最近の船舶のナビゲーション

２８３

特集 ● カーナビゲーションの将来を展望する／解説

最近の船舶のナビゲーション−電子海図表示システム（ＥＣＤＩＳ）について−

今井健三＊
船舶のナビゲーションは、近年大きく変貌しつつある。デジタル海図情報とＧＰＳによる位置情報や、レーダ映像等の航海情報を結合することにより、精度の高い自船位置が海図画面上に常時表示が可能となった。この航海情報システムは、国際的に標準化された電子海図表示システム（ＥＣＤＩＳ）といわれるもので、船舶の航海安全と効率的な運航にとってきわめて有効な機能を有するシステムである。今後の普及と更なる発展が期待されている。

Modern Ship Navigation；
Electronic Chart Display and Information System（ECDIS）
Kenzo IMAI＊
Ship navigation has undergone a major transformation in recent years. By combining
digital charts, GPS plotting information and navigation information such as radarimages, etc., it is now possible to have a real-time, extremely accurate display of theposition of a vessel superimposed over a chart display. This system is called theElectronic Chart Display and Information System（ECDIS）and has become the international standard. It has enormous potential for safe, efficient shipping navigation andis expected to continue to become more sophisticated and more widely used in thefuture.

必要時間の短縮や経済性や他の諸条件を指定するこ

１．船舶のナビゲーション
１−１ともありうる」１） とある。また、「航法とは、自船ナビゲーションとは位置を決定するための科学であり、ある地点からあ

現在、「カーナビゲーション」という用語は世の中に広く普及している。

る地点に自船を安全に導く技術である」２） との定義も見られる。両者に共通するのは安全という要素が船舶の世界でのナビゲーションの歴史は古く、フェニキア、カルタゴ、エジプトの航海者は紀元前か船舶にとって重要なキーワードとなっていることである。

ら大航海に乗り出していたという。ナビゲーション

とくに近年、世界各地でオイルタンカーによる座は「航法」と訳され、「航法とは出発地から目的地礁、衝突事故が頻発しており、わが国でも１９９７年７へ向かって船を操縦する技術である。その経路は何月に東京湾の中ノ瀬で起きたオイルタンカー座礁事よりもまず最大限の安全性を考慮して選ばれるが、故を契機に、海事関係者の間では今まで以上に「安全運航と海洋の環境保全」が関心事となっている。

＊ 海上保安学校海洋科学教官室長

Ｈｅａｄｏ
ｆＭａ
ｒｉｎＳｃ
ｉ
ｅｎｃ
ｅＩｎｓｔｒａｃｔｏｒｓＲｏｏｍ，
ＪａｐａｎＣｏ
ａｓｔＧｕａｒｄＳｃｈｏｏｌ
原稿受理 ２０００年９月１８日

ＩＡＴＳＳ Ｒｅｖｉｅｗ Ｖｏｌ．
２６，Ｎｏ．
４

海上での船舶事故は、一旦発生すると貴い人命や貴重な財産の損失だけには止まらず、海洋環境へ大きく影響するケースが多い。その被害規模は単に一国

（５７）

Ｓｅｐ.，
２００１

２８４

今井健三

レーダ

電子海図表示システム

無線通信
衛星通信

航海用電子海図（デジタルデータ）

電子海図表示装置
海図表示部

警報

航海用電子海図
更新データ

水路通報
その他の情報
海図情報
航海情報
その他の情報機関

電子航法装置ロランデッカGPS
レーダ
ジャイロコンパス
ログ

測深機

Fig.1 ＥＣＤ
Ｉ
Ｓの概念

のみならず周辺沿岸諸国にまで及び、取り返しのつかない重大な海洋汚染をも引き起こす。
１−２

新しい航海情報システム

海事に関係する国際機関は、状況の変化に応じ、船舶の安全航行に対する国際的な規則や基準を定め事故防止に努めている。そのなかでも特に注目されている一つが、今回紹介する電子海図表示システム（ＥＣＤＩＳ：ＥｌｅｃｔｒｏｎｉｃＣｈａｒｔＤ
ｉｓｐｌ
ａｙａｎｄＩｎｆｏｒｍａｔｉｏｎＳｙｓｔｅｍ、国際的にエクディスと呼称。以下ＥＣＤＩＳ

Fig.2 ブリッジに配置されたＥＣＤＩＳ（中央）：操舵輪のすぐ隣に配置されているという）である。国際水路機関と国際海事機関は緊密に連携してＥＣＤＩＳについての海図データベースの作成基準及び性能基準を規定している。ＥＣＤＩＳ
は陸上のカーナビゲーションの船舶版といえなくもないが、システム全体の規模、表示機能、海図データベースの内容から比較して、きわめて高機能、高品質のシステムといえる（Fig.1）。
従来から、航海者は一定時間毎に沿岸の顕著な物標を、クロス方位法やレーダ測位で方位および方位・距離を測定、または電波航法装置によって船位を求め、海図上に転記して自船位置を確認しながら予定

