試験 方法名「超広 帯域無線 システムの無 線局に使 用するための 無線設備 の特性試験方 法」
略称 「超広帯域無 線システ ムの特性試験 方法」「証 明規則第２条 第１項第 ４７号の３に 掲げる無 線設備（ 超広 帯域無線 システムの無 線局に使用す るための 無線設備であ って、設 備規則第 49条の 27第３ 項に規定す る7. 58 7G Hz 以上 8. 4G Hz 未 満の周波数の電波 のみを使用す るもの ）」
一

一般事項
１

試験場所の環 境
室内の温湿度は、ＪＩＳ

Ｚ８７０３による常温５～３５ ℃の範囲、常湿４５～８５％（相対湿度）の範囲内とする。
２

電源電圧（１）技術基準適合証明における特性試験の場合
電源は、定格電圧を供給する。
（２）認証における特性試験の場合
電源は、定格電圧及び定格電圧±１０％を供給する。ただし次の場合を除く。
ア

外部電源から受験機器への入力電圧が±１０％変動したときにおける受験機器の無線部（電源は除く。）の回路への入力電圧の変動が±１％以下であることが確認できた場合。この場合は定格電圧のみで試験を行う。
イ

電源電圧の変動幅が ±１０％以内の特定の変動幅内でしか受験機器が動作しな

い設計となっており、その旨及び当該特定の変動幅の上限値と下限値が工事設計書に記載されている場合。この場合は定格電圧及び当該特定の変動幅の上限値及び下限値で試験を行う。
３

試験周波数と 試験項目
（１）受験機器から発射されるスペクトル分布が最大となる発射可能な周波数の設定が３波以下の場合は、全波で全試験項目について試験を行う。
（２）受験機器から発射されるスペクトル分布が最大となる発射可能な周波数の設定が４波以上の場合は、上中下の３波の周波数で全試験項目について試験を行う。

４

予熱時間
工事設計書に予熱時間が必要である旨が明記されている場合は、記載された予熱時間経過後、測定する。その他の場合は予熱時間はとらない。

５

測定器の精度 と較正等
（１）測定値に対する測定精度は必要な試験項目において説明している。測定器は較正されたものを使用する必要がある。
（２）測定用スペクトルアナライザは掃引方式デジタルストレージ型とする。ただし、ＦＦＴ方式を用いるものであっても、検波モード、ＲＢＷ（ガウスフィルタ）、Ｖ
ＢＷ等各試験項目の「スペクトルアナライザの設定」ができるものは使用してもよい。

６

試験場所の条件等（屋内においてのみ運用する無線設備であって、３．４ＧＨｚ以上

４．８ＧＨｚ未満又は７．２５ＧＨｚ以上１０．２５ＧＨｚ未満の周波数を使用する無線設備 の送信空中線 絶対利得 の測定時のみ ）（１）試験場所
床面を含む６面反射波を抑圧した電波暗室とする。

1

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（２）試験場所の条件
空間の定在波による電界強度の変化の最大値を、 ±１ｄＢ以下とし、±０．５ｄ
Ｂ以下を目標とする。
なお、この評価方法は、ＩＥＣ６０４８９－１改正第二版の A.2.3

Low

reflection test s it es (LRTS, reduced g round reflection) の ための評価方
法（測定場所の電界定在波を測定する方法）によるものとする。
（３）測定施設
測定施設は、次の図に準じるものとする。
受験機器及び
置換用空中線

測定用
空中線
＜

3m

±50cm

1.5m 以上

回転台

ア

受験機器及び置換用空中線は回転台上に乗せ地上高１．５ｍ（底部）以上でできる限り高くする。台の材質及び受験機器等の設置条件は、昭和６３年２月２５日郵政省告示第１２７号「発射する電波が著しく微弱な無線局の電界強度の測定方法」施行規則第６条第２項関係）に準ずる。
なお、受験機器及び置換用空中線の取付けは、電波伝搬に影響のないように空中線の放射角内に回転台が入らないようにする。
イ

測定用空中線の地上高は、対向する受験機器及び置換用空中線の地上高の±５０㎝の間可変とする。
ウ

受験 機 器 と 測 定 用 空 中 線 の 距 離は 原則 とし て ３ｍ とす る。

ただし、受験機器の電力及び受験機器空中線や測定用空中線の実効開口面積等によって測定距離を考慮する必要がある。
エ

測定用空中線及び置換用空中線は指向性のある型で、広帯域特性を有し、かつ、受験機器の空中線と同一偏波のものが望ましい。
７

本試験方法の 適用対象
（１）

本試験方法は空中線測定端子（試験用端子を含む）のある装置に適用する。

（２）

本試験方法は内蔵又は付加装置により次の機能が実現できる機器に適用する。

ア

試験しようとする周波数を固定して送信する機能イ

試験しようとする変調方式を固定して送信する機能（注

上記機能が実現できない機器の試験方法については別途検討する。）

2

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８

空中線給電点 と測定点 等
複数の空中線を時分割等で使用する無線設備であって、非線形素子等を有する空中線
切り替え装置を用いる場合は空中線切り替え装置の出力側（空中線側）を空中線給電点
とする。

９

その他
（１）受験機器の擬似負荷は、特性インピーダンスを５０Ω とする。
（２）各試験項目の結果は、測定値とともに技術基準の許容値を表示する。
（３）本試験方法は標準的な方法を定めたものであるが、これに代わる他の試験方法について技術的に妥当であると証明された場合は、その方法で試験してもよい。

二周波数の偏差・占有周波数帯幅

１

測定系統図
変調信号
発生器

２

受験機器

擬似負荷
（減衰器）

スペクトル
アナライザ

コンピュータ

測定器の条件 等
スペクトルアナライザの設定を次のようにする。
中心周波数

試験周波数

掃引周波数幅占有周波数帯幅の許容値の約２～３．５倍（注１）分解能帯域幅

１ＭＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

発射信号レベルがスペクトルアナライザ雑音より十分高
いこと

データ点数

４００点以上（例

１００１点）

掃引時間

測定精度が保証される最小時間
ただし、バースト波の場合、１サンプルあたり１バーストの継続時間以上

掃引モード

連続掃引（波形の変動がなくなるまで（例

２０回程

度））
検波モード

ポジティブピーク表示モード

マックスホールド

注１

占有周波数帯幅に隣接した領域において、電力最大点から４０ｄＢ以上減衰している場合は掃引周波数幅を狭くしてよい。
３

受験機器の状 態（１）試験周波数に設定して連続送信状態（バースト波にあっては継続的バースト送信
状態で、バースト時間が最小となるように設定）にする。
（２）変調は、占有周波数帯幅が最大となるような信号によって行う。（６その他の条
件参照）

