なごや看護学会誌，vol. 2, No.2, pp. 2-13, 2020

資料

助産学同窓会員の助産実践能力習得状況と今後の課題
Acquisition of clinical midwifery competencies and challenges faced by midwifery alumni
田 中 泉 香1
土 屋 啓 子4

藏 本 直 子2
藪 田綾5

板 谷 裕 美3北 川 眞理子 6

星貴 江2

キーワード：助産師，同窓会，助産実践能力，課題，質問紙調査

Key words : Midwives, alumni association, midwifery competencies, challenges, questionnaire

要旨【目的】Ａ大学同窓会員の助産実践能力習得状況を，臨床における経験率と自己評価から分析し，助産実践能力習得に向けた今後の課題を明らかにすることである．
【方法】Ａ大学助産学同窓会に所属している会員を対象とし，助産実践項目の経験と自己評価を，自己記入式質問紙法を用いて調査した．
【結果】返信された質問紙 45 名（回収率 40.9％）のうち，除外対象となった 10 名を除く 35 名を分析対象とした．

正常分娩や産褥期の診断とケアといった，正常に経過するマタニティケア項目についての経験率および自己評価は高く，地域母子保健や助産管理，ライフステージ各期におけるケアについての経験率および自己評価は低かった．また，マタニティケア能力の中でも出生前診断にかかわる支援は経験率が低かった．
【結論】同窓会員が助産実践能力として強化していくべき課題は，社会情勢のニーズに合わせた最新知識を得るとともに，経験率の低い異常分娩時の対応や，就業先では実践の機会を得にくい思春期から更年期各期への支援に関するウィメンズヘルスケア能力についての内容であることが示唆された．

おいて，2004 年に助産師養成を行う専門職大学院

Ⅰ．はじめにが開設されたのを初めとして，2 年課程での助産師

国際助産師連盟（International Confederation of

教育をする大学院が増えつつある．しかし現状の助

Midwives：ICM）（2018）では，助産師がどのよう

産師養成課程は，大学院・専門職大学院，大学専攻

な環境においても安全な業務を行うために必要な知科・別科，大学，短期大学専攻科，専修学校と様々

識，技術，行動を，基本的助産業務に必須な能力であり，教育期間も 1 年から 2 年と幅の違いがある．

（Essential competencies）」として示している．また，さらに助産師養成課程の教育カリキュラムは，「保ICM が示す助産師教育の世界基準（2010/2013）で健師助産師看護師学校養成所指定規則」に則って整は，看護の基礎教育修了者に対する教育課程の最短備されているが，各大学院によって研究能力の育成

期間は 18 か月間以上と示されている．現在の日本に割く時間が異なっているため，卒業時の助産実践

における助産師養成課程の教育期間は，2009 年の能力の到達度は，教育機関や教育課程によって差が保健師助産師看護師法改正以降，「6 ヶ月」から「1ある（小黒，2016）ともいわれている．

年以上」に変更されている．わが国では天使大学に受理日：2019 年４月 10 日

採択日：2019 年８月５日

1

名古屋市立大学大学院看護学研究科

4

新中野女性クリニック

2

一方で，2015 年度からは助産関連 5 団体（日本

52

人間環境大学看護学部

名古屋市立大学病院

6

金城学院大学3

滋賀県立大学人間環境学部

助産学同窓会員の助産実践能力習得状況と今後の課題

看護協会，日本助産師会，日本助産学会，全国助産師教育協議会，日本助産評価機構）によって創設された助産実践能力習熟段階（クリニカルラダー）®

CLoCMiP （Clinical Ladder of Competencies for

Ⅲ．方法

1．研究デザイン
自己記入式質問紙法を用いた量的記述研究である．

Midwifery Practice）レベルⅢの認証制度が開始された．この制度は，CLoCMiP® レベルⅢに達した

2．研究対象者

総合評価の証明と，研修受講および試験による知識

本研究は，「助産師のキャリア発達支援に関する研習得状況を日本助産評価機構が審査し，認証する制究」の参加者を対象として行った質問紙調査の一部

度（日本助産評価機構，2017）である．レベルⅢをで，Ａ大学助産学同窓会に所属している会員 110 名認証された助産師は「自律して助産ケアを提供できを対象とした．除外基準は，他機関での助産師国家る助産師」として「アドバンス助産師」と呼ばれて試験資格取得者，保健師として就業している者，現いる．制度の目的は 3 つあり，第 1 に妊産褥婦・新在休職者，看護の資格とは無関係の職種の者とした．