Fig.3 ＥＣＤ
ＩＳの表示画面と操作卓コース上を航行していた。一方、船のブリッジに搭載されたＥＣＤＩＳはデジタル海図情報と全地球測位た。また、自船の喫水より浅い海域に接近した際にシステム（ＧＰＳ：Ｇｌｏｂａ
ｌＰｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇＳｙｓｔｅｍ、以下Ｇは事前に警報を発令、表示するなど、従来の紙の海ＰＳという）からの測位情報、レーダ映像、海上衝突図では不可能な機能を多く備えている。

予防装置などの航海情報を結合し、荒天時や狭水道航法にとって最も重要なことは、いかなる環境下などの悪条件のもとでも常時、精度の高い自船位置においても自船位置を正確かつ瞬時に把握し、海岸や他船の動静が正確な海図画面上に表示可能となっ線や危険水域、他船との関係を判断し安全なコース

国際交通安全学会誌 Ｖｏｌ．
２６，Ｎｏ．
４（５８）

平成１３年９月

２８５

最近の船舶のナビゲーションを決定して航行することに尽きる。その点でＥＣＤＩ

準はその後改訂が加えられ、現在Ｓ５２は第５版、ＳＳは現在、航法のあり方に大きな変革もたらす航海

５７は第３版を数えている。
２−３ Ｉ
ＨＯの電子海図表示基準

情報システムとして安全航行の最も有力な支援シス

１）Ｓ５２「電子海図表示システムの海図内容と表示にテムであると考えられている（Fig.2,3）。

関する仕様」

２．ＥＣＤ
Ｉ
Ｓ出現の背景２−１

本仕様はＥＣＤＩＳの海図内容とその表示について紙海図の限界の基本原則が記述された電子海図に関する最も重要航法技術が急速に進歩した船舶においても、航海の安全と効率化のために欠くことのできないのが海な規定で、後述するＩＨＯのＳ５７や国際海事機関（ＩＭＯ）のＥＣＤＩＳ性能基準のベースとなっている。

図である。正式には航海用海図（Ｎａｕｔｉｃａｌ Ｃｈａｒｔ）

Ｓ５２の内容はＥＣＤＩＳの設計思想、概念、用語の定という。現在のような近代的な海図は各国政府の水義、ＩＨＯの責任、航海者の義務、海図作成法の骨組、路機関の設立以来、およそ２００年の歴史のなかで航チャートワークの機能、航海用電子海図（ＥＮＣ：

海術の進歩と水路測量・海図作成技術の発達が相俟Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ ＮａｖｉｇａｔｉｏｎａｌＣｈａｒｔ、以下ＥＮＣという）って達成された成果である。しかし、最近の海図はの内容と表示の基本およびデータ構造、記号・色彩、航海者からの記載情報の追加要望や、沿岸海域の利データ記録媒体、データの更新方法等が規定されて用形態が輻輳し、記載情報が過密化している傾向にいる。また、Ｓ５２には三つの付録が作成されている。

ある。これら多くの情報を限られた大きさの紙面にそれらはＥＮＣデータの最新維持についてのガイダ

盛り込むことは海図記号の追加・改良、色彩表現のンス、色と記号についての規定書、ＥＣＤＩＳに関係改善を加えたとしても情報の識別性が悪くなることする用語集からなる。

は避けられなくなってきている。

２）Ｓ５７「デジタル水路データのための転送基準」

これらの問題を解決するため、１９８
０年代に入り、Ｓ５７は、Ｓ５２の規定をうけてＥＮＣの詳細な作成仕

北欧諸国やアメリカ、カナダ、日本において海図情様として作成されているが、測量原図など幅広い水報をデジタルな形でデータベース化しディスプレイ路データの作成にも適用されるものとなっている。に表示する方法が考えられた。このような考え方に

Ｓ５
７の内容は海図項目（オブジェクト）のコード、よる試行錯誤が開始され、これを契機に初期の電子項目に付与される属性（アトリビュート）のコード、海図表示装置が実用化された。この端緒はその後のデータ作成の方法、データフォーマット（ＤＸ９０）等本格的な電子海図の誕生に発展していくこととなっが詳細に規定されている。ＩＨＯに加盟の各国水路部た。

