS － GT － LF
PS

： 標準信号発生器の出力（dBm）

GS： 置換用空中線の絶対利得（dBi）

GT： 受検機器の空中線絶対利得（dBi）

LF： 標準信号発生器と置換用空中線間の給電線の損失（dB）⑬ 空中線電力は、次のとおりとする。
・連続波の場合 上記⑪の結果を「四 ２（１）」により補正した値
・バースト波の場合 連続波の場合と同様に補正した値と送信時間率から、バースト内の平均電力を計算した値
バースト内平均電力＝⑪の結果を「四 ２(１)により補正した値

ただし、

送信時間率
バースト送信時間

送信時間率＝

バースト繰返し周期⑭ 直交周波数分割多重方式の場合で、副搬送波の変調方式が複数ある場合は、それぞれの場合の空中線電力を測定し、最も大きい値を測定値とする。
⑮ ２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントについて、空中線電力を測定する。
⑯ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
イ その他の方式の場合
総電力及び１ＭＨｚ当たりの等価等方輻射電力を、以下の手順で測定する。
① 測定系統図「四 １（２）」に従い、受検機器及び測定用空中線の高さと方向を対向させる。
② 受検機器を回転させて受信電力最大方向に調整する。
③ 測定用空中線の地上高を受検機器の空中線を中心として±５０㎝程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、電力が最大となる位置を探し、この点での電力計の読みを「Ｅ」とする。
④ 受検機器を回転台から外し、置換用空中線の開口面を受検機器の開口面と同一位置に設定して、置換用の標準信号発生器から試験周波数と同一周波数の電波を出し、受信する。
⑤ 置換用空中線を回転し、電力最大方向に調整する。
⑥ 測定用空中線の地上高を置換用空中線を中心として±５０㎝程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、電力が最大となる位置を探す。
⑦ 標準信号発生器の出力を調整して「Ｅ」と等しい値となる電力Ｐｓを記録するか、若しくは「Ｅ」に近い値（±１ｄＢ以内）として、「Ｅ」との差から逆算してＰｓを記録する。
⑧ 空中線電力を、下の式により求める。
Po ＝ PS ＋ GS － GT － LF
PS

： 標準信号発生器の出力（dBm）

GS： 置換用空中線の絶対利得（dBi）

GT： 受検機器の空中線絶対利得（dBi）

LF： 標準信号発生器と置換用空中線間の給電線の損失（dB）⑨ 空中線電力は次のとおりとする。
・連続波の場合 Poの値
・バースト波の場合 Poの値と送信時間率から、バースト内の平均電力を計算した値
バースト内平均電力＝

Po

送信時間率

⑩ 測定系統図「四 １（１）」に従って、１ＭＨｚ当たりの等価等方輻射電力を「四 ４（１）」の１ＭＨｚ当たりの空中線電力の測定と同じ方法で測定する。ただし、「四４（１）ア⑪」の式は、等価等方輻射電力の計算式 Po ＝ PS ＋ GS－ LF とする。
⑪ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
（２）スペクトルアナライザの演算機能を使用した空中線電力の測定
ア 直交周波数分割多重方式又は直接拡散を使用するスペクトル拡散方式の場合① 測定系統図「四 １（１）」に従い、受検機器及び測定用空中線の高さと方向を対向させる。
② スペクトルアナライザを「四 ２（３）」として受信する。
③ 受検機器を回転させて受信電力最大方向に調整する。
④ 掃引を繰り返し、電力が最大になる周波数をマーカで測定する。この場合においては、
周波数掃引幅を順次狭くして電力が最大となる周波数を求める。この周波数を中心周波数として、スペクトルアナライザを「四 ２（５）」のように設定する。
⑤ ２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントについて、１MHｚ当たりの電力が最大値を与える周波数を測定する。
⑥ 測定用空中線の地上高を受検機器の空中線を中心として±50㎝程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、電力が最大となる位置を探し、この点でのスペクトルアナライザの演算値を「Ｅ」とする。

⑦ この演算結果「Ｅ」は次のとおりとする。
・連続波の場合 スペクトルアナライザの演算から求めた値
・バースト波の場合 連続波の場合と同様にスペクトルアナライザの演算から求めた値と送信時間率から、バースト内の平均電力を計算した値
バースト内平均電力＝

スペクトルアナライザの演算から求めた値

ただし、

送信時間率
バースト送信時間

送信時間率＝

バースト繰返し周期⑧ 受検機器を回転台から外し、置換用空中線の開口面を受検機器の開口面と同一位置に設定して、置換用の標準信号発生器から同一周波数の電波を出し、測定用空中線で受信する。
⑨ 置換用空中線を回転し、電力最大方向に調整する。スペクトルアナライザの設定を「四２（５）」とする。
⑩ 測定用空中線の地上高を置換用空中線を中心として±50㎝程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、受信電力が最大となる位置にする。
⑪ 標準信号発生器の出力を調整して「Ｅ」と等しい値となる電力PSを記録するか、又は「Ｅ」に近い値（±１dB以内）として、「Ｅ」との差から換算してPSを記録する。
⑫ 等価等方輻射電力を次式により求める。
Po ＝ PS ＋ GS － GT － LF
PS

： 標準信号発生器の出力（dBm）

GS： 置換用空中線の絶対利得（dBi）

GT： 受検機器の空中線絶対利得（dBi）

LF： 標準信号発生器と置換用空中線間の給電線の損失（dB）⑬ ２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントについて、空中線電力を測定する。
⑭ 複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定する。
イ その他の方式の場合① 「四 ４（１）イ」の方法による。
5 結果の記載（１）試験結果は、空中線電力の絶対値を、直交周波数分割多重方式又は直接拡散を使用するスペ
クトル拡散方式の場合はmW／MHz単位で、その他の方式の場合はmW単位で記載するとともに、工事設計書に記載される空中線電力に対する偏差を％単位で＋又は－の符号を付けて記載する。また、等価等方輻射電力を空中線の絶対利得（給電線の損失を含む。）を用いて計算し、mW／MHz単位で記載する。この場合において、空中線の絶対利得は工事設計書記
載の値を用いることとし、２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントの空中線電力測定値を記載することとする。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子での測定値を真数で加算して記載する。
６ 補足説明（１）受検機器の空中線が円偏波の場合、直線偏波の空中線で測定した時は、Ｖ及びＨ成分の電力和とする。
（２）「四 ４（１）ア」において、スペクトルアナライザの検波モードをＲＭＳとして測定する場合においては電力計に代えてもよい。
（３）「四 ６（２）」において、検波モードをＲＭＳとして測定する場合は、ビデオ帯域幅を分解
能帯域幅と同程度に設定又はビデオ帯域幅を非設定の状態にして、空中線電力の最大値を与える周波数探索を行うことができる。
（４）スペクトルアナライザの検波モードが、電力の真値（ＲＭＳ）を表示するものであれば、ス
ペクトルアナライザ表示値（バースト波の場合はバースト内平均電力に換算すること。）を測定値としてもよい。ただし、分解能帯域幅１MHｚにおける等価雑音帯域幅の補正が可能であること。なお、測定値に 義がある場合は「四 ２（４）」の方法を用いて確認を行うこと。
（５）複数の空中線端子を有する場合であっても、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しない場合は、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。
ただし、空中線によって測定値が異なることが懸念される場合は、省略してはならない。
（６）複数の空中線を有する場合であって、個々の空中線毎に送信をオン、オフする機能を有しない場合は、すべての空中線から送信する状態として測定する。この場合の置換用空中線の設
置位置は受検機器の空中線の中心位置とする。
（７）「四 ４（２）」の測定において、掃引時間は、バースト周期×データ点数の整数倍に設定する。これができない場合には、バースト周期×１０×データ点数以上の時間とする。
（８）「四 ４（２）」の測定において、演算帯域幅は、矩形とすること。チャネルパワー機能を有するスペクトルアナライザにおいて、初期設定がルートナイキストフィルタ等に設定されている機種があるため注意を要する。
（９）「四 ４（２）」の測定において、分解能帯域幅フィルタはガウスフィルタとし、３ｄB減衰
帯域幅で規定されていること。なお、変調信号が安定している場合には、３０ｋHz以下とすることができる。
（10）「四 ４（２）」の測定において、演算は分解能帯域幅を等価雑音帯域幅で補正を行っているものであること。
（11）「四 ４（２）」の測定において、スペクトルアナライザの演算機能を用いて電力密度を求める場合は、測定する分解能帯域幅、ビデオ帯域幅などの設定条件を同じ条件として、標準信号発生器を仲介して電力計の測定値との差を補正すること。
（12）「四 ４（２）」の測定では、測定器の演算精度により測定結果にばらつきが生じる可能性があるため、測定に用いる場合には十分に検証を行うこと。測定結果に 義が生じた場合には、「四 ４（１）」の測定方法を用いること。
（13）「四 ２（５）」において、測定精度に影響がでない範囲であれば、データ点数を減らしてもよい。
五 隣接チャネル漏洩電力
１ 測定系統図２ 測定器の条件等（１）隣接チャネル漏洩電力測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
周波数帯