４

測定操作手順（１）掃引後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。

3

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（３）全データの電力総和を求め、「全電力」として記憶する。
（４）最低周波数のデータから順次上に電力の加算を行い、この値が「全電力」の０．
５％となる限界データ点を求める。その限界データ点の周波数を「下限周波数」として記憶する。
（５）最高周波数のデータから順次下に電力の加算を行い、この値が「全電力」の０．
５％となる限界データ点を求める。その限界データ点の周波数を「上限周波数」として記憶する。
（６）占有周波数帯幅（＝上限周波数－下限周波数）を計算する。
（７）複数の空中線を有する場合は、それぞれの空中線測定端子ごとに測定する。
５

結果の表示（１）周波数の偏差（指定周波数帯）
ア「上限周波数」及び「下限周波数」をＧＨｚ単位で表示する。

イ「上限周波数」及び「下限周波数」が指定周波数帯内であることを確認し、良又は否で判定する。
ウ

複数の空中線を有する場合は、空中線測定端子での測定値の内、最も高い「上限周波数」及び、最も低い「下限周波数」を表示する他、参考としてそれぞれの空中線測定端子の測定値も表示する。
（２）占有周波数帯幅
ア

結果は、占有周波数帯幅をＧＨｚ単位又はＭＨｚ単位で表示する。

イ

複数の空中線を有する場合は、空中線測定端子での測定値の内、最も大きなものを表示する他、参考としてそれぞれの空中線測定端子の測定値も表示する。
６

その他の条件（１）占有周波数帯幅が最大になる信号として、標準符号化試験信号（ＩＴＵ－Ｔ勧告
Ｏ．１５０による９段ＰＮ符号又は１５段ＰＮ符号）による変調を原則とするが、この設定ができないときは実運用状態において占有周波数帯幅が最大となる符号を用いてもよい。
（２）バースト波の場合はバースト時間を最小に設定し、バースト波の過渡応答時間を可変するものは最小時間に設定する等占有周波数帯幅が最大となる状態にする。
（３）周波数ホッピング方式、ＭＢ-ＯＦＤＭ方式（マルチバンドＯＦＤＭ：直交周波
数分割多重のシンボル毎に帯域を切り替えて複数の帯域を用いる方式）の場合は、運用状態で一通信に用いる複数の帯域全てで電波を発射させて占有周波数帯幅が最大となる状態にする。
（４）ＤＳ-ＵＷＢ方式（直接拡散ＵＷＢ：ＭＢＯＫ（多値自己直交符号）等の符号により直接拡散する方式）の場合は、占有周波数帯幅が最大となる符号を用いる。
（５）ＩＲ方式（インパルスラジオ：インパルスを用いる方式）の場合は、占有周波数
帯幅が最大となるインパルス波形及びＰＲＦ（パルス繰り返し周波数）等を用いる。

三スプリアス発射又は不要発射の強度

１

測定系統図

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変調信号
発生器

スペクトル
アナライザ

擬似負荷
（減衰器）

受験機器

搬送波抑圧
フィルタ

注１
２

コンピュータコンピュータは、振幅の平均値を求める場合に使用する。

測定器の条件 等（１）搬送波抑圧フィルタは、必要に応じて使用する。
（２）変調信号は、通常の変調状態の連続送信状態（バースト波にあっては継続的バー
スト送信状態）とし、変調度は通常の使用状態と同等とする。ただし、受験機器内蔵で変調信号を発生できる場合は内蔵の変調信号を用いることができる。
（３）指定周波数帯（注２）を除く不要発射探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅及び分解能帯域幅
ア

屋内においてのみ運用する無線設備であって、３．４ＧＨｚ以上４．８Ｇ
Ｈｚ未満又は７．２５ＧＨｚ以上１０．２５ＧＨｚ未満の周波数を使用する
もの
掃引周波数幅イ

分解能帯域幅

３０ＭＨｚ～１，６００ＭＨｚ

１ＭＨｚ

１，６００ＭＨｚ

～２，７００ＭＨｚ１ＭＨｚ２，７００ＭＨｚ～

１０．６ＧＨｚ（注２）１ＭＨｚ

１０．６ＧＨｚ～

１０．７ＧＨｚ

１ＭＨｚ

１０．７ＧＨｚ～

１１．７ＧＨｚ

１ＭＨｚ

１１．７ＧＨｚ～

１２．７５ＧＨｚ

１ＭＨｚ

１２．７５ＧＨｚ～

２６．０ＧＨｚ

１ＭＨｚ

設備規則第４９条の２７第３項に規定するもの。
掃引周波数幅

分解能帯域幅

３０ＭＨｚ～１，６００ＭＨｚ

１ＭＨｚ

１，６００ＭＨｚ

～２，７００ＭＨｚ１ＭＨｚ２，７００ＭＨｚ

～

７．２５ＧＨｚ

１ＭＨｚ

７．２５ＧＨｚ～

８．５ＧＨｚ（注２）

１ＭＨｚ

８．５ＧＨｚ～１０．２５ＧＨｚ

１ＭＨｚ

１０．２５ＧＨｚ～

１０．６ＧＨｚ

１ＭＨｚ

１０．６ＧＨｚ～

１０．７ＧＨｚ

１ＭＨｚ

１０．７ＧＨｚ～

１１．７ＧＨｚ

１ＭＨｚ

１１．７ＧＨｚ～

１２．７５ＧＨｚ

１ＭＨｚ

１２．７５ＧＨｚ～

２６．０ＧＨｚ

１ＭＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

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掃引時間

測定精度が保証される最小時間（注３）

データ点数

４００点以上（例

掃引モード

連続掃引（波形の変動がなくなるまで（例１００１点）
２０回程

度））
検波モード

ポジティブピーク表示モード

マックスホールド

注２

指定周波数帯として以下の範囲を除く。
４．１ＧＨｚの場合：３．４ＧＨｚ

超え

４．８ＧＨｚ未満

を８．４ＧＨｚ未満

を除く

除く
７．９９３５ＧＨｚの場合：７．５８７ＧＨｚ超え８．７５ＧＨｚの場合：７．２５ＧＨｚ超え

１０．２５ＧＨｚ未満を除く
注３

バースト波の場合、掃引時間短縮のため「（掃引周波数幅（ＭＨｚ）／分解能

帯域幅（ＭＨｚ））×バースト周期（ｓ）」で求まる時間以上であれば掃引時間として設定してもよい。
（４）不要発射振幅測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
（ゼロスパンで求める場合）
中心周波数

