交付運用報告書

ＳＯＭＰＯ１２３

先進国株式

追加型投信／海外／株式作成対象期間：2022年12月22日～2023年12月21日
第 ２ 期 決算日：2023年12月21日

受益者のみなさまへ

第２期末

平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
当ファンドは、日本を除く先進国の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を図ることを目的とします。当作成期もそれに沿った運用を行いました。ここに、運用状況をご報告申し上げます。
今後とも引続きお引立て賜りますようお願い申し上げます。

2023.12.21

13,303円
純資産総額2,669百万円
騰落率 33.3％
期中分配金合計0円

基準価額

※

※ 騰落率は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）を電磁的方法によりご提供することを定めております。運用報告書（全体版）は下記の方法で閲覧いただけます。
なお、ご請求いただいた場合には交付いたしますので、販売会社までお問い合わせください。

運用報告書（全体版）の閲覧方法

https://www.sompo-am.co.jp/

東京都中央区日本橋二丁目２番16号 共立日本橋ビル
お問い合わせ先：リテール営業部にアクセス(受付時間 営業日の午前９時～午後５時)「ファンド検索」等から当ファンドのページを表示して、閲覧またはダウンロードすることができます。

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運用経過
基準価額の推移
（円）

（百万円）
7,000

15,00014,0006,000

参考指数（左軸）

5,000

13,0004,000

12,000

基準価額（左軸）

11,0003,000

分配金再投資基準価額（左軸）2,000

10,000

1,000

9,000

純資産総額（右軸）0基準価額の推移8,000

第１期末2022.12.21

第２期末2023.12.21

第２期首

騰落率基準価額

9,983円1(33.3％

分配金再投資基準価額ベース

第２期末基準価額)

13,303円(期中分配金合計０円)●

分配金再投資基準価額および参考指数（ＭＳＣＩコクサイ インデックス（配当込み））の推移は、2022年12月21日の基準価額をもとに委託会社にて指数化したものを使用しております。

●

分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。

●

分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。従って、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

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14:57:42基準価額の主な変動要因
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先進国株式

当期は、投資している先進国株式マザーファンドの基準価額が上昇したことにより、当ファンドの基準価額も上昇しました。
先進国株式マザーファンド
期中の騰落率は＋33.8％となりました。
外国株式市場が現地通貨ベースで大きく上昇したことに加え、為替市場は主要通貨に対して円安に進んだため、当ファンドの基準価額は上昇しました。
●

本報告書では、ベビーファンドとマザーファンドを下記の様に統一して表記しています。
基準価額の主な変動要因

ベビーファンド

マザーファンド

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１万口当たりの費用明細
第２期

項目

項目の概要

2022.12.22～2023.12.21

金額（a）信託報酬9円

比率0.077％（a）信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率（年率）×
期中の平均基準価額は11,776円です。

（投信会社）（ 4） （0.033） ファンドの運用の対価（販売会社）（ 3） （0.024） 管理等の対価（受託会社）（ 2） （0.020） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価（b）売買委託手数料

期中の日数
年間の日数

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの5（b）売買委託手数料＝0.045

期中の売買委託手数料
期中の平均受益権口数

有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料
１万口当たりの費用明細（株式）（投資信託証券）（c）有価証券取引税（ 5） （0.045）（ 0） （0.001）
3（c）有価証券取引税＝

0.025

期中の有価証券取引税
期中の平均受益権口数

有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金（株式）（投資信託証券）（d）その他費用（ 3） （0.025）（ 0） （0.000）
16（保管費用）（監査費用）（その他）
合計

0.133（d）
その他費用＝期中のその他費用
期中の平均受益権口数（13） （0.113） 有価証券等の保管等のために、海外の銀行等に支払う費用（ 2） （0.015） 監査法人に支払うファンドの監査にかかる費用（ 1） （0.005） 信託事務の処理にかかるその他の費用等
330.280

注１．期中の費用（消費税のかかるものは消費税を含む）は追加、解約によって受益権口数に変動があるため、項目の概要の簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組入れているマザーファンドが支払った金額のうち、このファンドに対応するものを含みます。
注２．金額欄は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
注３．比率欄は「１万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。

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（参考情報）◯総経費率
期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は0.20％です。
運用管理費用
（投信会社）
0.03%