条件

掃引周波数帯幅5.2GHz 帯

OFDM方式以外の場合

18MHz

及び

占有周波数帯幅20MHz以下

20MHz

5.3GHz帯

占有周波数帯幅20MHz超え40MHz以下

40MHz

占有周波数帯幅40MHz超え80MHz以下

80MHz

OFDM方式以外の場合

18MHz

占有周波数帯幅20MHz以下

20MHz

占有周波数帯幅20MHz超え40MHz以下

40MHz

占有周波数帯幅40MHz超え80MHz以下

80MHz

5.6GHz帯• 中心周波数： 「五 ４」に示す周波数• 分解能帯域幅： ３００ｋＨｚ• ビデオ帯域幅： ３００ｋＨｚ• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• 入力レベル： 最大のダイナミックレンジとなる値• データ点数： ４００点以上• 掃引モード： 単掃引• 検波モード： サンプル （バースト波の場合はポジティブピーク）• 振幅平均処理回数： スペクトルの変動が無くなる程度の回数

３ 受検機器の状態（１）試験周波数に設定し、標準符号化試験信号で変調する。
（２）連続送信状態又は継続的（一定周期、一定バースト長）バースト送信状態とする。
（３）バースト波の場合は、副搬送波の数が少ない状態（ショートプリアンブル）の時間の割合が最小となるような変調をかける。
（４）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線電力を制御する機能を有するときは、それぞれの空中線端子ごとに電力制御を最大出力となるように設定する。
（５）複数の空中線を有する場合は、実運用状態で同時に送信状態となる全ての空中線を送信状態にする。
４ 測定操作手順（１）隣接チャネル漏洩電力の測定
ア スペクトルアナライザを「五 ２（１）」のように設定する。

イ

受検機器及び測定用空中線を対向させ、その偏波面、高さ、方向を調整し、スペクトル
アナライザの入力レベルを最大にする。隣接チャネル漏洩電力の測定に必要なダイナミ
ックレンジが得られる入力レベルに達しない場合は、空中線間の距離を短くするなどの調整を行う。

ウ

搬送波電力（PC)の測定① 搬送波周波数を中心周波数にして掃引する。
② 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
③ 全データについて、dB値を電力次元の真数に変換する。
④ 全データの電力総和を求め、これをPCとする。

エ

上側隣接チャネル漏洩電力（PU)の測定① 搬送波周波数及びfs（設備規則に規定する離調周波数で単位はMHzとする。以下この表において同じ。）の和を中心周波数にして掃引する。
② 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
③ 全データについて、dB値を電力次元の真数に変換する。
④ 全データの電力総和を求め、これをPUとする。
⑤ 搬送波周波数及び2fsの和を中心周波数にして掃引し、終了後、②から④の手順を繰り返す。

オ

下側隣接チャネル漏洩電力（PL)の測定① 搬送波周波数からfsを減じた値を中心周波数にして掃引する。
② 全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
③ 全データについて、dB値を電力次元の真数に変換する。
④ 全データの電力総和を求め、これをPLとする。
⑤ 搬送波周波数から2fsを減じた値を中心周波数にして掃引し、終了後、②から④の手順を繰り返す。 なお、fsは次のとおり。
・5.2GHz帯、5.3GHz帯
占有周波数帯幅18MHz以下：fs＝20MHz

占有周波数帯幅18MHz超え20MHz以下：fs＝20MHz

占有周波数帯幅20MHz超え40MHz以下：fs＝40MHz

占有周波数帯幅40MHz超え80MHz以下：fs＝80MHz・5.6GHz帯カ

OFDM方式以外の場合：fs＝20MHz

OFDM方式で占有周波数帯幅20MHz以下：fs＝20MHz

OFDM方式で占有周波数帯幅20MHz超え40MHz以下：fs＝40MHz

OFDM方式で占有周波数帯幅40MHz超え80MHz以下：fs＝80MHz

複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子において測定するほか、空中線端子を結合器で結合させて測定する。

5 結果の記載（１）結果は、隣接チャネル漏洩電力については、下記式により計算しdBで表示する。
• 上側隣接チャネル漏洩電力比 ： 10log（PU／PC）

• 下側隣接チャネル漏洩電力比 ： 10log（PL／PC）（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子の空中線電力に「五 ５（１）」で求めた比を乗じて隣接チャネル漏えい電力の絶対値を求め、真数で加算して総和を求める。
（３）複数の空中線端子の総和の空中線電力をPC、上側隣接チャネル漏えい電力の総和をＰU、下側隣接チャネル漏えい電力の総和をＰLとし、上記「五 ５（１）」の式により計算しdBで記載する。
（４）隣接チャネル漏えい電力の測定において、複数の空中線を結合して測定した値は、「五 ５（１）」と同様に記載する。
6 補足説明（１）「五 ４（１）」において、スペクトルアナライザのダイナミックレンジが不足する場合は、搬送波と隣接チャネル漏えい電力の相対測定において基準レベルを変更して測定することができる。
（２）受検機器の空中線が円偏波の場合において、直線偏波の空中線で測定をしたときは、水平及び垂直成分の測定値の電力和とする。
（３）複数の空中線端子を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に電波を発射しないときは、同時に電波を発射する空中線端子のみの測定とすることができる。ただし、空中線の選択回路に非線形素子を有する場合又は空中線端子によって測定値が異なることが懸念される場合は、この限りでない。
（４）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子を合成器において接続して測定する。この場合において、各空中線の間の結合量減衰量は12dBを標準とするが、運用状態の空中線配置における結合減衰量が書面により提出された場合は、提出された値を用いる。
六 副次的に発する電波等の限度
１ 測定系統図２ 測定器の条件等（１）副次発射探索時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
• 掃引周波数幅： ３０ＭＨｚから２６GHzまで• 分解能帯域幅： 周波数が１ＧＨｚ未満の場合は１００ｋＨｚ、
１ＧＨｚ以上の場合は１ＭＨｚ• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅と同程度• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• データ点数： ４００点以上• 掃引モード： 単掃引• 検波モード： ポジティブピーク