不要発射周波数（探索された周波数）

掃引周波数幅０Ｈｚ

分解能帯域幅

１ＭＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

送信信号の振幅をミキサの直線領域の最大付近

掃引時間

測定精度が保証される最小時間（注４）

データ点数

４００点以上（例

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

注４

１００１点）

バースト波の場合、１バースト時間内にデータ点数が１０以上となる時間であれば掃引時間として設定してもよい。
３

受験機器の状 態（１）試験周波数に設定し、送信する。
（２）受験機器を外部変調信号発生器又は内蔵の変調信号により、通常の使用状態における変調状態に設定して連続波又は継続したバースト波を出力する。
（３）バースト送信状態で測定する場合は、バースト時間が最大となる送信状態とする。

４

測定操作手順（１）スペクトルアナライザの設定を２（３）として、掃引し不要発射を探索する。
この場合、指定周波数帯（注２）の範囲を探索範囲から除外する。
（２）探索した不要発射の振幅値（尖頭電力）が、尖頭電力の許容値に対し、３ｄＢ以上低い場合は尖頭電力の空中線測定端子における測定値とする。許容値に対し３ｄＢ以上低い値を超えた場合は、周波数の精度を高めるため、２（３）において掃6

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引周波数幅を１００ＭＨｚ、１０ＭＨｚと順次狭くして、その不要発射周波数と不要発射の値を正確に求め尖頭電力の測定値とする。
（３）探索した不要発射の振幅値（尖頭電力）が平均電力の規格値（注５）を満足す
る場合は２（４）の測定は行わず、求めた振幅値を空中線測定端子における測定値とする。
注５

規格値とは、検波モードをポジティブピークとして探索するが、この値が技術基準で定められた不要発射電力の平均電力の許容値を超えない値を言う。

（例

技術基準が－９０ｄＢｍ ／１ＭＨｚ平均電力のとき、－９０ｄＢｍ ／１Ｍ

Ｈｚ尖頭電力など。）（４）探索した不要発射の振幅値（尖頭電力）が、平均電力の規格値を超えた場合、規格値を超えた周波数毎にスぺクトルアナライザの周波数の精度を高めるため、掃引周波数幅を１００ＭＨｚ、１０ＭＨｚと順次狭くして、その不要発射周波数を正確に求める。次に、スぺクトルアナライザの設定を２（４）とし、規格値を超えた
周波数毎に単掃引を行い不要発射振幅の最大値を求めて空中線測定端子における測定値とする。なお、単掃引にて測定が困難な場合は掃引モードを連続掃引、表示モードをマックスホールドとして測定し不要発射振幅の最大値を求めて空中線測定端子における測定値とする。
（５）（４）において、連続波又は、バースト状の不要発射時間が長くスペクトルアナ
ライザの時間分解能が十分に得られる場合は、次の（６）から（８）の方法によりバースト内平均電力を求める。
（６）スペクトルアナライザを２（４）として、全データ点の値をコンピュータの配
列変数に取り込む。
（７）全データについて、ｄＢ値を電力次元の真数に変換する。
（８）探索した不要発射振幅の最大値を求める。
ア

連続波の場合：詳細測定を行った各サンプル点（各時間）の電力値を加算
し、サンプル点数で除した平均値を空中線測定端子における測定値とする。

イ

バースト波の場合：全データのうち、電力最大の値から１／２（－３ｄＢ）以内になるサンプル点数を求める。
電力最大の値から１／２以内までの各サンプル点の電力値を加算し、これを、サンプル点数で除し空中線測定端子におけるバースト内平均電力とする。（注６）

注６
ｎ

Ｐｓ＝
ｉ＝１

Ｅｉ × １ｎ

Ｐｓ：各周波数でのバースト内の平均電力測定値（Ｗ）
Ｅｉ：１サンプルの測定値（Ｗ）ｎ：電力最大点から電力が１／２以内になるバースト内のサンプル点数（９）設備規則第４９条の２７第３項の無線設備については、空中線測定端子における測定値に、測定周波数における空中線絶対利得を用いて等価等方輻射電力を算出

7

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する。
（１０）複数の空中線を有する場合は、それぞれの空中線測定端子ごとに測定する。
５

結果の表示（１）技術基準の規定帯域（許容値の異なる帯域）ごとに不要発射電力の尖頭電力及び平均電力の測定値の最大の１波をｄＢｍ／１ＭＨｚ単位で、周波数と共に表示する。
（２）技術基準が等価等方輻射電力で規定されているものは、等価等方輻射電力と共に空中線測定端子における測定値と当該周波数の空中線絶対利得を表示する。
（３）複数の空中線を有する場合は、空中線測定端子での測定値のうち、最も大きなものを表示する他、参考としてそれぞれの空中線測定端子の測定値も表示する。

６

その他の条件（１）スペクトルアナライザでは内部で高調波歪みや相互変調積が発生し受験機器から発射されていない不要発射を表示する場合がある。測定時に必要とされるダイナミ
ックレンジが得られないスペクトルアナライザの場合、これを改善するため搬送波（基本波）を抑圧するフィルタが必要となる。なお、搬送波抑圧フィルタとしては
３ＧＨｚ以下の測定時はＬＰＦ、高調波帯域の測定時はＨＰＦ、１０．６ＧＨｚから１０．７ＧＨｚ及び１１．７ＧＨｚから１２．７５ＧＨｚ帯域はＢＰＦ等を用いるなど、測定に用いるスペクトルアナライザにおいて、必要なダイナミックレンジが確保出来ることを確認すること。
（２）搬送波抑圧フィルタを使用する場合、フィルタの減衰領域及び減衰領域近傍の不要発射測定においては、フィルタによる減衰量を補正する必要がある。
（３）擬似負荷は、特性インピーダンス５０Ω の減衰器を接続して行うこととする。
ただし、測定レベルが低いため、スペクトルアナライザの内蔵減衰器を用いる場合
は擬似負荷を用いない等レベルダイヤを最適化すること。
（４）使用するスペクトルアナライザの雑音レベルが、不要発射の許容値のレベルを超えて直接測定できない場合は、低雑音増幅器等を使用するとともに、接続ケーブルの損失等も最小になるように注意する必要がある。測定系の雑音レベル（尖頭値）
は、不要発射の平均電力の許容値より１０ｄＢ以上低い値とすることが望ましい。
（５）不要発射探索時の掃引周波数幅は、２（３）において技術基準の許容値が異なる
帯域毎に掃引することとしている。ただし、データ点数が十分確保でき不要発射を欠測する恐れがなく、許容値が変わる周波数領域において疑義が生じない十分な分解能を有するスペクトルアナライザを用いる場合は、掃引周波数幅を広くして測定してもよい。

