オンラインシンポジウム------------------------------

第3回「未来志向の日本語教育」------------------------------

2021 年 8 月 6 日（金）14:00~18:00（日本時間）

主催 筑波大学 CEGLOC 日本語教育部門

共催
筑波大学

大阪大学

JSPS 研究拠点形成事業

CEGLOC日本語日本文化教育センター

アジア・アフリカ学術基盤形成型

日本語・日本事情遠隔教育拠点

日本語・日本文化教育研修共同利用「社会的要請に対応可能な日本語教師拠点事業養成の拠点形成」

趣旨
シンポジウム「未来志向の日本語教育」が 2019 年 2 月 16 日にスタートし、2021 年 8 月 6 日が第 3 回の開催となります。本シンポジウムは 21 世紀の刻々と変化する状況の中で日本語教育をどのように構想することができるのかを大きなテーマとし、幅広い分野の研究者に発表および意見交換の場を提供します。

シンポジウムのフォーマット
発表言語：日本語
発表形式：口頭発表（発表時間 15 分、質疑応答 5 分）
本シンポジウムはオンライン（Zoom）で開催。参加は無料ですが、2021 年 8 月 2 日（月）（23:55 日本時間）までに参加登録をしてください。2021 年 8 月 4 日(水)までにミーティングのアクセスリンクを送信します。

シンポジウム実行委員会：
ヴァンバーレン・ルート・文 昶允（筑波大学 人文社会系）
問い合わせ先（シンポジウム兼『日本語教育論集』）：

base_nihongo@un.tsukuba.ac.jp

参加登録フォーム

プログラム概要
13:45~14:00~14:10

開場：Zoom にアクセス
2021 年 8 月 4 日までにミーティングのアクセスリンクが届かない場合は、< base_nihongo@un.tsukuba.ac.jp>にご連絡ください。
開会のあいさつ：Vanbaelen Ruth (筑波大学 人文社会系 准教授)
来賓のあいさつ：加藤均（大阪大学 日本語日本文化教育センター長）
口頭発表は２つのブレイクアウトルームで行われます。ご自由に移動してください。また、3 つのラウンジを設けています。議論を続けたい方や、少し雑談したい方、ご自由にお使いください。
必ず Zoom の最新バージョン（5.7.1(543)以上）をインストールのうえ、ご参加ください。
セッション①

セッション②

14:10~
14:30

発表１：関口美緒

発表２：菅野沙也香

オンデマンド型クラスにおけるクラス内コミュニメーショ
ン－Voice Thread を用いて－多言語背景を持つ親子の教科学習と母語教育を可能とするポスターの作成－宿題に着目して－14:30~
14:50