はこの二つの規定に基づいてＥＮＣの作成を実施し２−２

電子海図の誕生ている。
２−４

電 子 海 図 の 開 発 は１
９８５年６月、国 際 水 路 機 関

国際海事機関（ＩＭＯ）の動き（ＩＨＯ：Ｉｎｔｅｒｎａｔｉ
ｏｎａ
ｌＨｙｄｒ
ｏｇｒａｐｈｉｃ Ｏｒｇａｎａｉｚａｔｉ
ｏｎ、

国際海事機関（ＩＭＯ：Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ｍａｒｉｔｉｍｅ

以下ＩＨＯという）＊１傘下の北海に面する諸国の水路

Ｏｒｇａｎａｉｚａｔｉｏｎ、以下ＩＭＯという）＊２はＥＣＤＩ
Ｓの利用機関をメンバーとする北海水路委員会が電子海図作に際しての安全確保の立場から、ＥＣＤＩＳがＳＯＬＡＳ業部会（オランダ、イギリス、フランス、ドイツ、条約（１９７４年の海上における人命の安全ための国際デンマーク、ノルウェー、スウェーデンが参加）を条約：１９７４年、条約１６）でいう海図と法的、機能的設置し電子海図の表示仕様についての検討を開始しに同等物となりうるための性能基準の検討を１９８５年たのが始まりである。

から開始した。

１
９８６年２月、同作業部会は報告書をまとめＩＨＯにそして、ＩＨＯとの調整を図るために、１９８８年両機提出した。ＩＨＯはその成果の重要性に直ちに反応し、＊１ １９２１年に設立された国際機関で、本部をモナコに置く。
日本は創設から加盟、１９７０年に政府間条約機関として改組。海図を作成する各国水路機関が相互に連携し、海図等の水路図誌刊行物の統一を図り、水路業務の発展、促進を目的とする。
＊２ １９４８年に採択された「ＩＭＯの設置に関する条約」に基づき、海上における船舶の安全確保および海洋環境の保護等を目的として設立された海事問題に関する国連の専門機関の一つ。

１９８６年「電子海図表示システム委員会」を発足させ、本格的な電子海図表示データの基準作成を開始した。
その結果、
１９９０年５月に「電子海図表示システムの海図内容と表示に関する仕様」（Ｓ５２）第１版が、１９９１年６月に「ＩＨＯデジタル水路データのための転送基準」（Ｓ５７）第１版がＩＨＯから刊行された。これらの基

ＩＡＴＳＳ Ｒｅｖ
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今井健三

関合同の電子海図調和グループを設置してＥＣＤＩＳの点をクリックするとその点が認識している情報をの性能基準を検討し１９９３年に性能基準案が合意され直ちに検索、表示することができる。海域であればた。このあと、同基準案は航行安全小委員会、海上その地点の深さ（水深）がどのくらいか、たとえば安全委員会の承認を経て、１９９５年１１月開催のＩＭＯ自船が１０〜２０ｍの等深線で囲まれるやエリアに存在総会で正式に採択された。と表示、航路内であれば掘り下げ水深の深さと測量

その後、ＩＭＯは採択されたＥＣＤＩＳ性能基準に基年およびその名称が表示される。航路ブイであればづく「機能テスト基準」の作成を国際電気標準会議

その名称、番号、光り方、塗色、構造などの詳細な（ＩＥＣ：Ｉｎｔｅｒｎａｔｉ
ｏｎａ
ｌＥｌｅｃｔｒｏｔｅｃｈｎｉｃａｌＣｏｍｍｉｓｓｉ
ｏｎ、情報が表示される。これによって、自船が現在、ど以下ＩＥＣという）に依頼した。ＩＥＣはこれを受けて、のような環境の海域に存在しているのかを常時認識

１９９８年１０月、航海計器としての要件とＩＥＣ基準６１１７４しているので、任意時間後の自船前方に危険な浅所を刊行した。これによって、ＥＣＤＩＳの型式承認がが存在すれば、事前に警報機能が作動して危険回避可能となり、航海機器メーカによるＥＣＤＩＳの開発・ができることとなる。

製造が一層促進されることとなった。わが国においＥＮＣのデータは紙海図をスキャナーで読取り、てもＥＣＤＩＳの国内法への取り込みや国内での型式点、線、面それぞれのオブジェクト毎にＩＨＯの国際承認基準について検討が開始されている。

標準仕様に基づきコード付けおよび属性を付与してこのように電子海図の開発が急速に進展した背景いる。データは一定の大きさの緯度、経度で区画さの要因として、一つはＧＰＳによる全世界をカバーすれたセル単位で編集し、これらは継ぎ目のないシーる測位システムの運用が実用化し、何時でも精度のムレスな状態に接合され、ＣＤ-ＲＯＭのような書き高い位置情報が得られるようになったこと、二つ目換え、消去ができない記録媒体に収録してある。

