がん登録部会 Quality Indicator 研究2012 年症例解析結果

報告書

平成 28 年 3 月
都道府県がん診療連携拠点病院連絡協議会
がん登録部会

はじめに
院内がん登録はがん診療連携拠点病院の指定要件の⼀つとして整備され、着実に普及を続けている。平成 21 年度には、2007 年症例の全国データに基づく報告書の発⾏が開始され、2008 年症例からは施設別の集計も公開されるようになった。2009 年からは全てのデータ提出施設が標準項目で提出され、2011 年症例からは指定されているほぼす
べてのがん診療連携拠点病院がデータを提出、⼀部にがん診療連携拠点病院以外の施設
からもデータの提出を受けるようになった。予後調査についても市町村への照会を国⽴
がん研究センターがん対策情報センターによる支援が継続しており、2013 年 12 月に成⽴した「がん登録等の推進に関する法律」に基づき、2016 年症例からは⽣存確認情報
を登録施設へ返却するための法的基盤も整備された。
院内がん登録のデータを収集する仕組みの整備と同時に検討しなければならないのは、このデータをどのように活⽤し、がん対策やがん医療の進歩に役⽴てていくのかということである。院内がん登録の目的の⼀つはがん医療の均てん化であり、このことから、都道府県がん診療連携拠点病院連絡協議会・がん登録部会においては、その設置要領２条に定められた活動事項の⼀つとして、「院内がん登録と関連した Quality
Indicator(QI)の収集に関すること」を挙げている。その実施のため、国⽴がん研究センターがん研究開発費「がん臨床情報データベースの構築とその活⽤を通じたがん診療
提供体制の整備目標に関する研究」（研究代表者：東尚弘）と協⼒し、2013 年より2011 年院内がん登録を⽤い、DPC/レセプトデータを院内がん登録と突合可能な形で収集、ガイドラインの推奨を元に専門家によって選定された標準医療の実施率について検討を⾏っている。今回この研究班による集計結果の提供を得て、がん登録部会事務局として 2 年目となる 2012 年症例報告書を作成した。
この研究は院内がん登録の活⽤としての⼀つの好事例といえる。このような活⽤事例が今後も増え、がん医療の均てん化に広く活⽤されるようになれば幸いである。

都道府県がん診療連携拠点病院連絡協議会がん登録部会
部会⻑

⻄本

寛

（国⽴がん研究センターがん対策情報センターがん登録センター）

がん医療の均てん化は平成 19 年に施⾏されたがん対策基本法において基本的施策のひとつに挙げられており、がん対策の中心的存在といえる。このことは、がん対策推進
基本計画においても分野別施策の章の約半分が医療に割かれていることからもうかがえる。
しかし、この医療均てん化の達成度を測る仕組みは整備されているとは⾔いがたい。
その構築の必要性はがん対策基本法の成⽴当初から指摘されており、平成 18 年がん対策基本法成⽴の直後から厚⽣労働省がん臨床研究事業「がん対策における管理評価指標群の策定とその計測システムの確⽴に関する研究」（研究代表者：祖⽗江友孝）が開始、我が国おける主要な５がん（胃・大腸・肺・乳腺・肝臓）と緩和ケアに関して、各分野の臨床専門家パネルにより診療ガイドラインなどを元に診療の質指標（Quality
Indicator, QI）が作成された。
これらは、「標準診療実施率」で患者集団（例えばある病院の受診患者）が受けている医療の質を測定するための指標である。⾔い換えれば、現時点における知⾒上有効とされる診断法や治療などがどれだけ⾏われているのか、という視点で評価しようという考えである。もちろん患者の個別の状態や希望などを考慮した例外的な扱いをどうするのかといった課題はあるものの、５年⽣存率などの結果指標と違ってブラックボックス化しがちな統計的リスク調整が不要であることに加えて、測定⾃体が改善点を⽰すなどの利点があり、また、現実に⾏われている医療を記述することが均てん化の最初の⼀歩であることからこの考え方が採⽤された。
標準実施率と⼀⾔で⾔っても実際の患者の状況に応じて診療内容は多岐にわたる。それらを幅広くカバーしようとすると QI の数が非常に多くなってしまう。結果として研究派では当初 206 もの QI が策定されたが、それでも網羅性が不⼗分ではないかという指摘もあった。⼀方、測定のためには各 QI の内容に沿った診療情報を収集する必要がある。情報源としては、診療録が最も信頼できるデータ源ではあるものの QI の数が増
えれば増えるほど採録作業は非常に大きな負担となる。当初、QI の作成後数年間にわたり、後継の厚⽣労働省研究班、国⽴病院機構共同研究などの枠組みでいくつもの先進的・篤志的な施設の協⼒を得て作業を試⾏し、さらにその結果をもとに優先付けをしてQI 数を絞りこむ試みを⾏ったものの、作業負担はやはり大きく、⽇本全体のがん医療均てん化を評価するまで広げることは不可能であると思われた。
そこで、既存の電⼦化データを使って標準実施率を測定し、その上で必要に応じ診療録を参照して測定の検証や例外の考慮を試みることにしたのが本研究である。これは測定可能な QI は限られ網羅性は⼗分ではないものの、可能な範囲から始める、という方針転換である。本研究では、以前に作成された QI のうちから、院内がん登録と DPC 調査による EF ファイルあるいはレセプトからある程度算定可能な 9 の指標を選定し、多数の施設で測定することを可能にした。
もちろんこれらの指標だけでこれだけで診療の質がすべて測れるわけではない。逆に限界の方が目⽴ち、「質」とは⾔い過ぎのきらいもある。しかし、少なくとも診療の⼀定部分を可視化し、質を向上するきっかけにはなる。また、標準実施率を質とみなすという考えを基礎とはしているものの、真の質は、「標準診療を避けた方が良い状態にある患者に対し、適切に標準を避け最適な治療方針を⾒つけるか」にあるという別の考え方もある。
折しも、がん診療連携拠点病院の指定要件が改定され、都道府県単位での質の継続的向上（PDCA サイクルの確保）が求められるようになった。本研究に参加頂いた施設
は、その基礎となるデータが既に手元にあるといえる。是非このデータが活⽤され⼀人でも多くの患者がよりよい状態になるように祈念している。
末筆ながら、このような集計が可能になったのは、参加施設において、データ提出のためにご作業をしていただいた皆様、そして⽇頃から院内がん登録の実務を担当されている方々のおかげである。この場を借りて心からお礼を申し上げたい。

がん登録部会 QI 研究事務局「がん臨床情報データベースの構築とその活⽤を通じたがん診療提供体制の整備目標に関する研究」・研究代表者
東尚弘（国⽴がん研究センターがん対策情報センターがん臨床情報部）

目次
1 章.

方法 .......................................................................................................................................... 1

1.

参加施設 ................................................................................................................................ 1

2.

データ収集 .............................................................................................................................. 1

3.

データの加工 ......................................................................................................................... 34.

がん標準診療実施率（QI）の算出........................................................................... 3

5.

結果のフィードバック ........................................................................................................... 6

6.

QI の結果を⾒る上で注意点.......................................................................................... 82 章.

全体結果 ............................................................................................................................. 111.

研究参加施設.................................................................................................................... 11

2.

研究対象患者.................................................................................................................... 13

3 章.

QI の結果 ........................................................................................................................... 15

1.

胃癌 ....................................................................................................................................... 162.

大腸癌 .................................................................................................................................. 20

3.

肺癌（１）......................................................................................................................... 244.

肺癌（２）......................................................................................................................... 28

5.

乳癌（１）......................................................................................................................... 32

6.

乳癌（２）......................................................................................................................... 36

7.

肝癌 ....................................................................................................................................... 40

8.

臓器横断（制吐剤） ..................................................................................................... 44

9.

臓器横断（麻薬） .......................................................................................................... 48

4 章.

未実施理由の集計 .......................................................................................................... 52

胃癌 ................................................................................................................................................... 53
大腸癌 .............................................................................................................................................. 54
肺癌（１） ..................................................................................................................................... 55
肺癌（２） ..................................................................................................................................... 56
乳癌（１） ..................................................................................................................................... 57
乳癌（２） ..................................................................................................................................... 58
肝癌 ................................................................................................................................................... 59
臓器横断（制吐剤） ................................................................................................................. 60
臓器横断（麻薬） ...................................................................................................................... 61
5 章.

結果のまとめ ....................................................................................................................... 621.

2012 年 QI 研究結果のまとめ（2011 年症例との⽐較） ......................... 622.

未実施理由を加味した際の実施率の変化 ............................................................. 63

6 章.

QI 研究結果報告・検討会 ........................................................................................... 65

7 章.

今後の方向性 .................................................................................................................... 69

結語 ........................................................................................................................................................ 71
研究参加施設一覧 ........................................................................................................................... 72

1章. 方法
1. 参加施設
本研究は平成 26 年 6 月に⾏われた都道府県がん診療連携拠点病院連絡協議会・がん登録部会において 2011 年症例の QI(Quality Indicator)研究の結果の報告と、2012 年
症例 QI 研究の概要を説明後、院内がん登録 2012 年症例の集計に含まれているがん診療連携拠点病院 397 施設の施設⻑あてに参加依頼を配布、参加申し込みのあった施設を対象とした。国の指定するがん診療連携拠点病院ではない施設でも、院内がん登録2012 年症例を提出しており参加申し込みがあれば対象とした。

2. データ収集
データ収集は前回 2011 年症例では 7 がん（大腸・肺・胃・肝臓・乳・前⽴腺・⼦宮頸部）の症例において DPC データを収集したが、2012 年症例においては全がんを対象とした。その他の手順においては、2011 症例と同様の方法でデータ収集を⾏った。
まず、研究事務局において、研究参加施設の 2012 年院内がん登録データから、全がんの⾃施設初回治療例および他施設治療後⾃施設継続治療/再発症例（症例区分２〜４）に該当する症例を抽出した。国⽴がん研究センターがん対策情報センター院内がん登録
室で蓄積している院内がん登録データは患者 ID などの個人情報は削除され、連番が割り当てられている。本研究では匿名 ID としてこの連番を利⽤し、QI 解析の対象となる

1

患者の連番リスト（対象症例ファイル）を作成、各施設が院内がん登録提出で使われる
施設別のページから配布した。
各施設では 2012 年症例の診断後最低 1 年間に受けた治療に関するデータを収集するため、2011 年９月〜2013 年 12 月までの 28 ヶ月分の保有する DPC 調査のデータ（入院及び外来の E、F あるいは EF 統合ファイル。以下、総称して EF ファイルとする）の抽出を依頼した。DPC 調査における外来の EF ファイルの抽出・提出は 2012 年 10 月からのため、過去の外来 EF ファイルが作成できない施設については電算レセプトファ
イルで代⽤した。

各施設で抽出する DPC/レセプトデータは、がん以外の患者を含んでいるため、対象患者のみのデータを抽出した上で匿名化の上収集しなければならない。そのため、独⾃開発した症例抽出・匿名化ソフトを操作マニュアルと共に各施設に配布した。施設では、院内がん登録の連番と院内の患者 ID をリンクする対応表を保管しており、このソ
フトではそれを⽤い、DPC／レセプトデータの患者 ID が院内がん登録の連番に置換の上、他の個人識別情報（⽒名・住所・連絡先）や個人属性（年齢・性別）も削除し匿名化した。
ソフトを起動すると、次の図のように、１）対象症例リスト、２）対応表、３）DPC/
レセプトデータの３つのファイル／フォルダが指定可能となっている。それぞれを指定し「データチェックを実⾏する」をクリックすることで、⾃動的にデータの処理が進む

2

ようにした。DPC データ上の患者 ID とレセプトデータ上の患者 ID が異なる場合、
DPC ⽤とレセプト⽤の 2 つの対応表を指定できるようにした。

3. データの加工
DPC データは、E ファイルと F ファイルが別々のファイルとして提出されている場合と、EF 統合ファイルの形式になっている場合があり、施設によって、そして診療月によってファイルの形式が異なっていたため、解析に⽤いるためにはデータを⼀旦 EF 統合
ファイルの形式に再構築した。作成した EF 統合ファイルと 院内がん登録データは、施設番号と連番によりリンケージさせた。
レセプトデータは診療実施月までは存在するものの、基本的に診療⽇が不明のため、⽇付が必要な場合には診療実施月の末⽇を実施⽇として QI の解析を⾏った。⽇付を割り振ることで実際の診療録上の実施⽇とのずれが⽣じ、QI の対象となるべき患者が含まれなかったり、逆に対象になるべきではない患者が含まれたりする可能性がある。これはレセプトを利⽤した QI 計算の限界の⼀つであり、注意する必要がある。