生児に対し，安全で安心な助産ケアを提供できること，第 2 に助産師が継続的に自己啓発を行い，専門的能力を高められること，第 3 に社会や組織が助産

3．調査期間2016 年 1 月から 4 月まで．

師の助産実践能力を客観視できること（日本助産評
価機構，2017）とされている．日本の助産師免許制

4．調査方法度は更新制ではないため，免許取得後に助産師個人

助産学同窓会員に対して調査協力の依頼書およびの経験や学習による能力を知る術がなく，助産師経

無記名自己記入式質問紙を郵送し，質問紙への回答

験年数のみならず，個人の置かれている環境によっを求めた．回答した質問紙は，同封した返信用封筒ても助産実践の経験の可否やその自己評価にばらつに入れ，同窓会事務局へ返送してもらうことによっきがあることが推測される．助産師養成課程のあるて回収した．また，回収率を高めるために，質問紙

A 大学では，看護短期大学部専攻科助産学専攻をの発送から 2 週間後に郵送にて後報した．

はじめとして，保助看統合カリキュラムによる 4 年
制大学での学士課程に続き，大学院博士前期課程助5．調査内容産学分野助産師国家試験資格取得コースでの高度実

1基本属性

践教育へと助産師教育を移行させてきた．しかしな

年齢，助産師養成課程の種別，現在の就職先，がら，カリキュラムの変遷を受けて様々な教育課程

助産師経験年数，就業状況など全 11 項目を調で助産学を学修した同窓会員が，臨床現場でどれほ査した．

どの助産実践を経験し，どの程度の自己評価をして2助産実践の経験と自己評価いるのか把握することができていない．そこで，同

厚生労働省（2010）「看護教育の内容と方法

窓会として同窓会員の助産実践の経験と自己評価にに関する検討会第一次報告（平成 22 年 11 月

ついて現状を把握し，同窓会員に必要とされる卒後10 日）」で提示された「助産師に求められる実教育の内容を検討することが急務であると考えた．

践能力と卒業時の到達目標と到達度」および全Ⅱ．目

的

本研究の目的は，Ａ大学同窓会員の助産実践能力

国助産師教育協議会（2012）で提示された「助産師教育のコア内容におけるミニマム・リクワ
イアメンツ項目と例示

Vol.2」を参考に 81 の習得状況を，臨床における経験率と自己評価から分

質問項目を作成した．各質問項目への回答は，析し，助産実践能力習得に向けた今後の課題を明ら「0：経験なし」「1：経験しているができない」

かにすることである．

「2：指導や支援があればできる」「3：一人でできる」「4：全体の状況（全体像）を把握しながらできる」で求めた．さらに，経験がある場合，

3

1 ～ 4 の自己評価の中央値を算出した．これは，護する」が 31 名（88.6％），「3. 母子に関わる

Benner（2001/2005）が臨床実践に適用したド

倫理的課題に対応する」は 33 名（94.3％）のレイファスの技術習得モデル（初心者，新人，経験であった．

一人前，中堅および達人）を参考に選定したものである．

2）【Ⅱ．マタニティケア能力】の経験（表 4）
経験率が 100％の項目は，〔2. 妊娠期の診断とケア〕の＜ A. 妊婦と家族の健康状態に関す

6．データ分析る診断とケア＞の「7. 妊婦の心理・社会的側面

基本属性は単純集計を行い，助産実践能力の各項を診断する」「8. 安定した妊娠生活の維持につ目については経験数および経験率を算出した．また，

いて診断する」「9. 妊婦の意思決定や思考を考

自己評価は中央値および四分位範囲を算出した．統慮した日常生活上のケアを行う」「11. 現在の妊計処理は IBM SPSS Statistics22 を用いた．

娠経過から分娩・産褥を予測し，支援する」「12.
流早産・胎内死亡など心理的危機に直面した妊7．倫理的配慮

産婦と家族のケアを行う」，〔3. 分娩期の診断と本研究の実施にあたって，名古屋市立大学看護学

ケア〕の＜ C. 正常分娩＞の「15. 分娩開始を診

部研究倫理委員会での審査を受け，承認を得たのち断する」「16. 分娩の進行状況を診断する」，〔4.

に開始した（ID 番号 15028-1）．研究対象者に対し産褥期の診断とケア〕の＜ E. 褥婦の診断とケては，質問紙に調査協力の依頼書を添えて郵送し，ア＞の「28. 褥婦の心理・社会的側面を診断す

質問紙の回答・返送をもって研究協力への同意が得る」，また〔5. 出産・育児期の家族ケア〕の「47.