四空中線電力の偏差

１

測定系統図
変調信号
発生器

２

受験機器

擬似負荷
（減衰器）

スペクトル
アナライザ

コンピュータ

測定器の条件 等（１）ＲＭＳ検波機能を有するスペクトルアナライザを使用してもよい。

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（２）減衰器の減衰量は、スペクトルアナライザに最適動作入力レベルを与えるものとする。
（３）尖頭電力が最大となる周波数探索時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
掃引周波数幅

４．１ＧＨｚの場合：３．４ＧＨｚ～４．８ＧＨｚ
７．９９３５ＧＨｚの場合：７．５８７ＧＨｚ～８．４Ｇ
Ｈｚ
８．７５ＧＨｚの場合：７．２５ＧＨｚ～１０．２５ＧＨｚ
分解能帯域幅

３ＭＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍以上

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

データ点数

４００点以上（例

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

掃引モード

連続（波形の変動がなくなるまで（例検波モード

ポジティブピーク表示モード

マックスホールド

１００１点）
２０回程度））（４）尖頭電力測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数

探索された周波数

掃引周波数幅

１００ＭＨｚ程度

分解能帯域幅

３ＭＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

送信信号の振幅をミキサの直線領域の最大付近

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

データ点数

４００点以上（例

掃引モード

連続（波形の変動がなくなるまで（例検波モード

ポジティブピーク表示モード

マックスホールド

１００１点）
２０回程度））（５） 平均 電 力 最 大 周 波 数 探 索 時 の ス ペク トル ア ナラ イザ の設 定は 次の よ うに する 。

掃引周波数幅

４．１ＧＨｚの場合：３．４ＧＨｚ～４．８ＧＨｚ
７．９９３５ＧＨｚの場合：７．５８７ＧＨｚ～８．４Ｇ
Ｈｚ
８．７５ＧＨｚの場合：７．２５ＧＨｚ～１０．２５ＧＨｚ
分解能帯域幅

１ＭＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍以上

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

データ点数

４００点以上（例

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

9

１００１点）

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掃引モード連続（波形の変動がなくなるまで（例検波モード

ポジティブピーク表示モード

マックスホールド

２０回程度））（６）平均電力測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
中心周波数

探索された周波数

掃引周波数幅０Ｈｚ

分解能帯域幅

１ＭＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍以上

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

データ点数

４００点以上（例

掃引時間

１ｍｓ当たりサンプル点数が１００以上となる時間（注１００１点）

１）
掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

注１

受験機器の送信信号が連続で、１ＭＨｚ帯域幅当たりの電力変動の周期が１ｍｓより十分に短く測定値に与える影響が無視できる場合は、１ｍｓを超える時間
平均としてもよい。（６

その他の条件参照）（７）平均電力測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにする。
（ＲＭＳ検波機能を有するスペクトルアナライザで求める場合）中心周波数探索された周波数

掃引周波数幅

１００ＭＨｚ程度

分解能帯域幅

１ＭＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

送信信号の振幅をミキサの直線領域の最大付近

掃引時間

１サンプル当たり１ｍｓとなる時間以下（注１）

データ点数

４００点以上（例

掃引モード

連続掃引（波形の変動がなくなるまで（例１００１点）
２０回程

度））

３

検波モード

ＲＭＳ

表示モード

マックスホールド

受験機器の状 態（１）試験周波数に設定して、連続送信モードの受験機器は連続送信状態とし、バース
ト送信モードの受験機器は連続的バースト送信状態とする。
（２）バースト送信状態にて測定する場合は、送信時間率（＝電波を発射している時間（ｓ）／バースト周期（ｓ））が最大となる送信状態とする。
（３）変調は、通常の変調状態の連続送信状態とし、変調度は通常の使用状態と同等とする。
（４）尖頭電力を測定する場合において、変調信号によって尖頭電力が変動する場合は最大の値になる変調条件とする。

４

測定操作手順尖頭 電力の測定

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（１）スペクトルアナライザの設定を２（３）として掃引し、尖頭電力が最大となる周波数を探索する。
（２）スペクトルアナライザの設定を２（４）とし、探索した尖頭電力の振幅値が最大となる周波数を中心周波数として、３ＭＨｚ当たりの尖頭電力の振幅測定値を求め分解能帯域幅換算値２４．４ｄＢ（注２）を加えて空中線測定端子における測定値とする。
注２

５０ＭＨｚ帯域幅当たりの尖頭電力（ｄＢｍ）（＝振幅測定値（ｄＢｍ）＋分

解能帯域幅換算値（ｄＢ））（分解能帯域幅換算値ｄＢ＝２０ｌｏｇ（（５０ＭＨｚ）／（３ＭＨｚ）））
分解能帯域幅の値は実測した値を用いることとし、詳細は６その他の条件による。
平均 電力の測定（３）スペクトルアナライザの設定を２（５）として掃引し、電力が最大となる周波数を探索する。
（４）探索した空中線電力の振幅値が最大となる周波数及び空中線電力の振幅値が規格値（注３）を超えた場合、規格値を超えた周波数毎にスぺクトルアナライザの周波数の精度を高めるため、掃引周波数幅を１００ＭＨｚ、１０ＭＨｚと順次狭くして、その空中線電力が規格値を超えた周波数を正確に求める。
注３