はコンピュータの著しい性能向上とＣＤ-ＲＯＭなど

４−２ ＥＣＤ
ＩＳの機能の可搬型の大容量情報媒体の利用が可能となったこ

ＥＣＤＩＳはデジタル海図データの特色を生かした紙海図には不可能な機能を有しており、主なものはとが大きな要因といえよう。

以下のとおりである。

３．ＥＣＤ
ＩＳの性能基準

荒天時、濃霧、夜間などの悪条件でもＧＰＳから得１９９５年１１月、ＩＭＯ総会で採択されたＥＣＤＩＳ性能られた船位の海図情報上への常時自動表示や、航基準（決議Ａ．
８１７（１９））の内容について、カーナビ海計画による予定航路および過去の航跡が表示でゲーションと比較をするうえで、興味深いと思われきる。
レーダや海上衝突予防装置の映像と海図情報とのる部分を抜粋してTable 1に列記する。

重 畳 に よ っ て 他 船 の 動 静 を 表 示、把 握 で き る

４．ＥＣＤ
ＩＳの機能（Fig.4）。

ＥＣＤＩＳの具体的な機能を説明する前に、それら

海図情報は「基礎表示」（Ｄｉｓｐｌａｙ Ｂａｓｅ）以外は必要に応じて自由に選択表示できる。

機能を可能にする海図情報データベースについて述海図画面は拡大、縮小、スクロール表示ができる。

べたい。
４−１

危険水域に接近した場合、事前に警告のアラーム

海図データベースの構造や点滅表示による警報機能が作動する。

ＥＣＤＩＳ性能基準の章でも記述のとおり、ＥＮＣは各国水路機関から提供される公式のデジタル海図情報データベースである。ＥＣＤＩＳに表示される海図情報のデータはビットマップまたはラスター画像のような単なる紙海図のコピーではない。各情報は経緯度座標を持ったベクトルデータによるトポロジー（位相）構造で作られている。つまり、ＥＮＣの各データは、地球上の位置の座標を持った点、それらの点を結ぶ直線、およびそれらの線で囲まれた面で定義され、構成されている。
このため、ディスプレイに表示された海図の任意

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ｌ．
２
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Fig.4 海図情報（基礎表示）とレーダ映像（緑色）との重畳（６０）平成１３年９月

最近の船舶のナビゲーション

２８７Table 1 ＥＣＤ
Ｉ
Ｓ性能基準
序説（Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ）
１．
１ ＥＣＤ
Ｉ
Ｓの基本的機能は安全なる航行に寄与するためのものである。
１．
２ ＥＣＤＩＳは 適 切 な バ ッ ク ア ッ プ の 措 置 が あ る 場 合、１９７４年
ＳＯＬＡＳ条約の第Ⅴ章２０規則 ＊１で要求される最新維持された海図に適合すると認めることができる。
１．
４ ＥＣＤ
Ｉ
Ｓは政府承認の水路部により製作され、その権限により配布され、安全有効な航海のため必要な、すべての海図情報を表示できるものであること。
１．
５ ＥＣＤ
Ｉ
Ｓは航海用電子海図の簡単で信頼し得る更新を容易にすることができるものであること。
１．
６ ＥＣＤ
Ｉ
Ｓを使用すれば、紙海図の使用に比して航海上の作業負担を軽減できるものであること。（中略）ＥＣＤＩ
Ｓの使用により、船位が連続的にプロットすることができること。
１．
７ ＥＣＤＩ
Ｓは政府承認の水路部の刊行する紙海図と、少なくとも同じ信頼性と利用性があること。

定義（Ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎｓ）
２．
１ 「電子海図表示システム（ＥＣＤＩＳ）」とは適切なバックアップの措置がある場合、航海計画と航路監視（ＲｏｕｔｅＭｏｎｉｔｏｒｉｎｇ）に際し、航海者を支援するため、航海用センサーより得られる船位情報とともに、航海用電子海図システム（ＳＥＮＣ）から選び出される情報を表示し、かつ必要に応じ追加の航海関係情報を表示して、１９７４年ＳＯＬＡＳ条約の第Ⅴ章２０規則で要求される最新維持された海図に適合するものとして認められ得る航海情報システムである。
２．
２ 「航海用電子海図（ＥＮＣ）」とは政府承認の水路部に認められ、ＥＣＤＩＳに用いるものとして発行されるデータベースであって、その内容、構成およびフオーマットが標準化されたものをいう。
（以下略）
２．
３ 「航海用電子海図システム（ＳＥＮＣ）」とは適切な使用のためのＥＣＤ
Ｉ
ＳによるＥＮＣの変換、適切な方法によるＥＮＣの更新、および航海者によって追加されるその他のデータに基づくデータベースをいう。表示の発生およびその他の航海上の機能のためにＥＣＤＩＳによって実際上アクセスされるデータベースであり、最新維持された紙海図と同等のものである。ＳＥＮＣは他の情報源からの情報も含ませることができる＊２。
２．
４ 「標準表示」（ＳｔｎｄａｒｄＤｉｓｐｌａｙ）とは海図が最初にＥＣＤＩＳに表示されるときに示されるＳＥＮＣ情報である。（以下略）２．
５ 「基礎表示」（Ｄｉｓｐｌａｙ Ｂａｓｅ）とは表示から取り去ることができないＳＥＮＣ情報の範囲であって、あらゆる地理上の区域において、あらゆる環境にあって常時必要とされる情報からなるものをいう。これは安全な航海のため十分なものとして意図されているものではない。