（３）副次発射測定時のスペクトルアナライザは以下のように設定する。
• 中心周波数： 副次発射周波数（探索された周波数）• 掃引周波数幅： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅： 周波数が１ＧＨｚ未満の場合は１００ｋＨｚ、
１ＧＨｚ以上の場合は１ＭＨｚ• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅と同程度• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• データ点数： ４００点以上• 掃引モード： 単掃引• 検波モード： サンプル３ 受検機器の状態（１）試験周波数を全時間にわたり、連続受信できる状態に設定する。
（２）測定用空中線の偏波面は、受検機器の使用状態と同様にする。
（３）複数の空中線を有する場合は、他の空中線の送信を停止して、それぞれの空中線ごとに受信状態とする。空中線ごとに受信状態に設定できない場合は、全ての空中線を受信状態にする。
４ 測定操作手順（１）副次発射の探索
ア

受検機器及び測定用空中線の高さと方向をおおよそ対向させる。

イ

スペクトルアナライザの設定を「六 ２（１）」として、副次発射を探索する。

（２）副次発射のレベル測定
ア 「六 ４（１）」で探索した副次発射の周波数について（複数ある場合はその各々について）、次に示す「① から ③」の操作により最大値を記録した後、それぞれの副次発射の周波数に相当する周波数について、「④ から ⑧」の置換測定により副次発射のレベルを測定する。
但し、一度に多くの受検機器を測定する場合は、標準信号発生器から一定の信号を出力し、下記「④ から ⑥」までの操作を測定精度を損なわない範囲の周波数間隔で繰り返し、下記「⑧」に示した式のＧsとＬＦを算出し、受検機器毎に「① から ③」までの操作を行い測定することができる。
① スペクトルアナライザを「六 ２（２）」のように設定する。
② 受検機器を回転させて、副次発射の受信電力最大方向に調整する。
③ 測定用空中線の地上高を受検機器の空中線を中心として±５０㎝程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、副次発射の受信電力の最大となる位置を探し、この点のスペクトルアナライザの読みを「Ｅ」とする。
④ 受検機器を台上から外し、置換用空中線の開口面を受検機器の開口面と同一位置に設定して、置換用の標準信号発生器から同一周波数の電波を出し、受信する。

⑤ 置換用空中線を回転し、電力最大方向に調整する。
⑥ 測定用空中線の地上高を置換用空中線を中心として±５０㎝程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、受信電力の最大となる位置を探す。
⑦ 標準信号発生器の出力を調整して「Ｅ」と等しい値となる電力Ｐｓを記録するか、あるいは「Ｅ」に近い値（±１ｄＢ以内）として、「Ｅ」との差から逆算してPSを記録する。
⑧ 副次発射の電力を、下の式により求める。
副次発射の電力（dBm）＝PS + GS －GT －LF
PS： 標準信号発生器の出力（dBm）

GS： 置換用空中線の絶対利得（dBi）

GT： 受検機器の空中線相対利得（dBi）

LF： 標準信号発生器と置換用空中線間の給電線の損失（dB）⑨ 複数の空中線を有する場合であって、他の空中線の送信を停止して、それぞれの空中線ごとに受信状態とすることができるときは、空中線ごとに測定する。
５ 結果の記載（１）設備規則に規定する許容値の 1／10 以下の場合は、最大の１波の副次発射について、その周波数とともにnW又はpW単位で記載する（２）設備規則に規定する許容値の 1／10 を超える場合は、すべての測定値を周波数とともにnW単位で表示し、かつ、電力の合計値をnW単位で記載する。
（３）複数の空中線を有する場合であって、他の空中線の送信を停止して、それぞれの空中線ごとに受信状態とすることができるときは、それぞれの空中線ごとの測定値の総和を求め記載する。測定値の総和が許容値を空中線の数（注）で除した値の１／10以下の場合は、最大の１波を周波数とともにnW又はpW単位で記載する。
注 空中線の数は、同時に電波を発射する空中線の数（ストリーム数等）であって、空中線選
択方式のダイバーシティ等で切り替えるものを含まない。
（４）複数の空中線端子を有する場合であって、それぞれの空中線端子の測定値の総和が許容値を空中線の数で除した値の１／10を超えるときは、全ての測定値を周波数とともにnW単位で記載し、かつ、電力の合計値をnW単位で記載する。
（５）複数の空中線を有する場合であって、それぞれの空中線ごとに受信状態とすることができな
いときは、「六 ５（１）」及び「六 ５（２）」と同様に記載する。
６ 補足説明（１）受検機器空中線が円偏波の場合において、直線偏波の空中線で測定した時は、垂直及び水平成分の電力和とする。
（２）「六 ２（２）」において、スペクトルアナライザの検波モードは、サンプルの代わりにRMSを用いることができる。
（３）「六 ６（２）」において、測定する副次発射のバースト時間率（注）を副次発射周波数ごとに求めた場合は、掃引周波数幅を10MHz程度とすることができる。
注 バースト時間率＝電波を発射している時間／バースト周期（４）受検機器の設定を連続受信状態にできないものについては、受検機器の間欠受信周期を最短に設定して、測定精度が保証されるようにスペクトルアナライザの掃引時間を、少なくとも１サンプル当たり１周期以上とする必要がある。
（５）スペクトルアナライザのノイズレベルが測定値に影響を与える場合は、空中線間の距離を短くする。
（６）複数の空中線を有する場合であって、空中線選択方式のダイバーシティ等で同時に受信回路に接続されないときは、同時に受信回路に接続される空中線のみの測定とすることができる。
ただし、空中線によって測定値が異なることが懸念される場合や切替えで受信回路に接続されない空中線からの発射が懸念される場合は、この限りでない。
（７）「六 ５（３）」及び「六 ５（４）」において、それぞれの空中線ごとの測定において周波数ごとに測定した値が、許容値を空中線の数で除した値の１／10を超える全ての値を記載し、加算することとする。
七 混信防止機能
１ 測定系統図（１）識別符号を送信する場合（２）識別符号を受信する場合

２ 測定器の条件等（１）復調器は、受検機器が送出する送信信号を復調し、識別符号の内容が表示可能であること。
（２）対向器は、受検機器が送出する送信信号と同様な識別符号の送信が可能であること。
３ 受検機器の状態
通常の使用状態とする。
４ 測定操作手順（１）受検機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合
ア 受検機器から設備規則に規定する識別符号を送信する。
イ 復調器により送信された識別符号を確認する。
（２）受検機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合
ア 対向器から設備規則に規定する識別符号を送信する。
イ 受検機器に対して専用ジグを用いて通信が行われることを確認する。
ウ 対向器から設備規則に規定する識別符号と異なる符号を送信する。
エ 受検機器が送信停止する又は識別符号が異なる旨の表示が出ることを確認する。
５ 結果の記載（１）受検機器が自動的に識別符号を送信する機能を有する場合

