言語社会研究科

博士審査要旨

論文提出者

ヒョン・ジニ論 文 題 目近代日本における「国語」構築と「口語」概念の発生

論文審査委員糟谷 啓介教授、イ・ヨンスク教授、安田 敏朗助教授

１．本論文の構成
本論文の目的は、明治期に国語調査委員会が設立されて以降、国語調査と国語教育の場面で「口語」の概念と実体がどのように形成されたかを考察するとともに、「口語」の普及が焦眉の問題となっていた植民地での「国語」教育のありかたを分析することにより、近代日本における「国語」の構築過程の一面を明らかにすることにある。論文全体は本文 124 頁、参考文献 8 頁から成る。本論文の構成は以下のとおりである。なお、節以下の見出しは省略した。
目次
第１章

はじめに

１．問題提起と先行研究
２．「国語」から「口語」へ
３．「口語」の変遷

第２章

口語文法のながれ

１． 明治前期の口語文法
２．言文一致と口語文法
３．明治 30 年代の口語文典

第３章「国語調査委員会」と口語

１．国語調査委員会の誕生
２．口語調査と『口語法調査報告書』の分析
３．『口語法』、『口語法別記』における「口語」の規範
４．文法書としての『口語法』、『口語法別記』

第４章

国定教科書『尋常小学読本』における「口語」

１．国定教科書の編纂過程
２．第一期と第二期国語読本における「口語」のゆれ

1３．口語体の普及

第５章

植民地朝鮮における「国語」教育

１．朝鮮における「日本語」教育
２．『普通学校国語読本』の編纂過程
３．第一期『普通学校国語読本』の構成
４．朝鮮における「国語」教授法

第６章

おわりに参考文献

２．本論文の概要
第１章では、先行研究を整理したうえで、論文全体の目的と方法が示される。「口語」が「話されることば」を意味するとすれば、（「死語」を別として）あらゆる言語に「自然に」備わっているものとみなされるかもしれない。しかし著者は、「口語」という概念、そして「文語」対「口語」という対立はある特定の歴史的条件のもとで初めて生まれたものだと述べる。近代日本において「口語」という概念が生まれたのは、「国語」の構築過程においてであった。明治期の日本の言語政策を主導した国語学者上田万年は、あらゆる「国民」が分かちあう「国語」が真に成立するためには、「国語」が一定の規範を備えた「標準語」という音声言語として根づかなければならないと強調した。この「標準的な規範を備えた音声言語」こそ「口語」を意味する。「口語」が一定の規範であるとすれば、ありのままの話しことばではなく、一定の排除と選別によって成り立つことになる。有名な講演「国語と国家と」において上田万年は、「国語」を「日本国民」の「母語」として措定したが、それは実際には誰の「母語」でもない言語変種なのであると著者は述べる。こうした認識にもとづいて、国語調査委員会による『口語法調査報告書』『口語法』『口語法別記』と国定国語教科書を比較検討することによって、「口語」の規範設定の具体的なありかたを探ることが、本論文の基本的な枠組みをつくることが示される。
第２章では、明治初期から明治 30 年代までの国語文法の流れが概観される。明治初期においては「口語」の概念が定まっておらず、「雅語」に対立する「俗語」という認識が一般的であった。初めての体系的な口語文法は馬場辰猪の『日本文典初歩』であり、それ以後、ホフマン、アストン、チェンバレンら外国の日本語研究者の著作が現われた。口語文法の要請が高まったのは、「言文一致」によって口語文を文体の標準とする必要性が生まれてからである。上田万年は「言文一致体」の完成が「国語」の確立に寄与すると認識していた。しかし文字に写すべきことばは、音声言語としての「標準語」でなければならなかった。こうして「雅語対俗語」に代わる「文語2対口語」という対立軸が前景化し、「口語」の規範である「標準語」が「東京中流社会のことば」として定められる。明治 30 年代には多くの口語文法が現われるが、それらは「口語」の制度的整備と中国人留学生への対応という二つの方向が見られる。