４．
７ ＥＣＤ
Ｉ
Ｓは更新の記録（ＳＥＮＣへの適用の時刻を含む）を保存するものであること。（以下略）表示の要件（ＤｉｓｐｌａｙＲｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔ）
９．
２ 航路監視のための海図表示画面の大きさは少なくとも２７０ｍｍ×２７０ｍｍとすること。
９．
３ 表示はＩＨＯの色と分解能の勧告（ＩＨＯ／Ｓ５２付録２）に適合すること。
９．
４ 表示の方法は表示された情報が昼夜を問わず船橋で通常経験される明るさのもとで１名以上の観測者によって明瞭に視認されることが、確保されること。

航海計画、航路監視および航行記録（Ｒｏｕｔｅ Ｐ
ｌａｎｎｉｎｇ，ＭｏｎｉｔｏｒｉｎｇａｎｄＶｏｙａｇｅＲｅｃｏｒｄｉｎｇ）
１０．
２ ＥＣＤ
Ｉ
Ｓは使いやすい操作のため、人間工学的原則に従って設計されていること。
１０．
５ 航路監視（ＲｏｕｔｅＭｏｎｉｔｏｒｉｎｇ）
１０．
５．
３ 航海者が設定する特定時間内に、もし船舶が安全水深線を横切ろうとする場合には警報が発せられること。
１０．
５．
４ 航海者が設定する特定時間内に、もし船舶が禁止区域または特別の条件がある海域の境界を越えようとする場合は航海者の選択に従って、警報又は表示が発せられること。
１０．
５．
５ 計画航路から設定限度を超えて偏位した場合に、警報が発せられること。
１０．
５．
９ 測位装置およびＳＥＮＣは測地系を同じとすること。そうでない場合は警報が発せられること。
１０．
５．
１２ いかなる位置もその地理的座標で入力することができ、そして要求すれば当該位置を表示できること。また、表示画面上のいかなる点（地物、記号又は位置の点）をも選択することができ、かつ要求に応じてその地理的座標を読み出すことができること。
１０．
６ 航海記録（ＶｏｙａｇｅＲｅｃｏｒｄｉｎｇ）
１０．
６．
１ ＥＣＤＩ
Ｓは過去１２時間にわたって、航海を再現するため必要最小限の要素を記憶し、かつ再生させることができ、また使用した公式データベースを確認できること。次のデータは１分間隔で記録されること。（時刻、位置、船首方位、速力）
１０．
６．
２ 更に、ＥＣＤＩ
Ｓ全航海の完全な航跡を４時間以内の間隔で時刻マークを添えて記録できること。
１０．
６．
３ 記録された情報を操作し、又は変更ができないこと。
１０．
６．
４ ＥＣＤ
Ｉ
Ｓは過去１２時間の記録、および航跡の記録を保存することが可能であること。

バックアップの措置（Ｂａｃｋ-ｕｐＡｒｒａｎｇｅｍｅｎｔｓ）
ＥＣＤ
Ｉ
Ｓの故障の場合、安全な航海を確保するため適当なバックアップ装置を備えること。

 ＳＥＮＣ情報の表示（Ｄｉｓｐｌ
ａｙｏ
ｆＳＥＮＣＩｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）

電源（ＰｏｗｅｒＳｕｐｐｌｙ）

３．
２ 航海計画および航路監視の間、表示に利用されるＳＥＮＣ情報は、
基礎表示、標準表示、その他のすべての情報（ＡｌｌＯｔ
ｈｅｒＩｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）の三つの分類に区分されること＊３。
３．
３ ＥＣＤ
Ｉ
Ｓは標準表示をいつでも、単一の操作で表示できるものであること。
３．
４ ＥＣＤ
Ｉ
Ｓで最初に海図が表示される場合、表示海域に対しＳＥＮＣの中で利用可能な最大縮尺で標準表示を表示すること。
３．
５ ＥＣＤ
Ｉ
Ｓの表示に情報を追加し、または除去することが容易であること。基礎表示に含まれる情報は取り除けないないものとする。（以下略）