4. がん標準診療実施率（QI）の算出
QI の解析にあたっては、臓器特異的な QI に関しては肉腫などの組織型を除いた５がんの患者で、表にある局在コード、形態コードに該当する患者を解析対象とした。臓器横断的 QI に関しては全ての症例を解析対象とした。肝臓がん以外の形態コードは、ヨーロッパの希少がん分類で⽤いられている RARECARE に記載されているそれぞれの部位の上皮性腫瘍のコードを元に定義した。肝臓癌では肝内胆管癌患者は解析より除外し3た。症例区分２（⾃施設診断⾃施設治療）と３（他施設診断⾃施設治療）に対応する患者（臓器横断 QI に関しては症例区分 4（初回治療開始後／再発）も含む）を解析対象とした。
表. 解析対象とした局在コード・形態コード一覧
癌

局在

形態コード

コード

8000-8001, 8004, 8010-8011, 8020-8022, 8032, 8050-8076, 8078, 8082-8084, 81408145, 8147, 8190, 8200-8201, 8210-8211, 8214, 8221, 8230-8231, 8255, 8260-8263,

胃癌

C16

8290, 8310, 8315, 8320, 8323, 8333, 8380-8384, 8401, 8430, 8440-8441, 8450, 84808482, 8490, 8500, 8503-8504, 8510, 8512, 8514, 8525, 8542, 8550-8551, 8560, 8562,
8571-8576, 8980

C18,

8000- 8001, 8004, 8010-8011, 8020-8022, 8032, 8050-8076, 8078, 8082-8084, 81408141, 8143, 8147, 8190, 8201, 8210-8211, 8220-8221, 8230-8231, 8255, 8260-8263,

大腸癌 C19,8290, 8310, 8315, 8320, 8323, 8333, 8380-8384, 8401, 8430, 8440-8441, 8450, 8480-

C20

8482, 8490, 8500, 8503-8504, 8510, 8512, 8514, 8525, 8542, 8550-8551, 8560, 8562,
8571-8576, 8980
8000-8001, 8004, 8010-8014, 8020-8021, 8032, 8034, 8041-8046, 8050-8084, 8123,
8140-8141, 8143, 8144, 8147, 8190, 8200-8201, 8210-8211, 8221, 8230, 8231, 8240-

肺癌

C34

8246, 8249-8254 8255, 8260-8263, 8290, 8310, 8315, 8320, 8323, 8333, 8380-8384,
8430, 8440-8441, 8460, 8470, 8480-8482, 8490, 8504, 8510, 8512, 8514, 8525, 8542,
8550-8551, 8560, 8562-8576, 8980, 8982
8000-8001, 8010-8011, 8022, 8070, 8140-8141, 8143, 8147, 8190, 8200-8201, 8210-

乳癌

C50

8211, 8221, 8230- 8231, 8255, 8260-8263, 8290, 8310, 8314-8315, 8320, 8323, 8333,
8380-8384, 8401, 8430, 8480-8482, 8490, 8500-8504, 8508, 8510, 8512-8514, 85208525, 8530, 8540-8541, 8543, 8550-8551, 8560, 8562, 8570-8576, 8982

肝臓癌 C228000-8005, 8010-8011, 8170-8180, 8140-8145

院内がん登録と DPC/レセプトのリンクデータにより解析可能と考えられた 9 の QI について（表. 解析した QI の⼀覧）、分⺟に該当する癌種やステージの患者に対し、分⼦に記載されている標準診療が実施された患者の割合を計算した。

4

表. 解析した QI の一覧

QI 一覧
対象臓器
胃

分⺟

分子

胃癌に対して根治手術を受け組織学的S-1 による術後化学療法が施⾏された患者に取り扱い規約 StageⅡ、Ⅲ数（pT1,pT3N0 を除く）の進⾏癌と診断され 6 週以内に退院した患者数

大腸
肺
肺
乳腺

組織学的 Stage III と診断された大腸

術後 8 週間以内に標準的補助化学療法ががん患者数施⾏された患者数

臨床 Stage I〜II の非小細胞癌と診断

外科治療、または定位放射線治療が⾏われされた患者数た患者数

術後 Stage II, IIIA の非小細胞癌で完

プラチナ製剤を含む術後化学療法が⾏われ全切除された患者数

た患者数

乳房温存術を受けた 70 歳以下の乳癌

術後全乳房照射が⾏われた患者数

患者数

乳腺

乳房切除術が⾏われ、再発ハイリスク

術後照射がなされた患者数（T3 以上で N0 を除く、または 4 個以上リンパ節転）の患者数

肝横断

初回の肝切除術を受けた肝細胞がん患

ICG15 分停滞率が治療開始前に測定され

者数

た患者数

催吐⾼リスクの抗がん剤が処方された同時に予防的制吐剤(セロトニン阻害剤＋

患者数

デキサメタゾン＋アプレピタント)が使⽤された患者数横断

外来で麻薬が開始された患者数

同時あるいはそれ以前 1 ヶ月以内に緩下剤の処方がなされた患者数

2011 年の QI では浸潤性乳癌患者に対する HER2 検査実施率の指標が含まれていたが、HER2 検査に関しては、未実施となった症例においても多くが算定漏れや他施設での検査の実施などの理由であったこと考えられ、既に⾼い実施率であったため診療の質を反映していないと判断し解析より除外した。QI の解析には Stata プログラムを⽤いた。解析にあたっては、⼆人の医師が独⽴に Stata プログラムを作成して、解析結果が完全に⼀致することを確認した。

5

5. 結果のフィードバック
結果のフィードバックにあたっては、集計結果を施設ごとにパスワードによってアクセス管理されたホームページを介して⾏った。通信経路は Secured Sockets
Layer/Transport Layer Security (SSL/TLS)による暗号化を⾏いセキュリティを確保した。結果は QI に該当した⾃施設と全施設の患者数、平均実施率を表とグラフ上で表⽰することができ、⾃施設と同じ都道府県や医療機関の種類（都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん診療連携拠点病院、国⽴病院機構）であれば、結果を選択して表⽰できるようにした。また、外来診療にレセプトデータを⼀定期間利⽤した施設は「不完全データ」として検索範囲を選択できるようにした。
以下はテストデータを⽤いて作成したフィードバックページの例である。「⾃施設表⽰」ボタンを使い、⾃施設を赤く表⽰することができる。

6

自施設

テストデータ（数字はノイズを混ぜてあります）

今回の QI 研究で標準診療⾏為が⾏われていない理由の検討支援のため、同ホームページ内で、QI の分⺟に該当したが分⼦の診療⾏為が⾏われなかった患者の連番リストと、 分⺟に該当するきっかけとなった診療実施⽇のリストが表⽰されるようにした。またこのリストは csv ファイルとしてダウンロードできるようにした。さらに、がん標準診療が未実施とされた患者の、未実施理由を入⼒できるようにした。記入していただいた施設には未実施患者の集計を⾏う予定である。

7

テストデータ（数字はノイズを混ぜてあります）

6. QI の結果を⾒る上で注意点
QI の結果を解釈する上で、特にデータの特性による限界は注意が必要である。



院内がん登録・DPC-EF 調査データの限界点

これらの電⼦データの限界点は４つある。それぞれ以下の通り解説する。
１）他施設での診療⾏為がカバーされていない。
今回のデータは各施設から個別に収集されており、その施設で⾏われた診療⾏為が電⼦化・コード化されているが、別の施設での診療情報は全く含まれていない。例えば手術をデータ提出施設で⾏い、別の病院を紹介して放射線治療を⾏った場合について、この放射線治療の実施はこのデータからは捕捉できない。
これが QI のスコアに対してどの程度影響されるのかは不明であるが、治療患者の多くが紹介で来院する病院では、治療前の検査結果を全て患者が持参するとデータには入らないことになり、⾒かけ上の QI のスコアは低く出る。また、逆に地域連携を積極的に⾏い最初の治療後すぐに地域の病院で次の治療を⾏うことになっている施設において8

も QI のスコアが低く出ることがある。そのため、データの施設間比較はあくまで参考であることに注意する必要がある。
２）標準を実施しなかった理由など、臨床的判断の過程がそのままでは不明である。
標準診療は臨床における科学的エビデンスに基づく専門家の合意により多くの患者に有効であるとして診療方針の原則となっているものであるが、実際の患者によっては併存症や⽣理的機能の低下のため手術や化学療法を避けた方が良い場合や、標準診療を患者が望まない場合などもあり得る。データに含まれている診療⾏為はこのような臨床判
断の結果でしかなく、その過程はそこからは必ずしも明らかではない場合がある。これはコード化された電⼦データの限界であり、その解決のためには前述の他院診療も含めて診療録から検討する以外にない。今回は参加施設の中でさらに協⼒の得られた施設については、標準未実施の理由の入⼒を依頼し、５７施設からいずれかの QI について協⼒が得られた。その結果は第４章未実施理由の集計で概説した。
３）診療⾏為コード体系に QI のために必要な臨床情報が不⾜していることがある。
今回利⽤した DPC 調査のデータは診療報酬請求のコードで⾏われた診療⾏為を表している。コードの目的が請求であるため臨床的に必要な情報がとらえきれないことがある。例えば、乳癌の手術においては、術式のコードはあるものの手術対象が右なのか左なのかについてのコードは存在しない。このため複数の手術コードがあったときに、前に手術した対象と同側なのか反対側なのかの判別がつかないことになる。このような場
合には⼀定の仮定のもと QI スコアの算定をするしかない。また、さらに数種類の検査を同時に⾏ったとき、個別の検査をそれぞれ請求するよりも、「○種類以上」といった複数の検査をまとめて請求可能なコードが存在すると、そちらでコードがなされて個別の検査のコードが付与されないなどの独特の性質がある。DPC 調査のデータ⾃体は直接報酬に関係しないがこれらの性質により、データが必ずしも診療⾏為を全てとらえていない可能性についても注意しなければならない。
４）データにエラーが存在している可能性がある。
DPC・レセプトデータは、標準化された診療情報データであり、データの活⽤と共にその精度も向上してきている。しかし、算定・請求漏れ、コーディングエラーの可能性は依然存在するため、未実施とカウントされた患者の中には実際は標準診療が実施されたものの、データ上に上がってこない場合もあることに注意しておく必要がある。今後もデータの活⽤が続けば、より精度は向上してくると考えられる。

9

以上の限界のため、今回の方法による QI 測定については、標準未実施の患者に何が理由だったのかを別途検討する必要がある。そのような検討を支援するため、参加施設への結果報告の際には、施設別のホームページ上で各 QI について未実施症例の匿名 ID
リストを提供している。各施設あるいは、いくつかの施設でこれらの理由を検討できれば、その理由が妥当であるのか、施設毎に非標準の方針を選択する基準がどれほど異なるのか、などが明らかになる。これらの相違について検討し最善の方針が同定できればそれは臨床の進歩にもつながる。これをがん診療連携拠点病院の指定要件となった
PDCA サイクルの中で、継続的な診療の改善に活⽤されることが望ましい。



レセプトと外来 EF ファイルの情報の違い

従来、DPC 調査は入院データのみであり、2012 年 10 月から外来も EF の形式でデー
タの収集を始めている。今回の調査対象期間は、以前の期間を含んでいるため、外来データを EF の形式でさかのぼって出⼒できない施設については、レセプトを代わりに収集した。しかし、レセプトは EF データに比較して２つの限界がある。以下にその概略を説明する。
１）診療⾏為実施⽇が不明である。
EF データ診療⾏為の⽇付がデータにあるため、診療⾏為のタイミングや順序についても解析が可能であるが、研究当該期間のレセプトは診療月までしかデータ上存在しない。2012 年４月診療分からは電⼦レセプト請求を⾏っている施設においては診療⽇付も記載されるようになったが、今回の QI 算定のための対象期間の大半はそれ以前である。QI はそのようなタイミングを問うものも多く、タイミングに大きく依拠する２つのQI においては、外来部分にレセプトを提出した施設については算定不可能と判断した。
他の QI については必要に応じて診療⽇をレセプト上の診療月の最終⽇ (例えば５月であ
れば 31 ⽇) と仮定して算定を⾏った。この点においては、実態との乖離が存在する可能性がある。
２）院外処方箋の内容が不明である
処方箋を発⾏して調剤薬局において薬剤が患者へ渡された場合、当該薬剤の請求は調剤薬局において⾏われるために、医療機関からのレセプトにはその内容が掲載されない。これを DPC 調査における外来 EF ファイルにおいては、データに含めることとされている。QI 算定においては、患者の受けた薬剤の内容は重要な情報であり、レセプトでは⼀定部分これが⽋けることになってしまう。これがどの程度大きな問題となっているかは不明であるが、今回の QI の結果解釈においては注意が必要である。

10

2章. 全体結果
1. 研究参加施設
2012 年 QI 研究に参加意思を表明した医療機関は 232 施設であり、うち、2012 年時
点でがん診療連携拠点病院に指定されていた施設は 217 施設（拠点病院の 55%）であった。2011 年症例においては、がん診療連携拠点病院の参加率は 44%（182/395 施設）であったため、参加施設は増加傾向といえる。都道府県が指定する拠点病院の参加も増え、2012 年症例では 15 施設が参加した。参加施設の⼀覧は巻末に⽰す。

