PCを用いた教育課程型TFP支援ツールの開発と実践*
An Instance of Travel Feedback Program for Elementary School Using a Computer System*
谷口綾子 ** ・上田繁成***･萩原剛 **** ･藤井聡 ***** ･原文宏 ******By Ayako TANIGUCHI**・Shigenari UEDA***・Go HAGIHARA****・Satoshi FUJII*****・Fumihiro HARA******

１．はじめにTFP(Travel Feedback Program)は､人々の交通行動を調査し､それをフィードバックすることで交通行動変容を期待するコミュニケーションプログラムで､交通需要マネジ
メントの心理的方略の一つに分類される 1)｡国内における取り組み事例も増加しつつあり､それぞれ一定の自動車削減効果があったと報告されている 2) ｡しかし､これらの事例は､交通施策として自治体が継続的に行う体制にまでは至らず､実験段階に留まっている｡この背景としては､TFPを含む心理的方略の施策としての認知度が未だ低い状態にあることに加え､実務として適切かつ容易に実施できるようなプログラムのパッケージ化が未だ為されていないことも一因と考えられる｡
本研究では､TFPを実務レベルで容易に実施できるように改良し､日本全国の様々な地域で展開できるようにすることを目的に､より効果的なTFPとして行動プラン法3) 4)を取り上げる｡そして､調査担当者の関与を可能な限り減らすため､PCを用いた支援ツールを開発し､札幌市立日新小
学校5年生1クラスを対象とした､行動プラン法を用いた教育型TFPに導入した｡この支援ツールは､自分と家族の交通行動の実態を､授業時にパソコンを用いて自分で入力しカルテ(現況カルテと最終カルテの2種類)を作成するシステムである｡本研究では､そのシステムの概要と授業内容､児童の反応などについて述べる｡そして調査担当者の負担を､行動プラン法を用いた同様の取り組み事例と比較することにより､構築したシステムの効果を報告する｡<2002年度

日新小

TFP全体フロー>10/17(木)保護者説明会

10/20(日)〜10/22(火)アンケート1<保護者の参加>(心理指標と交通行動の計測)
マイカー利用票

10/24(木)

第1回授業 (2コマ)(プログラムの導入・手順説明)

10/31(木)

第2回授業 (2コマ)
現況カルテ(CO2排出量)※授業で作成した現況カル
テを自宅に持ち帰って保護者の方々にも見てもらう

第3回授業 (2コマ)
11/6 (水)マイカー利用確認票
クルマ削減に向けた具体的行動方法の説明

11/7(木)〜11/9(土)
11/17日)〜11/19(火)※行動プラン作成は､児童と保護者の共同作業

行動プラン作成

アンケート2(心理指標と交通行動の計測)

第4回授業 (2コマ)
11/21(木)12/5(木)

最終カルテ(CO2排出量比較)

第5回授業 (1コマ)(自動車削減方法を考案･発表)

プログラム全体についてのアンケート調査

２．日新小学校におけるTFPの概要：授業の流れ図 1 日新小 TFP 全体スケジュール(1)全体スケジュール
日新小学校におけるTFPの全体スケジュールを図1に示す(図中の用語については､表1を参照)。
実践は､2003年10月下旬から12月上旬の約1ヶ月半の期間に､5回(計9コマ)の総合的学習の時間を授業として設定

*キーワーズ：TDM，心理的方略，学校教育** 正員，工博，(社)北海道開発技術センター企画部研究員（札幌市中央区南1 条東2 丁目11 番，taniguchi@decnet.or.jp）*** 非会員，札幌市立日新小学校 教諭**** 学生員，東京工業大学大学院理工学研究科***** 正員，東京工業大学大学院理工学研究科 助教授****** 正員，工博，(社)北海道開発技術センター 理事：保護者の作業と関係する授業の流れ：PCによる支援システムを用いた授業し､最初に保護者説明会､実践終了後にプログラム全体についてのアンケート調査を行った｡後述するPCを用いたカルテ作成支援システムは､第2回と第4回授業で利用した｡
また､従来の教育課程型TFP3) 4)と同様､実際に自動車を利用し､交通機関の選択を行う保護者の参加を依頼した(図1の右側参照)｡
この実践が従来の取り組みと異なる点は､行動プラン法を用いたTFP3)にPCを用いたカルテ作成支援システムを組み合わせたことであった｡

