中山人間科学振興財団
２０１５（平成２７）年度「社会脳のヒューマンサイエンス」
国際交流助成（海外渡航）
研究テーマ：子どもの頃のいじめ曝露経験と、成年期の不本意な非正規雇用就労および精神的健康の関連：日本の地域調査に基づく検討
安藤絵美子
東京大学大学院医学系研究科 健康科学・看護学専攻 精神保健学分野

筆者は本助成を受け、2015 年 10 月にアイルランド・ダブリンで開催された、Society for Longitudinal and Life Course Studies（以下、SLLS） の年次学術総会に参加し、本研究課題について口頭で発表を行って来た。ここでは学会の模様、筆者の発表の内容について下記の通り報告する。
筆者は現在、大学院博士後期課程に在籍し、社会疫学を専攻している。疫学
は、集団における疾病の発症メカニズムの解明を医学分野のひとつであるが、中でも社会疫学は、「健康状態の社会内分布と社会的決定要因を研究する疫学の一分野」1 である。筆者は特に社会経済的要因（例として、職業、収入、学歴など）、中でも、パート・アルバイト、派遣労働などの非正規雇用就労が労働者のメンタルヘルスに及ぼす影響について研究を行っている。社会疫学では近年、ライフコース・アプローチという分析枠組みが適応されるようになっている。
出産・幼児期から成年、そして高年期まで人生のそれぞれの時期特有の社会経済的要因が何かしらの経路やその影響の蓄積を通じて、次の時期の健康に関連することを想定している 2。例えば、ライフコースに着目した代表的な疫学研究の成果に、幼少期の栄養状態により虚血性心疾患にかかりやすくなるという、いわゆる Barker 仮説 3 がある。このように海外では集団を長期的に追跡した縦断データが潤沢に利用でき、ライフコース疫学研究が活発に行われている。近年日本においても、縦断データの重要性と可能性が提唱され整備されつつある。
横断調査でも、データの質という課題はあるものの過去の状況などを尋ねる項目を採用するなど、少しでも縦断的な因果関係の解明に近づこうという工夫が施されている。このように利用可能なデータが整備されつつあることから、今後わが国からも研究成果が多く生まれるものと期待される。ライフコース疫学
は、縦断データを取り扱うため、統計解析上の手法やその結果の解釈の一層の洗練が求められる。今回助成を賜り参加した本学会は、社会学を中心に、世界各国で縦断データを用いたライフコース研究の成果やその研究手法について活発に情報交流がなされており、先生方から異口同音に参加を勧められていた。
また、本学会はこれまでに個別研究相談会を行うなど学生や若手研究者の支援や育成に積極的に取り組んでいる。筆者自身の研究のいっそうのブラッシュアップや勉強のため演題を提出したところ、口頭発表で採択され、参加に至った。
2015 年の SLLS 年次総会は、文頭のとおりアイルランドの首都ダブリンの市街地にあるダブリン城内のホール他にて 10 月 19 日から同 21 日までの計 3 日間にわたり開催された。18 日には近年量的データ解析で着目されている、欠損値補完に関するワークショップが開催され、筆者も参加した。講義に加え、グループディスカッションもあり、新しい手法にただ迎合するのではなく、自身のデータ特性をよりよく知ることの重要性をメンバーで確認するなど、大変有意義な機会であった。学会全体の正確な参加人数は公表されていないが、300 名程度の小規模であると感じたものの、会期中は「労働」「健康」「幼少期・成年期・高齢期」「教育と家族」「方法論と実践」「政策展開」の 6 セッションが毎日展開され、研究成果の発表と活発な議論が行われた。縦断データを用いた研究であれば分野問わず参加できる学会であるため、発表内容も社会学を始め、経済学、疫学、心理学等と多岐にわたる学際的な学会で、社会疫学の研究者の卵としては、人の健康やウェル・ビーイングを社会的な枠組みで考える研究アイデアやヒントをたくさん得ることが出来た。日本からは、イギリスの University
College London 研究員の Cable 典子先生をはじめ、計 8 名が参加した。日本でライフコース疫学研究に従事するのはごく少数であるが、普段それぞれの所属機関で研究に従事しているため、一堂に会し、今後の日本のライフコース研究について議論する貴重な機会となった。
筆者が演題としてエントリーした研究は、日本人の労働者における、学齢期にいじめを受けた経験が、成年期の不本意な非正規雇用就労を介して、抑うつ・不安の程度に関連するか否かを検討したものである。以下に研究の概要をまとめる。まず、本研究の背景について説明する。学齢期にいじめを受けると、成績不信や不登校などとなり、その後の進路につまずく可能性がある 4 が、非正規雇用での就労も、その帰結のひとつと考えられる。また、学齢期のいじめ経験であっても、成年期のメンタルヘルスの不調につながることが考えられている。
さらに、非正規雇用での就労により、低賃金や脆弱な社会保障などに曝露することから、心身の健康を害しやすいことが知られている 5。筆者は特に、「正社員になれなかったためやむを得ず非正規雇用を選んだ」不本意型非正規雇用に着目した。いじめという被害経験から満足な学業成績を挙げられず、進学や就職につまずいたモデルが想定される。本研究では、学齢期のいじめが成年期のメンタルヘルス（本研究では抑うつ・不安を指標とした）の直接効果に加え、不本意な非正規雇用就労が関係を媒介する媒介効果モデルを検証した（図１）。
使用したデータは、社会経済的要因と健康のメカニズムの学際的解明を目的に、関東近郊４自治体で実施された「まちと家族の健康調査」6 である。2 時点目の回答者 2,971 名（回収率 68.4％）のうち、解析に用いた変数にすべて回答した労働者 1,922 名を解析対象とした。いじめられた経験については、小中学校時代での有無を尋ね、「はい」と回答した場合に、いじめられた経験がある、とした。媒介変数は非正規雇用就労（パート、アルバイト、派遣労働、契約社員、嘱託など）で、就労動機について「正社員になれなかったから」と答えた者を「不本意な非正規雇用」とした。メンタルヘルス指標としては、抑うつ・不安の程度 7 を採用した。過去 1 か月間の抑うつ・不安を感じた頻度について測定し、高得点である程抑うつ・不安が高いとした。その他、共変量として調査時点での年齢、5 歳時点での暮らし向きの程度を調整した重回帰モデルをベースに、解析ツールは SPSS INDIRECT MACRO を用い、ブートストラップ法 8 にて媒介効果を検討した。