発表３：小森万里、岩井茂樹、立川真紀絵

発表４： MUKAI Felipe Naotto、グエン・レ・タオ・バン、田崎遥香、渡辺玲奈、LE THI THU HA、
小野正樹

短期交換留学プログラムにおける地域連携型 PBL の実践と課題

ベトナム人児童支援の取組
14:50~
15:10

発表５：山下悠貴乃

発表６：浜田かおり、飯島博子、大津友美

国際共修科目のプログラム開発－別科留学生が学部授業を受講できるようになるための橋渡し－

外国人高校生向け日本語授業の引継ぎ記録に関する考察－よりよい授業記録形式の提案に向けて－

15:10~
15:30

発表７：市嶋典子

発表８：大竹春菜、LIU FEI、程丽霏、何夢慧、
RATRIMOHARILALA Elisoa Andry

15:30~
15:50

留学生交流事業において参加者はどのように相互文化性を共構築したのか

発表９：田村綾子、長野 真澄、市嶋典子、大平真紀子、関崎博紀
日本人の国際交流活動への参加の契機と活動持続の要因－SCAT による分析－

15:50~
16:00
16:00~
16:20

Can-do を活用したオンライン日本語クラスのコース
デザイン－大学院生による日本語教育実習の実践
から－

発表１０：大塚香奈
年少者日本語教育における読み書き指導－初期指導に対する日本語担当教員の意識－

休憩
発表１１：高井美穂、藤浦五月、田中真衣、今田恵美、吉兼奈津子
関係深化に着目した雑談指導の実践－共通経験の語りを例に－

発表１２：鈴木秀明、君村千尋「大学院進学の日本語（面接）」クラスにおけるゲスト
スピーカーと教師の役割

16:20~
16:40

発表１３：大和祐子

発表１４：大森優、黒田史彦

日本人学部生の留学生への漢字語彙学習支援に対する意識と課題

日本語アカデミック・ライティング支援における実践
知の抽出過程：「発想のスイッチ」を例として16:40~
17:00

発表１５：王昌発表１６：藤平愛美

議論の場での「不同意」における配慮表現の日中対照研究－予備調査の結果から－

理系研究室における人間関係構築を目指した VOD
日本語学習教材の開発と試行

17:00~
17:20

発表１７：日暮康晴、朱炫姝、山下悠貴乃、伊藤秀明、小野正樹

発表１８：松岡里奈

日本語におけるわかりやすさの客観的評価への試案

理系研究機関における日本語学習支援者養成プロ
グラムの実践とその歩み

17:20~
17:30

総括：小野正樹（筑波大学 CEGLOC 日本語教育部門長）

17:30~
18:00

オンライン懇談会

プログラムの詳細
14:00~
14:10

開会のあいさつ：Vanbaelen Ruth (筑波大学 人文社会系 准教授)
来賓のあいさつ：加藤均（大阪大学 日本語日本文化教育センター長）

14:10~
14:30発表１：関口美緒（筑波大学 CEGLOC・非常勤講師、University of Maryland Global Campus・Adjunct
Associate Professor
オンデマンド型クラスにおけるクラス内コミュニメーション－Voice Thread を用いて－オンデマンド型授業におけるクラス内コミュニケーションの実践結果を発表する。2021 年の春学期、M 大学で通常であれば対面式授業となるような規模(20 人前後)のクラスでオンデマンド型授業を行った。当大学は、基本的に「対面式授業」を想定したサイトを使用しているため、学生同士のディスカッションの場が設けられていない。そのため、学部 1 年生の「作文」のクラスでは、当初から外部サイ
トの VoiceThread を用いて、講義を行った。当初 VT では、お互いのコメントを見られるが、講師と学生の一対一の関係だった。そこで講師は、学生同士がグループ内でコミュニケーションを取るべく課題を出した。グループの音声を聞き、相手にコメントを残すというグループ課題以降、孤立していた関係がクラスとしてのまとまりを見せた。 オンデマンド型授業は、講師から一方通行になり、学生間の交流が困難であるが、VT を用い、学生同士の相互交流が生まれたことは大きな成果である。
発表２：菅野沙也香（筑波大学大学院国際日本研究専攻日本語教育領域・大学院生）
多言語背景を持つ親子の教科学習と母語教育を可能とするポスターの作成－宿題に着目して－
近年、多言語背景を持つ子どもとその保護者が増加する一方で、子どもの学習に課題を抱えている。保護者は子どもの教育に積極的に関わり、母語教育を大切にする傾向にあることが明らかになっている（大野・原 2016）。そこで、本発表では宿題を行う中で親子が教科学習と母語教育を同時に達成するための学習ポスターの開発について報告する。
学習ポスターの語彙はバトラー（2011）の学習語彙リストと田中（2018）の教科書語彙データベース、小学校第 3 学年の国語のテストから抽出した動詞を使用頻度と重要度から 193 語に絞って作成した。発表では、語彙の詳しい抽出方法、実際の学習ポスターを示しながら使用方法について説明するとともに、今後の効果検証の計画についても述べる。

14:30~
14:50

発表３：小森万里（大阪大学日本語日本文化教育センター・准教授）、岩井茂樹（大阪大学日本語日本文化教育センター・教授）、立川真紀絵（大阪大学日本語日本文化教育センター・講師）
短期交換留学プログラムにおける地域連携型 PBL の実践と課題
大阪大学日本語日本文化教育センターの短期交換留学生プログラムでは、「ほかの文化の人たちや社会とつながることができる」人材の育成を目的とし、地域の市民団体、企業、他部局との連携のもと、居住地域の課題を発見しその解決を考える未来志向の PBL 型授業を行っている。本発表では 2020 年度春夏学期の実践を報告する。留学生への事後アンケート調査では主体的取り組み、グループ活動、成果発表等の項目で肯定的評価が 90%以上と高く、市民団体や他部局の教師とのやりとりの項目でも約 80%が肯定的評価であった。また、連携先の人々へのアンケート調査では、問題の捉え方や発表方法に対する評価、留学生との関係性維持への期待、留学生が地域を理解することの意義等が述べられた。留学生が地域に深い関心をもった点と、留学生と地域のつながりが構築された点が本実践の成果である。一方、当事者意識をもって解決方法を探すという課題が残り、今後の改善が求められる。