表 1 調査票・フィードバックの名称と概要____________________________________________________________________________________________① アンケート調査：日､月､火曜の 3 日間の交通手段別利用回数と､心理指標を用いた交通行動についての意識を計測する｡(児童と保護者対象)② ダイアリー調査：自分の交通行動を日記のように記録する調査｡日､月､火曜の 3 日間における出発時間､到着時間､目的､目的地､交通手段を記録する｡児童と保護者がそれぞれ記入する｡(児童と保護者対象)③ マイカー利用票：保護者が､最近の代表的なマイカー利用(出発時間､到着時間､目的地)を 3 つ記入する｡家庭で記入する｡(保護者対象)④ 診断カルテ：②のダイアリー調査の結果を集計し､交通機関別の利用回数と時間を一覧表にしたシート｡個々人の交通行動へのアドバイスも記載しているため､｢診断｣という言葉を使っている｡(児童と保護者対象)⑤ CO2 排出量記入シート：交通機関別の利用時間と､CO2 排出係数をかけ算して､個々人の CO2 排出量を計算するためのシート｡授業で用いる｡(児童対象)⑥ 現況カルテ：①のアンケート調査の結果を集計し､交通機関別の利用回数と時間､CO2 排出量を一覧表にしたシート｡(児童と保護者対象)⑦ マイカー利用確認票：③のマイカー利用票をもとに､それを公共交通機関に変更できるかどうか児童に考えてもらうためのシート｡授業で用いる｡(児童対象)⑧ 行動プラン記入票：マイカーを運転する保護者が､3 日分の交通行動予定をたて､それを変更できるかどうか家族で考えてもらうためのシート｡家庭で記入する｡(児童と保護者対象)⑨ 最終カルテ：アンケート 1 とアンケート 2 の結果から､交通機関別利用回数と時間､CO2 排出量を比較したグラフを一覧にしたシート｡一人ひとりのプログラム参加結果を示すためのもの｡(児童と保護者対象)(2)授業カリキュラムの概要
計5回の授業にあたっては､事前にプログラムの意図を担任教諭と数回打ち合わせし､その都度担任教諭が児童の理解度や難易度を検討して授業を構成し､実践した｡以下にそれぞれの概略を述べる。
第1回授業では､まずヒマラヤ氷河の1978年と1997年の写真パネルを提示し､児童に自由に発言させた｡そして､2つのパネルが同じ場所･季節であり､氷河がなくなりつつあることから､その原因とされる地球温暖化の問題へとつなげた｡次にCO2と地球温暖化の仕組みを黒板にて模式図を用いて説明し､日本人の日常生活のCO2排出割合グラフを提示した｡そしてCO2を削減のためには､電気･ガス使用量を減らすよりも､自動車利用を減らすことが比較的実施しやすいことに着目させた｡最後に､CO2を減らすためには､現時点でどのくらいCO2を出しているのかを調べなければならないこと､そして実は､第1回授業の前の週に実施したアンケート1で児童と家族の交通行動を計測していたことに言及して授業を終了した｡
第2回授業は､通常の教室ではなくPCが20台前後設置されたパソコンルームにて行った｡まず､児童と家族のアンケート1調査票を返却し､支援システムへの入力方法を教諭が説明した｡次に児童が2人1組で1台のPCを用いてアンケート1調査票のデータ入力を行い､現況カルテを作成し､出力した｡出力終了後､通常の教室に戻り､児童が現況カルテを分析して感じたことを自由に発言した｡この中でCO2を減らすために何らかの対策をおこなわなければならない､という認識を共有し､その対策はどういうものであるべきか､を次回学習するということで授業を終了した｡なお､この授業では補助者として教諭以外に3名が教室を巡回し､児童の質問などに応えた｡また､支援システムの詳細については､3章に後述する｡
第3回授業では､まず､各家庭での過去の自動車利用を記入したマイカー利用票から､そのマイカー利用を変更できないかどうか､自由に発言した｡次に､日新小学校周辺の公共交通機関路線網や時刻表､すぐに実行可能なクルマ利用の減らし方等の情報とともに､マイカー利用を変更する方法を具体的に考えてもらうためのマイカー利用確認票を配付し､児童に記入してもらう作業を行った｡そして､自分の考えたマイカー利用変更方法を児童が発表した｡この際にも補助者として教諭以外の3名が教室を巡回し､児童の質問などに応じた｡最後に､未来の自動車利用について､自宅で家族とともに考え､行動プランを作成するよう要請して授業を終了した｡
第4回授業は､第2回授業同様､パソコンルームで行った｡
この授業の前に､各世帯には行動プランの作成を要請し､さらにその1週間後にアンケート1と同じ内容のアンケー
ト2で児童と家族の交通行動を計測済みであった｡この授業では､家族全員分のアンケート2のデータをPCに入力し､アンケート1と2の比較結果である最終カルテを出力する作業を行った｡児童は､第2回授業でPCへの入力に慣れていたため､比較的スムーズに最終カルテ作成が進んだ｡全員の最終カルテを出力した時点で通常の教室に戻り､CO2排出量が増えた､あるいは減った理由を児童が自由に発言した｡そして何らかの工夫で､交通行動の変更でCO2を減らすこともできるのではということで授業を終了した｡
第5回授業では､まず､クラス全体の交通行動によるCO2排出量の変化を提示した｡このクラスでは､自家用車利用が減少し､自家用車以外の利用(トラック)が増加したため、3日間の交通行動調査データより計算したCO2排出量は全体として増加してしまった。ただし､公共交通機関の利用が増えており､後に述べる様に､心理要因は自動車利用を抑制する方向に変容しており､かつ､一ヶ月間の自動車利用日数も減少していることが報告されている｡また､家族でいろいろ工夫したという世帯もあり､仕事でのトラック利用は避けがたいことという認識のもと､CO2を減らすための具体的な方法をノートに書き出し､それを発表する形で話し合った｡そして､CO2を減らすためには､①自分たちに今すぐできることを徹底する､②車両や公共交通機関の利便性など､社会構造も変えていかなければならない､という大きく2つに意見がまとまって授業を終了した｡
３．カルテ作成支援システムの概要(1)システム構築の目的
行動プラン法を用いたTFP 1) 2)は､被験者一人一人に交通行動に関するアドヴァイスを提供するアドヴァイス法
よりも､調査担当者の関与が少なく､それゆえ施策実施コストも大幅に削減できる｡実際､2002年度平岡公園小学校
におけるTFP3)の実践では､人件費が約1/10で済むとの試算結果が報告されている。ただし､この実践においても､交通行動のデータは調査担当者が管理し､現状データをCO2