設備規則に規定する符号と復調された符号が同じ場合には「良」と、異なる場合には「否」と記載する。
（２）受検機器が自動的に識別符号を受信する機能を有する場合
受信した符号が設備規則に規定する符号の場合に通常の受信が行われ、かつ、設備規則に規定する符号と異なる場合に異なる旨の表示が出る場合には「良」と、それ以外の場合には「否」と記載する。
６ 補足説明本試験項目は、「七 ４（１）」又は「七 ４（２）」のいずれか一方だけ行う。
八 送信バースト長１ 測定系統図2 測定器の条件等（１）スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。
• 中心周波数： 試験周波数• 掃引周波数幅： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅： １０ＭＨｚ• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅と同程度• 掃引時間： 測定精度が保証される時間• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／Ｄｉｖ• 検波モード： ポジティブピーク

• トリガ条件： レベル立ち上がり

３ 受検機器の状態
試験周波数で、受信状態から電波を発射する状態にする。
４ 測定操作手順（１）スペクトルアナライザの設定を「八 ２（１）」の状態とし、トリガ条件を立ち上がりトリガに設定し、受検機器を電波発射状態にし、設備規則に規定する許容値以下であることを確認する。
（２）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子出力を合成し、一の空中線が 電波の発射を開始してから全ての空中線が電波の発射を終了するまでを測定する。
５ 結果の記載
良、否で表示する。
６ 補足事項（１）送信バースト時間の測定値が設備規則に規定する許容値に対し十分余裕があるときは、サブキャリアを確認できる範囲で分解能帯域幅を 1MHz 程度まで狭くすることができる。
（２）「八 4（１）」において、分解能帯域幅を10MHz以上に設定できない場合は、広帯域検波器の出力をオシロスコープ等で測定する。

（３）「八 ２（１）」において、時間軸波形を直接表示する機能を有するスペクトルアナライザを用いる場合は、解析帯域幅を10MHz以上にして測定することができる。
（４）複数の空中線端子を有する場合は、それぞれの空中線端子を合成器において接続して測定する。
九 送信電力制御機能（TPC）
１ 測定系統図２ 測定器の条件等（１）外部試験装置は、受検機器と回線接続が可能な装置とする。ただし、当該装置については受検機器と通信可能な対向器をもって代えることができる。
（２）スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。
• 中心周波数： 最大電力を与える周波数（「四 空中線電力の偏差」測定時に探索された周波数）• 掃引周波数幅 ： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅 ： １ＭＨｚ程度• ビデオ帯域幅 ： 分解能帯域幅と同程度• 掃引時間： 測定精度が保証される時間• Ｙ軸スケール ： １ｄＢ／ｄｉｖ• 掃引モード： 単掃引• 検波モード： ポジティブピーク

３ 受検機器の状態（１）試験周波数に設定し、受検機器と外部試験装置との間で回線接続する。
（２）受検機器の変調は、空中線電力の偏差測定時に用いた状態と同様とする。
４ 測定操作手順（１）受検機器及び外部試験の空中線の高さと方向を対向させる。
（２）受検機器と外部試験装置の間で通信を確立し、受検機器の送信出力が最大となるように外部試験装置を設定する。
（３）スペクトルアナライザを「九 ２（２）」のように設定する。
（４）スペクトルアナライザを用いて、受検機器の送信出力最大時における送信レベルを測定する。
（５）空中線送信出力を低減させるように外部試験装置の設定を変更する。
（６）スペクトルアナライザを用いて、受検機器の送信出力低減時における受検機器の送信レベル

を測定する。
（７）「九 ４（４）」と「九 ４（６）」のスペクトルアナライザの測定値から、受検機器の送信
出力最大時と送信出力低減時の送信レベル差を求める。
５ 結果の記載
受検機器の送信出力最大時と送信出力低減時の送信レベルの差が３dB以上あることを確認して「良」又は「否」で記載する。
６ 補足説明（１）送信電力制御機能を確認する試験が困難な場合は、受検機器の送信電力制御機能の具備を工事設計書で確認すること。
（２）送信波のスペクトル分布が均一でない場合は、スペクトルアナライザの掃引周波数帯幅を占
有周波数帯幅の許容値以上として送信出力低減の確認をする。
（３）「九 ２」において、ＦＦＴ方式を用いるスペクトルアナライザを用いる場合は、解析帯域幅を1MHz以上として測定することができる。
十 キャリアセンス機能
１ 測定系統図（１）受検機器のみで試験を行う場合（２）外部試験装置を用いて試験を行う場合

２ 測定器の条件等

（１）標準信号発生器の設定は次のとおりとする。
• 搬送波周波数： 受検機器の受信周波数帯の中心周波数（２つの周波数セグメントを同時に使用する無線設備の場合は、各周波数セグメントの受信周波数帯の中心周波数）

• 変調

： 無変調

• 出力レベル： 受検機器の空中線入力部において、電界強度が１００ｍＶ／ｍ になる
値と同等のレベル。

（２）スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。
• 中心周波数： 使用帯域の中心周波数• 掃引周波数幅： 占有周波数帯幅の許容値程度• 分解能帯域幅： １ＭＨｚ程度• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅と同程度• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／ｄｉｖ• トリガ条件： フリーラン• 検波モード： ポジティブピーク

（３）外部試験装置は、受検機器と回線接続が可能な装置である。 これの代用として、受検機器と通信可能な対向機を使用することができる。
３ 受検機器の状態
試験周波数及び試験拡散符号に設定して、受信状態にする。外部試験装置を用いる場合は、外部試験装置と回線接続する。
４ 測定操作手順（１）受検機器のみで試験を行う場合
ア

受検機器とスペクトルアナライザを対向させる。

イ

受検機器を送信動作にし、スペクトルアナライザで電波を発射することを確認する。

ウ

受検機器を受信状態にする。

エ

標準信号発生器とスペクトルアナライザを対向させる。

オ

標準信号発生器の出力レベルが、キャリアセンスの動作レベル以上であることをスペク
トルアナライザで確認する。

カ

スペクトルアナライザを回転台から外し、同じ位置に受検機器を設置し標準信号発生器と対向させる。また受検機器からの信号が受信できる位置にスペクトルアナライザを設置する。

キ

標準信号発生器を送信状態で、受検機器を送信動作にし、スペクトルアナライザで電波を発射しないことを確認する。

（２）外部試験装置を用いて試験を行う場合
ア

標準信号発生器を非送信状態にする。

イ

受検機器と外部試験装置との間で回線接続し、試験周波数の電波が発射されることをス
ペクトルアナライザで確認する。

ウ

受検機器を受信状態にする。

エ

標準信号発生器とスペクトルアナライザを対向させる。

オ

標準信号発生器の出力レベルが、キャリアセンスの動作レベル以上であることをスペク
トルアナライザで確認する。

カ

スペクトルアナライザを回転台から外し、同じ位置に受検機器を設置し標準信号発生器と対向する。また受検機器からの信号が受信できる位置にスペクトルアナライザを設置する。

