日小整会誌（J Jpn Ped Orthop Ass）23（1）：107 109, 2014.

乳児股関節健診，精査における問題点
北川由佳1）・本田惠2）1）岩手県立療育センター整形外科
2）南昌病院整形外科

要旨

股関節精査，脱臼治療を目的に当科を受診した 118 例を対象に，健診から当科受診までの経過を調査した．症例の内訳は股関節脱臼 19 例，亜脱臼 4 例，臼蓋形成不全 28 例，開排制限 16例および正常 51 例であった．整形外科の受診契機は健診が 93 例，保護者の希望が 25 例であった．
健診で精査を指示された時期は 3〜4 か月以前が 84 例，6〜7 か月以降が 9 例であった．健診で股関節脱臼が発見されなかったのは 4 例であった．このうち，健診で大腿皮溝非対称を訴えたことのあるものが 3 例で，うち 2 例は歩行獲得後に脱臼が発見された．当科以外の整形外科で精査を受けた12 例のうち，精査の診断が不適切であったのは 4 例であった．精査要否の基準を開排制限のみではなく，複数の股関節所見と家族歴，出生歴からなるものに変更し，精査を担当する医師を限定することで脱臼発見率が向上することを期待したい．

はじめに

症例は 118 例（男 33 例，女 85 例）
で，整形外科初診 月 例 は 1 か 月 か ら 19 か 月（ 平 均 4.0 か 月 ）で岩手県における乳児の股関節脱臼健診は 3〜4あった．当科診断の内訳は股関節脱臼 19 例，亜か月健診に含められている．診察項目は開排制限

脱臼 4 例，臼蓋形成不全 28 例，開排制限 16 例おの有無のみで，その他の所見や家族歴，出生歴によび正常 51 例であった．全例が当科受診までの基づいて精査紹介をするか否か，あるいは 3〜4期間に行われた健診をすべて受診しており，健診か月以外の健診で股関節を診察するか否かについで精査を指示された症例はすべて整形外科を受診ては健診医に一任されている．我々は日常診療していた．

で，健診における精査要否の判断に問題がある症

方例や精査医療機関における診断が不適切な症例を経験している．そこで，健診から当科受診までの経過を調査した．

法

調査項目は，整形外科受診の契機，精査受診を指示された健診時期，保護者の希望で受診した症対象

2008 年 4 月 か ら 2013 年 10 月 に 股 関 節 精 査，または股関節脱臼の治療を目的に当科を受診した例の受診理由 , および精査における不適切な診断例である．
結果

新患のうち，健診における診察所見と健診後の経整形外科受診の契機を表 1 に示す．脱臼 19 例

過が診療録に記載されている症例を対象とした．

中 4 例は健診で精査不要と判断されたが保護者のKey words：dislocation of the hip（股関節脱臼），health examination for infant（乳児健診），detailed examination（精密検査）
連絡先：〒 020-0401 岩手県盛岡市手代森 6-10-6 岩手県立療育センター整形外科 北川由佳 電話（019）624-5141
受付日：2014 年 3 月 28 日
日本小児整形外科学会雑誌 Vol. 23, No. 1, 2014

乳児股関節健診，精査における問題点

表 1．整形外科の受診契機

表 3．保護者の希望で整形外科を受診した症例
＊

受診契機

脱臼

非脱臼

正常

健診後の精査

15 例

36 例

42 例

保護者の希望4129＊

非脱臼：亜脱臼，臼蓋形成不全，開排制限

表 2．精査を指示された健診時期

脱臼
（4 例）

非脱臼＊
（12 例）

正常（9 例）

家族歴3例

5例

4例

大腿皮溝非対称

256開排制限263

受診理由

脚長差

100

健診時期

脱臼

非脱臼＊

正常

跛行

200

1〜2 か月

6（1）例

6例

6例

＊

3〜4 か月

8〈2〉

28〈2〉

30（1）

6〜7 か月123〈2〉

9〜10 か月021＊

非脱臼：亜脱臼，臼蓋形成不全，開排制限（ ）内は健診後に小児科で経過観察された症例数を再掲〈 〉
内は前回の健診で異常を指摘されたが精査紹介されなかった症例数を再掲

非脱臼：亜脱臼，臼蓋形成不全，開排制限
受診理由が複数の症例を含む

いた 1 例，および正常と判断された開排制限 1 例であった．
考察

近年，歩行開始後に発見される脱臼症例が増加傾向にあることが危惧されており，健診における希望で整形外科を受診した．また，保護者の希望脱臼の発見率の向上が課題となっている．和泉で受診した症例の約半数は亜脱臼，臼蓋形成不ら2）は，経験ある指導者の元で正確な徒手検査を全，開排制限（以下，非脱臼例）であった．

習得することの重要性を指摘しており，健診医が精査を要すると判断された健診時期は 3〜4 か正しい診察手技を習得できるよう，整形外科と小月以前の健診が 84 例，6〜7 か月以降の健診が 9

児科が協力し合う機構を構築することが課題と思例であった（表 2）．なお，これらの中には健診後われる．しかし，岩手県の現在の健診における診に小児科で 1 か月以上にわたり経過観察されてか察項目は開排制限のみである．野村ら5）は真の開排ら精査紹介された症例や，前回の健診で開排制限制限か，筋緊張によるものかを判断することは健を指摘されたにもかかわらず精査不要と判断され，診医にとって必ずしも容易ではないと述べている．