規格値とは、検波モードをポジティブピークとして探索するが、この値が技術基準で定められた空中線電力の平均電力の許容値を超えない値を言う。（例

技

術基準が－４１．３ｄＢｍ／１ＭＨｚ平均電力のとき－４１．３ｄＢｍ ／１ＭＨｚ尖頭電力など。）（５）スぺクトルアナライザの設定を２（６）とし、振幅値が最大となる周波数及び規
格値を超えた周波数（注４）毎に単掃引を行い全データ点の値をコンピュータの配
列変数に取り込む。
注４

規格値を超える周波数が広帯域に連続的に分布する場合は最大値及び任意の５点の周波数で（５）の測定を行う。同様に規格値を超える周波数が離散的に分布
し６点以上の場合は最大値及び値の大きい順に５点の周波数を求め（５）の測定を行う。
（６）全データについて、ｄＢ値を電力次元の真数に変換する。
（７）全データについて１ｍｓ区間の移動平均を求め、そのうち最大値を空中線測定端子における測定値とする。
ｎ

Ｐｓ＝
ｉ＝１

Ｅｉ × １

ｋ×ｎ

Ｐｓ：各周波数での１ｍｓの平均電力測定値（Ｗ）
Ｅｉ：１サンプルの測定値（Ｗ）ｋ：等価雑音帯域幅の補正値

ｎ：１ｍｓ区間のサンプル点数（整数）（８）ＲＭＳ検波機能を有するスぺクトルアナライザの場合、（５）から（７）によらず、スペクトルアナライザを２（７）として測定した値の最大となる値にバースト
時間率の逆数を乗じた値を平均電力の空中線測定端子における測定値とすることが11

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できる。
（９）設備規則第４９条の２７第３項の無線設備については、得られた空中線測定端子における測定値に、測定周波数における空中線絶対利得を用いて等価等方輻射電力を算出する。
（１０）複数の空中線を有する場合は、それぞれの空中線測定端子ごとに測定する。
５

結果の表示

（１）結果は、空中線電力の絶対値を平均電力の場合ｄＢｍ／１ＭＨｚ単位で、尖頭電力の場合ｄＢｍ／５０ＭＨｚ単位で表示するとともに、平均電力及び尖頭電力の定格（工事設計書に記載される）空中線電力（真数に換算して）に対する偏差を％単位で（＋）又は（－）の符号を付けて表示する。
（２）技術基準が等価等方輻射電力で規定されているものは、等価等方輻射電力と共に空中線測定端子における測定値と当該周波数の空中線絶対利得を表示する。
（３）複数の空中線を有し同時に送信する場合は、空中線測定端子での測定値を合算し表示する他、参考としてそれぞれの空中線測定端子の測定値も表示する。
６

その他の条件（１）空中線電力の測定結果が許容値に対し３ｄＢ以内の場合は当該周波数におけるス
ペクトルアナライザのレベルについて標準信号発生器等を用いて確認すること。
（２）空中線電力の測定結果については電力が最大となる周波数についても併記することが望ましい。
（３）受験機器の送信信号が連続（バースト送信の場合は継続したバースト送信状態）
で、平均電力が最大となる１ＭＨｚ帯域幅当たりの電力変動が１ｍｓより十分に短く測定値に与える影響が無視（空中線電力の許容値に対し十分に下回る場合）できる場合は、１ｍｓを超える時間平均としてもよい。
（４）受験機器の送信信号の電力が１ｍｓ以上の周期で変動する場合は、１ｍｓ時間平均の最大となる値を求める必要がある。
（５）バースト送信を行う場合であって、送信時間率（電波を発射している時間（ s）／バースト周期（s））及び１ｍｓ内の最大送信時間率（（電波を発射している時間（ｍｓ）／１ｍｓ）が最大となる値）が求められている場合であって、電波を発射している時間が１ｍｓより短い場合は、バースト周期よりも十分長い時間における平均電力を測定し、次の式を用いて求めてもよい。
バースト内平均電力（１バースト区間の平均電力）を次式により算出する。
Ｐ＝ＰＢ ×（Ｔ／Ｂ）
ここでＰ：バースト内平均電力

ＰＢ ：バースト周期に比べ十分長い時間の平均電力
Ｔ：バースト周期

Ｂ：バースト長（電波を発射している時間）

１ｍｓ内平均電力（１ｍｓの平均電力）を次式により算出する。
Ｐ１ ＝Ｐ×（Ｂ１ ／１ｍｓ）
ここで

Ｐ１ ：１ｍｓ内平均電力
Ｂ１ ：任意の１ｍｓ内のバースト長の最大値（６）信号の立ち上がり、立ち下がりの過渡応答の影響が無視できる条件に設定できる

12

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場合は、（５）のバースト内平均電力を求める場合において、電波を発射している
時間の平均電力を求める機能を有するスペクトルアナライザの場合その機能を用いてもよい。
（７）４（２）注２において、分解能帯域幅換算値を求める際に用いる３ＭＨｚの値
は、標準信号発生器等から無変調搬送波を入力し、スペクトルアナライザ管面の電力最大点から３ｄＢ減衰した帯域幅として求めた値を、分解能帯域幅３ＭＨｚの実測値として用いる。ただし、実測値が３ＭＨｚ±１０％以内のスペクトルアナライ
ザを用いること。
（８）４（４）～（７）の試験方法において規格値を超える発射が多く疑義を生じる場
合は、４（８）の測定方法によってもよい。
（９）３．４ＧＨｚ以上４．８ＧＨｚ未満の空中線電力の平均電力の許容値は、干渉軽減機能の検出レベルが熱雑音以下の値のため、実質－７０ｄＢｍ／１ＭＨｚ以下となる。
（ １ ０ ） ４ （ ２ ） に お い て 、 ス ペ ク ト ルア ナラ イ ザの 設定 を２ （４ ）と し てい るが 、次 の条 件を満 足 す る ス ペ ク ト ル ア ナ ラ イ ザ の場 合、 分解 能 帯域 幅を 広く して 測定 し ても 良い 。

ア

試験用に標準信号発生器等からパルス変調波を入力し次の特性を満たすこと。
２０ｌｏｇ（測定に用いる分解能帯域幅／３ＭＨｚ）の計算値に対して、分解能帯域幅３ＭＨｚと測定に用いる分解能帯域幅でのパルス変調波の測定値（注５）の差が、±０．５ｄＢ以内であること。
注５