当ファンド
0.20%

その他費用
0.13%

１万口当たりの費用明細

総経費率
0.20%

運用管理費用（販売会社）
0.02%

運用管理費用
（受託会社）
0.02%

注１．当ファンドの費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
注２．各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
注３．各比率は、年率換算した値です。
注４．当ファンドの費用は、マザーファンドが支払った費用を含みます。
注５．上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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最近５年間の基準価額等の推移

2018.12.21～2023.12.21

（円）

（百万円）

14,000

6,000

7,000

15,0005,000

13,000

参考指数（左軸）

12,0004,000

11,000

基準価額（左軸）

3,000

10,000

分配金再投資基準価額（左軸）

2,000

9,000

純資産総額（右軸）8,000

2021.12.21

2022.12.21

1,00002023.12.21

分配金再投資基準価額および参考指数（ＭＳＣＩコクサイ インデックス（配当込み））の推移は、設定時の基準価額（10,000円）をもとに委託会社にて指数化したものを使用しております。

最近５年間の基準価額等の推移●●

分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。

●

分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。従って、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
2021.12.21
設定時

2022.12.21
決算日

2023.12.21
決算日

（円）

10,000

9,983

13,303

期中分配金合計（税引前）（円）－00

分配金再投資基準価額騰落率（％）－△ 0.233.3

参考指数騰落率（％）－△ 1.034.4（百万円）

400

1,569

2,669

決算日
基準価額

純資産総額
●参考指数は、ＭＳＣＩコクサイ インデックス（配当込み）です。

指数に関しての詳細は16ページをご参照ください。

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投資環境 ○外国株式市場
当期の外国株式市場は上昇しました。
2023年の年初は米国でのインフレ率鈍化などを受けて金融引き締め長期化への懸念が後退し、株価は上昇したものの、３月に入り米国のシリコンバレー銀行の経営破綻などを受けて世界的に金融システム不安が広がり、株式市場は調整しました。
その後、各国の金融当局による迅速な政策対応を受けて金融不安が和らいだことや、底堅い米国経済指標と企業業績を好感し、株価は大きく上昇しました。夏場以降は大手格付機関による米国国債の格下げや、インフレ率の高止まりを背景とした金融引き締めの長期化懸念を受けて株価は一時調整しましたが、12月のFOMC（米連邦公開市場委員会）で2024年の政策金利見通しが引き下げられたことが好感され、株価は上昇して期を終えました。
投資環境

○為替市場
当期の米ドル円相場は、円安ドル高となりました。期末にかけて金融政策の見通しに変化はあった
ものの、期中は底堅い米国経済を背景にFRB（米連邦準備理事会）による金融引き締め政策の長期化見通しが強まる一方、日本銀行は物価と賃金の好循環を確認するまでは緩和政策を維持する姿勢を示したことで日米金利差が拡大し、円安ドル高が進みました。
当期のユーロ円相場は、インフレ率の高止まりを警戒したECB（欧州中央銀行）がタカ派姿勢（金融引き締め政策寄りの姿勢）を堅持したことで、円安ユーロ高が進みました。

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当該投資信託のポートフォリオ
期を通して先進国株式マザーファンドの組入比率を高位に維持しました。
先進国株式マザーファンド
期を通して株式の組入比率を高位に維持しました。
当ファンドの運用方針に基づき、日本を除く先進国の主要企業の中から123銘柄程度に分散投資したポートフォリオを構築しました。

当該投資信託のポートフォリオ

その他

25.8％

ソフトウェア・サービス

エネルギー

5.7％

医薬品・バイオテクノロジー・
ライフサイエンス
8.6％

一般消費財・サービス流通・小売り

5.8％

金融サービス

5.9％

テクノロジー・ハードウェア
および機器

業種別
構成比率

6.5％

11.0％

半導体・半導体製造装置

7.9％

銀行

7.9％

メディア・娯楽

7.5％

資本財

7.4％

注１．業種別構成比率は、第２期末における外国株式の評価総額に対する比率。
注２．端数処理の関係上、構成比合計が100％にならない場合があります。

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当該投資信託のベンチマークとの差異
当ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けておりません。

基準価額と参考指数の対比（期別騰落率）（％）

なお、当期における参考指数との対比では、

50.0

騰落率は、参考指数（ＭＳＣＩコクサイ イン

40.0

デックス（配当込み））の騰落率（＋34.4％）

30.0を1.2％下回りました。

20.0

ＭＳＣＩコクサイ インデックス（配当込み）
当ファンド

10.00.0
当該投資信託のベンチマークとの差異

-10.0

第２期
2022.12.22～2023.12.21

先進国株式マザーファンド
マザーファンドは運用の目標となるベンチマークを設けておりません。
なお、当期における参考指数との対比では、騰落率は、参考指数（ＭＳＣＩコクサイ インデックス（配当込み））の騰落率（＋34.4％）を0.6％下回りました。