次の健診で精査紹介された症例が含まれている．

日本小児整形外科学会は，健診における精査推保護者の希望で整形外科を受診した 25 例にお奨項目として診察所見（開排制限，大腿皮溝非対いては約半数の受診理由が家族歴であった（表称），家族歴，出生歴を挙げている．また，松戸3）．また，股関節の異常所見を理由に整形外科を市ではスコアを，宮城県では脱臼リスクファク受診した症例ではその異常所見が初診時にすべてターを使用しているが，これらも開排制限以外の認められていた．なお，脱臼 4 例中，3 例は健診股関節所見と家族歴，出生歴を含んでいる．我々で大腿皮溝非対称を訴えたが，精査不要と判断さの症例でも健診で脱臼を発見されなかった症例はれたことがあり，このうち 2 例は歩行獲得後（月開排制限以外の所見や家族歴があったことを考慮

齢 15 か月，19 か月）に整形外科を受診し，脱臼するとこれらが含まれている基準を健診に導入すと診断された．一方，非脱臼例の内訳は亜脱臼 1ることが望ましいと思われる．

例，臼蓋形成不全 8 例，開排制限 3 例であった．

一方，健診で開排制限を指摘されながら精査不健診から当科以外の整形外科へ紹介されたのは要と判断されたり，健診後に小児科で経過観察さ12 例で，このうち 4 例は精査の診断が不適切でれた後に整形外科へ紹介された症例があったことあった．内訳は正常と判断された脱臼 2 例，脱臼は，脱臼の早期発見という観点からは望ましくなを伴わない臼蓋形成不全を脱臼として治療されてい．健診で異常所見を認めた症例はすみやかに整

日本小児整形外科学会雑誌 Vol. 23, No. 1, 2014

乳児股関節健診，精査における問題点形外科へ紹介するよう，今後は小児科医会へ定期的に働きかけたい．

2）健診で股関節脱臼を発見されなかったのは 4例で，3 例は健診で大腿皮溝非対称を訴えたこと

さらに，健診後の精査で不適切な診断があったがあり，うち 2 例は歩行獲得後に発見された．

ことについては，求められる診断技術を習得して

3）当科以外の整形外科で精査を受けた 12 例のいない医師が精査に携わっていることが原因の一

うち，精査の診断が不適切であったのは 4 例で，つと考えられる．精査を担当する医師を限定する

うち 2 例は脱臼であった．

とともに，診断技術の質が維持されるよう定期的

4）
複数の項目からなる精査要否の判断基準を健な講習を義務化することも視野に入れて機構を構診に導入し，精査担当医を限定することで脱臼発築する必要があると思われる．

見率の向上を期待したい．

これまで超音波を用いた整形外科医による股関節健診が新潟，長野，愛知などで行われ，その有用性が報告されている

1）
3）
5）

．我々もこれが理想的であると考えているが，健診体制を変更するためには長い期間がかかると予想される．そのため，超音波検査を用いた整形外科医による股関節健診の必要性を行政に働きかけながら，それが実現するまでの期間は現在の健診体制に複数項目からなる精査基準を導入し，脱臼発見率の向上を目指したいと考える．
まとめ1）
股関節精査または股関節脱臼の治療を目的に当科を受診した新患 118 例を対象に , 整形外科受診文献
1）石田常仁，山本謙吾：先天性股関節脱臼に対する乳児検診の現状と超音波検診の有用性．HipJoint 35：614‑617, 2009.
2）和泉聖子，山田順亮：乳児 3 か月検診における先天性股関節脱臼に対する徒手検査の有用性について．日小整会誌 10：167‑170, 2001.
3）笠井健広，深谷泰士，佐藤公治：超音波による乳児股関節検診の経験．日整超研誌 22：62‑65,2010.
4）皆川靖子，関谷 勝，弦巻正樹ほか：乳児股関節検診における超音波検査の有用性．日放線技会誌 61：868‑873, 2005.
5）野村忠雄，峰松康治，伊井定雄：先天性股関節脱臼の診断遅延と股関節健診の問題点．日小整
会誌 17：65‑68, 2008.の契機や健診から当科受診までの経過を調査した．

Routine Screening and Hip Dysfunction in Infants
Yuka Kitagawa, M. D., et al.
Department of Orthopaedic Surgery, Iwate Prefectural Rehabilitation
and Nursery Center for Disabled Children
We report the ﬁrst-year clinical course in 118 infants examined in our clinic for hip dislocation orsuspected hip dysfunction. There were 19 infants with hip dislocation, 4 infants with hipsubluxation, 28 infants with acetabular dysplasia, 16 infants with spread out restriction, and 51
infants with normal ﬁndings. Of these, 93 infants were referred from routine screenings. Routine
screenings at 1‑2 months old and at 3‑4 months old found 84 infants referred for furtherexamination, and routine screenings at 6‑7 months old and at 9‑10 months old found 9 infantsreferred for further examination. Routine screening failed to identify 4 infants with hip dislocation（despite parents complaining of thigh skin crease asymmetry）, and 2 cases of dislocation wereidentiﬁed only after acquiring unassisted ambulation. There were 4 infants with incorrect diagnosis
referred for further examinations. These ﬁndings suggest that the detection rate of hip dislocation
may increase with improved screening and examinations, including family history and birthhistory.
日本小児整形外科学会雑誌 Vol. 23, No. 1, 2014