られたものと判断した．調査協力の依頼書には調査

出生児を迎えた生活環境や生活背景をアセスメの概要や調査方法，研究協力の任意性，データ収集ントする」「49. 新しい家族システムの成立とそや分析における匿名性の保障，研究協力の利益や不の変化をアセスメントする」「50. 家族間の人利益について明記し，拒否した場合に不利益がない間関係をアセスメントし，支援する」「51. 地

ことについても説明した．また，研究結果について

域社会の資源や制度を理解し，機関を活用できは学会や論文で公表することを説明した．

るように支援する」であった．また，＜ D. 異Ⅳ．結常分娩＞の「23. 異常発生時には観察と判断を果もとに行動する」は 34 名（97.1％），「24_4. 正

1．対象者の背景

常範囲を超える出血への処置を行う」は 33 名返信された質問紙 45 名（回収率 40.9％）のうち，（94.3％），「24_7. 急速遂娩術を介助する」は 32

除外対象となった 10 名を除いた 35 名を分析対象と名（91.4％），「24_8. 帝王切開前後のケアを行う」

した．対象者の属性を表 1，実務経験月数と転職回

は 34 名（97.1％），「25. 児の異常に対する産婦，数を表 2 に示す．

家族への支援を行う」は 34 名（97.1％）の経験であった．一方で，30％に満たない項目は，

2．助産実践能力における経験〔3. 分娩期の診断とケア〕の＜ D. 異常分娩＞の助産実践能力の小項目における経験者数と経験率「24_2. 会陰の切開および裂傷後の縫合を行う」

および自己評価得点の中央値（四分位範囲）を表 3

が 3 名（8.6％），「24_6. 緊急時の骨盤位分娩をから表 6 に示す．以下の本文では，助産実践能力は介助する」が 8 名（22.9％），〔6. 地域母子保健【におけるケア〕の「55. 消費者グループのネッ

】
，
大項目は〔

〕，中項目は＜＞，小項目は「」で示す．

トワークに参加し，グループを支援する」「56.

1）【Ⅰ．助産における倫理的課題に対応する能力】

4

災害時の母子への支援を行う」はいずれも 7 名の経験（表 3）（20.0％），〔7. 助産業務管理〕の＜ I. 周産期医療「1. 母体の意味を理解し，保護する」が 32 名システムと助産＞の「59_2. 診療所における助（91.4％），「2. 子どもあるいは胎児の権利を擁

産業務管理を実践する」が 10 名（28.6％），「59_3.

なごや看護学会誌

vol. 2, No.2, 2020

助産学同窓会員の助産実践能力習得状況と今後の課題

表１

対象の属性（N=35）

n

％

20 代
30 代
40 代

13
14
8

37.1
40.0
22.9

短大専攻科
大学学部
大学院

11
13
11

31.4
37.1
31.4

助産師・看護師
保健師・助産師・看護師
助産師教育課程修了後の就学の有無なし
あり
助産師資格取得後の経過年数
0～3年
4～8年
9 ～ 13 年
14 ～ 19 年
20 年以上現在の就業場所
大学病院
総合病院
診療所
保健所・保健センター
教育機関
職位・職種
管理職（師長・主任級以上）
一般のスタッフ（管理職以外）
教育・研究職
就業状況
常勤
非常勤（パート・アルバイト含む）

11
24

31.4
68.6

25
10

71.4
28.6

10
6
8
10
1

28.6
17.1
22.9
28.6
2.9

7
15
8
2
3

20.0
42.9
22.9
5.7
8.6

4
28
3

11.4
80.0
8.6

31
4

88.6
11.4

項目

平均値

標準偏差

助産師経験月数（ヶ月）
保健師経験月数（ヶ月）
看護師経験月数（ヶ月）
現在の勤務先の勤続月数（ヶ月）
転職回数（回）

92.5
2.2
16.1
69.3
1.9

64.8
13.2
29.0
60.5
1.4

年齢

項目

助産師教育課程

取得国家資格表２

実務経験月数と転職回数（N=35）

通算経験月数表３

助産実践能力の小項目における経験者数と経験率，自己評価得点の中央値【Ⅰ助産における倫理的課題に対応する能力】（N=35）

大項目 中項目
小項目（質問項目）
経験者数（ｎ） 経験率（%）
1． 母 子 の 命 の 1. 母体の意味を理解し，保護する
32
91.4
尊重
2. 子どもあるいは胎児の権利を擁護する
31
88.6
3. 母子に関わる倫理的課題に対応する
33
94.3