2011 年

病院
属性

2012 年

QI 研究参加施設(合計)182 施設232 施設都道府県がん診療連携拠点病院

18 施設

30 施設

うち大学病院

7 施設

16 施設

うち全がん協加盟病院

11 施設

13 施設

地域がん診療連携拠点病院

158 施設187 施設うち大学病院

21 施設

33 施設

うち全がん協加盟病院

5 施設

4 施設

6 施設

15 施設

44%

55%

(176/397)(217/397)

都道府県指定拠点病院
がん診療連携拠点病院の参加率

データ別にみると、研究対象期間 28 ヶ月分のデータを DPC データで提出した施設は
169 施設あり、⼀部の期間でレセプトデータを含めたデータを提出した施設は 63 施設あった。

2011 年
QI 研究参加施設

2012 年

182 施設232 施設DPC のみ提出した施設

130 施設169 施設レセプトデータを提出

52 施設

63 施設

11

図）2012 年 QI 研究参加施設

都道府県別にみると、本研究には全ての都道府県のがん診療連携拠点病院が参加し、多くの都道府県で参加率の増加が⾒られ、沖縄県、⻑野県、徳島県、香川県では参加率
は 100％となった。全国 397 のがん診療連携拠点病院における 2011 年と 2012 年の本研究の都道府県別参加率を⽰す（がん診療連携拠点病院以外の施設を除いて算出）。
2011 年に参加した 182 施設のうち、157 施設は 2012 年も参加したが、25 施設は参加しなかった。2012 年に新規で参加した施設は 75 施設であった。

12

2. 研究対象患者
症例区分により最終的に解析の対象となった 5 がんの症例数は 2011 年症例は103,560 名で、2011 年院内がん登録全症例（n=584,120）のうち 17.7%であった。
2012 年症例の QI 解析では参加施設が増加し、症例区分 2 と 3 の５がん患者で調査の対象となった患者は 138,498 名、となり、2012 年院内がん登録全症例（n=613,377）のうち 22.6%となった。
表. 解析対象となった患者（全体）（肝臓癌は原発性肝癌取扱い規約第５版、それ以外の癌種は UICC 第 7 版のステージ）
2011 年症例2012 年症例（5 がんのみ）N
平均年齢 (±SD)
性別, 男性 (%)(5 がんのみ)(全がん)

103,560
67.7 (12.3)
55,194 (53.3)

138,498
67.9 (12.2)
74,126 (53.5)

312,38166.3 (14.2)
172,082 (55.1)

8,782 (8.5)
38,401 (37.1)
18,673 (18.0)
16,752 (16.2)
19,687 (19.0)
1,265 (1.2)

12,120 (8.8)
51,051 (36.9)
25,596 (18.5)
22,390 (16.2)
25,763 (18.6)
1,578 (1.1)

28,606 (9.2)
95,958 (30.7)
49,434 (15.8)
43,141 (13.8)
54,187 (17.4)
41,055 (13.1)

Stage (%)
0
I
II
II
IV
不明

がん種別では 2011 年症例と同様、大腸癌、胃癌、肺癌、乳癌、肝臓癌の順で患者数が多かった。5 がんの症例数は調査に参加した施設の 2012 年症例 312,381 名のうち44.3%(138,498 名)で、53.5%（74,126 名）が男性、平均年齢は 67.9 歳（SD12.2）であった。参加施設の患者集計を癌種、ステージ別に⽰す。

13

表. 解析対象となった患者（癌種・ステージ別）（肝臓癌は原発性肝癌取扱い規約第５版、それ以外の癌種は UICC 第 7 版のステージ）胃癌
N
年齢
平均(SD)

性別
男性 (%)

大腸癌

肝癌

肺癌

乳癌

34,102
70.4(10.7)
23,847(69.9)

38,312
69.0(11.6)
22,546(58.8)

9,401
70.6(10.3)
6,531(69.5)

30,67870.4(10.1)
21,052(68.6)

26,005
58.9(13.7)
150(0.6)

6(0.02)
20,793(61.0)
3,170
(9.3)
3,709
(10.9)
5,999(17.6)
425
(1.2)

8,621
(22.5)
7,130(18.6)
8,080(21.1)
7,879(20.6)
6,193(16.2)
409
(1.1)

0
(0)
2,047
(21.8)
3,436(36.6)
2,191(23.3)
1,501(16.0)
226
(2.4)

51
(0.2)
10,909(35.6)
2,607
(8.5)
5,895
(19.2)
10,803(35.2)
413
(1.4)

3,442
(13.2)
10,172(39.1)
8,303(31.9)
2,716(10.4)
1,267
(4.9)
105
(0.4)

ステージ n (%)
0
I
II
III
IV
不明

14

3章. QI の結果
結果の⾒⽅：
それぞれの QI について以下の形式で結果を提⽰する。
全 232 施設の結果
該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

2301000 / 2000

50.0% [45.0, 55.0]

①

③

②

④

① 該当施設数は必ずしも 232 とは限らない。これは、各 QI で該当者がいない施設も存在するからである。QI によっては対象を狭く限っているものもあり、該当施設数
は小さくなる。
② 対象患者数の数字が⼆つ並ぶうち、右側が分⺟であり、各 QI で記述する標準診療が適応となる対象患者の数、左側が分⼦、つまり、実際に対象患者のうち、QI で記述された標準診療を受けた患者の数である。
③ 実施率は対象患者数の欄の分⼦÷分⺟を百分率で表したものである。
④ 95％信頼区間は、算出された値の安定性を表す。QI に該当する患者が多いと安定して区間は狭くなり、少ないと広くなる。
グラフの⾒⽅z これは百⾜図とよばれ、分布の形を表すのに使われる。
z 各点は施設の実施率を表し、左から実施率が低い順に並べられている。
z 各点から伸びる上下の線は上述の95％をあらわす。

レセプトを使った算定は診療⽇が曖昧、院外処方がデータに無いなどの限界があり、前回は分離して計算したが、特に大きく差があるわけではないため今回は全施設のデータを使⽤した。算出に利⽤したレセプトコード⼀覧は別途ホームページ等で提供する。

15

1. 胃癌測定QI：Stage II, III（pT1,pT3NOを除く）胃癌に対する術後S-1療法
胃

分⺟

分子

胃癌に対して根治手術を受け組織学的に取り扱

S-1 による術後化学療法が施⾏

い規約 StageⅡ,Ⅲ(pT1,pT3N0 を除く)の進⾏された患者数癌と診断され 6 週以内に退院した患者数

2012年症例

全232施設の結果

該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

231

2706 / 4028

67.2% [65.7, 68.6]

参考）2011年 全178施設の結果
該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

1751418 / 2258

62.8% [60.8, 64.8]

図 胃癌 QI の施設別実施率16年齢別実施率
100%
90%
80%
70%
60%
50%
40%

86%

92%

90%

87%

86%

82%

82%

78%

30%

60%

20%

33%

10%

12%

0%

0%
<39
該当患者数

50

40-44 45-49 50-54 55-59 60-64 65-69 70-74 75-79 80-84 85-89
53

99

133

318

576

590

734

649

543

250

胃癌治療ガイドライン第 3 版（p26-27）で Stage II、III（pT1,pT3NO を除く）胃癌に対して S-1 の補助化学療法を推奨していることに対応する QI である。先⾏して⾏われた数施設での診療録レビューの結果と同様に実施率には施設間で差が認められた。
S-1 が含まれた化学療法が⾏われていれば QI 実施としているため、S-1 に加えてシスプラチンなどの他の抗がん剤が加えられている場合も QI 実施とみなされる。また、再発の情報は不明なので S-1 投与の目的が術後補助化学療法であったのか、術後すぐの再発に対するものであったのかは区別できない。
また、S-1 推奨の元となった臨床試験（ACTS-GC）は対象を 80 歳までとしているため、それ以上の年齢においては臨床判断が分かれるかもしれない。
すべての術後療法に関連することであるが、転院後に化学療法を受けた場合や患者の併存疾患や希望により化学療法を実施しなかったなどの詳細は不明である。先⾏して⾏われた診療録レビューでの QI 測定では、カルテに実施できなかった理由の記載がある場合が認められているので、各施設で未実施の理由を確認し、実際の実施率を検討する
ことが望まれる。（⼀定の施設における、理由の分布は４章を参照）

17>90 （年齢）33

2011年症例-2012年症例実施率の推移
2011 年と 2012 年の QI 研究に参加した施設で、本 QI に該当する患者が存在した
151 施設における各年の実施率の推移を⽰す。
症例
2011 年
2012 年

該当施設数
151 施設対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

1201 / 1925

62.4% [60.2, 64.6]

1827 / 2736

66.8% [65.0, 68.5]

２０１１年

18

２０１２年

計算⽅法
分⺟の条件：胃癌に対して根治⼿術を受け組織学的に取り扱い規約 StageⅡ、Ⅲ（pT1,pT3N0 を除く）の進⾏癌と診断され 6 週以内に退院した患者数¾¾

院内がん登録の抽出条件¾

組織診断名コードが対象組織型コード⼀覧（方法の章を参照）に合致¾

症例区分が 2 or 3¾

術後病理学的ステージ II or III¾

pT 2 以上¾

pT 3, N0 でない（⾃施設初回治療例）

DPC・レセプトの抽出条件¾

胃の悪性腫瘍摘出術あり（使⽤したレセプトコードは別ファイル、初回のみを対象）¾

術前の化学療法なし¾

退院⽇が悪性腫瘍摘出術から 6 週間以内

分子の条件：S-1 による術後化学療法が施⾏された患者数
z

DPC・レセプトの抽出条件¾

S-1 の処方あり（使⽤した薬剤コードは別ファイル参照）

19

2. 大腸癌
測定QI： StageⅢ⼤腸癌に対する術後補助化学療法
⼤腸

分⺟

分子

組織学的 Stage III と診断された大術後 8 週間以内に標準的補助化学療法が腸がん患者数施⾏された患者数

2012年症例

全232施設の結果

該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

232

3285 / 6968

47.1% [46.0, 48.3]

参考）2011年 全178施設の結果
該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

1762296 / 5127

44.8% [43.4, 46.2]

図

大腸癌 QI の施設別実施率20年齢別実施率
100%
90%
80%
70%
60%
50%
40%
30%

65%

73%

66%

66%

63%

62%

57%

53%

20%

39%

10%

17%
5%

0%
該当患者数

0%

<39

40-44 45-49 50-54 55-59 60-64 65-69 70-74 75-79 80-84 85-89>90 （年齢）

116

129

126

188

348

573

1021

1041

1139

1085

792

410

大腸癌治療ガイドライン 2014 年版（p28-29）にて、R0 切除が⾏われた Stage IIIの大腸癌患者に対して、術後補助化学療法を推奨しており、このことは他の先進国の QIとしても採⽤されている。また開始時期も術後 8 週間以内を推奨しているため 8 週以内の投与を確認した。化学療法レジメンは、5FU+LV、UFT+LV、Cape、FOLFOX、
CapeOX が推奨されているため、これらのレジメンのみの実施の有無を確認した。この
QI の計算には TNM 分類７版を⽤いているが、Stage III の条件は取扱い規約 7 版とほとんど違いがないので問題にはならない。手術⽇と同⽇に化学療法を施⾏している例があったが、これらは術中に腹腔内に化学療法剤を投与したと考え術後化学療法には含めなかった。
すべての術後療法に関連することであるが、転院後に化学療法を受けた場合や患者の併存疾患や希望により化学療法を実施しなかったなどの詳細は不明である。先⾏して⾏われた診療録レビューでの QI 測定では、診療録に実施できなかった理由の記載がある場合が認められているので、各施設で未実施の理由を確認し、実際の実施率を検討することが重要である。（⼀定の施設における、理由の分布は４章を参照）

21

2011年症例-2012年症例実施率の推移
2011 年と 2012 年の QI 研究に参加した施設で、本 QI に該当する患者が存在した
151 施設における各年の実施率の推移を⽰す。
症例
2011 年
2012 年

該当施設数
151 施設対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

1996 / 4419

45.2% [43.7, 46.6]

2297 / 4708

48.7% [47.4, 50.2]

２０１１年

２０１２年

22

計算⽅法
分⺟の条件：組織学的 Stage III と診断された⼤腸（結腸・直腸）がん患者数¾¾

院内がん登録の抽出条件¾

組織診断名コードが対象組織型コード⼀覧（方法の章を参照）に合致¾

症例区分が 2 or 3¾

術後病理学的ステージ III（⾃施設初回治療例）

DPC・レセプトの抽出条件¾

大腸または直腸の悪性腫瘍摘出術あり（使⽤したレセプトコードは別ファイル
参照、初回のみを対象）¾

術前の化学療法なし¾
分子の条件：術後 8 週間以内に標準的補助化学療法が施⾏された患者数
z

DPC・レセプトの抽出条件¾

以下の標準化学療法のいずれかが術後 56 ⽇以内に実施
5FU+LV: 5-FU、LV が同⼀⽇に処方されている
UFT+LV: UFT、LV が同⼀⽇に処方されている
FOLFOX: 5-FU、LV、L-OHP が同⼀⽇に処方されている。
Cape: Capecitabine が処方されていて、L-OHP の投与がない。
CapeOX: Capecitabine と L-OHP が同⽇に処方されている。