キ

標準信号発生器を送信状態で、受検機器を送信動作にし、スペクトルアナライザで電波を発射しないことを確認する。

５ 結果の記載「良」又は「否」で表示する。
６ 補足説明（１）標準信号発生器の出力を変調波に設定してキャリアセンス機能の試験を行った場合は、受検機器に用いている変調方式のみならず、同一周波数帯で運用する他の無線設備に用いる変調
方式の変調波についても受検機器のキャリアセンス機能が動作する必要がある。
（２）受検機器の空中線入力部に加えるキャリアセンスレベルPcsは、以下の式による。
G 𝜆2 2Pcs＝E
480𝜋 2
PCS： 受検機器の空中線入力部に加えるキャリアセンスレベル（Ｗ）

E： 電界強度（Ｖ／ｍ）

G： 受信空中線絶対利得の真値（倍）λ： 搬送波周波数の波長（ｍ）※PcsをdBm単位とし、λ（ｍ）をF（MHz）に変換すると以下の式となる。
Pcs（dBm）＝22.79＋Gr－20logF
Pcs： 受検機器の空中線入力部に加えるキャリアセンスレベル（dBm）

Gr： 受信空中線の絶対利得（dBi）

F： 搬送波周波数（MHz）

十一 動的周波数選択機能（DFS）（5.3GHz帯の場合）
１ 測定系統図２ 測定器の条件等（１）外部試験装置は、受検機器と回線接続が可能な装置とする。ただし、当該装置については受検機器と通信可能な対向器をもって代えることができる。
（２）レーダー信号発生器は、下表の各試験条件に基づきパルスを発生させ、標準信号発生器の外部パルス変調入力に加え、擬似レーダーパルスを発生させる。
レーダーが送信する電波
種別

パルス幅

繰り返し周波数

検出確率
連続するパルスの数の

最小値

最大値

最小値

最大値

最小値

一

0.5 μs5 μs

200 Hz1000 Hz

10

60%以上

二

0.5 μs15 μs

200 Hz1600 Hz

15

60%以上「繰り返し周波数 x 0.026」（1三0.5 μs5 μs

200 Hz1000 Hz未満の端数は切り上げ）若しく
は「22」のいずれか大きい値

60%以上

又は「30」のいずれか小さい値「繰り返し周波数 x 0.026」（1四0.5 μs15 μs

200 Hz1600 Hz未満の端数は切り上げ）若しく
は「22」のいずれか大きい値

60%以上

又は「30」のいずれか小さい値
五0.5 μs

1.5 μs1114 Hz1118 Hz

30

60%以上

六

0.5 μs

1.5 μs928 Hz932 Hz

35

60%以上

七

0.5 μs

1.5 μs886 Hz890 Hz

24

60%以上

八

0.5 μs

1.5 μs738 Hz742 Hz20

60%以上

注1：検出確率は、親局の無線設備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）
から子局の無線設備に対して、任意の100ミリ秒間における合計の送信時間が30ミリ秒以上の伝送を行う場合のものをいう。
注2：この表において「A」とはP1及びP2の最大電力とし、「パルス幅」とは次の図における
Ｐ１のパルス幅Ｗ１とし、「繰り返し周波数」とは、次の図におけるパルス周期の逆数とする。
また、パルス幅及び周波数は、最小値及び最大値の間の任意の一の値とする。

パルス周期
P1のパルス幅（W1）
パルス間隔（T1）

P2のパルス幅（W2）

A

電
力

A
0.5A

0.5A

P1

P2

P1

時間

注３：一のパルス周期中に線形周波数変調を行うための周波数の偏移幅（以下「チャープ幅」という。）、Ｐ１のパルス間隔Ｔ１ 、Ｐ２のパルス幅Ｗ２ 及びＰ１のパルス幅Ｗ１ とＰ２のパルス幅Ｗ２ の差並びにＰ１のパルス幅Ｗ１に繰り返し周波数を乗じて得た値（以下「デューティ比」という。）は、次のとおりであること。なお、各パルス間隔及び各パルス幅は、
電力0.5Ａを基点とする各パルスの立ち上がり時間と各パルスの立ち下がり時間とする。
①種別三及び四の場合
チャープ幅±0.5MHｚから±1.0MHz の範囲

Ｐ１のパルス間隔Ｔ１

70 マイクロ秒以上

Ｐ２ のパルス幅Ｗ２20 マイクロ秒以上 110 マイクロ秒以下

Ｐ１のパルス幅とＰ２のパルス幅の差として次に掲げる式による値 ｜Ｗ２ －Ｗ１｜
デューティ比15 マイクロ秒以上
10%未満②種別五から八までの場合
チャープ幅±0.5MHｚから±1.0MHz の範囲

Ｐ１のパルス間隔Ｔ１

50 マイクロ秒以上

Ｐ２ のパルス幅Ｗ２28.5 マイクロ秒以上 33.6 マイクロ秒以下（３）標準信号発生器の設定は次のとおりとする。
• 搬送波周波数： 受検機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）• 変調： レーダー信号発生器の出力信号によってパルス変調する。

• 出力レベル： 受検機器の受信空中線で受信する規定入力レベルを次のとおり設定する。
＊1 受検機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍＷ未満の場合－６２ｄＢｍ＊2 受検機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍＷ以上の場合－６４ｄＢｍ（４）擬似レーダーパルス信号の等価等方輻射電力測定時のスペクトルアナライザ(2)の設定は、次のとおりとする。
• 中心周波数： 受検機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）• 掃引周波数幅： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅： １ＭＨｚ程度• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅と3倍程度• 掃引時間： 測定精度が保証される最小時間• 掃引モード： 連続掃引• 検波モード： ポジティブピーク

（注）パルス減感率（スペクトルアナライザで測定した擬似パルスレーダーパルスの信号レ
ベルを真のレベルに換算する場合の補正値）は0.5dBとする。
（５）受検機器送信停止確認時のスペクトルアナライザ(1)の設定は次のとおりとする。
• 中心周波数： 受検機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）• 掃引周波数幅： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅： １ＭＨｚ程度• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅と同程度• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／ｄｉｖ• 掃引時間： １５秒程度• 掃引モード： 連続掃引• 検波モード： ポジティブピーク

３ 受検機器の状態（１）試験周波数及び利用可能チャネル確認（送信しようとしているチャネルの占有周波数帯幅内におけるレーダーが送信する電波の有無について60秒間の確認を行っている状態をいう。）
又は運用中チャネル監視状態（レーダーが送信する電波の有無について、連続的に確認している状態をいう。）に設定して送信する。
（２）試験周波数は、受検機器が発射可能な周波数から無作為に選択する。
（３）受検機器の通信負荷条件は、親局の無線設備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）から子局の無線設備に対して、任意の100ミリ秒間における合計の送信時間が30
ミリ秒以上の伝送を行うように設定する。
４ 測定操作手順
擬似レーダーパルスとして、「十一 ２」 に示す各試験信号について、次のとおり動的周波数選択機能の動作を確認する。
（１）利用可能チャネル確認

