埼玉大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 教養学部
２． 経済学部
３． 人文社会科学研究科
４． 教育学部
５． 教育学研究科
６． 教職実践専攻
７． 理学部
８． 工学部
９． 理工学研究科

1358111315171922注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

埼玉大学

埼玉大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

教養学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

経済学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

人文社会科学研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある教育学部【２】相応の質にある【２】

相応の質にある

教育学研究科【２】

相応の質にある【３】

高い質にある

教職実践専攻【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

理学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

工学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

理工学研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

- 1 -

埼玉大学

- 2 -

埼玉大学 教養学部

１．教養学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････4）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････4）- 3 -埼玉大学 教養学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

学部全体では、グローバル教育を促進するために GALA（文化大使）プログラム、アーカンソー州立大学（ジョーンズボロ校（米国））とのダブルディグリ
ープログラム（学部間レベル）、国際開発教育を中心とした Global Youth プロ
グラム、協定校からの受入れを中心とするサマープログラムなど多彩な国際教育プログラムを実施している。

○教養学部では「グローバル人材育成」の目標として以下４つを掲げている。
①多様な文化と価値観を理解し、尊重する力②異文化コミュニケーション・ツールとしての語学力③グローバルとローカル双方の視点から問題に取り組み、解決する力④グローバル化が進む社会で活躍するためのキャリア形成スキル
この目標を実現するための手段として、外国人教員の確保に力を入れており、
令和元年５月１日現在、外国人教員の割合は約 21.1％（11 名／52 名）となっている。これは他の国立大学と比較して非常に高い割合となっている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 4 -埼玉大学 経済学部

２．経済学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

6）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････7）- 5 -埼玉大学 経済学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

平成 30 年度に、埼玉県内の企業を中心に第一線で活躍する創業者を招聘する授業科目「実践ベンチャー論」を新たに開講し、さらに令和元年度には、アクティブラーニング要素を高めた授業科目「実践ベンチャー論２」を開講した。
平成 30 年度の授業科目「実践ベンチャー論」では 68 名、令和元年度の授業科目「実践ベンチャー論」では 47 名、授業科目「実践ベンチャー論２」では 39 名の学生が当該科目を履修している。

○

社会科学の基礎力・応用力と国際力など、この時代的な要請に応える⼈材の育成を目指し、長期留学を核とするグローバル・タレント・プログラム（GTP）を設定している。GTP の修了者数は平成 29 年度７名、平成 30 年度 13 名、令和元年度 10 名である。

○

平成 28 年度から令和元年度まで、パリ第７大学（フランス）との間で学部レベルのダブルディグリー・プログラムを実施している。パリ第７大学側からの受入学生３名、経済学部からの派遣学生２名の実績を上げている。

○

埼玉県との協定に基づき、夜間の時間帯に開かれている専門科目のうち、専任教員の科目を中心に県民開放講座としている。履修者数は平成 28 年 21 名、平成 29 年 17 名、平成 30 年 19 名、令和元年 25 名である。

○

時間がかかってもきちんと勉学したいという「社会人の学び直し」のニーズに応え、社会人に特化したリカレント教育を行うために、夜間主コースを設置しており、23 歳以上を出願資格としている。また、社会人学生が履修しやすい時間帯に学べるように、単位互換制度の枠内で放送大学科目でも履修できるように設定している。さらに社会人であってもきちんと学修時間を確保できるよう、個人の事情に合わせた履修計画を作成することとし、その制度的保障として最長 10 年の長期履修制度を導入している。

- 6 -埼玉大学 経済学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

学士課程と博士前期課程を連結させた５年一貫の高等教育を行うことで、グローバルな知識社会に対応できる高度な専門性を有した意欲ある人文社会科学系人材を養成し、社会に送り出すことを目的として、経済学部-人文社会科学研
究科の学士・博士前期５年一貫コースを、平成 29 年度に導入した。平成 29 年度には２名の経済学部生がコースに参加し、平成 30 年度に２名とも早期卒業の上、埼玉大学人文社会科学研究科の入試に合格、進学した。

- 7 -埼玉大学 人文社会科学研究科

３．人文社会科学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

9）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

10）

- 8 -

埼玉大学 人文社会科学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
博士前期課程の国際日本アジア専攻では、講義から修士論文作成まで英語のみで修了できるプログラムを設け、平成 28 年度後期開設以降令和元年度までに計 24 名が修了している。
人文社会科学研究科では外国人教員の割合が 17.8％と高い水準となっている。
〔優れた点〕○