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発表４： MUKAI Felipe Naotto（筑波大学・人文社会科学研究群・大学院生）、グエン・レ・タオ・バン（筑波大学・日本語・日本文化学類・学部生）、田崎遥香（筑波大学・日本語・日本文化学類・学部生）、渡辺玲奈（筑波大学・人文社会科学研究群・大学院生）、LE THI THU HA（筑波大学・人文社会科学研究群・大学院生）、小野正樹（筑波大学・人文社会系・教授）
ベトナム人児童支援の取組
日本社会で生活する外国人の増加に伴い、児童への日本語支援が急務となっている。外国人児童に日本語力は、日本滞在時期、両親の日本語力、児童の日本語環境など、背景・理由が非常に多様で、教育面では学年別などの教育支援の標準モードがないことが現状である。そこで、各児童の個人最適化教育を目指すために、小学校で教科を教える先生、日本語支援者、児童、そして児童の親を結びつける仕組みを持ったプロダクト開発が理想と考え、本研究では、つくば市内の小学校に通うベトナム人児童支援を目的とした取組みの現状報告を行う。実際児童に必要なコンテンツは何かという小学校での聞き取り調査、Quizlet を用いた児童にとって難しいと思われる語彙支援教材と埼玉県教育委員会が提供している『彩と武蔵の学習帳』を参考とした教材作成とその学習状況、そして、取り出しクラスでの児童の日本語力調査の報告を行う。
14:50~
15:10

発表５：山下悠貴乃（十文字学園女子大学 人文教育学部 文芸文化学科・講師）
国際共修科目のプログラム開発－別科留学生が学部授業を受講できるようになるための橋渡し－
本学では 2020 年度より日本語教員養成課程がスタートし、その一環として、留学生と日本人学生が互恵的に学び、思考を活性化させながら協働する国際共修科目「多文化共生ワークショップ」の開発、実践に取り組んできた。昨年度の課題として、日本人学生が留学生と一緒に課題に取り組むことへの心構えが不十分であったこと、留学生の日本語で話すことへの不安感に対する配慮が不十分であったことなどが挙げられる。そこで、今年度は留学生を取り出し、事前に、授業に円滑に参加できることを目的とした活動を取り入れた。具体的には、授業で扱う内容を留学生用にアレンジしたものに取り組み、事前に練習しておく、というものである。留学生への事前、事後アンケートの結果から、授業に参加する前の活動が学部授業参加への不安感を軽減するなど、気持ちの面での支えとなったことが窺えた。しかし、授業内で十分にやり取りするなどのための準備としては課題が残ったため、今後もプログラムの更なる改善を行っていきたい。
発表６：浜田かおり（東京外国語大学・特定専門員）、飯島博子（東京外国語大学・特定研究員）、大津友美（東京外国語大学・准教授）
外国人高校生向け日本語授業の引継ぎ記録に関する考察－よりよい授業記録形式の提案に向けて－
外国人高校生への日本語指導は喫緊の課題である。複数講師が日本語授業を担当する場合もあるため引継ぎは重要であるが、高校での引継ぎ記録に関する研究は乏しい。本研究の目的は、外国人高校生を対象に日本語を指導する講師の授業引継ぎ記録の分析を通して書き方の特徴を示し、その特徴が他講師との引き継ぎ経験を経てどう変化するかを明らかにすることである。2020 年
度に A 高校にてティームティーチングで行った日本語授業の引継ぎ記録の内容をカテゴリー分類し、各講師の書き方を分析したところ、個人差が大きいことが判明した。また、他講師の引継ぎ記録を閲覧することでお互い影響を受けて書き方が変化し、引継ぎ記録のスタイルが統一されていくと予想していたが、実際は各講師の書き方にほとんど変化は見られなかった。本発表では、さらに講師への意識調査の結果と照らし合わせることによって、より効率的・効果的な授業引継ぎ記録の形式を提案したい。

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15:10~15:30

発表７：市嶋典子（秋田大学・准教授）
留学生交流事業において参加者はどのように相互文化性を共構築したのか
言語教育において、相互文化性を育む教育を構想することの重要性が主張されている（Byram2008）。相互文化性とは、自らのイメージ・解釈としての「文化」に気づき、自己と他者が協働して関係性を構築し、新しい創造的な世界を築いていくというプロセスを指す（細川 2016）。本研究では、2019 年度に実施した、秋田県内の留学生・日本人学生が、1 泊 2 日の農業体験と 1 か月後の収穫感謝祭に参加するという留学生交流事業において、参加者（留学生、日本人学生、地域住民）の間にどのような相互文化性が育まれ、いかなる関係が築かれていったのかを、参加者に実施したインタビューとアンケートにより考察した。分析の結果、多様な背景を持つ個人の価値観を理解することの意義が認識されるようになったこと、交流の場が「安心していられる場」としてとらえられ、事業後も継続する互恵的な関係性が構築されていったことが明らかになった。