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分配金
収益分配金については、基準価額の水準等を勘案し、次表の通りと致しました。なお、収益分配に充てなかった収益は、信託財産に留保し、運用の基本方針に基づいて引き続き元本と同一の運用を行います。
分配原資の内訳（単位：円、１万口当たり・税引前）

第２期

項目

2022.12.22～2023.12.21

当期分配金－（対基準価額比率）－％

当期の収益－

当期の収益以外－

分配金

翌期繰越分配対象額

3,303

注１．「当期の収益」は「経費控除後の配当等収益」および「経費控除後の有価証券売買等損益」から分配に充当した金額です。また、「当期の収益以外」は「収益調整金」および「分配準備積立金」から分配に充当した金額です。
注２．円未満は切り捨てており、当期の収益と当期の収益以外の合計が当期分配金（税引前）に合致しない場合があります。
注３．当期分配金の対基準価額比率は当期分配金（税引前）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率で、ファンドの収益率とは異なります。

中長期的な観点から、複利効果による資産の成長を目指すために分配を抑えるファンドです。

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今後の運用方針
ＳＯＭＰＯ１２３先進国株式

今後の運用においても、マザーファンド受益証券の組入水準を高位に維持することで、信託財産の中長期的な成長を目指します。
先進国株式マザーファンド
今後の運用においても、日本を除く先進国の主要企業の株式への分散投資を通じて、信託財産の中長期的な成長を目指します。

今後の運用方針

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お知らせ
実態に即した記載とするとともに、新ＮＩＳＡ制度の成長投資枠の対象商品に係る法令上の要件を満たすため、投資信託約款に所要の変更（デリバティブ取引等の利用を価格等の変動リスクのヘッジと現物投資の代替に限定）を致しました（2023年９月29日）。

当該投資信託の概要

お知らせ／当該投資信託の概要

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商品分類

追加型投信／海外／株式

信託期間無期限

運用方針

信託財産の中長期的な成長を図ることを目的とします。
ＳＯＭＰＯ１２３

主要投資対象先進国株式

先進国株式マザーファンド受益証券
先進国株式マザーファンド
日本を除く先進国の株式

運用方法① 先進国株式マザーファンド（以下「親投資信託」といいます。）受益証券を通じて、主として、日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している株式（DR（預託証券）等を含みます。以下同じ。）に分散投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指します。
② 親投資信託の組入比率は、原則として高位を基本とします。
③ 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

分配方針

毎決算時に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
① 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子、配当収入と売買益（評価損益を含みます。）等の全額とします。
② 収益分配金額は、委託会社が基準価額水準等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

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代表的な資産クラスとの騰落率の比較！

当ファンドと代表的な資産クラスの対象期間が異なりますので、ご留意ください。
期間：当ファンド
2022年12月～2023年11月
代表的な資産クラス 2018年12月～2023年11月

（％）
100.0
80.0
60.0
40.0
20.0
0.0

最大値

42.1

平均値 25.2

13.8

-20.0

-2.2

最小値

15.4

62.7

6.6

-16.0

-12.4

日本株

先進国株

-19.4

5.4
-0.6
-5.5

21.5

8.0
3.3
-6.1

4.3

先進国債

新興国債

-8.8
代表的な資産クラスとの騰落率の比較

-40.0

7.6

59.8

-60.0

当ファンド
当ファンド

新興国株

日本国債

＊ 上記期間の各月末における直近１年間の騰落率の平均・最大・最小を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
＊ 各資産クラスの指数
日本株

東証株価指数（TOPIX）（配当込み）

先進国株 MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株 MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）
日本国債 NOMURA-BPI国債
先進国債 FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
新興国債 JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ベース）※ 海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。

●

当ファンドについては、分配金（税引前）再投資基準価額の騰落率です。
全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。

●

上記の騰落率は直近月末から60ヶ月遡った算出結果であり、決算日に対応した数値とは異なります。

●

指数に関しての詳細は16～17ページをご参照ください。

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当該投資信託のデータ
当該投資信託の組入資産の内容※ 組入銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