ア

標準信号発生器の空中線と等価等方輻射電力の測定に用いる空中線の高さ及び方向を対
向させる。

イ

レーダー信号発生器を標準信号発生器の外部パルス変調入力に接続して変調状態とし、スペクトルアナライザ(2)で測定が可能な出力に標準信号発生器を設定して、擬似レーダ
ーパルス信号を空中線より送信する。

ウ

スペクトルアナライザ(2)の設定を「十一 ２（４）」とし、標準空中線とスペクトルアナ
ライザ(2)を用いて擬似レーダーパルス信号を受信し、パルス減感率（スペクトルアナラ
イザで測定した擬似レーダーパルスの信号レベルを真のレベルに換算する場合の補正値）
等の値を補正して擬似レーダーパルス信号の等価等方輻射電力の値を算出する。分解能
帯域幅が1MHzの場合のパルス減感率は、0.5dBとする。

エ

上記「ウ」で算出した受検機器の受信空中線で受信する等価等方輻射電力が「十一 ２（３）」の規定入力レベルとなるように標準信号発生器の出力を調整する。

オ

標準信号発生器を非送信状態にする。

カ

標準信号発生器の空中線と等価等方輻射電力の測定に用いる空中線の間の距離と同一な離隔距離（以下「離隔距離」という。）で、受検機器及び外部試験装置の高さ及び方向を対向させて、親局の無線設備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）
から子局の無線設備に対して、任意の100ミリ秒間における合計の送信時間が30ミリ秒以上の伝送を行う設定し、外部試験装置との通信を確立する。

キ

受検機器を初期化して、利用可能チャネル確認状態とし、電波が発射されていないことをスペクトルアナライザ(1)又は外部試験装置で確認する。

ク

利用可能チャネル確認時間のうち、無作為に選択された時間において、標準信号発生器
を送信状態として、「十一 ２（３）」の規定入力レベルの擬似レーダーパルスを受検機器に加える。

ケ

擬似レーダーパルスが受検機器に入力されたとき電波が発射されないことをスペクトル
アナライザ(1)を用いて確認する。

コ

上記「オ から ケ」までを4回繰り返して、電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。

（２）運用中チャネル監視ア

標準信号発生器の出力を「十一 ４（１）エ」と同様に調整する。

イ

標準信号発生器を非送信状態にする。

ウ

受検機器を初期化して、運用中チャネル監視状態とし、試験周波数で送信する。

エ

受検機器の通信負荷条件を親局の無線設備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）から子局の無線設備に対して、任意の100ミリ秒間における合計の送信時
間が30ミリ秒以上の伝送を行うように設定し、外部試験装置との通信を確立する。

オ

標準信号発生器を送信状態として、「十一 ２（３）」の規定入力レベルの擬似レーダー
パルスを受検機器に加える。

カ

スペクトルアナライザ(1)の設定を「十一 ２（５）」とし、擬似レーダーパルスが受検機器に入力されたときに電波の発射が停止することをスペクトルアナライザ(1)を用いて確

認する。
キ

上記「イ から カ」までを20回繰り返して電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。この場合において、擬似レーダーパルスを15回検出した時点で測定を終了する。

ク

上記「キ」において、擬似レーダーパルスの検出回数が11回以上14回以下の場合は、「イから カ」までを20回繰り返して、電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかった
ときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、「キ」と合算した擬似レーダーパル
スの検出回数を求める。

５ 結果の記載（１）利用可能チャネル確認
ア 「十一 ４（１）コ」において、受検機器が擬似レーダーパルスを４回以上検出した場合は「良」、３回以下の場合は「否」で記載する。
イ 「利用可能チャネル確認によりレーダー電波が検出された場合の送信停止時間」について
は工事設計書で確認する。
（２）運用中チャネル監視ア 「十一 ４（２）キ」において、受検機器が15回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、10回以下の場合は「否」で記載する。
イ 「十一 ４（２）ク」を行った場合は、受検機器の擬似レーダーパルスの検出回数が24回以上の場合は「良」、23回以下の場合は「否」で記載する。
ウ

上記「ア 及び イ」の「良」又は「否」とともに、パルス毎に検出回数と試験回数を表示する。

エ 「親局から子局への制御機能」、「運用中チャネル監視の機能及び送信停止時間」及び「運用中チャネル監視によりレーダー電波が検出された場合の送信停止時間」については、
工事設計書で確認する。
６ 補足説明（１）レーダー電波試験信号の送信は、レーダー信号発生器と標準信号発生器を用いる。ただし、レーダー電波試験信号を直接出力できる場合は、任意波形信号発生器を用いることができる。
（２）レーダー送信期間中の平均電力とは、電波を発射しているパルス時間内の平均電力とする。
この場合において、標準信号発生器等の出力信号は、オーバーシュートが無いように設定できる測定器を使用する。
（３）利用可能チャネル確認ア

受検機器の擬似レーダーパルス検出の有無の確認は、受検機器の表示を確認する等、ス
ペクトルアナライザを用いない方法を用いることができる。

イ

受検機器を利用可能チャネル確認状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、あらかじめ試験用治具等を用いて受検機器を試験可能な状態に設定しなければならない。
この場合の受検機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とレーダーパルスの検出確率が同じものでなければならない。

（４）運用中チャネル監視ア 「十一 ４（２）カ」において、繰り返し周期15秒の擬似レーダーパルスを連続して11回以上検出しない場合は、試験結果を「否」とする。
イ

通信負荷を親局の無線設備（接続方式がキャリアセンス多元接続方式のものに限る。）
から子局の無線設備に対して、任意の100ミリ秒間における合計の送信時間が30ミリ秒以上の伝送を行うように維持し、通信負荷条件をモニタしなければならない。

ウ IPパケット伝送に基づく送信を行う受検機器以外の場合は、受検機器の通信負荷条件については、擬似レーダーパルスの検出確率が最小となる条件で試験を行う。
エ

受検機器の擬似レーダーパルス検出の有無の確認は、受検機器による表示の確認等スペ
クトルアナライザを用いない方法を用いることができる。

オ

受検機器を運用中チャネル監視状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、あらかじめ試験用治具等を用いて受検機器を試験可能な状態に設定しなければならない。この場合の受検機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とレーダーパルスの検出確率が同じものでなければならない。

（５）試験結果に 義がある場合は、分解能帯域幅の設定を広くして測定することができる。
（６）「十一 ２（４）」において、時間軸波形を直接表示する機能を有するスペクトルアナライザを用いる場合は、分解能帯域幅を１MHz以上として測定することができる。
十二 動的周波数選択機能（DFS）（5.6GHz帯の場合）
１ 測定系統図２ 測定器の条件等（１）外部試験装置は、受検機器と回線接続が可能な装置とする。 ただし、当該装置については受検機器と通信が可能な対向機をもって代えることができる。
（２）レーダー信号発生器は、下表の各試験条件に基づきパルスを発生させ、標準信号発生器の外部パルス変調入力に加え、擬似レーダーパルスを発生させる。

ア 固定パルスレーダー電波試験信号
試験信号

パルス幅

パルス繰り返し

連続する

繰り返し

[μs]

周波数[Hz]

パルス数

周期[s]

固定パルス１

0.5

720

18

15.0

固定パルス２

1.0

700

18

15.0

固定パルス３

2.0

250

18

15.0

パルス幅

パルス繰り返し

連続する

繰り返し

[μs]

周波数[Hz]