排出量に換算した単純なフィードバックである現況カル
テ､最終カルテは小学校の外で作成されている｡これはTFPの効果を定量的に計測･分析するため､データ管理を一元的に行う必要があったことにも起因する｡
しかし､教育課程型TFPを､様々な地域で容易に実施できるようにするためには､定量的な効果を把握することよりも､教諭の自主的な授業カリキュラム構築と児童の主体的参加とが優先されるべきである｡そこで､調査担当者の関与が無くても実施できるTFPを目指して､現況カルテと最終カルテを児童自身が作成可能な支援システムを構築することを試みた｡これは､教育課程型TFPのあるべき姿であるとともに､施策を実施する立場からは､コスト削減につながるものである｡(2)システムフロー
カルテ作成支援システムのフローを図2に示す｡このシステムは､小学校のPC1台ずつにインストールし､現況カルテ(図3)と最終カルテ(図4)作成時に児童が同じPCを使うことを前提として構築した｡児童が入力したデータは､そのPCのハードディスクに保存されることになる｡
システムは､世帯番号や家族構成を入力する部分と､アンケート1､2のデータを入力し現況カルテ､最終カルテをそれぞれ出力する部分の大きく二つに分かれている｡まず､自分の世帯番号を入力し､家族構成(個人番号､性別､年齢､続柄)を入力する｡次に､現況カルテを作成する場合は､各人のデータを入力する画面でそれぞれのアンケート1のデータを入力し､出力ボタンをクリックする｡最終カルテを作成する場合は､各人のアンケート2のデータを入力し､出力ボタンをクリックする｡入力の修正や確認を行う際は､家族構成の入力画面に戻って､それ以前に入力したデータを修正･確認することが可能となっている｡
なお､このシステムのインストール､起動､カルテの作成､困ったときの対処法などを､教諭用の操作説明書としてまとめており､調査担当者がいない場合でも､無理なくシステムを用いた授業ができるよう配慮した｡
４．TFP実践による意識と行動の変容
TFP実践による意識と行動の変容効果は､アンケート1､2の変化により計測を行った｡アンケート1，2ともに回答した世帯は､77.8%(28世帯 97名)であった｡(1)意識の変化
意識の変化については､2002年度平岡公園小学校におけるTFP3)の実践と同様に､交通行動変容プロセスに影響すると考えられる様々な心理要因を計測し､分散分析によりアンケート1，2の平均値の差の検定を行った｡
その結果､a.自動車に対する意識(重要性認知)､b. 行動意図､c. 意思決定コミットメント(実行意図)､d. 自動車利用
抑制行動自己報告値､の4つの尺度について､アンケート1と2で有意な差がみ現況カルテられた｡これらの心理要因はTFPの実施
2951410によって活性化されたものと考えら
0.840.4
121
4.0
4
2.0
22れる｡
E-TFP2002