１
５．
１ １
９
７４年のＳＯＬＡＳ条約のⅡ−１章の該当要件に従って、非常電源が供給される場合に、ＥＣＤＩＳおよびその通常の機能のため必要な、すべての装置を作動させることができること。
１５．
２ １の電源から他の電源への切り替え又は電源の４５秒までの中断は手動での再初期化を必要としないこと。

海図情報の供給と更新（Ｐｒｏｖｉｓｉｏｎａｎｄ Ｕｐ ｄａｔ
ｉｎｇ ｏｆＣｈａｒｔ
Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）
４．
１ ＥＣＤ
Ｉ
Ｓに使用される海図情報は政府承認の水路部により作成される最新版の情報とし、ＩＨＯ基準に適合するものであること。
４．
５ ＥＣＤ
Ｉ
ＳはＩ
ＨＯの基準に従って供給されるＥＮＣデータの公式の更新を受け入れることができるものであること。これらの更新はＳＥＮＣに自動的に使用されること。また、更新がどのような方法で受け入れられてもその実施手順が使用中の表示を妨害しないこと。
４．
６ ＥＣＤ
Ｉ
Ｓはまた手動で入力されるＥＮＣデータ更新情報を当該データの最終的な受入れに先立って簡単な方法で確認したあと、受け入れることができるものであること。これらは表示画面上でＥＮＣ情報および公式更新情報とは区別し得るものとし、また表示の見易さを損なわないようなものであること。

ＩＡＴＳＳ Ｒｅｖｉｅｗ Ｖｏｌ．
２６，Ｎｏ．
４＊１ 航海用刊行物：すべての船舶には予定された航海に必要な適当かつ最新維持された海図・水路誌・灯台表・水路通報・潮汐表その他のすべての航海用刊行物を備えなければならない。
＊２ ＳＥＮＣは水路部提供のＥＮＣなどの航海情報を記憶した、ＥＣＤＩＳに組み込まれた船上のデータベースである。（筆者注）＊３ 「基礎表示」とは海岸線、航海者が選択する自船の安全等深線、安全等深線で決まる安全水域内にある、安全等深線より浅い水深の水中障害物の表示、浮標、立標、橋、空中ケーブル等の孤立障害物、分離通航方式などの必要最小限の情報のみ表示。
「標準表示」は基礎表示に加えて干出線（低潮時の海面と陸部の境界線）、灯台などの航行援助施設、航路、水道の境界線、著物
標、禁止区域・制限区域、海図の縮尺境界、航行注意記事などの情報を表示、「その他のすべての情報」は要求によって個々に表示されるもので、例えば、水深値、海底電線、海底パイプライン、フェリー航路、すべての孤立障害物の詳細などである。
（筆者注）

（６１）

Ｓｅｐ.，
２００１２８８

今井健三の冊子による情報提供を行っている。冊子には海図の小部分の変化を訂正するための補正図が添付されている。最近では、冊子と同じ内容がインターネッ
トでも同時に提供されている。
ＥＣＤＩＳについての海図情報の更新受入れは性能基準にも明記され、海図情報であるＥＮＣデータベースの更新情報作成は前述のＩＨＯ／Ｓ５２，Ｓ５７に詳細に記述されている。海図情報の更新には二つの方法がある。一つは更新情報をＣＤ-ＲＯＭに書き込み、Fig.5 昼間の海図表示画面定期的に航海者に配布、提供する半自動更新である。
もう一つは洋上を航行している船舶に海事衛星等を経由して更新情報を船上のＥＣＤＩＳに直接送り込む完全自動更新である。衛星経由の方法は課金システ
ム、国際的な実施体制づくりなどの課題があるが、北欧諸国による北海海域での試験や、一部運用が実施されており、この方法が最終ゴールである。
更新情報はセル単位で作成され、更新データの記述を必要最小限にしてデータ通信による更新情報の提供を円滑に行えるよう設計されている。

Fig.6 夜間の海図表示画面

わが国では１９９８年９月から更新情報の提供を毎月
ブリッジの明るさに応じて調節された明度・色彩１回の周期で開始している。記録媒体はＣＤ-ＲＯＭによる海図画面表示によって昼間、夜間、薄明、である。また、ＥＣＤＩＳは途中の更新情報が抜ける