中央値
3
3
3

四分位範囲
（4-3）
（4-3）
（4-2）

5

表４

助産実践能力の小項目における経験者数と経験率，自己評価得点の中央値【Ⅱマタニティケア能力】（ N=35）
大項目

２

中項目

妊娠期の診断と Ａケア

B

３

分娩期の診断と C
ケア

D

４

6

産褥期の診断と E
ケア

なごや看護学会誌

小項目（質問項目）

経験者数
（ｎ）

経験率
（%）

中央値

四分位
範囲

妊婦と家族の健
4. 時期に応じた妊娠の診断方法を選択する
康状態に関する
診断とケア
5. 妊娠時期（現在の妊娠週数）を診断する

28

80.0

3

（4-3）

28

80.0

3

（4-3）

6. 妊娠経過を診断する

33

94.3

3

（4-3）

7. 妊婦の心理・社会的側面を診断する

35

100.0

3

（4-3）

8. 安定した妊娠生活の維持について診断する

35

100.0

3

（4-3）

9. 妊婦の意思決定や思考を考慮した日常生活上のケアを行う

35

100.0

3

（4-3）

10. 妊婦や家族への出産準備・親役割を支援する（保健指導・準備教育の運営等を含む）

34

97.1

3

（4-3）

11. 現在の妊娠経過から分娩・産褥を予測し，支援する

35

100.0

3

（4-3）

12. 流早産・胎内死亡など心理的危機に直面した妊産婦と家族のケアを行う

35

100.0

3

（4-2）

出生前診断に関 13. 出生前診断に関して，最新の科学的根拠に基づいた情報をわる支援
妊婦や家族に提示する

22

62.9

3

（3-2）

14. 出生前診断を考える妊婦の意思決定過程を支援する

22

62.9

3

（3-2）

15. 分娩開始を診断する

35

100.0

4

（4-3）

16. 分娩の進行状況を診断する

35

100.0

3

（4-3）

17. 産婦と胎児の健康状態を診断する

34

97.1

4

（4-3）

18. 分娩進行に伴う産婦と家族のケアを行う

34

97.1

3

（4-3）

19. 経腟分娩を介助する

34

97.1

3

（4-3）

20. 出生直後の母児接触・早期授乳を支援する

34

97.1

4

（4-3）

21. 産婦の分娩想起と出産体験の受け止めを支援する

34

97.1

4

（4-3）

22. 分娩進行に伴う異常発生を予測し，予防的に行動する

34

97.1

3

（4-3）

23. 異常発生時には観察と判断をもとに行動する

34

97.1

3

（4-3）

24_1. 骨盤出口部の拡大体位をとる

31

88.6

3

（4-3）

24_2. 会陰の切開および裂傷後の縫合を行う

3

8.6

3

（3-3）

24_3. 新生児を蘇生させる

31

88.6

3

（3-2）

24_4. 正常範囲を超える出血への処置を行う

33

94.3

3

（4-3）

24_5. 子癇発作時の処置を行う

20

57.1

3

（3-2）

24_6. 緊急時の骨盤位分娩を介助する

8

22.9

3

（3-2）

24_7. 急速遂娩術を介助する

32

91.4

3

（4-2）

24_8. 帝王切開前後のケアを行う

34

97.1

3.5

（4-3）

25. 児の異常に対する産婦，家族への支援を行う

34

97.1

3

（4-2.75）

26. 異常状態と他施設搬送の必要性を判断する

27

77.1

3

（4-2）

27. 産褥経過における身体的回復を診断する

34

97.1

4

（4-3）

28. 褥婦の心理・社会的側面を診断する

35

100.0

3

（4-3）

正常分娩

異常分娩

褥婦の診断とケア

vol. 2, No.2, 2020

助産学同窓会員の助産実践能力習得状況と今後の課題

表４
４

助産実践能力の小項目における経験者数と経験率，自己評価得点の中央値【Ⅱマタニティケア能力】（N=35）（続き）

産褥期の診断と E 褥婦の診断とケア
29. 産後うつ症状を早期に発見し，支援する
ケア

F

G

５

６

７

新生児の診断とケア

97.1

3

（4-2）

30. 褥婦のセルフケア能力を高める支援を行う

34

97.1

3

（4-3）

31. 育児に必要な基本的知識を提供し，技術支援を行う

34

97.1

4

（4-3）

32. 新生児と母親，父親，家族のアタッチメント形成を支援する

34

97.1

4

（4-3）

33. 産褥復古が阻害されるか否かを予測し，予防的ケアを行う

34

97.1

3

（4-3）

34. 生後１ヶ月までの母子の健康状態を予測する

34

97.1

3

（4-3）

35. 生後１ヶ月間の母子の健康診査を行う（2 週間健診等を含む）

28

80.0

3

（4-3）

36. 1 ヶ月健診の結果に基づいて母子と家族を支援し，3-4 ヶ月
健診までフォローアップする

18

51.4

3

（4-2.75）

37. 母親に母乳育児に関する必要な知識を提供する

34

97.1

3.5

（4-3）

38. 母乳育児に関する適切な授乳技術を提供し，乳房ケアを行う

34

97.1

3

（4-3）

39. 母乳育児を行えない／行わない母親を支援する

32

91.4

3

（4-3）

40. 母子愛着形成の障害，児の虐待ハイリスク要因を早期に発見し，支援する

34

97.1

3

（4-2）