組入ファンド
第２期末2023.12.21

先進国株式マザーファンド

99.1％

注．比率は第２期末における純資産総額に対する評価額の割合です。

当該投資信託の組入資産の内容／純資産等

資産別配分

国別配分

通貨別配分

その他
0.9％

日本
100.0％

親投資信託
受益証券
99.1％

日本円
100.0％

注．比率は第２期末における純資産総額に対する評価額の割合です。

純資産等
第２期末

項目

2023.12.21

純資産総額2,669,583,375円

受益権総口数

2,006,693,863口

１万口当たり基準価額

13,303円※ 当期中における追加設定元本額は1,284,479,597円、同解約元本額は850,056,172円です。

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組入上位ファンドの概要※ 組入ファンドの計算期間の詳細な運用経過等に関する詳細な情報については、運用報告書（全体版）に記載されています。

先進国株式マザーファンド
基準価額の推移（円）

15,00014,000ＭＳＣＩコクサイ インデックス（配当込み）

13,00012,00011,00010,000

基準価額

9,000

組入上位ファンドの概要

8,000

2022.12.21●

2023.12.21

参考指数（ＭＳＣＩコクサイ インデックス（配当込み））の推移は、2022年12月21日の基準価額をもとに委託会社にて指数化したものを使用しております。

１万口当たりの費用明細
項目

2022.12.22～2023.12.21

金額

売買委託手数料比率5円

0.046％（株式）（ 5）（0.045）（投資信託証券）（ 0）（0.001）

有価証券取引税

30.026（株式）（ 3）（0.026）（投資信託証券）（ 0）（0.000）

その他費用

140.117（保管費用）（13）（0.114）

（その他）

（ 0）

（0.004）220.189

合計

期中の平均基準価額は11,806円です。

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組入上位10銘柄
銘柄名

業種/種別等

通貨

国（地域）

比率

テクノロジー・ハードウェア
および機器

アメリカ・ドル

アメリカ

5.6％

組入上位ファンドの概要

1

APPLE INC

2

MICROSOFT CORP

ソフトウェア・サービス

アメリカ・ドル

アメリカ

4.9％

3

ALPHABET INC-CL A

メディア・娯楽

アメリカ・ドル

アメリカ

3.2％

4

AMAZON.COM INC

一般消費財・サービス流通・
アメリカ・ドル
小売り

アメリカ

2.9％

5

NVIDIA CORP

半導体・半導体製造装置

アメリカ・ドル

アメリカ

2.6％

6

META PLATFORMS INC-CLASS A

メディア・娯楽

アメリカ・ドル

アメリカ

1.7％

7

PROLOGIS INC

投資証券

アメリカ・ドル

アメリカ

1.5％

8

ENBRIDGE INC

エネルギー

カナダ・ドル

カナダ

1.4％

9

ROYAL BAMK OF CANADA

銀行

カナダ・ドルカナダ

1.3％

半導体・半導体製造装置

アメリカ・ドル

アメリカ

1.3％

10 BROADCOM INC
組入銘柄数

123銘柄

資産別配分

国別配分

外国投資証券
2.4％

オーストラリア
アイルランド 2.2％
2.4％
その他
カナダ
9.4％
2.7％

その他
4.0％

通貨別配分

ドイツ
3.2％

外国株式
93.6％

イギリス
4.0％

アメリカ
70.6％

フランス
5.4％

オーストラリア・ドル
2.4％
カナダ・ドル
2.7％
イギリス・ ユーロポンド 10.6％
4.0％

スイス・フラン 1.8％
デンマーク・クローネ 1.0％
その他
4.3％

アメリカ・ドル73.2％

注１．基準価額の推移、１万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のものです。
注２．１万口当たりの費用明細は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。なお、費用項目については前記（１万口当たりの費用明細の項目の概要）をご参照ください。
注３．組入上位10銘柄、資産別・国別・通貨別配分のデータは組入ファンドの直近の決算日（2023年12月21日）現在のものです。
注４．比率は純資産総額に対する評価額の割合です。

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指数に関して 
当ファンドの参考指数である「MSCIコクサイ インデックス（配当込み）」について
MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。

「代表的な資産クラスとの騰落率の比較」に用いた指数について■ 東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会
社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社に帰属します。
指数に関して■ MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
■ MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）
MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。
MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、米ドルベース）をもとに委託会社が独自に円換算しています。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
■ NOMURA-BPI国債
野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA-BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。

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■ FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、FTSE世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。
■ JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ベース）
J.P. Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。

指数に関して17

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ホームページにて当ファンドの詳細をご案内しております。
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