博士前期課程の国際日本アジア専攻では、MA プログラムおよび MEcon プログ
ラムに参加する留学生を主な対象として、講義から修士論文作成まで英語のみで修了できる、英語教育プログラムを設けており、以下のとおり修了生を輩出している。とくに「日本語教育プログラム」「日本語教育国際プログラム」
は、このプログラムを履修するために人文社会科学研究科を志望する学生もいるなど学生の人気が高く、平成 28 年度～令和元年度には計 26 名の修了者を輩出している。同プログラムでは、国際交流基金から奨学金を得て、北京師範大学（中国）等で日本語教育の実習を行っている。

○

国際協力機構の人材育成奨学計画に参加しており、平成 29 年度よりモンゴルから毎年３名ずつの大学院生を受け入れている。

〔特色ある点〕○

博士前期課程では、大学院教育に対する多様なニーズに応えるため、後期課程への進学を目指す社会人のためのインテンシブ・プログラム、論文作成を目指す修士論文作成プログラム、コース・ワークを中心とした課題研究プログラムの３つのプログラムを提供している。

○

博士後期課程（経済経営専攻）では、通常の研究指導である特別演習に加えて、多様な社会経験を活かして大学院生が自らの能力を（あるいは学生相互で）切磋琢磨し、また自立的な研究者育成を目指して計画に従った研究遂行ができているか、副指導教員も交えて確認する「プロジェクト研究」を必修科目として設けている。

○

人文社会科学研究科では、日本研究とアジア研究における文化・歴史・社会と経済・経営の教育研究を２つの柱として設置され、日本とアジアにおける文化状況、歴史、経済社会、ビジネス等で貢献できる人材を輩出するため外国人- 9 -埼玉大学 人文社会科学研究科

教員を数多く擁している。令和元年５月１日現在、外国人教員の割合は約17.8％（18 名／101 名）となっており、他の国立大学と比較して非常に高い割合となっている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 10 -

埼玉大学 教育学部

４．教育学部
（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････12）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････12）- 11 -

埼玉大学 教育学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 12 -

埼玉大学 教育学研究科

５．教育学研究科（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････14）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････14）- 13 -

埼玉大学 教育学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

教職実践専攻においては、必修科目５科目すべて、選択科目 22 科目中 17 科目において、研究者教員と実務家教員との複数が担当し、理論と実践の往還的な学習展開を進めている。

○

さいたま市との連携によって、大学院生を対象とした「一斉指導」「さいたま市教員採用選考試験説明会」「さいたま市臨時的任用教員希望者説明会」を実施し、教員という職業の魅力を伝えるとともに、採用選考試験に向けての指導、修了以後も教員を目指す者への臨時的任用についての指導を行っている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
査読付き論文に相当する論文等を学生が発表し、美術分野において展覧会等に入選している。また、現職教員学生の多くは、修了後に教育委員会において指導主事になるなど、県内の教育行政の指導的立場となっている。
〔優れた点〕○

査読付きに相当する成果は、ほぼ全ての専修・分野等から出ているが、特に多いのは理科分野であり、美術分野でも、美術館のアイディアコンペや自治体・企業等が主催する展覧会への入選実績が複数ある。

○

教職実践専攻の現職教員院生は、例えば第１期生（平成 29 年度修了）は、多くが教育委員会に赴任し、11 名中６名が修了１年後に指導主事となるなど、県内の教育行政の重要部署で活躍している。

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埼玉大学 教職実践専攻

６．教職実践専攻
（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････16）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････16）- 15 -

埼玉大学 教職実践専攻

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

教職実践専攻においては、必修科目５科目すべて、選択科目 22 科目中 17 科目において、研究者教員と実務家教員との複数が担当し、理論と実践の往還的な学習展開を進めている。

○

附属小学校敷地内に置かれている教育学部附属教育実践総合センターは学部新卒学生の教育、研究のスペースとして活用され、教育学部附属特別支援学校にある附属特別支援教育臨床研究センターは学生が活用するスペース、資料とともに、学校コンサルテーションの場として、教職大学院の教育、研究にとって有効なものになっている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

現職教員院生は、例えば第１期生（平成 29 年度修了）は、多くが教育委員会に赴任し、11 名中６名が修了１年後に指導主事となるなど、県内の教育行政の重要部署で活躍している。

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埼玉大学 理学部

７．理学部
（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

18）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････18）- 17 -埼玉大学 理学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

理数分野において優れた基礎学力と強い好奇心・向上心を持つ高校生を、「知と技、そして国際性」を併せ持つ理工系人材に育成することを目的とした特別プログラム、「ハイグレード理数高校生育成プログラム（HiGEPS）」を実施している。受講生が日本植物学会第 82 回大会高校生研究ポスター発表にて最優秀賞を受賞したほか、高校卒業後に海外の大学に進学する生徒もいるなど、数々の成果が出ている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