41. 生後 24 時間のまでの新生児の診断とケアを行う

34

97.1

3.5

（4-3）

42. 生後１ヶ月までの新生児の診断とケアを行う

32

91.4

3

（4-3）

33

94.3

3

（4-2）

44. ハイリスク児に対して両親のアタッチメント形成に向けて
支援する

33

94.3

3

（4-2）

45. ハイリスク母子に対して NICU における新生児と両親を支
援する

26

74.3

3

（4-2）

46. ハイリスク母子に対して次回妊娠計画への情報提供と支援
を行う

30

85.7

3

（4-2）

47. 出生児を迎えた生活環境や生活背景をアセスメントする

35

100.0

3

（4-3）

48. 家族メンバー全体の健康状態と発達課題をアセスメントする

34

97.1

3

（4-3）

49. 新しい家族システムの成立とその変化をアセスメントする

35

100.0

3

（4-3）

50. 家族間の人間関係をアセスメントし，支援する

35

100.0

3

（4-3）

51. 地域社会の資源や制度を理解し，機関を活用できるように
支援する

35

100.0

3

（4-2）

52. 健康診査や相談，訪問を通して母子と家族を支援する

24

68.6

3

（4-2）

53. 保健・医療・福祉関係者と連携する

32

91.4

3

（4-2）

54. 地域の特性と母子保健事業をアセスメントする

28

80.0

2

（3.75-2）

55. 消費者グループのネットワークに参加し，グループを支援
する

7

20.0

2

（4-2）

56. 災害時の母子への支援を行う

7

20.0

2

（3-2）

ハイリスク母子43. ハイリスク児に対する両親の心理的危機を支援するのケア

出産・育児期の家族ケア

地域母子保健におけるケア

助産業務管理

34

H

法的規定

57. 保健師助産師看護師法等に基づく業務管理を行う（助産記
録の記載と管理等）

30

85.7

3

（4-2）

I

周 産 期 医 療 シ ス 58. リスクマネジメントの視点から周産期医療システムの運用
テムと助産と地域連携を行う

23

65.7

2

（3-2）

59_1. 病院における助産業務管理を実践する

25

71.4

3

（3-2）

59_2. 診療所における助産業務管理を実践する

10

28.6

3

（3.25-2）

59_3. 助産所における助産業務管理を実践する

3

8.6

2

7

助産所における助産業務管理を実践する」が 3「56. 災害時の母子への支援を行う」が中央値 2（3-

名（8.6％）の経験であった．

2），〔7. 助産業務管理〕の＜ I. 周産期医療システム

3）【Ⅲ．性と生殖のケア能力】の経験（表 5）と助産＞の「58. リスクマネジメントの視点から周経験率が 100％である項目はなく，〔8. ライ

産期医療システムの運用と地域連携を行う」が中央

フステージ各期の性と生殖のケア〕の＜ K. 女

値 2（3-2），「59_3. 助産所における助産業務管理を性とパートナーに対する支援＞の「67. 家族計

実践する」が中央値 2 であった．また，【Ⅲ．性と画（受胎調節法を含む）に関する選択・実地を生殖のケア能力】では〔8. ライフステージ各期の性支援する」は 32 名（91.4％）の経験であった．

と生殖のケア〕の「69. DV の予防と被害相談者へ

一方で 30％を満たない項目は，＜ J. 思春期男の対応，支援を行う」「71. 生活自立困難なケースへ女への支援＞の「62. 二次性徴の早・遅発ケーの妊娠・出産・育児に関する社会資源の情報を提供

スへの対応と支援を行う」が 4 名（11.4％），「63.

し，支援する」がいずれも中央値 2（3-2）であった．

月経障害の緩和のための指導と生活支援をする」が 7 名（20.0％），「65. DV 予防を啓発する」
が 9 名（25.7％），「66. 家族への支援を教育関係者及び専門職者と連携し支援する」が 8 名

Ⅴ．考察

1．助産実践能力における経験と自己評価
1）【Ⅱ．マタニティケア能力】における経験と自（22.9％）の経験であった．

己評価

4）【Ⅳ．専門的自立能力】の経験（表 6）〔3. 分娩期の診断とケア〕の＜ C. 正常分娩＞〔9．
助産師としてのアイデンティティの形成〕においてはいずれの小項目も，助産師として当では「79. 研修や学会等に参加し，助産師とし然求められる助産診断能力および助産ケアとての能力の維持向上に努める」「81. 助産師といった助産実践能力であり，34 名（97.1％）以しての自分に誇りを感じる」はいずれも 35 名

上の同窓会員が経験を得ることができ，日々の（100％）の経験であった．また，「78. 助産ケア

助産実践から自己評価の中央値も「4：全体のを向上させるための取り組みをする（業務評価

状況（全体像）を把握しながらできる」と高くや研究等）」は 34 名（97.1％）の経験であった．

保てている．同じく，〔4. 産褥期の診断とケア〕の＜ E. 褥婦の診断とケア＞においても，産褥

3．助産実践能力の自己評価

8

入院中に必要とされる知識および助産診断の経助産実践能力の自己評価の中央値が高い項目は，

験を得ることができ，自己評価も高く保ててい【Ⅱ．マタニティケア能力】では〔3. 分娩期の診断ることが示された．篠原（2010）によると，助とケア〕の＜ C. 正常分娩＞の「15. 分娩開始を診断

産師の職務行動は分娩期のケアに関する内容にする」「17. 産婦と胎児の健康状態を診断する」「20.