パルス変調波の測定値

２０ｌｏｇ（（測定に用いる分解能帯域幅での測定値）／（分解能帯域幅３Ｍ
Ｈｚの測定値））イ

ビデオ帯域幅は、分解能帯域幅の３倍以上に設定できること。
この場合、振幅測定値に、以下に示す分解能帯域幅換算値（注６）を加えて測定値とする。
注６（分解能帯域幅換算値ｄＢ）＝２０ｌｏｇ（（５０ＭＨｚ）／（測定に用いる分解能帯域幅））
なお、アにおいてパルス変調波の測定値が、計算値より低くなる場合は、その差（ｄＢ）を分解能帯域幅換算値に加算する。
五

副次的に発する電波等の限度

１

測定系統図
擬似負荷
（減衰器）

受験機器

注１
２

スペクトル
アナライザ

コンピュータコンピュータは振幅の平均値を求める場合に使用する。

測定器の条件 等（１）測定対象が低レベルであるため、低雑音増幅器（ＬＮＡ）を用いるか又は低雑音増幅器内蔵型など擬似負荷（減衰器）の減衰量は最低限にする。

13

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掃引周波数幅ア（注２）

屋内においてのみ運用する無線設備であって、３．４ＧＨｚ以上４．８Ｇ
Ｈｚ未満又は７．２５ＧＨｚ以上１０．２５ＧＨｚ未満の周波数を使用する
もの

イ

３０ＭＨｚ

～

１，６００ＭＨｚ

１，６００ＭＨｚ

～２，７００ＭＨｚ

２，７００ＭＨｚ～

４．２ＧＨｚ４．２ＧＨｚ～４．８ＧＨｚ４．８ＧＨｚ

～７．２５ＧＨｚ

７．２５ＧＨｚ～

１０．２５ＧＨｚ

１０．２５ＧＨｚ～

１０．６ＧＨｚ

１０．６ＧＨｚ～

１０．７ＧＨｚ

１０．７ＧＨｚ～

１１．７ＧＨｚ

１１．７ＧＨｚ～

１２．７５ＧＨｚ

１２．７５ＧＨｚ～

２６．０ＧＨｚ

設備規則第４９条の２７第３項に規定するもの。
３０ＭＨｚ

～

１，６００ＭＨｚ

１，６００ＭＨｚ

～２，７００ＭＨｚ

２，７００ＭＨｚ

～

７．２５ＧＨｚ

７．２５ＧＨｚ～７．５８７ＧＨｚ

７．５８７ＧＨｚ～

８．４ＧＨｚ８．４ＧＨｚ～８．５ＧＨｚ８．５ＧＨｚ～１０．２５ＧＨｚ

１０．２５ＧＨｚ～

１０．６ＧＨｚ

１０．６ＧＨｚ～

１０．７ＧＨｚ

１０．７ＧＨｚ～

１１．７ＧＨｚ

１１．７ＧＨｚ～

１２．７５ＧＨｚ

１２．７５ＧＨｚ～

２６．０ＧＨｚ

分解能帯域幅

１ＭＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅の３倍程度

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

掃引時間

測定精度が保証される最小時間（注３）

データ点数

４００点以上（例

掃引モード

単掃引

検波モード

ポジティブピーク

注２

１００１点）

副次的に発する電波の探索は、３０ＭＨｚから２６ＧＨｚまでの周波数とすること。
注３

バースト波の場合、掃引時間短縮のため「（掃引周波数幅（ＭＨｚ）／分解能

帯域幅（ＭＨｚ））×バースト周期（ｓ）」で求まる時間以上であれば掃引時間として設定してもよい。
（３）副次的に発する電波の振幅測定時のスペクトルアナライザの設定は次のようにす

14

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る。

３

中心周波数

（２）で探索された周波数

掃引周波数

０Ｈｚ

分解能帯域幅

１ＭＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

データ点数

４００点以上（例

掃引モード

単掃引

検波モード

サンプル

１００１点）

受験機器の状 態（１）指定のチャネルに設定する。
（２）送信を停止し、受信のみの状態とする。
４

測定操作手順（１）スペクトルアナライザの設定を２（２）とし、３０ＭＨｚから、２６ＧＨｚまで
掃引（十分なサンプル点数を有しないスペクトルアナライザを用いる場合、帯域を分割して掃引すること）して副次発射の振幅の最大値を探索する。
（２）探索した結果が規格値（注４）以下の場合、探索値を空中線測定端子における測定値とする。
注４

規格値とは、検波モードをポジティブピークとして探索するが、この値が技術基準で定められた副次発射の平均電力の許容値を超えない値を言う。
（例

技術基準が－９０ｄＢｍ ／１ＭＨｚ平均電力のとき、－９０ｄＢｍ ／１Ｍ

Ｈｚ尖頭電力など。）（３）探索した副次発射の振幅値が、平均電力の規格値を超えた場合、規格値を超えた
周波数毎にスぺクトルアナライザの周波数の精度を高めるため、掃引周波数幅を１００ＭＨｚ、１０ＭＨｚと順次狭くして、その副次発射周波数を正確に求める。次に、スぺクトルアナライザの設定を２（３）とし、規格値を超えた周波数毎に単掃引を行い副次発射の振幅の平均値（バースト波の場合はバースト内平均値）を求めて空中線測定端子における測定値とする。
（４）設備規則第４９条の２７第３項の無線設備については、得られた空中線測定端子における測定値に、測定周波数における空中線絶対利得を用いて等価等方輻射
電力を算出する。
（５）複数の空中線を有する場合は、それぞれの空中線測定端子ごとに測定する。
５

結果の表示

（１）結果は、技術基準の規定帯域ごとに副次発射の平均電力の最大の１波をｄＢｍ／
１ＭＨｚ単位で、周波数と共に表示する。
（２）技術基準が等価等方輻射電力で規定されているものは、等価等方輻射電力とともに空中線測定端子における測定値と当該周波数の空中線絶対利得を表示する。
（３）複数の空中線を有する場合は、空中線測定端子での測定値のうち、最も大きなものを表示する他、参考としてそれぞれの空中線測定端子の測定値も表示する。
６