パルス数

周期[s]

１μsから５μs

4,347Hzから

23から29までの15.0

までのうちで6,667Hzまでの任意の１整数１μsの整数倍

任意の１周波数

イ 可変パルスレーダー電波試験信号
試験信号
可変パルス４を加えた幅可変パルス５６μsから10μs

2,000Hzから

16から18までのまでのうちで5,000Hzまでの任意の１整数１μsの整数倍

任意の１周波数

15.0

を加えた幅
可変パルス６11μsから20μs

2,000Hzから

12から16までのまでのうちで5,000Hzまでの任意の１整数１μsの整数倍

任意の１周波数

15.0

を加えた幅
注：表の各項については、任意の１の組合せとする。
ウ チャープレーダー電波試験信号
試験信号
チャープ

パルス幅

パルス繰り返し

連続する

繰り返し

[μs]

周波数[Hz]

パルス数

周期[s]

50μsから100μ500Hzから

１から３までの12.0sまでのうちで1,000Hzまでの任意の１整数１μsの整数倍

任意の１周波数を加えた幅
注１：バーストは、12秒間に発射されるものとする。
注２：チャープ幅は、５MHzから20MHzまでのうち、１MHzの整数倍を加えた周波数幅とする。チャープ幅は、バーストごとに任意とし、同一バースト内のチャープ幅は等しいものとする。
注３：バースト数は、８から20までの任意の整数とし、バースト間隔は、12秒間をバースト数で除した時間とする。
注４：１のバースト内で複数のパルスがある場合は、そのパルス幅は等しいものとし、その繰り返し周波数と当該パルスの次の１のパルスの繰り返し周波数との間で関連性を有してはならないものとする。
注５：表の各項については、任意の１の組合せとする。
エ 周波数ホッピングレーダー電波試験信号
試験信号
ホッピング

パルス幅

パルス繰り返し

連続する

繰り返し

[μs]

周波数[Hz]

パルス数

周期[s]

1.0

3,000

９

10.0

注１：ホッピング周波数は、5,250MHzから5,730MHzまでの周波数のうち、１MHzの整数倍を加えた周波数のうち任意の周波数とする。
注２：ホッピング間隔は３msとし、すべてのホッピング間隔の合計は300msとする。
注３：バースト間隔は３msとする。
（３）標準信号発生器の設定は次のとおりとする。
• 搬送波周波数： 受検機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）• 変調： レーダー信号発生器の出力信号によってパルス変調する。

• 出力レベル： 受検機器の空中線入力部においてレーダー波送信期間中の平均電力を次のとおり設定する。
*1 受検機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍＷ未満の場合－６２ｄＢｍ*2 受検機器の最大等価等方輻射電力が２００ｍＷ以上の場合－６４ｄＢｍ（４）擬似レーダーパルス信号の等価等方輻射電力測定時のスペクトルアナライザ(2)の設定は、次のとおりとする。
• 中心周波数： 受検機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）• 掃引周波数幅： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅： １ＭＨｚ• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅の3倍程度• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／ｄｉｖ• 掃引時間： 測定精度が保証される時間• 掃引モード： 連続掃引• 検波モード： ポジティブピーク

（注）パルス減感率（スペクトルアナライザで測定した擬似パルスレーダーパルスの信号レベルを真のレベルに換算する場合の補正値）は0.5dBとする。
（５）受検機器送信停止確認時のスペクトルアナライザ(1)の設定は、次のとおりとする。
ア

レーダー信号発生器の設定が「十二 ２（２） ア 及び イ」の場合• 中心周波数： 受検機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）• 掃引周波数幅： ０Ｈｚ• 分解能帯域幅： １ＭＨｚ程度

イ• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅と同程度• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／ｄｉｖ• 掃引時間： １５秒程度• 掃引モード： 連続掃引• 検波モード： ポジティブピーク

レーダー信号発生器の設定が「十二 ２（２）ウ 及び エ」の場合• 中心周波数： 受検機器の送信（受信）周波数の中心周波数（試験周波数）• 掃引周波数幅： 占有周波数帯幅の許容値以上• 分解能帯域幅： １ＭＨｚ程度• ビデオ帯域幅： 分解能帯域幅と同程度• Ｙ軸スケール： １０ｄＢ／ｄｉｖ• 掃引時間： １０ｍｓ程度• 掃引モード： 連続掃引• 検波モード： ポジティブピーク

3 受検機器の状態（１）試験周波数及び利用可能チャネル確認状態又は運用中チャネル監視状態に設定して送信する。
（２）試験周波数は、受検機器が発射可能な周波数から無作為に選択する。
（３）受検機器の通信負荷条件は、誤り訂正及び制御信号を含めない信号伝送速度で、親局の無線設備の最大伝送信号速度の１７％となるように設定する。
４ 測定操作手順
擬似レーダーパルスとして、「十二 ２」に示す各試験信号を用いて次のとおり動的周波数選択機能の動作を確認する。
（１）利用可能チャネル確認ア

標準信号発生器の空中線と標準空中線の高さ及び方向を対向させる。

イ

レーダー信号発生器を標準信号発生器の外部パルス変調入力に接続して変調状態とし、スペクトルアナライザ(2)で測定が可能な出力に標準信号発生器を設定して、擬似レーダ
ーパルス信号を空中線により送信する。

ウ

スペクトルアナライザ(2)の設定を「十二 ２（４）」とし、標準空中線とスペクトルアナ
ライザ(2)を用いて擬似レーダーパルス信号を受信し、パルス減感率の値を補正して擬似
レーダーパルスの信号の等価等方輻射電力の値を算出する。分解能帯域幅が１MHzの場
合のパルス減感率は、0.5dBとする。

エ

上記「ウ」で算出した受検機器の受信空中線で受信する等価等方輻射電力が「十二 ２（３）」の規定入力レベルとなるように標準信号発生器の出力を調整する。

オ

標準信号発生器を非送信状態にする。

カ

標準信号発生器の空中線と標準空中線の間の距離と同一な離隔距離で、受検機器及び外部試験装置の高さ及び方向を対向させて、「十二 ３（３）」の規定の通信負荷条件で外部試験装置との通信を確立する。

キ

受検機器を初期化して、利用可能チャネル確認状態とし、電波が発射されていないことをスペクトルアナライザ(1)又は外部試験装置で確認する。

ク

利用可能チャネル確認時間のうち、無作為に選択された時間において、標準信号発生器
を送信状態として、「十二 ２（３）」規定入力レベルの擬似レーダーパルスを受検機器
に加える。

ケ

擬似レーダーパルスが受検機器に入力されたとき電波が発射されないことをスペクトル
アナライザを用いて確認する。

コ

上記「オ から ケ」までを4回繰り返して、電波の発射の有無を記録し、電波が発射されなかったときは擬似レーダーパルスを検出したものとして、擬似レーダーパルスの検出回数を求める。