男女別に統計解析を行った結果、男性では成年期の抑うつ・不安に対する学齢期のいじめられた経験の影響について、不本意な非正規雇用就労の媒介効果は、0.0758(95％信頼区間：0.0126, 0.2053)と統計的に優位ではあったものの、いじめの成年期の抑うつ・不安への直接効果も統計学的に有意であると確認された。そのため、男性に関しては、いじめられ経験は、成年期のメンタルヘルスに直接にも、不本意な非正規雇用就労を介しても影響していたと言える。他方、女性では、不本意型非正規雇用媒介パス（0.0478（0.0028, 0.1527））は男
性同様統計学的に有意であるが、いじめられ経験と抑うつ・不安の直接の関連については、0.5222 (-0.0052, 1.0496)と統計的に意味のある関連は確認できなかった。つまり、女性における学齢期のいじめられた経験は、不本意な非正規雇用就労を介して、抑うつ・不安を高めている可能性が示唆された。
本研究には限界もあり、結果を解釈する際には、特に調査対象者の特性について留意する必要がある。今回の研究に用いられた調査は、関東４都市在住の25 歳から 50 歳までの住民を対象としたものである。他の世代や自治体在住者、日本全体の国民にこの結果がそのまま当てはまるかは慎重に議論すべきである。
また、今回は用いなかったが初回調査結果の回収率は 31.4%6 と決して高くない。
このような調査への理解と関心の高さから、社会経済的に高い層の人々がより多く回答している、また訪問調査なので一人暮らしで平日日中自宅におらず調査に回答しなかった若年労働者も多い、など、調査対象者に偏りがあり、それが結果に影響を与えている可能性がある。
しかし、本研究は、世界で初めて、いじめられた経験が成年期のメンタルヘルスに与える影響のメカニズム解明を試みた研究であり、特に女性において、いじめられたことによる進路選択への影響が解消もしくは少なくとどめられる対策がなされることにより、成年期のメンタルヘルスへの影響も解消される可能性が示唆されたという点が特長であると言える。
発表時のディスカッションでは、解析モデルについての指摘を受けた。特に、雇用形態ではなく、職業の健康影響が大規模コホートによって解明されているイギリスの研究者からは、職業からの影響も考慮するようアドバイスがあった。
今回は、因果関係ダイアグラムの考え方に基づき、原因と結果の両方に影響を与えている要素のみを解析に用いたため、職業の影響は考慮されていない。また、わが国における職業の健康影響を考慮する際に妥当な分類方法が確立されているとは言いがたいため、解析からは除外した経緯がある。しかし、今後は職業影響を考慮できるモデルを検討することとしている。また、国際学会での発表に不慣れな筆者に、プレゼンテーションのスタイルから、英語での質疑応答の方法まで、アドバイスをくださった研究者もおり、若手を育成するために惜しみなく手を差し伸べてくれる本学会の文化を感じることも出来、大いな励みと学びをいただいた。
研究費を持ち得ない大学院生や若手研究者にとって、国際学会参加は、語学以上に費用が大きなハードルである。しかし、参加することで得られる学びは若手の小さな手にはあまりある程ある。インターネットを使えばいつでもどこでも連絡が取り合える世の中ではあるが、論文化されていない最新の研究知見の吸収や、同世代の世界の研究者とふれあい、忌憚なくディスカッションを行うことで国を超えてネットワークを構築する経験は、やはり対面ならではである。筆者の海外経験はあくまで短期で学会発表のみではあったが、恐らくこのような研究成果以外の経験が若手研究者にもたらす意味を理解しチャンスをくださったと考えている。貴財団の学術研究と若手研究者の育成に対するご理解と懐の深さに甘えて、大変貴重な学びの機会を預かったことに、心から感謝している。研究を今後もつなげていくだけではなく、今回の経験を糧に、研究者として成長をしていきたい。

末筆ではありますが、改めて今回の助成を認めてくださいました審査員の先生方、申請時点から手厚くサポートしてくださいました事務局の八木様はじめ、貴財団の先生方皆様に厚く御礼を申し上げます。
引用文献
1. Berkman LF, and Kawachi I. Social Epidemiology 2nd edition, Oxford
University Press, Oxford, United Kingdom（2014）
2. 藤原武男, 小塩隆士：幼少期の環境と健康、社会と健康 健康格差解消に向けた統合科学的アプローチ、川上憲人, 橋本英樹, 近藤尚己（編）、77-94、東京大学出版会、東京（2015）
3. Barker DJ, and Osmond C: Infant mortality, childhood nutrition, andischaemic heart diseases in England and Wales, Lancet
1(8489):1077-1081（1986）.
4. 社会的排除調査チーム. 内閣府官房社会包摂推進室/内閣府制作統括室, 社会排除にいたるプロセス〜若年ケース・スタディから見る排除の過程〜, 内閣府, 東京 (2012) [Online available]
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002kvtw-att/2r9852000002kw
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