ノーベル物理学賞を受賞した梶田隆章博士（埼玉理学部物理学科卒業生）の栄誉を称え「梶田隆章賞」を平成 30 年度に設立している。表彰対象は、当該年度の全学部卒業生のうち、学業において優秀な成績を収め、かつ特に高い研究者への志を有する大学院修士または博士（前期）課程に進学予定の者１名である。過去３回の受賞者はいずれも理学部学生から選ばれている。

- 18 -

埼玉大学 工学部

８．工学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

20）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････21）- 19 -

埼玉大学 工学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
平成 30 年度に埼玉大学が拠点校として採択された「科学技術の社会実装教育エコシステム拠点の形成事業」において、数理・データサイエンス教育と情報科学技術教育の教育プログラムの設計を行っている。また、成長分野を支える情報技術人材の育成拠点の形成事業（enPiT）に、ビジネスデザイン分野の連携校として参画している。
〔優れた点〕○

平成 30 年度に埼玉大学が拠点校として採択された文部科学省の「科学技術の社会実装教育エコシステム拠点の形成事業」において、数理・データサイエン
ス教育と情報科学技術教育の教育プログラムの設計を行った。

○

情報工学科は、文部科学省の成長分野を支える情報技術人材の育成拠点の形成事業（enPiT）に、ビジネスデザイン分野の連携校として参画している。本プ
ロジェクトは大学間で教育ネットワークを構築し、プロジェクトベースラーニング形式の課題解決型・共同作業型のシステム開発演習を通じて、即戦力的な情報技術人材の育成を目指している。第３期中期目標期間の受講学生数は 78 名である。

〔特色ある点〕○

情報工学科の学生チームは、毎年国際大学対抗プログラミングコンテスト（ICPC）に参加している。

○

現実社会における最前線の問題を体感し、学習した知識を課題解決に活かすことを狙って、平成 29 年に警察庁と連携しサイバー防犯学生ボランティア「サイバースペースガーディアンズ」を発足させた。

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埼玉大学 工学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

米国自動車技術会（SAE）が昭和 55 年より若手技術者の育成のために開始した競技会である学生フォーミュラに学生が参加しており、その参加チームを学科として積極的に支援している。

- 21 -埼玉大学 理工学研究科

９．理工学研究科（分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

23）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

24）- 22 -

埼玉大学 理工学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
先端産業国際ラボラトリーにおいて、理工学研究科の教員を中心としたリカレン
ト教育に資する取組として、医療イノベーション、ロボット、新エネルギーなどの先端産業分野におけるロボットの設計・開発を担う人材の育成を行っており、毎年 10名以上の修了者を輩出している。
〔優れた点〕○

理工学研究科の教員が中心になり、先端産業国際ラボラトリーにおいて、リカレント教育に資する取組を行っている。具体的には医療イノベーション、ロボット、新エネルギーなどの先端産業分野において、ロボットの設計・開発を担える人材の育成を行っており、毎年 10 名以上の修了者を輩出するなど、成果が出ている。

〔特色ある点〕○「Lab-to-Lab」プログラムは、大学の国際化（大学・部局間協定の締結および国際共同研究の成果獲得）を支援する仕組み作りのための特別経費として文部科学省に認められ（平成 26 年～平成 27 年度）、平成 28 年度から「埼玉大学機能強化プラン」の一つとして実施されている。学生の派遣・受入に関しては、日本学生支援機構（JASSO）の支援制度などを活用している。第３期中期計画期間において、延べ人数で 21 名の学生派遣、46 名の学生受入を行った。

○

環境社会基盤国際コースでは、国際化や英語講義のスキルアップ、更には講義の質の向上を目的として、英語開講科目を担当する教員を対象に、学識経験の高いネイティブスピーカーによる講義評価を実施した。評価項目は、発音、英語表現、プレゼンテーションスキル、インターアクションとし、５段階評価を行った。各教員には結果と改善点をフィードバックするとともに、コース会議にて総合結果を情報共有し、今後の教育改善に活用している。

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埼玉大学 理工学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

博士前期課程学生による学会発表数は、平成 28 年度 770 件、平成 29 年度 831件、平成 30 年度 764 件、令和元年度 684 件で、毎年度 680 件を越えており、学生１人当たり年１回以上の学会発表を行っている。また、博士後期課程学生による学会発表数は、平成 28 年度 116 件、平成 29 年度 139 件、平成 30 年度 189件、令和元年度 157 件で、毎年度 100 件を越えており、学生一人当たり年２回以上の学会発表を行っている。「Lab-to-Lab」プログラムや国際会議での発表等
を通じて学生の国際化を推進しており、第３期中期目標期間中における計 110 件の受賞数のうち、博士前期課程学生の国際会議での発表等による受賞の割合は約 20％、博士後期課程学生の国際会議での発表等による受賞の割合は約 36％になっている。

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