¾

初回手術後 56 ⽇以内にもう⼀度大腸の手術を受けている場合は、2 回目の手術
⽇から 56 ⽇以内に上記の化学療法が処方されている。

¾ 化学療法の投与期間には条件はつけていない。

23

3. 肺癌（１）
測定QI： Stage I〜IIの非⼩細胞肺癌への⼿術または定位放射線治療
肺

分⺟

分子

臨床 Stage I〜II の非小細胞癌と診

外科治療、または定位放射線治療が⾏わ断された患者数

れた患者数

2012年症例

全232施設の結果

該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

229

11959 / 13607

87.9% [87.3, 88.4]

参考）2011年 全178施設の結果
該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

1758560 / 10026

85.4% [84.7, 86.1]

図

肺癌 QI1 の施設別実施率24

年齢別実施率
100%
90%
80%
70%
60%
50%

96%

98%

97%

95%

95%

95%

94%

91%

40%

86%
74%

30%

60%

20%

32%

10%
0%
該当患者数

<39

40-44 45-49 50-54 55-59 60-64 65-69 70-74 75-79 80-84 85-89>90 （年齢）

75

124

94

210

416

792

1938

2280

2681

2682

1764

551

臨床病期Ⅰ-Ⅱ期非小細胞肺癌では切除可能症例には外科切除が推奨されるとされているため（肺癌診療ガイドライン 2014 年版 Ⅱ.非小細胞肺癌、1-1-2.手術適応（臨床病
期Ⅰ-Ⅱ期））、作成当初の QI は「Stage I〜II の非小細胞癌患者に外科手術療法を⾏うか手術ができない理由の記載があるか」であった。Stage I〜II ではあっても様々な理由により手術不能な場合があるが、その場合には根治的な放射線療法が推奨されている。また、Stage I では放射線療法の中でも定位放射線治療が推奨されており⾼齢者な
ど手術リスクのある症例に対して積極的に取り入れている施設も存在することから、この QI では、外科治療または定位放射線治療の実施を確認した。ただし、定位放射線治療が手術に代替するかということについては議論が定まっているとは⾔えないため、今後は手術のみを対象とすることも⾒当を続ける必要がある。2012 年症例には臨床現場
では肺癌取扱い規約第 7 版が使⽤され、院内がん登録では UICC-TNM 第 7 版で登録が⾏われているが、Stage I〜II に関してこれらの相違はほとんどない。
この QI では、対象患者のうち 87%に外科治療、または定位放射線治療が実施されている結果となったが、実施患者のうち、外科治療に該当した患者は 93.5％、定位放射線治療実施患者は 6.5%であった。

25

2011年症例-2012年症例実施率の推移
2011 年と 2012 年の QI 研究に参加した施設で、本 QI に該当する患者が存在した
149 施設における各年の実施率の推移を⽰す。
症例
2011 年
2012 年

該当施設数
149 施設対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

7335 / 8639

84.9% [84.1, 85.7]

8186 / 9302

88.0% [87.3, 88.7]

２０１１年

26

２０１２年

計算⽅法
分⺟の条件：臨床 Stage I〜II の非⼩細胞癌と診断された患者数¾¾

院内がん登録の抽出条件¾

組織診断名コードが対象組織型コード⼀覧（方法の章を参照）に合致¾

症例区分が 2 or 3¾

臨床 Stage I or II（⾃施設初回治療例）

DPC・レセプトの抽出条件¾

なし

分子の条件：外科治療、または定位放射線治療が⾏われた患者数
z

DPC・レセプトの抽出条件¾①、②のいずれかがあり①肺の悪性腫瘍摘出術あり（使⽤したレセプトコードは別ファイル）②定位放射線治療あり（使⽤したレセプトコードは別ファイル）27

4. 肺癌（２）測定QI： StageⅡ、ⅢA非⼩細胞癌に対する術後化学療法
肺

分⺟

分子

術後 Stage II, IIIA の非小細胞癌でプラチナ製剤を含む術後化学療法が⾏わ

完全切除された患者数

れた患者数

2012年症例

全232施設の結果

該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

2041239 / 2758

44.9% [43.1, 46.8]

参考）2011年 全178施設の結果
該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

160828 / 1691

49.0% [46.6, 51.4]

図

肺癌 QI2 の施設別実施率28

年齢別実施率
100%
90%
80%
70%
60%
50%
40%

78%

79%

82%
67%

30%

67%

62%

55%
46%

20%

24%

10%
0%
該当患者数

5%

0%

>85 （年齢）

<39

40-44

45-49

50-54

55-59

60-64

65-69

70-74

75-79

80-84

18

33

50

97

177

484

505

585

487

268

肺癌診療ガイドライン 2014 年版（Ⅱ.非小細胞肺癌、2-3．非小細胞肺癌の術後補助化学療法）では、術後病理 Stage II・IIIA 期で完全切除例に対しては術後にシスプラチ
ン併⽤化学療法が推奨されている。研究班による QI 作成においては少々広めにとりプ
ラチナ製剤とされた。オキサリプラチンは肺癌に保険適⽤がないため、ここでは対象のプラチナ製剤とはしていない。化学療法開始時期に関してはガイドライン等でも記載がないので 180 ⽇以内に開始していれば術後化学療法とした。2012 年症例の病期は、臨床現場では肺癌取扱い規約第 7 版が使⽤され、院内がん登録では UICC-TNM 第 7 版で登録が⾏われているが、これらの間にはほとんど相違がない。手術⽇と同⽇に化学療法を施⾏している例があったが、これらは術中に胸腔内に化学療法剤を投与したと考え術
後化学療法には含めなかった。
すべての術後療法に関連することであるが、転院後に化学療法を受けた場合や患者の併存疾患や希望により化学療法を実施しなかったなどの詳細は不明である。（⼀定の施設における、理由の分布は４章を参照）

29

54

2011年症例-2012年症例実施率の推移
2011 年と 2012 年の QI 研究に参加した施設で、本 QI に該当する患者が存在した
130 施設における各年の実施率の推移を⽰す。
症例
2011 年
2012 年

該当施設数
131 施設対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

708 / 1431

49.4% [46.9, 52.1]

836 / 1863

44.9% [42.6, 47.2]

２０１１年

30

２０１２年

計算⽅法
分⺟の条件：術後 Stage II, IIIA の非⼩細胞癌で完全切除された患者数¾

院内がん登録の抽出条件¾

組織診断名コードが対象組織型コード⼀覧（方法の章を参照）に合致¾

症例区分が 2 or 3¾

術後病理学的ステージ II or III¾

術後病理学的ステージ IIIB でない（以下のどちらかでない）（⾃施設初回治療例）

・pT4N2M0 でない
・pN3 でない¾¾

外科的・体腔的治療・内視鏡治療の結果が 2 or 4 でない

DPC・レセプトの抽出条件¾

肺の悪性腫瘍摘出術あり（使⽤したレセプトコードは別ファイル、初回のみを対象）¾

術前の化学療法なし

分子の条件：プラチナ製剤を含む術後化学療法が⾏われた患者数
z

DPC・レセプトの抽出条件¾

術後 180 ⽇以内にシスプラチン・カルボプラチン・ネダプラチンのいずれかの処方あり¾

初回手術後 180 ⽇以内にもう⼀度肺の手術を受けている場合は、2 回目の手術⽇から 180 ⽇以内にシスプラチン・カルボプラチン・ネダプラチンのいずれかの処方がある31

5. 乳癌（１）測定QI：

乳房温存術後の全乳房照射
分⺟分子

乳房温存術を受けた 70 歳以下の乳乳腺

術後全乳房照射が⾏われた患者数

癌患者数

2012年症例

全232施設の結果

該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

2276667 / 9161

72.8% [71.9, 73.7]

参考）2011年 全178施設の結果
該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

1726080 / 8258

73.6% [72.7, 74.6]

図

乳癌 QI1 の施設別実施率32年齢別実施率
100%
90%
80%
70%
60%
50%
40%
30%

72%

72%

72%

72%

74%

74%

74%

61%

64%

<29

30-34

35-39

40-44

45-49

50-54

55-59

60-64

65-69（年齢）

38

149

437

1126

1588

1325

1211

1715

1572

20%
10%
0%
該当患者数

乳癌診療ガイドライン 2013 年版（p280-p283）では、乳房温存術後に放射線治療を推奨しており、他の先進国の QI としても採⽤されている。放射線治療開始までの期間
はガイドラインで 20 週以内が望ましいとされているため 140 ⽇以内の実施を確認した（p294）。術後化学療法が必要な場合には、化学療法を先⾏することが推奨されているため期限を⻑めにとり、240 ⽇以内での実施の有無を確認した（p295）。複数回乳房に対する手術をしている場合、全ての手術が乳房温存術の場合は分⺟に含め、⼀回でも乳房切除術が施⾏された場合は分⺟より除外した。
すべての術後療法に関連することであるが、転院後に化学療法を受けた場合や患者の併存疾患や希望により化学療法を実施しなかったなどの詳細は不明である。（⼀定の施設における、理由の分布は４章を参照）

33

2011年症例-2012年症例実施率の推移
2011 年と 2012 年の QI 研究に参加した施設で、本 QI に該当する患者が存在した
148 施設における各年の実施率の推移を⽰す。
症例
2011 年
2012 年

該当施設数
148 施設対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

5511 / 7472

73.8% [72.7, 74.8]

4860 / 6702

72.5% [71.4, 73.6]

２０１１年

34

２０１２年

計算⽅法
分⺟の条件： 乳房温存術を受けた 70 歳以下の乳癌患者数¾¾

院内がん登録の抽出条件¾

組織診断名コードが対象組織型コード⼀覧（方法の章を参照）に合致¾

症例区分が 2 or 3¾

年齢が 71 歳未満（⽣年月と初回手術⽇から計算）¾

StageIV は除外（⾃施設初回治療例）

DPC・レセプトの抽出条件¾

乳腺腫瘍摘出術あり（使⽤したレセプトコードは別ファイル、初回のみを対象）¾

観察期間内に乳房切除術なし¾

術前の放射線治療なし

分子の条件： 術後全乳房照射が⾏われた患者数
z

DPC・レセプトの抽出条件¾

術後化学療法なしの場合：術後放射線治療が最後の手術⽇から 140 ⽇以内にあり¾

術後化学療法ありの場合：術後放射線治療が最後の手術⽇から 240 ⽇以内にあり35

6. 乳癌（２）測定QI：

乳房切除後の腋窩リンパ節転移に対する術後照射
分⺟分子

乳房切除術が⾏われ、再発ハイリス

乳腺

術後照射がなされた患者数

ク（T3 以上で N0 を除く、または4 個以上リンパ節転）の患者数

2012年症例

全232施設の結果

該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

190

295 / 886

33.3% [30.2, 36.5]

参考）2011年 全178施設の結果
該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

159

256 / 966

26.5% [23.7, 29.4]

図

乳癌 QI2 の施設別実施率36年齢別実施率
100%
90%
80%
70%
60%
50%
40%
30%
20%

36%

36%

32%

37%

42%

35%

32%

31%

29%

33%

10%

13%

0%
<39
該当患者数

53

40-44 45-49 50-54 55-59 60-64 65-69 70-74 75-79 80-84 85-89
66

102

79

89

130

94

95

79

54

32

乳癌診療ガイドライン 2013 年版では、乳房切除後に 4 個以上のリンパ節陽性、5cm超の腫瘍の場合に術後放射線照射を推奨している(p308)。放射線治療開始までの期間は明確に記されてはいないが、乳癌 QI1 に合わせ 20 週以内とした。術後化学療法が必要な場合には、化学療法を先⾏することが進められているため、140 ⽇、240 ⽇以内での実施の有無を確認した（p317）。複数回手術がある場合はがん登録がどの手術に対応するのか不明なので、初回の手術が乳房切除の症例のみを対象にした。2012 年症例においては、pN0 及び Stage IV を除くという条件を追加したため、2011 年と比較し対象患者が少なくなっている。
結果、実施率は 33.3% [30.2, 36.5]であったが、術後 140 ⽇以内、240 ⽇以内の放射線療法開始という条件を除外すると、実施率は 886 人中 476 人で 53.7% [50.4,
57.0]であった。
すべての術後療法に関連することであるが、転院後に化学療法を受けた場合や患者の併存疾患や希望により化学療法を実施しなかったなどの詳細は不明である。（⼀定の施設における、理由の分布は４章を参照）

37

8%>90 （年齢）132011年症例-2012年症例実施率の推移
2011 年と 2012 年の QI 研究に参加した施設で、本 QI に該当する患者が存在した
115 施設における各年の実施率の推移を⽰す。
症例
2011 年
2012 年