薄暮など六段階の画面切り替えが可能であるとデータ更新を受け付けないのでＣＤ-ＲＯＭには一（Fig.5,6）。

定期間までさかのぼった過去の更新情報も一緒に収

海図情報の最新維持はデジタル更新データによる録している。

自動更新が可能である。

６．ＥＣＤ
Ｉ
Ｓの普及の現状

５．航海用電子海図（ＥＮＣ）の最新維持

ＥＣＤＩＳは現在、船舶の航行安全と効率性の向上

海上を航行する船舶にとって、進もうとする海底を図るうえから海事関係者の熱い期待を集めている。

下の状況が海水で覆われているため、直接視認できＥＣＤＩＳは将来、ほとんどの船舶に搭載され、利用ないことは致命的である。このような海域の環境特されることについては大方が認めるところである。

性は陸上の道路交通と大きく異なる点である。たとしかし、現時点では必ずしも順調な普及の道を進んえば、港湾工事による航路や岸壁、泊地の掘り下げ、 でいるとはいえない。
掘り下げにともなう土砂捨て場などの人為的なもの

国内におけるＥＣＤＩＳの普及についてはこれまでから、河川流量の季節変化による河口付近の土砂の公式の統計資料等はなく正確にはわからない。しか堆積、潮流による海底砂州の移動、大洋での海底火し、舶用機器メーカ等の販売状況等を勘案すると、山の誕生などの自然的なものに加え、水路測量技術

２０００年当初、わが国では２００台程度が利用されていの進歩による沿岸航路での新たな危険な浅瀬の発見るものと推定される。それ以降、ＥＣＤＩＳの有用性など海底の変化は日夜、尽きることがない。に着目、導入を進める船社も徐々に増える傾向にあ

このため、海図の世界では、各国水路機関が水深るので更に増加しているものと思われる。
ＥＣＤＩＳ普及の促進を妨げている要因は二つ考え

変化、危険な浅瀬の発見、航路標識の新設・移設の変化等について情報を調査・収集し、「水路通報」

られる。という手段で航海者へ情報を提供している。水路通一つはＥＣＤＩＳの基本情報である海図データベー報のうち特に緊急を要するものは無線による航行警

ス包含海域が十分とはいえない状況がある。２０００年

報として随時放送、それ以外のものは毎週１回発行

８月現在、国内のデータの現状はFig.7に示すとお国際交通安全学会誌 Ｖｏｌ．
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最近の船舶のナビゲーション

注）左上は沿岸航海用の小縮尺図。

Fig.7 航海用電子海図の提供海域一覧

りである。海上保安庁は１９９２年４月からＥＮＣの整備に着手し、１９９５年３月に世界に先駆けて国際基準に基づいたＥＮＣ「東京湾至足摺岬」を刊行し、以来現在までに１４枚のＣＤ-ＲＯＭを提供している。
日本近海の沿岸海域については沿岸航海用の航海図および海岸図クラスの縮尺１：８０，０００以下の小縮Fig.8 海域別に海図データべースが収録されたＣＤ-ＲＯＭ

尺図のデータは完成、提供されている。
また、港内を詳しく表現した港泊図、沿岸から港ことがあげられる。このため一部の先進水路諸国に内に接近するアプローチ図といった縮尺１：８０，０００よるデータの蓄積しか進んでいない状況にある。

以上の大縮尺図については東京湾、伊勢湾、大阪湾、 ＩＨＯと先進水路諸国はこの問題を深刻に受け止め、瀬戸内海（伊予灘、豊後水道を除く）、関門海峡がす開発途上国への国際技術協力を推進している。わがでに完成、提供されている（Fig.7）。しかしその他国も主要国際航路の一つであるマラッカ海峡のデーの九州、沖縄、北海道、東北、日本海沿岸等の重要タ作成について沿岸四か国と共同でデータ作成を進な拠点港および周辺海域についてはまだ、提供されめ、近々、提供の予定である。その他東アジア諸国ていない。との技術協力も積極的に進めている。この状況から、一方、世界の主要航路について、各国水路機関から提供されているデータの現状は、北海とヨーロッ世界のＥＮＣデータ蓄積のペースも次第にピッチが上がってくるものと思われる。
ＥＣＤＩＳ普及が進まない二つ目の要因は、ＥＣＤＩＳ

パの一部沿岸、北米・カナダ、日本沿岸、シンガポール海峡、オーストラリアの一部という状況にある。 の開発に要する経費の関係から、コストが高価とな
これら、国内外のデータの状況を概観すると多くのっていることである。当初からみると価格はダウン船舶、特に国際航路に従事する船舶が支障なく利用しているが、しかし数百万円オーダである。内航、できる状況からはほど遠い現状にある。この遅れの