その他の条件（１）擬似負荷は、特性インピーダンス５０Ω の減衰器を接続して行うこととする。

15

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は擬似負荷を用いない等レベルダイヤを最適化すること。
（２）使用するスペクトルアナライザの雑音レベルが、副次発射の許容値のレベルを超えて直接測定できない場合は、低雑音増幅器等を使用するとともに、接続ケーブルの損失等も最小になるように注意する必要がある。測定系の雑音レベル（尖頭値）
は、副次発射の平均電力の許容値より１０ｄＢ以上低い値とすることが望ましい。
（３）副次的に発する電波の探索時の掃引周波数幅は、２（２）において技術基準の許
容値が異なる帯域毎に掃引することとしている。ただし、データ点数が十分確保でき副次発射を欠測する恐れがなく、許容値が変わる周波数領域において疑義が生じない十分な分解能を有するスペクトルアナライザを用いる場合は、掃引周波数幅を広くして測定してもよい。
（４）注３等のバースト波とは、ＴＤＤ動作状態の受信時間ではなく、送信を停止しても連続受信状態に設定できず、バースト状の間欠受信状態として動作する受験機器に適用することを前提としている。ただし、受信状態以外の時間であっても許容値を超えることはできない。
六送信空中線絶対利得（屋内においてのみ運用する無線設備であって、３．４ＧＨｚ以上４．８ＧＨｚ未満又は７．２５ＧＨｚ以上１０．２５ＧＨｚ未満の周波数を使用するもの）
１

測定系統図
受験機器空中線
標準信号
発生器

スペクトル
アナライザ

コンピュータ

置換用空中線標準信号発生器

２測定器の条件 等（１）空中線利得最大値を与える周波数探索時のスペクトルアナライザの設定は、次のとおりとする。
中心周波数

空中線電力が最大となる周波数
及び指定周波数帯の上限、下限の周波数

掃引周波数幅

１００ＭＨｚ程度

分解能帯域幅

１ＭＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

トリガ条件

フリーラン

掃引モード

連続掃引

検波モード

ポジティブピーク表示モード

マックスホールド

16

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（２）探索された空中線利得最大値を与える周波数で空中線絶対利得測定時のスペクト
ルアナライザの設定は、次のとおりとする。

３

中心周波数

最大の空中線利得となる周波数

掃引周波数幅０Ｈｚ

分解能帯域幅

１ＭＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

掃引モード

連続掃引

検波モード

ポジティブピーク

受験機器の状 態
受験機器送信空中線を標準信号発生器と接続する。

４

測定操作手順（１）受験機器及び測定用空中線の高さと方向をおおよそ対向させる。
（２）スペクトルアナライザの設定を２（１）として受信する。
（３）受験機器を回転させて受信電力最大方向に調整する。
（４）掃引を繰り返し電力が最大になる周波数をマーカで測定する。この場合、スペク
トルアナライザの周波数の測定精度を高めるため、周波数掃引幅を順次狭くして電力が最大となる周波数を求める。
（５）測定用空中線の地上高を受験機器の空中線を中心として±５０㎝程度の間変化させ、また、測定用空中線の向きを調整して、電力が最大となる位置を探し、この点でのスペクトルアナライザの読みを「Ｅ」とする。
（６）受験機器を台上から外し、置換用空中線の構造等による指向性最大利得方向を受
験機器の指向性最大利得方向と同一位置に設定して、置換用の標準信号発生器から同一周波数の電波を出し、受信する。
（７）置換用空中線を回転及び向きを変えて、電力最大方向に調整する。
スペクトルアナライザの設定を２（２）とする。
（８）測定用空中線の地上高を置換用空中線を中心として±５０㎝程度の間変化させ、また測定用空中線の向きを調整して、受信電力が最大となる位置にする。
（９）標準信号発生器の出力を調整して「Ｅ」と等しい値となる電力ＰＳ を記録する
か、若しくは「Ｅ」に近い値（±１ｄＢ以内）として、「Ｅ」との差から逆算してＰＳ を記録する。
（１０）送信空中線の絶対利得を、下の式により求める。
ＧＴ＝ＧＳ－ＬＦ＋ＰＳ－ＰＯ
記号

ＧＴ；受験機器の送信空中線絶対利得
ＧＳ；置換用空中線の利得

（ｄＢｉ）

（ｄＢｉ）

ＬＦ；標準信号発生器と置換用空中線間の給電線の損失（ｄＢ）
ＰＳ；置換用空中線接続時の標準信号発生器の出力（ｄＢｍ）

ＰＯ；受験機器の空中線接続時の標準信号発生器出力（ｄＢｍ）（１１）等価等方輻射電力を、下の式により求める。
等価等方輻射電力＝ＧＴ＋ＰＴ
記号

ＧＴ；受験機器の送信空中線絶対利得
ＰＴ；受験機器の空中線電力（ｄＢｉ）（ｄＢｍ／１ＭＨｚ又はｄＢｍ／５０

ＭＨｚ）

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５

結果の表示
送信空中線の絶対利得をｄＢｉで表示すると共に、等価等方輻射電力を平均電力及び尖頭電力についてｄＢｍ／１ＭＨｚ及びｄＢｍ／５０ＭＨｚで表示する。

６

その他の条件（１）空中線絶対利得が０ｄＢｉ以下の場合には、測定周波数として空中線電力が最大となる周波数、指定周波数帯の上限及び下限の周波数を中心に１００ＭＨｚ程度の周波数範囲について探索することとしているが、この周波数範囲以外に空中線絶対利得が最大になることが想定される場合は、その周波数を含む範囲を探索すること。
（２）空中線絶対利得が０ｄＢｉを超える場合には、測定周波数として空中線電力が最大となる周波数、指定周波数帯の上限及び下限の周波数を中心に１００ＭＨｚ程度の周波数範囲について探索することとしているが、この周波数範囲以外に等価等方
輻射電力が最大になることが想定される場合は、その周波数を含む範囲を探索すること。
（３）受験機器の空中線が円偏波の場合、直線偏波の空中線で測定した時は、Ｖ及びＨ
成分の電力和とする。
（４）受験機器の空中線利得が、２．１４ｄＢｉ以下の場合であって、受験機器の最大利得方向や偏波面が特定できない場合には、測定用空中線を垂直偏波とし、受験機
器を水平面内で回転させ最大利得方向を探索し記録する、この方向を保持しながら放射中心が回転の中心となるように受験機器を垂直面内で９０゜回転させる。測定用空中線を水平偏波とし受験機器を水平面内で回転させて最大点を求める。
（５）次に、（４）において測定用空中線の偏波面を垂直偏波を水平偏波に、水平偏波
を垂直偏波として同様に最大利得方向を探索する。
（６）受験機器の空中線利得が２．１４ｄＢを超えることが想定される場合及び利得最大点が（４）（５）で探索した方向以外に想定される場合は、（４）において水平面
内の最大利得方向以外においても最大利得方向を探索する。
（７）複雑な放射パターンが想定される場合等は、（４）～（６）において遠方界条件を満足する測定距離が確保できるスフェリカルポジショナ等を用いた３次元放射パターン測定装置等による全球面測定によってもよい。
（８）受験機器の空中線を単体で取り外した場合に受験機器実装状態に比べ空中線利得が低下する場合は受験機器に取り付けた状態で標準信号発生器等に接続して測定す
る方法とするなど、空中線絶対利得が最大となる条件で測定すること。
（９）測定器として標準信号発生器とスペクトルアナライザを用いる方法を標準としているが、これらに代えてネットワークアナライザを用いてもよい。ただし、測定系の較正等を十分に行うこと。