該当施設数
115 施設対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

208 / 776

26.8% [23.7, 30.1]

183 / 595

30.8% [27.1, 34.6]

２０１１年

38

２０１２年

計算⽅法
分⺟の条件：乳房切除術が⾏われ、再発ハイリスク（T3 以上でＮ０を除く、または 4個以上リンパ節転移のいずれか）の患者数¾¾

院内がん登録の抽出条件¾

組織診断名コードが対象組織型コード⼀覧（方法の章を参照）に合致¾

症例区分が 2 or 3¾

pT3 or pT4 で、pN0 を除く¾

pN2 or pN3¾

Stage IV は除外（⾃施設初回治療例）

DPC・レセプトの抽出条件¾

初回の手術が乳房切除術（使⽤したレセプトコードは別ファイル）¾

術前の放射線治療なし

分子の条件： 術後照射が⾏われた患者数
z

DPC・レセプトの抽出条件¾

術後化学療法なしの場合：術後放射線治療が最後の手術⽇から 140 ⽇以内にあり¾

術後化学療法ありの場合：術後放射線治療が最後の手術⽇から 240 ⽇以内にあり39

7. 肝癌測定QI： 肝切除前のICG 15分停滞率の測定
肝

分⺟

分子

初回の肝切除術を受けた肝細胞がん

ICG15 分停滞率が治療開始前に測定さ

患者数

れた患者数

2012年症例

全232施設の結果

該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

2162410 / 2631

91.6% [90.5, 92.6]

参考）2011年 全178施設の結果
該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

160

1914 / 2094

91.4% [90.1, 92.6]

図

肝癌 QI の施設別実施率40年齢別実施率
100%
90%
80%
70%
60%
50%

96%

92%

40%

89%

90%

93%

91%

91%

92%

92%

97%
88%

86%

30%
20%
10%
0%
<39
該当患者数

40-44 45-49 50-54 55-59 60-64 65-69 70-74 75-79 80-84 85-89

36

28

46

89

165

376

460

547

615

229

33

肝癌診療ガイドライン 2013 年版（p76-79）では、肝切除前の ICG 15 分停滞率の測定を推奨している。他院ですでに診断されている症例に関しては、他院で実施されている可能性もある。

41>90 （年齢）7

2011年症例-2012年症例実施率の推移
2011 年と 2012 年の QI 研究に参加した施設で、本 QI に該当する患者が存在した
133 施設における各年の実施率の推移を⽰す。
症例
2011 年
2012 年

該当施設数
107 施設対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

1694 / 1843

91.9% [90.6, 93.1]

1642 / 1774

92.6% [91.2, 93.7]

２０１１年

42

２０１２年

計算⽅法
分⺟の条件：分⺟：¾¾

初回の肝切除術を受けた肝細胞がん患者数

院内がん登録の抽出条件¾

組織診断名コードが対象組織型コード⼀覧（方法の章を参照）に合致¾

症例区分が 2 or 3

（⾃施設初回治療例）

DPC・レセプトの抽出条件¾

肝臓の悪性腫瘍手術あり（使⽤したレセプトコードは別ファイル、初回のみを対象）

分子の条件： ICG15 分停滞率が治療開始前に測定された患者数
z

DPC・レセプトの抽出条件¾

手術⽇より前に ICG 停滞率の測定あり（使⽤したレセプトコードは別ファイル、
手術⽇と同⽇も含む）

43

8. 臓器横断（制吐剤）
測定QI：
横断

催吐⾼リスク化学療法前の予防制吐剤投与
分⺟分子

催吐⾼リスクの抗がん剤が処方され同時に予防的制吐剤(セロトニン阻害剤

た患者数＋デキサメタゾン＋アプレピタント)が使⽤された患者数

2012年症例

全169施設の結果（レセプトデータを含む63施設は除外）

該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

16917275 / 26914

64.2% [63.6, 64.8]

参考）2011年

全128施設の結果（レセプトデータを含む50施設は除外）

該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

1286881 / 10104

68.1% [67.2, 69.0]

図

制吐剤 QI の施設別実施率44年齢別実施率
100%
90%
80%
70%
60%
50%
40%
71%

71%

62%

30%

67%

67%

66%

66%

63%
55%

20%

37%
25%

10%

29%

0%
該当患者数

<39

40-44 45-49 50-54 55-59 60-64 65-69 70-74 75-79 80-84 85-89>90 （年齢）

1844

1295

24

1650

2153

3149

5304

4591

3787

2242

712

163

制吐剤適正使⽤ガイドライン（ver.1.2）では、催吐リスク分類で⾼リスクに属する薬剤（シスプラチン、シクロフォスファミド＋アントラサイクリン、ダカルバジン）を含む化学療法を⾏う場合には、アプレピタント、5－HT3 受容体拮抗型制吐剤、デキサメ
サゾンの 3 剤による予防的制吐剤の投与が推奨されている。この指標は他の先進国の QIとしても採⽤されている。今回の QI の計算では、すべての化学療法を対象にすると件数が非常に多いため当該施設における初回の化学療法のみを対象にした。手術⽇と同⽇の化学療法は術中の投与と考えて QI の対象とはしなかった。また、胸腔、腹腔、心嚢
ドレナージを実施した⽇の化学療法についても胸腔内投与などの可能性があるため、QIの対象とはしなかった。肝動脈塞栓術、及び肝動注の際使⽤した抗がん剤も対象外とした。アプレピタントは 2012 年 6 月まで小児に対する適応がなく、2012 年 6 月からの追加承認も 12 歳以上の小児においての追加承認であったため、本 QI は成人を対象とすることとし 20 歳未満の患者は解析対象より除外した。
静注の制吐剤に関しては、化学療法剤と同⽇に投与されている場合を予防投与とみなし、経⼝の制吐剤に関しては、化学療法の 30 ⽇前までに処方されている場合を予防投
与とした。

45

2011年症例-2012年症例実施率の推移
2011 年と 2012 年の QI 研究に参加した施設で、本 QI に該当する患者が存在した
107 施設における各年の実施率の推移を⽰す。
症例
2011 年
2012 年

該当施設数
107 施設対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

6050 / 8878

68.1% [67.2, 69.1]

11334 / 17777

63.8% [63.0, 64.5]

２０１１年

46

２０１２年

計算⽅法
分⺟の条件：催吐⾼リスクの抗がん剤が処⽅された患者数¾

院内がん登録の抽出条件¾¾

診断時 20 歳以上

DPC・レセプトの抽出条件¾

以下の化学療法のいずれかがある（使⽤したレセプトコードは別ファイル、初回のみを対象）・シスプラチン・ダカルバジン・シクロフォスファミド＋エピルビシン
・シクロフォスファミド＋ドキソルビシン
・シクロフォスファミド（1500mg 以上）：内服薬の処方は除外¾

手術⽇と同⽇の化学療法ではない¾

胸腔・腹腔・心嚢ドレナージの加算と同⽇の化学療法ではない¾

動注化学療法の加算と同⽇の化学療法ではない分子の条件：化学療法と同⽇に予防的制吐剤(セロトニン阻害剤＋デキサメタゾン＋アプ
レピタント)が使用された患者数
z

DPC・レセプトの抽出条件¾

以下のすべての条件を満たす（使⽤したレセプトコードは別ファイル）・ホスアプレピタント、またはアプレピタントの処方が、静注製剤の場合は化学療法と同⽇に処方あり
経⼝製剤の場合は化学療法⽇の 30 ⽇前までに処方あり
・5－HT3 受容体拮抗型制吐剤の処方が、静注製剤の場合は化学療法と同⽇に処方あり
経⼝製剤の場合は化学療法⽇の 30 ⽇前までに処方あり
・デキサメサゾンの投与の処方が、静注製剤の場合は化学療法と同⽇に処方あり
経⼝製剤の場合は化学療法⽇の 30 ⽇前までに処方あり

47

9. 臓器横断（麻薬）
測定QI：

外来⿇薬処⽅時の便通対策
分⺟分子

外来で麻薬が開始された患者数

横断

同時あるいはそれ以前 1 ヶ月以内に緩下剤の処方がなされた患者数

2012年症例

全169施設の結果（レセプトデータを含む63施設は除外）

該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

1695359 / 8115

66.0% [65.0, 67.1]

参考）2011年

全128施設の結果（レセプトデータを含む50施設は除外）

該当施設数

対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

1261695 / 2610

64.9% [63.1, 66.8]

図麻薬 QI の施設別実施率48

年齢別実施率
100%
90%
80%
70%
60%
50%
40%
30%

65%

66%

65%

68%

68%

66%

66%

64%

61%

60%

<39

40-44 45-49 50-54 55-59 60-64 65-69 70-74 75-79 80-84 85-89>90 （年齢）

236

215

54

60%

59%

20%
10%
0%
該当患者数

304

502

719

1404

1329

1365

1099

629

259

オピオイド系鎮痛剤を継続的に使⽤した場合、便秘は⾼頻度で認められるため便通対策が推奨されている。⽶国で開発された、がん補助療法の質指標である ASSIST
project１でも定期的なオピオイド投与時の 24 時間以内の便通対策を QI としている。外来で初回のオピオイドが投与されるような場合には、注意深く観察することが不可能であるため、外来にてオピオイドが開始された患者を対象とした。緩下剤の種類は特に限定せず漢方薬でも実施されているとした。緩下剤はオピオイド開始前よりも前に処方がなされている場合は多いと考えられるため、オピオイド開始前 30 ⽇以内に緩下剤の処方があれば実施したと考えることとした。他院での処方薬は今回のデータには含まれておらず、診療録から他院での処方内容の記載を確認することが望ましい。
(参考文献)
1) Lorenz et al. Quality measures for supportive cancer care: the Cancer
Quality-ASSIST Project.Jounral of Pain and Symptom Management.
2009;37(6):943-64

49

2011年症例-2012年症例実施率の推移
2011 年と 2012 年の QI 研究に参加した施設で、本 QI に該当する患者が存在した
105 施設における各年の実施率の推移を⽰す。
症例
2011 年
2012 年

該当施設数
105 施設対象患者数

全体の実施率（95％信頼区間）

1451 / 2229

65.1% [63.1, 67.1]

3538 / 5421

65.3% [64.0, 66.5]

２０１１年

２０１２年

50

計算⽅法
分⺟の条件：外来で⿇薬が開始された患者数¾

院内がん登録の抽出条件¾¾

なし（全例）

DPC・レセプトの抽出条件¾

オピオイド系麻薬鎮痛剤の処方あり（使⽤したレセプトコードは別ファイル、
初回のみを対象）¾

初回のオピオイド系麻薬鎮痛剤の処方が外来でされている。

分子の条件：同時あるいはそれ以前 1 ヶ月以内に緩下剤の処⽅がなされた患者数
z

DPC・レセプトの抽出条件¾

オピオイド系麻薬鎮痛剤の処方⽇と同⽇か 30 ⽇前までに緩下剤の処方がある。

51

4章. 未実施理由の集計
診療の質を検討するに際して問題となるのは、「本来標準的な診療⾏為が適応となる患者」に「標準的診療が実施されない」ことである。⼀⽅で、標準診療がすべての患者に適応となるわけではなく、個別の患者の状態からその実施を判断することこそが医師の役割であるといえる。先述の通り、QI 及びガイドライン推奨実施率の算定において利⽤され院内がん登録＋DPC データだけではこれらを区別することができない。そのため、がん登録部会 QI 研究の役割は、まずは実態を表して検討の出発点とすることであり、未実施
症例についての理由の検討が最重要部分であるといえる。
今回、QI の参加施設のなかから、協⼒の得られた 57 施設で、QI 診療の未実施症例に関して理由の集計を⾏った。ここでは、個別の QI の集計を示すが、参加施設の中には、⼀部の QI のみ理由を⼊⼒した施設もあるため QI 毎に集計施設数は異なる。また、理由の分類が大まかだったため、多くの症例で「その他」が選択され自由記載が⼊⼒された。これらは事務局で可能な範囲で分類したり、新たなカテゴリーを作成したりした。
自由記載の分類で迷った上で「理由不明」に分類したものが２点ある。ひとつは「施設の⽅針で○○は⾏わない」という記載である。今回の検討では、患者の状態や連携などの個別の臨床事情の収集が想定されており、施設の⽅針がガイドラインの推奨と異なることは想定していなかった。しかし、逆に考えるとこのような指摘は QI やガイドライン推奨を前進させる材料となりえるものであり、ここで明確になった現場とガイドラインの⾒解の相違について何らかの検討が⾏われ、必要があればデータの収集があると今後の医療の発展につながると思われる。
もうひとつは QI で設定した期限から「遅れて標準を⾏った」というものである。これは、術後補助療法(化学療法、放射線療法)について、QI の算定にはそれぞれ期間を設定
して術後○日までとしているが、その期限に強い根拠があるわけではないし、そのような期間を検討した研究はあまり⾏われていない。特に放射線療法が QI となっている中で、化学療法が先⾏して⾏われた場合の期限についての判定は難しかった。この、「期限に遅れたが標準実施」は本来妥当であった可能性は高いものの、今後の検討を要すという意味
で、本検討においては「理由不明」に分類している。数値の解釈には注意が必要である。
⼀⽅で、「データの不備」という分類があるが、これは本解析の根幹となる問題であるため、特に注意して分類した。自由記載からは、「実施記録がされずにデータにのらなかった」ものや、「診療⾏為コードの付け間違い」、「がん登録のステージ間違い」などがみられた。すべて数は多くなかったが、やはり数値は最終とするのではなく、個別の検討が必要であると考えられる。このような集計が今後現場レベルでの検討につながることを願っている。