外航海運界の活気が低迷していることや海図データ要因として、国際基準によるＥＮＣの作成には高度の整備状況とも関係し、費用対効果の面から普及がな情報処理技術に加えて多大の時間と経費を要する鈍る要因ともなっている。普及の拡大とともにコスＩＡＴＳＳ Ｒｅｖ
ｉｅｗ Ｖｏｌ．
２６，Ｎｏ．
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Ｓｅｐ.，
２００１

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今井健三

船舶の離着桟に必要な縮尺１：１，０００程度の超大縮トダウンが期待される。

尺のＥＮＣや、水深個々の精度やある範囲の海域の７．ＥＣＤ
Ｉ
Ｓの将来展望測量精度の信頼度のデータなども、航行の安全と経ＥＣＤＩＳは紙海図の代りとして開発、導入された済コースの選定に重要な要素となってくる。

が、海図情報の表示に止まらず船舶航行の航海計画

とにかく、ＥＣＤＩＳは今後船舶運航に大きな影響立案や航路監視における最適操船、避航操作の意思を与える航海情報システムであり、その意味から今決定と判断を容易にする航海情報全体を統合する中後の進展を大いに期待し、注目していきたい。
なお、ここではＥＣＤＩＳ以外にも内航小型船舶用枢システムとして実用性が高まっている。その基幹
情報は更新情報を含むディジタル海図情報が中心でのＥＲＣＳ（航海用電子参考図システム）、プレレジあり、これにＧＰＳ（ＤＧＰＳ）、レーダ、ＡＲＰＡ（海上ャーボート用の簡易な電子海図装置もかなり普及は衝突予防装置）、ジャイロコンパス、オートパイロ

しているが、本題のカーナビゲーションの将来に参ット、船速距離計などの情報が結合される。今後、考となる意味合いから、参考文献５）の紹介にとどますますその利用価値が高まり、新たな機能の拡張、め、あえて割愛した。

付加が進むであろう。
参考文献

新しい動きとしては国際航路標識協会（ＩＡＬＡ）
からＩＨＯに対し船舶航行支援のための海上交通情報

１）Ｈ．-Ｃ．
フライエスレーベン、坂本賢三訳『航海術の歴史』岩波書店、１９８３年をＥＣＤＩＳ画面に表示する基準の検討が提案されている。将来は水深の変化、沈船、航路障害物の発生

２）ＡＤＭＩＲＡＲＬＴＹ ＭＡＮＵＡＬ ＯＦ ＮＡＶＩＧＡＴＩＯＮ，を直ちに陸上の海上交通センターから船舶のＥＣＤＩ
Ｓ画面にディジタル方式で通報表示されることにな

ＬＯＮＤＯＮ，１９５５３）「特集／紙海図から電子海図へ」『海と安全』

ろう。さらにＩＨＯは航行環境のうち時間経過とともに変化する潮汐、潮流、海流、風、うねりなどの気Ｎｏ．
４７０、日本海難防止協会、１９９８年
４）今井健三、川井孝之「電子海図の表示仕様と表象、海象情報をＥＣＤＩＳ画面の海図情報と関連付け現上の課題」航海学会機関紙『ＮＡＶＩＧＡＴＯＮ』て表示することの研究を開始した。今後、ますます

１１９号、ｐｐ．
７８‐
８７、１９９４年

その利用価値が高まり、新たな機能の拡張、付加が５）Ｍｉ
ｔｓｕｇｕ ＯＫＡＤＡ ｅｔｃ，
： ＥＬＥＣＴＲＯＮＩＣ

進むであろう。

ＲＥＦＥＲＲＥＮＣＥ ＣＨＡＲＴ ＡＮＤ ＰＥＲＦＯＲＭ-

課題としてはＥＮＣデータベースの未整備海域のＡＮＣＥ ＳＴＡＮＤＡＲＤ ＦＯＲ ＥＬＥＣＴＲＯＮＩＣ

作成を急ぐとともに、他方で、船舶の測位精度の向ＲＥＦＥＲＮＣＥ ＣＨＡＲＴ ＳＹＳＴＥＭ，ＩＮＴＥＲＮＡ-

上 に と も な うＥＮＣの 高 品 質 化 が あ る。ＤＧＰＳやＴＩＯＮＡＬＨＹＤＲＯＧＲＡＨＩＣＲＥＶＩＥＷ，
Ｖｏ
ｌ．
ＬＸＸ

ＲＴＫ-ＧＰＳの利用が進んでくるとこれとバランスのⅡ（１），ｐｐ．
１９‐３２，１９９５

とれたＥＮＣの要求がでてくるであろう。たとえば

国際交通安全学会誌 Ｖｏｌ．
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