発表８：大竹春菜、LIU FEI、程丽霏、何夢慧、RATRIMOHARILALA Elisoa Andry （全員：筑波大学
国際日本研究学位プログラム 博士前期課程 2 年）
Can-do を活用したオンライン日本語クラスのコースデザイン－大学院生による日本語教育実習の実践から－
筑波大学人文社会科学研究群国際日本研究学位プログラムでは、博士前期課程 2 年の学生が日本語コースの運営および教壇実習を行う「日本語教育実践研究 2」という科目が開設されている。本
発表は、2021 年度の「日本語教育実践研究 2」受講者（以下、実習生）による CEFR／JF 日本語教育スタンダードに準拠した日本語会話コースのデザインについての実践報告である。2021 年度は 3月よりコース開講に向けた準備を開始し、5 月から 6 月にかけて初級レベルのオンライン日本語授業を計 12 コマ実施した。コースデザインにあたっては「日常的な表現を使って自分のことや身近な内容について話せるようになる」という目標を設定し、Can-do を基準としたシラバスを作成した。各回の授業評価アンケートの結果、本コースの授業内容について学習者はおおむね満足していることがわかった。その要因をコースデザインや授業実践に関する実習生らの内省から探り、今後の課題を述べる。
15:30~
15:50

発表９：田村綾子（環太平洋大学・非常勤講師）、長野真澄（岡山大学・准教授）、市嶋典子（秋田大学・准教授）、大平真紀子（環太平洋大学・講師）、関崎博紀（筑波大学・准教授）
日本人の国際交流活動への参加の契機と活動持続の要因－SCAT による分析－
日本人と外国人との国際交流活動は、相互理解に基づく多文化共生を推進する上で重要である。
そのため、交流活動を一過性で終わらせることなく、継続して参加できる枠組みを作ることが求められる。そこで本研究では、地域住民が国際交流活動に関わる契機と活動を継続する要因を検討する。あるきっかけで継続的に国際交流活動に関わるようになり、地域の国際交流イベントのまとめ役として活動する地域住民 1 名を対象とする半構造化インタビューを、SCAT（大谷 2019）の手法で分析した。その結果、①言葉が通じないことから外国人との交流を躊躇する者も、言葉を必要としない交流など、躊躇していた原因の反証となる体験によって国際交流に踏み出せること、②実際に交流の場に身を置き、経験を重ねることで、外国人との心理的距離が変化すること、③交流場面での相手の喜びが自分自身のやりがいに繋がり、交流活動を継続させる力となることが明らかとなった。

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発表１０：大塚香奈（筑波大学 人文社会科学研究科 国際日本研究専攻 博士後期課程・大学院生）
年少者日本語教育における読み書き指導－初期指導に対する日本語担当教員の意識－
外国ルーツの児童の日本語スキルの課題として、日本生育の児童でも、読み書きの習得度が日本語を母語とする児童に比べて低いことが指摘されている。アメリカの移民教育に目を向けてみると、文字指導に入る前に音韻意識を向上させるようなトレーニングを行うという。音韻意識は、音の操作を行う技能のことで、子供のリテラシーに重要な意義を持つとされているが、筆者の調査では、日本で生まれ育っていても音韻意識が発達途上であり、書字能力にも課題がある児童がいることが分かった。今回の発表では、小学校における日本語担当教員の初期リテラシー指導に対する意識について調査したことを報告する。初期指導では、［１］どのような指導方法・内容を行い、［２］児童のリテラシー習得にとって重要だと思われる指導は何か、①サバイバル日本語 ②基礎日本語 ③技能別
日本語 ④日本語と教科のプログラム ⑤教科の補習に焦点を当て質問紙を作成した。
15:50~
16:00