ついては積極的に行っていると示されており，出生直後の母児接触・早期授乳を支援する」「21. 産

本研究と同様の結果を得ることとなった．

婦の分娩想起と出産体験の受け止めを支援する」，

一方で，経験があるものの「4：全体の状況（全〔4. 産褥期の診断とケア〕の＜ E. 褥婦の診断とケ体像）を把握しながらできる」レベルに至ってア＞の「27. 産褥経過における身体的回復を診断すいない項目は，自己の鍛錬および経験を重ねるる」「31. 育児に必要な基本的知識を提供し，技術支ことで自己評価をあげられる可能性が期待され援を行う」「32. 新生児と母親，父親，家族のアタッる．その一つとして，〔2. 妊娠期の診断とケア〕

チメント形成を支援する」であり，いずれも中央値が挙げられる．2011 年以降，院内助産ガイド

4（4-3）であった．一方で，自己評価の中央値が低ラインの策定を受けて助産師外来および院内助

い項目は，〔6. 地域母子保健におけるケア〕の「54.

産の開設が広がり，助産師と産科医師との役割

地域の特性と母子保健事業をアセスメントする」が分担を行い，助産師が積極的に妊婦健診や保健中央値 2（3.75-2），「55. 消費者グループのネットワー

指導を行う機会が増えてきている．しかし助産クに参加し，
グループを支援する」が中央値 2（4-2），

師外来の担当者について，院内助産・助産師外なごや看護学会誌

vol. 2, No.2, 2020

助産学同窓会員の助産実践能力習得状況と今後の課題

表５

助産実践能力の小項目における経験者数と経験率，自己評価得点の中央値【Ⅲ性と生殖のケア能力】（ N=35）
大項目

８

ライフステージ
各期の性と生殖
のケア

J

K

L

M

表６

経験者数
（ｎ）

経験率
（%）

中央値

四分位
範囲

11

31.4

3

（4-2）

61. 妊娠の可能性のあるケースへの対応と支援を行う

15

42.9

3

（3-2）

62. 二次性徴の早・遅発ケースへの対応と支援を行う

4

11.4

2.5

（3.751.25）

63. 月経障害の緩和のための指導を生活支援をする

7

20.0

3

（4-2）

64. 性感染症予防を啓発する

12

34.3

3

（3.752.25）

65. DV 予防を啓発する

9

25.7

3

（3.5-2）

66. 家族への支援を教育関係者及び専門職者と連携し支援する

8

22.9

3

（3-2）

女性とパートナー 67. 家族計画（受胎調節法を含む）に関する選択・実地を支援に対する支援
する

32

91.4

3

（4-2）

68. 健康的な性と生殖への発達支援と自己決定を尊重する

29

82.9

3

（3-2）

69. DV の予防と被害相談者への対応，支援を行う

17

48.6

2

（3-2）

70. 性感染症罹患のアセスメント・支援および予防に関する啓発活動を行う

15

42.9

3

（3-2）

71. 生活自立困難なケースへの妊娠・出産・育児に関する社会資源の情報を提供し，支援する

28

80.0

2

（3-2）

中項目

小項目（質問項目）

思春期男女への 60. 思春期のセクシュアリティ発達（二次性徴に伴う身体，精支援
神・心理機能の変化）を支援する

不妊の悩みを持 72. 不妊治療を受けている女性・夫婦・カップルなどを理解し，つ女性と家族へ
自己決定を支援するの支援
73. 不妊検査・治療等の情報を提供し，資源活用を支援する

17

48.6

3

（4-2）

15

42.9

3

（4-2）

74. 家族を含めた支援と他機関との連携を行う

12

34.3

2

（3-2）

中高年女性に対75. 健康的なセクシュアリティ維持に関する支援と啓発を行う
する支援

13

37.1

3

（3-2）

76. 中高年の生殖器系に関する健康障害（乳がんや子宮がん，
生殖器の疾患等）を予防し，日常生活を支援する

12

34.3

3

（3-2）

77. 加齢に伴う生殖器系の健康管理と QOL を支援する

12

34.3

3

（3-2）

助産実践能力の小項目における経験者数と経験率，自己評価得点の中央値 【Ⅳ専門的自立能力】 （N=35）
経験者数
（ｎ）

経験率
（%）

中央値

四分位
範囲

９ 助産師としてのアイデンティティの形成 78. 助産ケアを向上させるための取り組みをする（業務評価や
研究等）

34

97.1

3

（3-2）

79. 研修や学会等に参加し，助産師としての能力の維持向上に
努める

35

100.0

3

（4-3）

80. 専門職能団体の一員として活動する

27

77.1

3

（4-2）

81. 助産師としての自分に誇りを感じる

35

100.0

3

（3-2）

大項目

中項目

小項目（質問項目）

9

来ガイドライン 2018（2018）では，助産実践

しかし，臨床現場における緊急を要した予期せ能力習熟段階（クリニカルラダー）レベルⅢにぬ事態への遭遇や，発展途上国等の国外で助産相当する実践能力を保持する助産師が強く推奨活動に従事する者は，特に骨盤位分娩に直面すされている．助産師資格取得後の経過年数が 0