世帯番号 205
性別 女 年齢

個人番号 1
29歳 続柄 本人■あなたが３日間で利用した交通機関の利用回数とCO2排出量（ｋｇ）です。

交通機関

日曜日

月曜日

10/20

11/12

11/12

合計

CO2
排出量

回数

回数

回数

回数kg

火曜日 交通機関別

参加者の平均値

CO2
排出量

回数

徒歩

21.5

自転車
バイク

タクシー

2.0

バス

2.0

市電
JR・私鉄
地下鉄

2

2

4

0.4

2.0

0.2

3

6.0

7.5

18.6

1

0.4

0.5

0.2

0.5

1.3

トラック

起動

自家用車
（運転）

2

1

自家用車
（同乗）
自家用車以外（運転）

世帯番号入力自家用車以外（同乗）

入力された世帯番号が存在しない場合は家族データが１件も表示されない。

その他

家族データ画面

あなたの交通機関の利用回数とCO2排出量は、3日間合計： ４５回

存在しない場合は入力

ボタンクリック
１回目 or ２回目
２回目

１１．６ｋｇ （平均：1回目
開始月日から自動的に３日分日付表示

初めてのデータ
入力の場合開始日付入力画面

家族データ入力
画面へ戻る

データ修正の場合

個人番号 1
29歳 続柄 本人

世帯番号 205
性別 女 年齢

E-TFP2002

最終カルテ

あなたのCO2排出量目標達成度
かしこいクルマの使い方プログラムに参加いただきありがとうございました。
どのくらいCO2排出量が変化したのか、あなたの交通行動を集計した結果をお知らせします。
今後も美しい地球をいつまでも守るため「かしこいクルマの使い方」を考えて行動していただければ、とてもうれしく思います。

CO2排出量の変化
データ修正の場合

36.0回 22.7kg）

図 3 現況カルテの例

初めてのデータ
入力の場合開始日付入力画面

1

CO2排出量の変化
0

地下鉄

徒歩

200.6 kg

ダイア リー
２

交通行動調査データ入力画面

交通行動調査データ入力画面自転車

020

ダイア リー１

ダイア リー
２0

タクシー

20

0

200

市電

2040 kg

40 kg

40 kg

020

ダイア リー１

ダイア リー２40 kgダイア リー２

図 2 カルテ作成支援システムフロー

20

1.7 kgダイア リー２

自家用車以外（運転） 020

0.0 kgダイア リー
２20

自家用車以外（同乗） 0

0.0 kgダイア リー
２

その他

40 kg

0.0 kgダイア リー１

0.0 kg40 kg

0.0 kgダイア リー１

0.0 kg40 kg

0.4 kgダイア リー１

３日間合計のCO2排出量の変化
ダイア リー
１0

自家用車（同乗）

0.0 kgダイア リー
２ＪＲ・私鉄

0.0 kg0.0 kgダイア リー
１40 kg

6.0 kgダイア リー２

4.0 kgダイア リー
２20

ダイア リー１

4.0 kgダイア リー
１0

自家用車（運転）

0.0 kg0.0 kgダイア リー
２

バス

40 kg

40 kg

0.0 kg0.0 kg0.0 kg

0.8 kgダイア リー
１

現況カルテ

20

ダイア リー１

ダイア リー
２

バイク

最終カルテ

0

トラック

CO2は出ません

40 kg

0.4 kgダイア リー
１

CO2は出ません

020

40 kg

0.0 kgダイア リー１

0.0 kgダイア リー２

45.7%減りました！

11.6kg6.3kg

目標達成!!!
はなまる

図 4 最終カルテの例

(2)行動の変化
行動の変化は､アンケート1，2の｢1ヶ月あたり自動車利用日数｣｢自家用車トリップ数｣｢CO2排出量｣の3つの指標の変化より計測した｡
まず､1ヶ月あたり自動車利用日数は､12.6回から11.3回に減少しており､10%水準で有意であることが確認された｡
自家用車トリップ数については､統計的に有意な差は確認できなかった｡交通行動によるCO2排出量は､アンケート1，2において約32%増加していたが､統計的に有意な差は見られなかった｡CO2排出量の増加は､実際の交通行動を3日間計測する調査では､調査日の特異性(たまたま長期出張があった､外出しなかった等)を除くことができないことを示唆している可能性がある｡