休憩

16:00~
16:20

発表１１：高井美穂（大阪大学・准教授）、藤浦五月（武蔵野大学・准教授）、田中真衣（元大阪大学・非常勤講師）、今田恵美（元大阪大学・非常勤講師）、吉兼奈津子（神戸学院大学・講師）
関係深化に着目した雑談指導の実践－共通経験の語りを例に－日本語教育において、体系的な雑談指導の重要性（筒井 2012）が広く認識されるようになった。発表者らは、これまで関係深化に着目した雑談指導の方法を提案し、先般上梓した中上級レベルの雑談教材（今田ほか 2021）を用いた授業実践を行ってきた。本発表では、受講者の会話の録音から、教材で取り上げた技法がどのように用いられていたかを分析する。なかでも、相手の経験語りに続いて、類似する自己の経験を語る技法として取り上げた「わかる！／わかるわかる！＋類似経験の語り」が、類似経験を語った相手に対し更なる共感を示す技法としても用いられていたこと、知識状態の変化を示す「あー」や共感の「そうそう」が適切な位置で産出されていたこと、また、類似経験の語りへの更なる共感がきっかけとなりメンバーシップがより可視化され関係構築につながっていたことを指摘する。また、関係深化に注目した雑談指導の方法の意義について述べる。

発表１２：鈴木秀明（目白大学・准教授）、君村千尋（筑波大学 CEGLOC・非常勤講師）「大学院進学の日本語（面接）」クラスにおけるゲストスピーカーと教師の役割「大学院進学の日本語（面接）」（週 2 コマ×5 週）クラスは、主に研究生の院試受験の支援を目的に、CEGLOC「キャリア支援日本語コース」として 2019 年秋学期に新設された。現在 4 期目を迎えているが、毎回の授業は１）講義、２）面接の実践練習、３）受講生同士のピア評価と教師フィードバッ
ク、４）学習の振り返りと次回の目標を確認するポートフォリオの記述、で実施される。中でも 2 週目の講義では学内の現役大学院生をゲストスピーカーとして招き、自身が経験した試験の様子や受験対策として行った練習および準備等の体験談を聞き、受講生と交流する機会を設けている。受講生はゲストの話に熱心に耳を傾け、毎回活発な質疑応答が交わされる。この活動は試験対策として有効であるだけでなく、受験や学生生活自体にまつわる不安を軽減させ、前向きなメンタルを養う一助となっている。これらのことが各学期のポートフォリオの記述や受講生のコメントからもわかった。

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16:20~16:40

発表１３：大和祐子（大阪大学日本語日本文化教育センター・准教授）
日本人学部生の留学生への漢字語彙学習支援に対する意識と課題
本発表では、留学生の日本語学習をサポートする存在としての日本人学部生に着目し、彼らが学習支援に関わる際にどのような点が課題となりうるか、漢字語彙学習支援を例に考察した結果を報告する。日本語未習者にとっては、漢字語彙を学ぶ方法が分からないことも多く、日本語教師だけでなく、チューターなど周囲の日本人学部生に漢字語彙学習の方法についてアドバイスを求めることがある。しかし、そのアドバイスは必ずしもうまく機能しているわけではない。その原因は何か。その一因を探るために、日本語教育に関心があるが教育経験はない学部生 51 名に対し、日本語非母語話者にどのような漢字語彙学習方法を勧めたらいいと思うか、記述してもらった内容を分析した。本
発表では、その結果から見える日本人学部生の漢字語彙学習支援に対する意識が自身の母語としての漢字語彙学習経験と深く関わっており、それがミスマッチの一因となりうることなどを報告する。

発表１４：大森優（神田外語大学・講師）、黒田史彦（東京都立大学・准教授）
日本語アカデミック・ライティング支援における実践知の抽出過程：「発想のスイッチ」を例として大学等における学習支援の一つである日本語アカデミック・ライティング支援（AWS）は、文章の一方的な添削ではなく、書き手である日本語学習者との個別的な対話を通して、書き手が表現したいことを引き出しながら文章を改善する方法を共に考えるというアプローチをとる。セッションの中で支援者は経験的に様々なコツを知っているが、それら暗黙知的な実践知は、なかなか言語化できない。そこで筆者らは、実践知の言語化と共有化を目指す「パターン・ランゲージ」（PL）の手法（野澤ほか2018）を援用し、複数の実践場面から帰納的にパターンを抽出、整理した。PL の作成手順を踏めば、実践知が言語化され、他者と共有できる形式知となる。本発表では、AWS のパターンのひとつとして抽出された「発想のスイッチ」を一例として、実際のセッション場面のどのようなやりとりに着目し、重要な要素を抽出していったのか、その作成過程を詳細に記述する。
16:40~
17:00