る機会も起こりうる．そのため，助産師養成課～ 8 年目の者が 16 名（45.7％）と約半数を占程における学習機会のみならず，卒後も研修機める本研究対象者の背景を鑑みると，妊娠期の会を設けて骨盤位分娩介助の知識を維持してお診断およびケアを積極的に実施できず，自己評く必要があると考えられる．同じく，「24_2. 会

価を上げることができない状況も推察される．

陰の切開および裂傷後の縫合を行う」の経験もまた，〔2. 妊娠期の診断とケア〕の＜ B. 出生前

3 名（8.6％）と少なく，自己評価も低い．2008

診断に関わる支援＞においては，経験が 22 名

年から厚生労働省により「会陰縫合が学内で演（62.9%）と，決して高い経験率ではなかった．

習できる」という卒業時到達目標を挙げられ，

出生前検査を受検する妊娠初期は，妊娠診断の各教育課程でもその講義演習の時間が設けられ確定等，医師が中心となって妊婦とかかわるたている（佐々木，2013）．世界の助産師の業務

め，助産師が関わることが少ない時期である（御範囲と比較すると，英国や米国といった先進国

手洗，2016）ともいわれており，助産師が直接では助産師が単独で会陰縫合を行うことが認め的な支援で対象と関わることができていないのられているが，日本では臨時応急処置のためにも経験率が低い要因であると考えられる．出生行うことができる（大石，2010）とされ，かな

前診断の中でも採血だけで特定の胎児異常を診り制限がある．実際には病院や診療所における断できるようになった無侵襲的出生前遺伝学的分娩介助では医師が立ち会っており，そのよう検査（Noninvasive prenatal genetic testing：

な機会はほとんど得られていないのが現状であNIPT）は 2013 年 4 月から 15 施設で始まり，る．

本研究調査を実施した 2016 年度までには 61 か

〔6. 地域母子保健におけるケア〕は健康診査所で実施されていた．しかし，本研究結果からや地域との連携といった項目には経験もあり，

出生前診断に関わる支援の経験が十分にできな

自己評価も低くないが，地域の特性を踏まえ

い状況であることが示唆された．2018 年 7 月

た内容や災害支援といった内容は経験も 7 名

現在は 92 施設で NIPT を実施できるようにな（20.0%）であり，自己評価も低かった．保健所・り，今後は出生前診断を受検するような妊娠初

保健センターで勤務している同窓会員は 2 名で期の妊婦やその家族の意思決定に関わる機会があったことから，地域で活躍する機会が少ない

増えているのではないかと考えられる．出産年

ことが影響していると考えられた．同じく〔7．

齢が急速に高齢化している今，NIPT をはじめ

助産業務管理〕の＜ I. 周産期医療システムととした出生前診断を受ける女性も増加している

助産＞はいずれの項目も，経験が少なく自己評（斎藤，2013）背景も含め，助産師自身も最新価も高いとは言えない．管理職にある同窓会員

技術や意思決定等の支援に関して自己研鑽するは 4 名であり，業務として携わっていないこと

必要性があると考える．

が影響しているのではないかと考える．

また，〔3. 分娩期の診断とケア〕の＜ D. 異常

102）【Ⅲ．性と生殖のケア能力】における経験と自分娩＞においては，「24_6．緊急時の骨盤位分

己評価

娩を介助する」の経験率も 8 名（22.9％）と低〔8. ライフステージ各期の性と生殖のケア〕

い．実際に骨盤位が診断されている場合には帝においては，いずれも経験が少なく，同窓会員

王切開術が選択されることが多く，産婦人科診が主に就業する病院・診療所ではその助産実践

療ガイドライン（2017）においても骨盤位の場の機会は得られないことが考えられる．＜ J. 思合は選択的帝王切開術を促すような内容となっ春期男女への支援＞といった，主に病院外でのており，
このような結果となったと考えられる．

活動となるような項目や＜ K．女性とパート

なごや看護学会誌

vol. 2, No.2, 2020

助産学同窓会員の助産実践能力習得状況と今後の課題

ナーに対する支援＞の「69. ドメスティック・

してもその一助を担うならば，効果的な研修の機会

バイオレンス（domestic violence：DV）の予を持つ必要があるといえる．本研究結果からも【Ⅳ．

防と被害相談者への対応，支援を行う」といっ

専門的自律能力】の「79. 研修会や学会等に参加し，たより専門的で繊細な内容への経験は少なく，助産師としての能力の維持向上に努める」では自己自己評価も低い状況であった．助産師は，性教