52

胃癌
胃

分⺟

分子

胃癌に対して根治手術を受け組織学的に取り扱

S-1 による術後化学療法が施⾏

い規約 StageⅡ,Ⅲ(pT1,pT3N0 を除く)の進⾏された患者数癌と診断され 6 週以内に退院した患者数

未実施件数：302 例（49 施設）
未実施理由

患者数

割合

理由不明

11

3.6%

患者の希望

92 30.5%

高齢61 20.2%

全⾝状態低下44 14.6%

転院

34 11.2%

院外処⽅

27

8.9%

高齢

腎障害

14

4.6%

20%

その他併存症

93.0%

データの不備

3

1.0%

肝障害

2

0.7%

術後合併症

2

0.7%

臨床試験に⼊っている

2

0.7%

死亡

1

0.3%

併存症

合計

302

100%

8%

その他
データの不備
1%

院外処方

1%

理由不明
4%

9%

臨床試験
1%
患者の希望
30%

全身状態低下

転院

15%
肝腎障害・

11%

患者の希望・高齢が最多の理由であった。高齢と「全⾝状態低下」は分かれているが、全⾝状態低下の無い高齢がどのように分類されたのは不明であるため、今後の検討が必
要である。

53

大腸癌
⼤腸

分⺟

分子

組織学的 Stage III と診断された大術後 8 週間以内に標準的補助化学療法が腸がん患者数施⾏された患者数

未実施件数：862 例（54 施設）
未実施理由

患者数

割合

理由不明

159

18.5%

院外処方

その他

患者の希望

224

26.0%

11%

1%

全⾝状態低下

105

12.1%

院外処⽅

94

10.9%

高齢

80

9.3%

その他併存症

62

7.2%

転院

48

5.6%

術後合併症

30

3.5%

腎障害

22

2.5%

臨床研究

18

2.1%

肝障害

9

1.0%

肝腎障害・併存症

データの不備

5

0.6%

11%

病理待ち

6

0.7%

ステージが変わった

0

0.0%

862

100%

合計

臨床試験
2%

理由不明

高齢

18%

9%
術後合併症

患者の希望

4%

26%

全身状態低下12%

転院
6%

患者の希望、あるいは、全⾝状態低下、肝腎障害、併存症、あるいは高齢が多数を占めている。ここでは理由不明も 19％存在した。この中には術後 8 週から遅れて化学療法が始まった例なども含まれている。院外処⽅については、この年度はまだレセプトデータを算出に使っている施設でデータが捉えられていないことによる。

54

肺癌（１）
肺分⺟

分子臨床 Stage I〜II の非小細胞癌と診

外科治療、または定位放射線治療が⾏わ断された患者数

れた患者数

未実施件数：377 例（51 施設）
未実施理由

呼吸器外科がない

肺合併症

1%

13%

患者数

割合

理由不明

25

6.6%

患者の希望

112 29.7%

全⾝状態低下59 15.7%

データの不備・限界

42 11.1%

肺合併症

49 13.0%

高齢

32

8.5%

その他併存症

27

7.2%

高齢

転院

21

5.6%

8%

試験開腹になった

5

1.3%

呼吸器外科がないため

5

1.3%

377

100%

合計

試験開胸になった
1%
データの不備
11%

理由不明
7%
患者の希望
30%

全身状態低下
15％

転院
併存症

6%

7％

「データの不備」と選択されたもののコメントの中には、ダビンチによる⼿術が（先進医療として⾏われていると考えられる）が含まれていないもの、院内がん登録のステージがずれていたもの、あるいは、対側により進んだ同時多発癌が存在する場合などが含まれていた。
放射線治療に関しては、以前、参加施設側からの提案によって代替的に扱ってきたが、適応は⼿術不能例であり代替的に扱えるかどうかは未確⽴であるとの指摘もある。また、Stage I であり、Stage II については通常の放射線治療が適応になる。これらの点を考慮すると、今後、放射線療法については分離して計算したほうが良いかもしれない。

55

肺癌（２）
肺分⺟

分子

術後 Stage II, IIIA の非小細胞癌でプラチナ製剤を含む術後化学療法が⾏わ

完全切除された患者数

れた患者数

未実施件数：352 例（46 施設）
未実施理由

患者数

割合

その他

理由不明

23

6.5%

患者の希望

105

29.8%

全⾝状態低下

55

15.6%

高齢

55

15.6%

その他併存症

37

10.5% 肝腎障害・併存症

転院

28

8.0%

肺合併症

10

2.8%

術後合併症

8

2.3%

高齢

腎障害

8

2.3%

16%

院外処⽅

8

2.3%

データの不備72.0%

臨床試験に⼊っている

5

1.4%

死亡

2

0.6%

肝障害

1

0.3%

合計

352

100%

術後合併症 3%
2%

肺合併症

理由不明
6%

3%

13%
患者の希望
30%

全身状態低下 転院
16%
8%

臨床試験
1%

コメント欄で、化学療法を UFT を投与した、S-1 を投与したと報告された例は、本分類
上、理由自体について情報が不明であることから、「理由不明」に分類されている。これらは病院間の専門家で個別に検討する必要がある。

56

乳癌（１）
分⺟
乳腺

分子

乳房温存術を受けた 70 歳以下の乳術後全乳房照射が⾏われた患者数

癌患者数

未実施件数：785 例（45 施設）
未実施理由

患者数

割合

高齢
全身状態低下理由不明

196 24.9%

1%

転院

396 50.4%

肝腎障害・データの不備

92 11.7%

併存症

患者の希望

72

9.2%

3%

その他併存症202.6%

全⾝状態低下

7

0.9%

肝障害

1

0.1%

高齢

1

0.1%

合計

785

100%

0.1%
データの不備
12%

理由不明
25%

転院
50%

本 QI については半数が転院のためデータにないという結果になっていることがわかる。また
本 QI の算定において化学療法を先⾏した際にも含まれるように、術後 240 日以内に放射線療法の開始していることを以て「放射線療法あり」と判定しているが、ｺﾒﾝﾄ上「それ以降遅れて⾏った」という記載が⼊ったものについては、理由不明に分類している。データの不備に関しては、92 件報告されているが、そのうち 81 件については、1 施設による報告であり「放射線治療を実施した」とのコメントが寄せられた。EF データ上は放射線治療のデータが存在しないことから、EF データも施設によっては検証が必要であると考えられ
る。

57

患者の希望
9%

乳癌（２）
分⺟分子

乳房切除術が⾏われ、再発ハイリス

乳腺

術後照射がなされた患者数

ク（T3 以上で N0 を除く、または4 個以上リンパ節転）の患者数

未実施件数：183 例（40 施設）
未実施理由

患者数

割合

理由不明

105

57.4%

転院

25

13.7%

患者の希望

18

9.8%

高齢

11

6.0%

その他併存症10

5.5%

全⾝状態低下

6

3.3%

転院

データの不備

3

1.7%

14%

エクスパンダー

2

1.1%

臨床試験

再発

1

0.5%

1%

臨床試験に⼊っている

1

0.5%

腎障害

1

0.5%

合計

183

100%

全身状態低下 その他
3%
3%

高齢
6%
肝腎障害・併存症
6%

理由不明
57%

患者の希望
10%

タイミングが遅れたために未実施とされたものについては、今回分類上は、理由不明としている。タイミングが遅れる理由には術後化学療法を先⾏した場合には、期限を術後 240日と⻑く設定しているが、この期間の妥当性については再検討が必要かもしれない。乳がんの診療ガイドラインでは、⼀⽅、施設の⽅針により照射をしないというコメントもあり、その根拠を含めた検証が必要なのかもしれない。

58

肝癌
肝

分⺟

分子

初回の肝切除術を受けた肝細胞がん

ICG15 分停滞率が治療開始前に測定さ

患者数

れた患者数

未実施件数：31 例（17 施設）
未実施理由

患者数

割合

データの不備

理由不明

11

35.5%

データの不備7

22.6%

すでに他院で施⾏

6

19.4%

アレルギー

アレルギーあり

3

9.7%

10%

腎障害

2

6.5%

肝障害

2

6.5%

合計

31

100%

23%

理由不明
35%

他院で施⾏
肝腎障害・併存症

19%13%

データの不備とされた７件について、５件についてはコメントが無く詳細が不明であったが、1 件は、開腹後にラジオ波が、肝切除術としてコードされており、1 件は実施されたがデータに掲載されていないとのことであった。「肝機能が良かったため」というコメントがあってその他とされたものについては、詳細が分からないことから、理由不明と分類した。

59

臓器横断（制吐剤）
横断

分⺟

分子

催吐⾼リスクの抗がん剤が処方され同時に予防的制吐剤(セロトニン阻害剤

た患者数＋デキサメタゾン＋アプレピタント)が使⽤された患者数

肝腎障害・併存症・未実施件数：2147 例（33 施設）
未実施理由

全身状態低下

患者数

割合

持参薬あり

理由不明

1700

79.2%

1%

データの不備186

8.7%

その他のステロイド

他種類のステロイド

140

6.5%

6%

臨床試験に⼊っている

62

2.9%

臨床試験

その他併存症

30

1.4%

3%

持参薬あり

19

0.9%

理由不明

全⾝状態低下

9

0.4%

79%

腎障害

1

0.0%

2147

100%

合計

2%
データの不備9%この QI については、データ不備と理由不明についての内容の検討が必要である。
データの不備の内容としては、制吐剤の投与は⾏われているが、実施記録の⼊⼒がされていないため、EF データに含まれていないという理由が１施設から報告されたが、このようなことはほかの施設でもあるかもしれない。
また、理由不明の中には、「施設の登録レジメンでは制吐剤２剤となっている」という備考が数多く⾒られた。これらは何故登録レジメンがそのようになっているのかが不明であったため、理由不明として分類している。
さらに、この QI に独特のものとして、ステロイドをデキサメサゾンではなくほかのものを使った、あるいは、化学療法のレジメンで別のステロイドを使っている、というものが存在した。ほかのステロイドを使⽤していた場合にさらにデキサメサゾンを重ねないことは考えられるので、これら今後の算定に反映させてよいと考えられる。

60

臓器横断（麻薬）
分⺟
横断

分子

外来で麻薬が開始された患者数

同時あるいはそれ以前 1 ヶ月以内に緩下剤の処方がなされた患者数

全身状態低下

未実施件数：582 例（34 施設）
未実施理由

患者数

肝腎障害・併存症

割合

4%

理由不明

335

57.5%

頓服

133

22.9%

院外処⽅

31

5.3%

院外処方

転院

40

6.9％

5%

その他併存症223.8%

全⾝状態低下

11

1.9%

患者の希望

5

0.8%

腎障害

4

0.7%

データの不備

1

0.2%

582

100%

合計

転院

2%
データの不備
0.2%

7%

理由不明
58%
頓服
23%

「副作⽤が出てから処⽅した」という理由があげられていたが、この QI は予防的に出しておいたほうが良いのではないかという意味合いのもののため、「理由不明」に分類している。また、「頓服のため下剤を処⽅していない」、というコメントも散⾒され、DPC のデータからは頓服・定期服⽤の区別はつかないため、あらたにカテゴリーを設けて分類した。また、「下痢をしていたため」というのは「その他併存症」として分類している。データの不備に関しては、
特にコメントはなく、詳細不明であった。

61

5章. 結果のまとめ
1. 2012 年 QI 研究結果のまとめ（2011 年症例との⽐較）
2011 年と 2012 年の QI 研究、及びガイドライン推奨実施率の結果をまとめたものを⽰す。2011 年症例から 2012 年症例では、実施率に著しい変化は認められなかった。
これは QI 研究 1 年目である 2011 年症例で参加した施設の結果が返却されたのが 2013年７月であるため、参加施設が QI を改善活動に活⽤したとても、その活動成果が反映されるのは 2013 年の夏以降に診断された症例からであるためである。乳癌に対して乳房切除術後の放射線療法の実施割合（乳 2）の指標は実施率が改善しているように⾒えるが、2012 年症例の解析時に対象となる患者について T4N0 を除外してより限定した
ため、これら放射線治療の有効性が曖昧である患者が分⺟より除外され、実施率が増加したように⾒えた可能性もある。
表. QI のまとめ