（２）運用中チャネル監視ア

標準信号発生器の出力を「十二 ４（１）エ」と同様に調整する。

イ

標準信号発生器を非送信状態にする。

ウ

受検機器を初期化して、運用中チャネル監視状態とし、外部試験装置で確認する。

エ「十二 ３（３）」の規定の通信負荷条件で外部試験装置との通信を確立する。

オ

標準信号発生器を送信状態として、「十二 ２（３）」の規定入力レベルの擬似レーダー
パルスを受検機器に加える。

カ

擬似レーダーパルスが受検機器に入力されたときに電波の発射が停止することをスペク
トルアナライザを用いて確認する。

キ 「十二 ２（２）ア 及び イ」に規定する試験信号について、以下の「①から③」までの手順で検出回数を求める。
① 上記「イからカ」までを20回繰り返して電波の発射の有無を記録する。
② 「①」において、擬似レーダーパルスの検出回数が全ての試験信号で18回以上の場合又は検出回数に10回以下のものが含まれる場合は、測定を終了する。その他の場合は、次の「③」を行う。
③ 上記「イからカ」までを20回繰り返して電波の発射の有無を記録し、「①」の値を合算した擬似レーダーパルスの検出回数の合計を求める。
ク 「十二 ２（２）ウ」の試験信号について、以下の「①から③」までにより検出回数を求める。
① 上記「イからカ」までを20回繰り返して電波の発射の有無を記録する。
② 上記「①」において、擬似レーダーパルス検出回数が15回以上17回以下の場合は次の「③」を行う。
③ 上記「イからカ」までを20回繰り返して電波の発射の有無を記録し、上記「①」の値と合算した擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
ケ 「十二 ２（２）エ」の試験信号について、次の「①から③」までにより検出回数を求める。
① 上記「イからカ」までを20回繰り返して電波の発射の有無を記録する。
但し、 似レーダーパルスの検出回数が16回以上のときは、測定を終了する。
② 上記「①」において、擬似レーダーパルス検出回数が13回以上15回以下の場合は 次の「③」を行う。
③ 上記「イからカ」までを20回繰り返して電波の発射の有無を記録し、上記「①」の値を合算した擬似レーダーパルスの検出回数を求める。
５ 結果の記載（１）利用可能チャネル確認
ア 「十二 ４（１）オ」 において、受検機器が擬似レーダーパルスを４回以上検出した場合は「良」、３回以下の場合は「否」で記載する。
イ 「利用可能チャネル確認によりレーダー電波が検出された場合の送信停止時間」について
は工事設計書で確認する。
（２）運用中チャネル監視ア

固定パルス及び可変パルスレーダー電波試験信号の場合① 「十二 ４（２）カ ①」 において 「十二 ２（２）ア 及び イ」に規定する６種別の試験信号について、受検機器が18回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、10回以下の場合は「否」で記載する。
② 「十二 ４（２）カ ③」 を行った場合は、擬似レーダーパルスの検出回数の合算
値が32回以上の場合は「良」、23回以下の場合は「否」で記載する。
③ 「十二 ４（２）キ」 を行った場合は、「十二 ２（２）ア 及び イ」に規定する
６種別の試験信号ごとに、擬似レーダーパルスの検出回数と試験回数からそれぞれの検出確率を求める。次に検出確率の平均が80％以上の場合は「良」、80％未満の場合は「否」で記載する。
④ 上記「①から③」までにおいて「良」又は「否」とともに、「十二 ２（２）ア 及び イ」に規定する試験信号ごとに検出回数と試験回数を記載する。

イ

チャープレーダー電波試験信号の場合① 「十二 ４（２）ク ①」において受検機器が18回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、14回以下の場合は「否」で記載する。
② 「十二 ４（２）ク ③」を行った場合は、擬似レーダーパルスの検出回数の合算値
が32回以上の場合は「良」、31回以下の場合は「否」で記載する。
③ 上記「①及び②」において「良」又は「否」とともに、検出回数と試験回数を記載する。

ウ

周波数ホッピングレーダー電波試験信号の場合① 「十二 ４（２）ケ ①」において受検機器が16回以上擬似レーダーパルスを検出した場合は「良」、12回以下の場合は「否」で記載する。
② 「十二 ４（２）ケ ③」を行った場合は、擬似レーダーパルスの検出回数の合算値
が28回以上の場合は「良」、27回以下の場合は「否」で記載する。
③ 上記「①及び②」において「良」又は「否」とともに、検出回数と試験回数を記載する。

（３）運用中チャネル監視の制御「親局から子局への制御機能」、「運用中チャネル監視の機能及び送信停止時間」及び「運用中チャネル監視によりレーダー電波が検出された場合の送信停止時間」については工事設計書で確認する。
６ 補足説明（１）レーダー電波試験信号の送信は、レーダー信号発生器と標準信号発生器を用いる。ただし、レーダー電波試験信号を直接出力できる場合は、任意波形信号発生器を用いることができる。
（２）規定入力レベルとは、電波を発射しているパルス時間内の平均電力とする。この場合において、標準信号発生器等の出力信号は、極力オーバーシュートが無いように設定できる測定器を使用する。
（３）利用可能チャネル確認ア

受検機器の擬似レーダーパルス検出の有無の確認は、受検機器の表示（表示のための治具も含む。）を確認する等、スペクトルアナライザを用いない方法を用いることができる。

イ

受検機器を利用可能チャネル確認状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、あらかじめ試験用治具等を用いて受検機器を試験可能な状態に設定しなければならない。
この場合の受検機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とレーダーパルスの検出確率が同じものでなければならない。

ウ 「十二 ２（２）ア」の固定パルス１及び固定パルス２については、いずれか一方の試験を省略することができる。ただし、受検機器のレーダー波検出サンプリング間隔が0.5μsを超える場合は、固定パルス１の試験を行わなければならない。
エ 「十二 ２（２）イ」の可変パルス５及び可変パルス６については、いずれか一方の試験を省略することができる。
（４）運用中チャネル監視ア

受検機器の通信負荷を最大伝送信号速度の17％程度に維持し、適切な方法を用いて通信負荷条件をモニタする。

イ IPパケット伝送に基づく送信を行う受検機器以外の場合は、受検機器の通信負荷条件については、擬似レーダーパルスの検出確率が最小となる条件とする。
ウ

受検機器の擬似レーダーパルス検出の有無の確認について、受検機器の表示による確認
等スペクトルアナライザを用いない方法を用いることができる。

エ

受検機器を運用中チャネル監視状態とし、試験周波数に固定して送信する場合は、あらかじめ試験用治具を用いて適切な方法で受検機器を試験可能な状態に設定する必要がある。この場合の受検機器の状態は、実際の無線設備の運用状態とレーダーパルス検出確率が同じものでなければならない。

オ 「十二 ２（２）ア」の固定パルス１及び固定パルス２については、いずれか一方の試験を省略することができる。ただし、受検機器のレーダー波検出サンプリング間隔が0.5μsを超える場合は、固定パルス１の試験を行わなければならない。
カ 「十二 ２（２）イ」の可変パルス５及び可変パルス６については、いずれか一方の試験を省略することができる。
キ 「十二 ４（２）キ ③」の検出回数の合計及び試験回数の合計は、固定パルス１又は固定
パルス２、固定パルス３、可変パルス４及び可変パルス５又は可変パルス６の試験回数の合計とする。
（５）試験結果に 義がある場合は、分解能帯域幅の設定を広くして測定することができる。
（６）「十二 ２（５）ア」において、時間軸波形を直接表示する機能を有するスペクトルアナライ

ザを用いる場合は、解析帯域幅を１MHz以上として測定することができる。