評価も高く，同窓会員それぞれが努力をしているこ

育やウィメンズヘルスに関連する健康教室の担とが読み取れる．看護実践能力の向上に関する先行い手として，地域で活躍する機会もある．実際研究からも「研修参加を通した学習」が最も看護実に小学校等教育現場からは性教育に関して，助践能力の向上に寄与した（上鶴，2016）との報告も産師をはじめとする専門家との連携を望んでいあり，現在の周産期医療の中でトピックとなる内容

るという報告（道園，2017）もあることから，の研修を開催することは，助産実践能力の向上にも地域における助産師のニーズは高いと考えられ貢献することが考えられる．また，幅広い経験層をる．また，DV の相談件数は増加しつつあり（内持つ同窓会として，その特徴を生かした共助互助の

閣府男女共同参画局，2017），ひいては児童虐支援を検討していく必要性があるといえる．

待との関連も問われていることから，母子の安全を護る役割の担う助産師にとっては社会情勢

3．本研究の限界と今後の課題を踏まえた知識やケアのあり方の学習は必須で

本研究結果は助産学同窓会員という限定された対あろう．実践の場は少なくとも女性の性と生殖象内での評価であり，分析可能な事例数も少ないたを守る助産師としてその知識を維持・更新する

め，今後は本研究を基にデータの蓄積や他の助産師必要はあると考える．

養成課程を修了した助産師との比較検討をする必要がある．また，本研究における経験年数 0 ～ 6 年の2．同窓会としての支援の在り方

研究対象者はちょうど大学院修了生と重なること

助産実践経験が少ないことから自己評価も低くな

や，7 年以上の対象者は大学学部，短大専攻科の卒

ることはやむを得ないものの，同窓会員の就業して業生と重なり，養成課程別といったバイアスも生じいる環境として経験できないこともある．ただし，ている．このバイアスはデータの蓄積をすることで必要に迫られないから経験できなくても良いのでは解消することができると考え，引き続き同窓生の助なく，助産師として実践の場を得ずとも，知識を更産実践能力を追跡調査していくことが今後の課題で新していく必要はあると考える．本同窓会では年 1ある．

回の同窓会総会に合わせて，同窓会員に向けた無料の研修会を開催している．我部山らの研究によると，

Ⅵ．結論

卒後教育の必要性は 99％以上の者が「必要である」

本研究は助産学同窓会員の助産実践能力におけると回答し，その理由は「自身の能力の維持・向上」

経験と自己評価に注目して，助産実践能力習得に向が 80％以上である（我部山，2010）との結果が得けた今後の課題を検討した結果，以下のことが明らられている．それにもかかわらず，「時間がない」かとなった．

ことや「受講料の自己負担」が原因で十分な卒後教育を受けられていないこと（我部山，2010）も明ら

1．助産実践習得状況

かとしていることから，本同窓会では研修会におけ正常に経過するマタニティサイクル各期の診断とる参加費用の自己負担のハードルはなく，参加しやケアについては，経験率および自己評価ともに高すい形がとれていることは前向きな評価をすることかったが，異常分娩時の対応能力や会陰切開およびができると考えられる．

裂傷の縫合といった医療行為については経験率およ

自律して助産ケアを提供できる助産師を目指すに

び自己評価ともに低かった．また，助産業務管理に

は助産師経験年数別の課題はもちろんあり，その課関する実践や病院以外で主に行われることが多いラ

題に応じた各個人の努力も必要であるが，同窓会とイフステージ各期におけるケアや地域母子保健に関11する内容は経験率および自己評価も低かった．

https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000000w9a0.
att/2r9852000000w9bh.pdf.（2017.08.29 閲覧）2．同窓会員に必要とされる卒後教育
今後同窓会が同窓会員に対し卒後教育として強化

厚生労働省医政局看護課 . 院内助産・助産師外来の推進の背景と目的．

していくべき内容は，出生前診断に関わる支援とhttps://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-

いった社会情勢のニーズに合わせた最新知識の提供

10800000-Iseikyoku/josan_suishin.pdf.（2018.09.18 閲覧）.

とともに，同窓会員の経験率が低い異常分娩時の対御手洗幸子 .（2016）．遺伝診療部門をもたない施設

応や，就業先では実践の機会を得にくい思春期からの助産師の実践．助産雑誌，70（3）,190-195．

更年期各期への支援に関するウィメンズヘルスケア

内閣府男女共同参画局 . 配偶者からの暴力に関する能力についての項目内容である．

データ．
http://www.gender.go.jp/policy/no_violence/e-vaw/

謝辞data/pdf/dv_data.pdf.（2018.11.05 閲覧）.

本調査にご協力いただきました助産学同窓会員の皆様に深く感謝申し上げます．

日本医学会．「遺伝子・健康・社会」検討委員会
母体血を用いた新しい出生前遺伝学的検査「臨床研究施設」について．

利益相反

http://jams.med.or.jp/rinshobukai_ghs/index.

論文内容に関し開示すべき利益相反の事項はない .
文

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13