がんQI2011 年症例2012 年症例

178 施設232 施設患者数
大腸癌 pStageIII の大腸癌への術後化学療法(8 週以内）
cStageI〜II 非⼩細胞肺癌への⼿術切除または定位放射線治療
肺癌の施⾏
pStageII〜IIIA 非⼩細胞肺癌への術後化学療法（プラチナ製剤を含む）
70 歳以下の乳房温存術後の放射線療法（術後 180 日以内）

乳癌

乳房切除後・再発ハイリスク(T3 以上 N0 を除く、または 4 個以上リンパ節転移)への放射線療法

胃癌
肝癌
支持
療法

pStageII〜III 胃癌への S1 術後化学療法（術後 6 週間以内の退院例）
初回肝切除例への ICG15 分の測定
嘔吐高リスクの抗がん剤への３剤による予防的制吐剤(セロトニン阻
害剤、デキサメタゾン、アプレピタント）
外来麻薬開始時の緩下剤処⽅

62

実施率

患者数

実施率

5127

44.8%

6968

47.1%

10026

85.4%

13607

87.9%

1691

49.0%

2758

44.9%

8258

73.6%

9161

72.8%

966

26.5%

886

33.3%

2258

62.8％

4028

67.2%

2094

91.4%

2631

91.6%

10104

68.1%

26914

64.2%

2610

64.9%

8115

66.0%

2. 未実施理由を加味した際の実施率の変化
QI の項目に⽰された診療が実施されなかった症例に関して任意の 56 施設で未実施であった理由の集計と解析を⾏った（「4 章.未実施理由の集計」を参照）。これら 56 施
設は全参加施設のおおよそ 4 分の１程度であったが、これらの施設の QI の結果と全参
加施設の結果の間では、さほど大きな違いを認めなかった。そのため、56 施設における未実施理由の内訳が全参加施設における未実施症例の理由の内訳とおおよそ類似するものと仮定して、妥当な未実施理由を加味した実施率を推計した。
表. 未実施理由の集計に参加した 56 施設と、全 232 施設の QI 実施率の比較

がん

QI

未実施理由の集計に全参加施設参加した 56 施設

232 施設患者数
大腸癌 pStageIII の大腸癌への術後化学療法(8 週以内）
cStageI〜II 非⼩細胞肺癌への⼿術切除または定位
肺癌

放射線治療の施⾏
pStageII〜IIIA 非⼩細胞肺癌への術後化学療法（プラチナ製剤を含む）
70 歳以下の乳房温存術後の放射線療法（術後乳癌

180 日以内）
乳房切除後・再発ハイリスク(T3 以上 N0 を除く、または4 個以上リンパ節転移)への放射線療法

胃癌
肝癌
支持
療法

pStageII〜III 胃癌への S1 術後化学療法（術後 6週間以内の退院例）
初回肝切除例への ICG15 分の測定
嘔吐高リスクの抗がん剤への３剤による予防的制吐剤(セロトニン阻害剤、デキサメタゾン、アプレピタント）
外来麻薬開始時の緩下剤処⽅

実施率

患者数

実施率

1815

49.6%

6968

47.1%

3542

88.7%

13607

87.9%

666

45.7%

2758

44.9%

2691

70.6%

9161

72.8%

252

28.6%

886

33.3%

998

67.2%

4028

67.2%

644

94.9%

2631

91.6%

7035

65.2%

26914

64.2%

1900

65.1%

8115

66.0%

未実施理由を加味する際には、「患者の希望」「肝障害」「腎障害」「併存症」「合併症」「全⾝状態の低下」「転院」「院外処方」などを未実施理由として妥当なものとして実施率に反映させた。
⼀方、QI で指定されている期間内から外れて実施されたという報告や、臓器横断（制吐剤）の QI において、制吐剤を 3 剤ではなく 2 剤処方した、といった報告は、妥当な理由とは⾔えないと考え、実施率に反映させなかった。また、未実施理由の中には「⾼齢」という記載が少なからず存在した。これが、全⾝状態などの他の理由がなく単に年齢が⾼齢であったために未実施としたか、または⾼齢であるために全⾝状態が悪く認知機能の著しい低下があり、ガイドライン上の治療は適切ではないと判断されたという意

63

味での「⾼齢」と記載したかが明確ではなかったため、下表においては、⾼齢を未実施
理由の妥当な理由として加味した場合と、加味しなかった場合での両方の実施率の変化を算出した。
その結果、大腸癌、肺癌、乳癌、胃癌などの術後補助療法に関する実施率は 40%〜60％から 80％〜90％台と増加した。この解析より、これらの QI においては、併存症や臓器障害など臨床的妥当な判断にて標準診療が実施できなかった症例が未実施症例の多くを占めていることがわかった。⼀方で、臓器横断の QI に関しては、未実施理由を加味してもそれほど大きな増加は認められなかった。臓器横断（制吐剤）の QI では、3剤ではなく 1 剤や 2 剤の処方であった症例や、臓器横断（麻薬）の QI では、便秘の症状が出現してから緩下剤の処方がされたといった症例が多く、未実施理由として加味されなかったために実施率にさほど変化がみられなかった。
今回の理由の集計は各施設の⾃⼰申告に基づくものであり、例えば腎障害という理由にしても、Ccr がどの程度なのかということについては統⼀した基準を設けていない。
これらは、今後施設内、施設間での具体的な検討を経てさらなる詳細を決定することが望ましい。また、理由を加味することで実施率の数値が大幅に変化（上昇）することに鑑みて、標準診療実施率のデータ上の数値のみを観察するのではなく、未実施の理由を
その妥当性も含めて検証することが、改善と均てん化につながる重要な活動であると考えられる。
表. 未実施理由を加味させた場合の実施率の変化

未実施理由の
加味なし
実施率

QI

未実施理由の加味あり「高齢」を理由「高齢」を理由

として加味せず

として加味

大腸癌

47.1%

85.3%

90.2%

肺癌（１）

87.9%

98.2%

99.2%

肺癌（２）

44.9%

87.8%

96.4%

乳癌（１）

72.8%

93.2%

93.2%

乳癌（２）

33.3%

57.7%

61.7%

胃癌

67.2%

92.2%

98.8%

肝癌

91.6%

-

97.0%

臓器横断（制吐剤）

64.2%

-

71.7%

臓器横断（麻薬）

66.0%

-

80.4%

—肝癌、臓器横断（制吐剤、麻薬）について「⾼齢」が理由とされた症例は無かった。

64

6章. QI 研究結果報告・検討会
これらの 2012 年症例 QI 研究結果の報告を⾏うと共に、今後どのような方向性で QI研究を進めていくべきか参加施設の意⾒を聴くため、平成 27 年 6 月 6 ⽇に QI 研究の結果報告・検討会を開催した。
報告・検討会では、前半に 2012 年症例の QI 研究の報告と、改修したフィードバッ
クページ・ホームページの新機能についての説明を⾏い、最後に今後に向けてどのような追加解析が⾏えるか、研究班側からのアイディアをいくつか紹介した。それらのプレテーションをもとに、後半では各施設でどのように QI の結果を院内の PDCA で活⽤しているか、どのような解析や支援を研究班に期待しているのかなどについてディスカッ
ションを⾏った。
本会には 160 施設から 225 名の出席があり、ディスカッションの時間やアンケートを通し数多くの意⾒が寄せられた。ここでは、挙げられた主な意⾒について簡単に紹介
する。
〜

〜

〜

まず、現在測定を⾏っている QI に関しては、未実施となった患者の理由を検討する
ことが診療の質向上に非常に重要であるということが共通する意⾒として挙げられた。
これはフィードバックホームページ上に理由の入⼒ができるようになっており、希望施
設には集計を返却することを⾏っているが、さらに今後理由の検討を加味した QI の計算を⾏うシステムを開発することで、結果をより簡便に検討できるようにする予定である。
次に、QI とアウトカムとの関連を⽰して欲しいという意⾒は多く認められた。本研究で測定されている QI に関しては、アウトカムの改善が期待されることがエビデンスとして確⽴している標準治療を QI として測定を⾏っているものの、QI ⾃体がプロセス指標であるため、直感的にアウトカムと結びつかない。今後、予後情報と QI の実施･未実
施の情報をリンク・解析することで、標準診療を⾏うことで確かに患者の予後が改善するということを臨床の現場へフィードバックし、患者の予後改善という診療の質の向上の究極の目的を検証することができる。今後院内がん登録の予後情報の利⽤が可能になればこのような利⽤も必要と考えられる。

65

また、QI が作成されてから時間が経っていることもあり、ガイドラインの改訂があったがん種においては、必要に応じて QI を改訂すると同時に新規 QI を追加していく予定である。
フィードバックのホームページに関しては、都道府県がん診療連携拠点病院においては、都道府県間の比較を⾏いたいという意⾒もあり、都道府県別集計結果が表⽰できるようにして欲しいとの要望があった。事務局としては、全てのがん診療連携拠点病院が
QI 研究に参加している都道府県においては、参加率が 100％である他の都道府県との結果と比較できるようホームページを改修するか、別途解析した値を返却していきたいと考えている。
本報告書で掲載している QI 以外でも、事務局案としていくつか追加解析のアイディアを紹介したが（図：解析例）、それらの解析についても参加施設からは結果のフィードバックを受けたいという意⾒を頂いた。
図

解析例

QI 以外に追加で⾏った解析には、「違った角度の QI」として、周術期の予防的抗菌薬の使⽤状況、そして催吐性リスクが最小度、または軽度の抗がん剤使⽤患者に対する制吐剤使⽤状況に対する解析を紹介した。QI は主に標準診療が実施されていない場合を問題と捉えた指標であるが、近年欧⽶諸国では、エビデンスが存在しない過剰な医療を⾏うことに対しても注目が集まっている。⽶国内科専門医財団（American Board ofInternal Medicine Foundation）による Choosing Wisely Campaign ではエビデンス

66

に⽋け、ともすると過剰に⾏われがちな診療⾏為に関して各学会が作成したリストをまとめている。そこから案を受け、研究事務局ではこの観点も含めガイドライン上で推奨されている以上に⻑い期間抗菌薬の予防投与を受けた患者の割合や、催吐性リスクが低
いにもかかわらず予防的制吐剤が使⽤された患者の割合などを算出し、その結果を紹介した。これらの解析は、QI がこれまで過小診療を検出してきたのとは逆の過剰診療に着目したものであり、また診療の質を表すほどの意義が⼗分確⽴していないとも考えられるため、「違った角度の QI」として紹介した。いずれの解析例においても、フィードバ
ックを受けることについて特に否定的な意⾒は挙がらなかった。今後はこのような解析もフィードバックを⾏い、参加施設の PDCA などの改善活動において有⽤であるか意⾒を聴取しつつ、項目を修正していきたい。
DPC データは、診療⾏為に対する実施⽇情報が含まれているため、診断から初回治療開始までの待ち⽇数などの⽇付の計算を⾏うためにも有⽤である。事務局案として、がんが疑われた⽇（がんの疑いで様々な検査を実施した⽇）から初回治療開始までの⽇数を放射線、手術、化学療法の治療別、がん種別に算出し、その結果を紹介した。カナダの Cancer Care Ontario や英国の National Health Service (NHS)などでも治療開始までの待ち⽇数は診療の質の指標の⼀部として採⽤されているが、このような解析のニーズが我が国ではどの程度存在するかは未知数であるが引き続き検討していく。
更に、より研究の⾊合いが強い解析例として、プラクティスパターンの調査と、医療安全に関する研究の例を紹介した。DPC データには詳細な医療⾏為・検査・投薬の情報が含まれているため、新技術の普及度合いなどのプラクティスパターンを明らかにする
ためには非常に有⽤なデータベースとなっている。早期大腸癌患者の診断における NBI
拡大内視鏡の使⽤割合など、ある医療⾏為がどの程度頻繁に実施されているか、⾃施設の実施率は他施設と比較してどの程度であるか、などを知ることができる。（ただし、新技術や検査は、DPC データの載る（＝請求に挙げられる範囲）という留保が付くことにも注意が必要ではある。）医療安全の研究例としては、ベバシズマブと放射線療法を両方⾏った症例に関して、同時併⽤と、タイミングをある程度ずらして使⽤した場合に有害事象の頻度には違いがあるかなどを調べる研究案を紹介した。ベバシズマブと放射線療法の同時併⽤を⾏っている患者は全国でも数百例にとどまるため、このような安全性の研究を⽴案した際、本来であれば症例を探すのは非常に時間と労⼒がかかる作業であるが、DPC データを活⽤することで効率的に症例を同定することが可能となる。しかし、このような研究においてはアウトカムのデータが⽋落しているため、追加情報が必要となる。このような場合、QI 参加施設へ追加情報を求めるお願いを出しても良いかということに関しては、医療の質に関わる重要な研究であるので肯定的な意⾒が多かっ67