七

拡散帯域幅

１

測定系統図
変調信号
発生器

受験機器

擬似負荷
（減衰器）

18

スペクトル
アナライザ

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２

測定器の条件 等
スペクトルアナライザの設定を次のようにする。
中心周波数

試験周波数

掃引周波数幅占有周波数帯幅の許容値以上

分解能帯域幅

１ＭＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／Ｄｉｖ

入力レベル

搬送波がスペクトルアナライザ雑音より十分高いこと

データ点数

４００点以上（例

掃引時間

測定精度が保証される最小時間

１００１点）

ただし、バースト波の場合、１サンプルあたり１バーストの継続時間以上

３

掃引モード

連続（波形が変動しなくなるまで）

検波モード

ポジティブピーク表示モード

マックスホールド

受験機器の状 態（１）試験周波数に設定して連続送信状態（バースト波にあっては継続的バースト送信状態）にする。
（２）変調は、通常運用状態で帯域幅が最小となるような信号によって行う。

４

測定操作手順（１）掃引後、全データ点の値をコンピュータの配列変数に取り込む。
（２）全データから電力最大点のｄＢ値を求める。
（３）全データにおいて電力最大点から１０ｄＢ低下した周波数を求める。
（４）１０ｄＢ低下した周波数のうち最高周波数を「上限周波数」として記憶する。
（５）１０ｄＢ低下した周波数のうち最低周波数を「下限周波数」として記憶する。
（６）拡散帯域幅（＝上限周波数－下限周波数）を計算する。

５

結果の表示
結果は、拡散帯域幅をＭＨｚ単位で表示する。

６

その他の条件
占有周波数帯幅の許容値の範囲において、電力最大点から１０ｄＢ減衰する周波数が複数測定される場合、それらのうち最高周波数と最低周波数を用いる。

八干渉軽減機能（３．４ＧＨｚ以上４．８ＧＨｚ未満）
１

測定系統図
受験機器

擬似負荷
（減衰器）

結合・
分配器

スペクトル
アナライザ

可変減衰器

19

標準信号
発生器

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２

測定器の条件 等（１）標準信号発生器の設定は次のとおりとする。

注１

搬送波周波数

受験機器の送信周波数帯の任意の周波数（注１）変調

規定の変調（注２）

出力レベル－１３６ｄＢｍ／１５ｋＨｚになる値（注３）

送信周波数帯の上中下の周波数の他、４．２ＧＨｚ以上４．８ＧＨｚ未満の任意の周波数においても試験を行う。
注２

白色雑音とする。

注３

標準信号発生器の出力及び可変減衰器により、受験機器の空中線給電点において、－１３６ｄＢｍ／１５ｋＨｚの電力密度となるように設定する。
（２）スペクトルアナライザの設定は次のとおりとする。

３

中心周波数

使用帯域の中心周波数

掃引周波数幅占有周波数帯幅の許容値程度

分解能帯域幅

１ＭＨｚ

ビデオ帯域幅

分解能帯域幅と同程度

Ｙ軸スケール

１０ｄＢ／ｄｉｖ

トリガ条件

フリーラン

掃引時間

１サンプル当たり１ｍｓとなる時間以下

掃引モード

連続

データ点数

４００点以上（例

検波モード

ＲＭＳ

表示モード

マックスホールド

１００１点）

受験機器の状 態
試験周波数及び試験拡散符号に設定して、最初に受信状態にしておく。

４

測定操作手順（１）受験機器を受信状態にする。
（２）標準信号発生器の出力をオフの状態で、受験機器から電波が発射されないことを、スペクトルアナライザで確認する。
（３）標準信号発生器の出力をオンの状態で、受験機器を送信動作にしてから５ｓ以上の時間について、スペクトルアナライザで電波の発射を確認し、バースト時間率の逆数を乗じた値が－７０ｄＢｍ／１ＭＨｚ以下であることを確認する。
（４）受験機器を送信動作状態のまま、標準信号発生器の出力をオフの状態とし、スペクトルアナライザで電波の発射を確認しバースト時間率の逆数を乗じた値が－７０
ｄＢｍ／１ＭＨｚ以下であるこ とを確認する。
５

結果の表示
良又は否で表示する。

６

その他の条件（１）干渉軽減機能は、受信機入力レベルが－１３６ｄＢｍ／１５ｋＨｚを超える場合
は、空中線電力の平均電力を－７０ｄＢｍ／１ＭＨｚ以下に制御する必要がある。
（２）（１）において、検出信号として特定の変調方式が規定されず、検出レベルは熱雑音以下であるため、３．４ＧＨｚ以上、４．８ＧＨｚ未満の帯域において干渉軽減機能を有していても空中線電力の平均電力は、－７０ｄＢｍ／１ＭＨｚ以下とな

20

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（３）２（１）において標準信号発生器の変調及び出力レベルは、白色雑音とするが最大のレベルとなる値から±２ＭＨｚ内で２ｄＢ以下の平坦特性とし、２（２）のス
ペクトルアナライザの設定で最大レベルが－７７．８ｄＢｍ／１ＭＨｚ（－１３６
ｄＢｍ／１５ｋＨｚを１ＭＨｚに換算した値の－１１７．８ｄＢｍ／１ＭＨｚに対し４０ｄＢ高い値）となるように標準信号発生器の出力レベルを設定する。次に標準信号発生器出力から受験機器の空中線給電点までの減衰量が４０ｄＢとなるように可変減衰器を設定する。

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