発表１５：王昌（筑波大学大学院 人文社会科学研究科 国際日本研究専攻 博士後期課程・大学院生）
議論の場での「不同意」における配慮表現の日中対照研究－予備調査の結果から－
本研究は、中国語の会話データ及び『BTSJ 日本語自然会話コーパス』データを用いて、議論の場での「不同意」に見られる配慮表現を調査するものである。予備調査を実施した結果、「不同意」の意図を直接的に伝える【直接的方略】の使用において、日本語では配慮表現を付随することが比較的に多く、配慮表現の複数使用も見られており、全体的に配慮の指向性が高いと言える。そして、「不同意」における配慮を示すメカニズムについて、中国語と日本語で共通性が存在する一方、日本語では相手との共感を喚起させる共感表現、中国語では自分の発話を和らげる緩和表現の使用が有意に高いことが確認された。また、個別の配慮表現については、日本語で見られる言いさし文及び否定疑問文は中国語で使用されず、それらは母語による転移が接触場面で生じ得る項目であると考えられる。

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発表１６：藤平愛美（大阪大学日本語日本文化教育センター・特任講師）
理系研究室における人間関係構築を目指した VOD 日本語学習教材の開発と試行
大阪大学の理系研究室に在籍する大学院留学生は主に英語で研究活動を行うため、学内生活において日本語学習の必要性は高くない。しかし、日本での研究活動には様々なサポートが必須であり、そのためには研究室で友好な人間関係を築く必要がある。そこで、一般日本語とも専門日本語とも異なる「研究室での日常日本語」を学べる日本語学習教材の開発を行った。日本語だけでなく日本の研究室文化についても知識を得ることで、留学生が日本の研究室に馴染み、よりよい研究環境を実現できることを目指した。また、多忙な大学院留学生が学習を継続できるよう、オンデマンド授業と同期型授業を組み合わせて構成した。開発にあたり、本学理系研究室でインタビューと参与観察を行った。これらの調査から明らかになった理系研究室で必要とされる日本語や日本語学習のニーズについて述べ、2021 年 5 月～7 月に本教材を試験的に使用して開講したコースについて報告する。
17:00~
17:20

発表１７：日暮康晴（筑波大学大学院・大学院生、朱炫姝（目白大学・講師）、山下悠貴乃（十文字学園女子大学・講師）、伊藤秀明（筑波大学・助教）、小野正樹（筑波大学・教授）
日本語におけるわかりやすさの客観的評価への試案
本発表では「フレキシビリティ度数（Flexibility frequency、以下 FF）」の紹介を行う。FF は、話者・聴者の視点から日本語表現の「使用度」（話者）、「理解度」（聴者）および「共感度」（聴者）の 3 要素を評価し、それらを統合して表現のわかりやすさを数値化する試みである。FF 策定の先駆けとして、発表者らはコーパスにおける出現数及び旧日本語能力検定試験レベル別の語数を使用し、日本語表現のわかりやすさの数値化を行った。その結果、従来の文章難易度判別システムでは明らかにされない類義表現間のわかりやすさの異なりが明らかになった。また、母語話者にとって自然であるとみなされる省略を含む発話文よりも、省略を用いない発話文の方がより高い数値を得た。以上の結果から、母語話者・非母語話者に関わらない、様々な日本語使用者間のコミュニケーション場面での日本語使用を考える上で、表現の使用頻度とそれを構成する語の難易度の両方の重要性が示唆された。
発表１８：松岡里奈（大阪大学日本語日本文化教育センター・特任助教）
理系研究機関における日本語学習支援者養成プログラムの実践とその歩み
大阪大学の理系研究機関には、日本人教職員や学生と共に、多くの外国人留学生が在籍している。研究を共同で進める中で、言葉や文化の違いが障壁となり、両者にとって居心地のいい環境の構築には困難が少なくない。そこで、理系研究機関の多文化共生社会実現を目指し、大阪大学日本語日本文化教育センターは大阪大学接合科学研究所と共同プロジェクトを開始した。研究所の留学生と日本人両者の歩み寄りを指針とし、留学生への日本語学習支援教材の開発並びに、受講希望の日本人教職員・学生を対象に、非同期型授業と同期型ワークショップを組み合わせた「日本語学習支援者養成プログラム」を開講した。参加した受講生の語りによると留学生との関わり方に関する意識の変化があったようだ。本発表では、2021 年 5～8 月に開講した本プログラムについて、開講までの歩みとプログラム概要、受講者アンケート・インタビュー結果を報告し、今後の展開について述べる。

17:20~
17:30
17:30~
18:00

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総括：小野正樹（筑波大学 日本語日本事情遠隔教育拠点長）
懇談会