た。限られた人的資源の中で、どのような研究を優先的に支援すべきかは、今後何らかのルール作りが必要である。
各施設が提出した⾃施設のデータに関しては、いつでも返却できるよう対応する予定である。各施設に提出していただいた DPC データは、解析しやすいように全ての施設において変数のデータ型を統⼀し、1 つの大きな EF 統合ファイルに再構成してある。例えば、同じ都道府県内の複数の施設が協⼒してデータの解析を⾏いたいなどの要望については、各施設⻑の了解を確認できれば、事務局からそれらの施設のデータをまとめたク
リーンデータをお渡しすることが可能である。
最後に、DPC データを⽤いた QI 解析のノウハウについて、セミナーなどを開催して欲しいという要望もあった。こちらに関しては積極的に対応していきたいと考えているが、現時点では事務局でのマンパワーが⼗分でないため、個別に要望があった場合に対応を検討する。

68

7章. 今後の方向性
 QI の改訂
各癌の診療ガイドラインの改訂に伴い、最新のエビデンスを反映した QI となるよう解析方法や QI ⾃体をアップデートする作業や、新たに測定可能と考えられる QI を追加することを検討する作業を⾏う必要がある。

 フィードバックシステムの継続的改善（未実施理由の入⼒をスコアに反映させる拡張）施設毎の QI の計算結果は専⽤のホームページ上で返却し、匿名で施設間の比較も可能な形としている。また、同じホームページ上で各 QI の標準診療未実施症例の匿名 IDのリストの⼀覧を提⽰し、理由の入⼒も可能になっている。未実施理由の入⼒は、昨年よりも詳細な理由を設定し、かつ複数選択できるようにした。
しかし、この理由の入⼒は各施設の活動支援を目的としており、本研究の事務局ではその集計に⼀定のサポートはするものの、未実施理由を入⼒した施設に対しては、引き続き未実施理由を入⼒した他の施設と比較するために集計を⾏い、解析結果を返却することにしている。また、フィードバックシステムを改修し、臨床的に妥当な理由が入⼒されれば、QI スコアに反映させることができる画⾯に切り替えが可能な設定を導入した。

 ⼆次解析の計画
院内がん登録と DPC-EF ファイルのリンクデータは QI のみではなく、現在の医療の実態を表すデータとして臨床やがん対策に活⽤が可能であると考えられる。例えば、診断から治療開始までの⽇数の分布や、⾼齢者と若年者がうけている医療の違い、手術の予防的抗⽣物質の種類や期間の実態などについて解析が可能である。また、院内がん登録で登録対象となっている「初回治療」が実際に⾏われた治療の何％程度に当たるのか、などの解析が可能である。
事務局では、2012 年症例ではこれらの解析をいくつか⾏い、QI 研究結果報告・検討
会でその解析案を紹介した。その結果は残念ながら今年の報告書には掲載できなかったが、実際の医療を改善するのに役⽴つと考えられるものについてはホームページを通し、適宜結果をフィードバックすると同時に来年以降の定期報告に含めていきたい。また、参加施設から解析案が提案された際の体制を整えていくことを検討する。

69

 ワーキンググループ
参加施設にとって役に⽴つ解析を⾏うためには、今後どのような解析を⾏うべきか、
そしてどのように結果をフィードバックするべきかなど検討するため、がん診療に携わる医師、診療情報管理⼠、事務職員など含めた多職種で少人数のワーキンググループの設置を計画している。（詳細は未定）

 次年の予定
2013 年症例については、2012 年と同様、全がんを対象としてデータを収集し、既に測定している 12 の既存 QI の測定のほか、新規 QI と追加解析結果をフィードバックできるよう準備を進めている。

70

結語
本研究は 2 年目に入り、232 施設（がん診療連携拠点病院の 55%）からデータ提供
を得て 9 個の QI、および 3 つのガイドライン推奨実施率についてがん医療の実態を検討した。こうして 2 年目も継続して測定を⾏うことができたのも、各施設の担当者の皆様が粘り強いご尽⼒のたまものである。この場を借りて厚く御礼を申し上げたい。
昨年は DPC データを⽤いて大規模に QI の解析を⾏った初めての年であり、データの収集とデータベースの構築の為のシステムを構築するために労⼒を費やした。そのため、2 年目においては作業手順も効率化し、より迅速にデータの収集と解析を⾏うことができた。それと同時に、現在の QI の限界もより明確になった。より質の⾼い、より価値のある結果を参加施設へフィードバックするために QI ⾃体や測定のシステム・フィードバックと改善支援に関して試⾏錯誤を続けていくことの重要性が再認識された。
本研究で構築している院内がん登録-DPC データベースには様々な活⽤方法がある
が、データ解析を通して医療の質向上のための各施設の取り組みを支援するためには、今後測定を継続するだけではなく、測定システム⾃体をより良いものへと改善し続ける必要がある。医療連携などが反映されない、患者の状態に関する情報に乏しいという
DPC データの限界もある中で、データの限界と特性を理解しつつ意味のある指標をエビデンスに基づき策定し、測定方法を工夫し続けることが、モニタリングの価値を⾼め、医療の質の向上へとつながっていくにちがいない。今後とも、全国の医療機関の皆様とともに、がん患者の受ける医療を少しでも向上させることを旨として QI を続けて⾏きたいと考えている。

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研究参加施設一覧
前橋赤⼗字病院

札幌厚生病院
⼿稲渓仁会病院

北海道

群馬県

函館五稜郭病院

高崎総合医療センター

市⽴函館病院埼玉県済生会川口総合病院

旭川厚生病院

川口市⽴医療センター

日鋼記念病院

自治医科大学附属

王子総合病院

埼玉県

市⽴釧路総合病院

⻘森県

岩⼿県

秋⽥県
山形県

福島県

茨城県

栃木県

さいたま医療センター
春日部市⽴病院

帯広厚生病院

獨協医科大学越谷病院

⼋⼾市⽴市⺠病院

さいたま赤⼗字病院

⼗和⽥市⽴中央病院

埼玉医科大学国際医療センター

岩⼿県⽴中央病院

千葉県がんセンター

岩⼿医科大学附属病院

千葉労災病院

岩⼿県⽴中部病院

君津中央病院

岩⼿県⽴磐井病院

千葉県

岩⼿県⽴釜⽯病院

宮城県

公⽴藤岡総合病院

順天堂大学医学部附属浦安病院
東京慈恵会医科大学附属柏病院

岩⼿県⽴胆沢病院

東京⻭科大学市川総合病院

⽯巻赤⼗字病院

⻲⽥総合病院大崎市⺠病院

千葉医療センター

東北労災病院

聖路加国際病院

東北薬科大学病院

東京慈恵会医科大学附属病院

東北大学病院

都⽴駒込病院

秋⽥大学医学部附属病院

順天堂大学医学部附属山形県⽴中央病院

順天堂医院

公⽴置賜総合病院

がん研究会有明病院

山形大学医学部附属病院

東邦大学医療センター大森病院

竹⽥綜合病院

日本赤⼗字社医療センター
東京都

いわき市⽴総合磐城共⽴病院

日本大学医学部附属板橋病院

友愛記念病院

⻘梅市⽴総合病院

茨城県⽴中央病院

武蔵野赤⼗字病院

⽔⼾医療センター

杏林大学医学部付属病院

佐野厚生総合病院

都⽴多摩総合医療センター

那須赤⼗字病院

東京医療センター

自治医科大学附属病院

災害医療センター

栃木県⽴がんセンター

東京医科⻭科大学

済生会宇都宮病院

医学部附属病院72

済生会横浜市東部病院

岐阜県

横浜市⽴大学附属病院

沼津市⽴病院

横須賀共済病院

静岡市⽴静岡病院

相模原協同病院

静岡県⽴総合病院

北⾥大学病院
神奈川県

新潟県

静岡県

大和市⽴病院

⽯川県

山梨県

⻑野県

東海大学医学部付属病院

聖隷三⽅原病院

聖マリアンナ医科大学病院

浜松医科大学医学部附属病院

横浜市⽴市⺠病院

名古屋掖済会病院

横浜市⽴みなと赤⼗字病院

中京病院

済生会新潟第二病院

豊橋市⺠病院

⻑岡赤⼗字病院

愛知県

豊⽥厚生病院
⼩牧市⺠病院

厚生連高岡病院

藤⽥保健衛生大学病院

富山大学附属病院

海南病院

⾦沢医科大学病院

名古屋医療センター

⾦沢医療センター

三重県

三重中央医療センター
大津赤⼗字病院

福井赤⼗字病院

滋賀県

滋賀県⽴成⼈病センター

福井県済生会病院

滋賀医科大学医学部附属病院

福井大学医学部附属病院

京都市⽴病院

山梨県⽴中央病院

京都府

山梨大学医学部附属病院

京都第二赤⼗字病院
京都第⼀赤⼗字病院

⻑野赤⼗字病院

京都大学医学部附属病院

⻑野市⺠病院

大阪府⽴成⼈病センター

相澤病院

大阪赤⼗字病院

飯⽥市⽴病院大阪府⽴急性期・

諏訪赤⼗字病院

総合医療センター

伊那中央病院

大阪府

佐久総合病院佐久医療センター

岐阜県

浜松医療センター
聖隷浜松病院

福井県⽴病院
福井県

磐⽥市⽴総合病院

神奈川県⽴がんセンター

新潟大学医⻭学総合病院
富山県

高山赤⼗字病院

大阪市⽴大学医学部附属病院
市⽴堺病院

信州大学医学部附属病院

大阪市⽴総合医療センター

岐阜市⺠病院

市⽴岸和⽥市⺠病院

岐阜県総合医療センター

東大阪市⽴総合病院

岐阜県⽴多治⾒病院

大阪医療センター

木沢記念病院

兵庫県

大垣市⺠病院73

兵庫医科大学病院
兵庫県⽴柏原病院

兵庫県⽴淡路医療センター

香川県⽴中央病院

兵庫県⽴がんセンター

高松赤⼗字病院

近畿中央病院

兵庫県

香川県

姫路赤⼗字病院

三豊総合病院

赤穂市⺠病院

香川大学医学部附属病院

公⽴豊岡病院組合⽴豊岡病院

愛媛県⽴中央病院

神⼾市⽴医療センター

済生会今治病院中央市⺠病院

奈良県

和歌山県

愛媛県

岡山県

愛媛大学医学部附属病院

神⼾医療センター

四国がんセンター

市⽴奈良病院

高知赤⼗字病院

奈良県総合医療センター

高知県

山口県

徳島県

高知医療センター

奈良県⽴医科大学附属病院

高知大学医学部附属病院

橋本市⺠病院

福岡県済生会福岡総合病院

和歌山県⽴医科大学附属病院

公⽴⼋⼥総合病院

日本赤⼗字社和歌山医療センター

聖マリア病院

紀南病院

大牟⽥市⽴病院
福岡県

九州病院

松江赤⼗字病院

北九州市⽴医療センター

松江市⽴病院

九州大学病院島根県⽴中央病院

九州がんセンター

島根大学医学部附属病院

九州医療センター

倉敷中央病院

唐津赤⼗字病院

川崎医科大学附属病院

佐賀県

佐賀県医療センター好生館

岡山大学病院

嬉野医療センター

岡山医療センター

⻑崎医療センター

福山市⺠病院

日本赤⼗字社 ⻑崎原爆病院

市⽴三次中央病院
広島県

市⽴宇和島病院神⼾大学医学部附属病院

南和歌山医療センター

鳥取県

香川労災病院

⻑崎県

⻑崎県島原病院

廣島総合病院

⻑崎みなとメディカルセンター

広島大学病院市⺠病院

東広島医療センター

熊本医療センター

周東総合病院

熊本県

岩国医療センター

熊本赤⼗字病院
熊本市⽴熊本市⺠病院

徳島県⽴中央病院

⼈吉医療センター

徳島市⺠病院大分県済生会日⽥病院

徳島赤⼗字病院

大分県

徳島大学病院

別府医療センター
大分赤⼗字病院

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大分県
宮崎県

大分県⽴病院

那覇市⽴病院

都城医療センター

中頭病院

宮崎大学医学部附属病院

中部徳洲会病院
沖縄県

今給黎総合病院
⿅児島県

豊⾒城中央病院

済生会川内病院

ハートライフ病院

川内市医師会⽴市⺠病院

琉球大学医学部附属病院

⿅児島医療センター

沖縄県⽴中部病院

他４施設（施設名⼀覧に掲載されないことを希望した施設）

75平成 28 年 3 月 10 日 第 1 刷発⾏（非売品）
編集： 東尚弘、中村文明、岩本桃子、井上泉、今埜薫
発⾏： 都道府県がん診療連携拠点病院がん登録部会 Quality Indicator 研究・事務局
国⽴がん研究センターがん対策情報センターがん臨床情報部内
東京都中央区築地 5-1-1
Email: hsr@ncc.go.jp

Tel(03) 3542-2511

Fax(03)5565-2322