動プラン法を2クラスずつ計4クラスに適用した事例であるが､カルテ作成の元データとなるアンケート1，2は4クラス共通であった｡その費用は4クラスで約35万円であり､1クラスあたりに換算すると最低でも6万円弱となる｡
この費用を誰がどのように負担するのかは､本プログラ
ムを様々な教育現場に拡大実施するにあたり､切実な問題となることが予想される｡この負担が発生しないTFP､すなわち調査担当者の関与を最小限にとどめ､小学校教諭が主体的に関わるTFPを実施できれば､このプログラムを容易に実施することが可能となるからである｡この負担を､カルテ作成支援システムを利用すればゼロにすることが可能となり､TFPの実務的な使い勝手向上が期待できる｡
6．おわりに(3)授業内容について授業についての児童の意見を最終アンケートから収集した。PCを使った授業のわかりやすさについて､62%の児童が｢わかりやすかった｣と回答しており､｢わかりにくかった｣と回答した児童はいなかった｡同様にPCを使った授業があった方がよいか､との問いに対しても58%が｢あった方がよい｣､｢ない方がよい｣との回答は無かった｡また､授業の感想としては｢全然わかんなかったCO2のことがた
くさんわかって良かった｣｢ちょっと記入するのが面倒だったけど楽しかった｣などがあった｡
また､この学級では､各授業の終わりに､｢ふりかえり｣と称してA4版の白紙にその授業をふり返って感じたこと､学習したことをまとめる時間を必ず設けている｡このノートが秀逸で､色ペンを使う､イラストを入れる､フローを描くなど児童が自由にノートを作っており､本プログラムに関しても単に板書を写すだけでない､児童の素直な意見･感想､論理的な思考過程をかいま見ることができる｡
カルテ作成支援システムの導入による授業の質に関する効果については､定量的に把握することは困難であるが､通常の教室ではないパソコンルームでの授業で新鮮みがあったと思われること､児童のパソコンを使うことへの関心が高かったこと､ほぼ全員が自分で現況カルテと最終カルテをつくることができたことなどの利点があったと考えられる｡また､カルテを受動的に受け取るよりも､データ入力を行って自分でカルテを作成する方が､児童の主体性という点からも優れていると思われる｡
５．現況カルテ作成支援システムによるコスト低減
本研究で開発し､実践を行ったカルテ作成支援システムの効果を､プログラム実施コストの面から検討する｡
カルテ支援システムを用いない事例として､札幌市立平岡公園小学校における実践 3)では､アンケート1，2の入力を外部発注して行った｡この実践は､アドヴァイス法と行本研究では､PCを用いたカルテ作成支援システムを開発し､そのシステムを用いた教育課程型TFPを構築し､5回の授業(うち2回の授業でシステムを用いた)とともに実施し､システムの効果を把握することを試みた｡その結果､現況カルテ､最終カルテを作成するコストが不要になった｡
さらに､児童がPCを用いた授業を好意的に受けいれていること､家族全員分のカルテを自分で作成することでプログラムへの主体的な参加を促したことなどから､このシステムが授業によい刺激を与えたことが推察された｡
また､TFPの定量的効果として､いくつかの心理要因のスコアに有意な差が見られ､交通･環境問題に関する意識が活性化したことが示唆された｡行動の変化については､1ヶ月あたりの自動車利用日数が有意に減少していた｡CO2
排出量については､有意差はみられなかったが､これは調査日の特異性､季節変動などに起因するものと考えられる｡
教育課程型TFPの今後の課題としては､｢総合的学習の時間｣の理念をより高次元で実現するため､児童の主体的な課題設定､課題解決方法の主体的模索などを可能にする授業カリキュラムの構築が挙げられる｡例えば､地球環境問題の原因を児童に調査させ､交通問題に限定せずに自分で課題を設定し､電力を減らす行動プラン､冷暖房を減らす行動プラン等を選択可能なカリキュラムを構築すること等が考えられる｡
参考文献
1) 藤井聡：社会的ジレンマの処方箋 −都市・交通・環境問題のための心理学−, ナカニシヤ出版,（印刷中）, 2003．
2) 谷口綾子,藤井聡,原文宏,高野伸栄,加賀屋誠一：TDMの心理的方略としてのTFP(トラベル･フィードバック･プログラム) −実務的課題と展望−,
土木学会論文集, 印刷中, 2003年7月.
3) 谷口綾子, 萩原剛, 藤井聡, 浜野雅輝, 井上靖之, 原文宏：2002年度札幌
市における教育課程型TFPの取り組み, 土木計画学研究・講演集, 27 (CD-ROM), 2003.
4) 藤井聡：行動プラン法による行動変容，土木計画学研究･講演集，Vol.
26 (CD-ROM), 2002.