第３章では、1902 年 4 月に官制施行された「国語調査委員会」の活動が論じられる。国語調査委員会は発足直後に「文字ハ音韻文字(フオノグラム)トスルコト」「文章ハ言文一致体ヲ採用スルコト」「国語ノ音韻組織ヲ調査スルコト」「方言ヲ調査シテ標準語ヲ選定スルコト」という四つの基本方針を採択する。これらの方針に一貫しているのは、音声言語の規範化による「国語」の確立をめざす方向であると著者は言う。国語調査委員会は 1903 年 9 月に 38 ヶ条からなる質問表を全国の府県庁ならびに師範学校に送付し、その回答にもとづいて『口語法調査報告書』(1906)と『口語法分布図』(1907)がまとめられる。この質問表は、方言調査の観点から見るならきわめて欠陥の多いものであり、たとえば「上二段活用ノ『恨ム』ヲ、尋常ノ四段活用ノ如ク用ヰテ居ルカ」(第 8 条)というように、回答者に文法事項の知識があることを前提にしている。しかしこの質問表は純然たる「調査」というよりは規範設定のためのものであった。これについて著者は、
この調査は「標準語としての東京語」を全国の人々に刻印させ、各地方で話されることばが正しいか否かを判定させる基準をあたえるものであったと論じている。調査に選別の意図があったことは、『口語法』『口語法別記』に記された「一つに決めた」「二つに決めた」「用いぬがよい」という表現に顕著に現われている。たとえば、全国から寄せられた回答によれば、「東国」の表現がけっして優勢でない場合でさえ、「東国」のことばが規範として採用されている。著者は『口語法』『口語法別記』に掲載された事例をひとつひとつ検討し、多くの興味深い観察を引き出している。また、『口語法』『口語法別記』に見られる文法記述の点に関しては、従来の「弖爾乎波」が「助詞」と改められたこと、動詞の「五段活用」が採用されたことなどの特徴があげられる。後者の点は、国語調査委員会が表音式の仮名遣を志向していたことの現われである。なぜなら、「五段活用」とは、歴史仮名遣における「四段活用」を表音仮名遣で書き写す際に必要となる概念だからである。
第四章では、国定教科書『尋常小学読本』における「口語」の姿が検討される。国定教科書の国語読本は、改正の時期によって五期に分けられるが、著者は「口語」の基準にゆれが見られる
第一期(1904～09)と第二期(1910～17)を中心にとりあげる。第一期が字音表記での「棒引き仮名遣」の採用、大幅な漢字制限、発音矯正の重視など「言語主義、構成主義」的傾向をもつのに対し、第二期は「棒引き仮名遣」の廃止、多くの文学教材の採用など「文学読本」的傾向をもっており、このちがいは明治 30 年代と 40 年代の「国語」へのまなざしが変化したことの現われであると著者は見ている。第一期では「用語ハ主トシテ東京ノ中流社会ニ行ナハルルモノヲ取リカクテ国語ノ標準ヲ知ラシメ」と言い表わされているのと比べて、第二期では「口語ハ［略］東京語ヲ以テ標準語トセリ」と明言されていることからもわかるように、「標準化」の傾向はより強められている。著者は、第一期および第二期における動詞、形容詞、助動詞、敬語の用例を詳細に比較検討し、関東語法と関西語法のあつかいに相違があることを指摘する。第一期では『口語法』

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に見られたように両者が用いられている場合があるが、第二期では関西語法をできるだけ排除する方向に向かっている。また著者は、文末表現「です」、敬語法「お～になる」、家族呼称「おとうさん」「おかあさん」などの表現が教科書に採用され普及した点に、「国語」が構築されていく具体的過程を見ている。
第五章では植民地朝鮮における「国語」教育がとりあげられる。日本国内(「内地」)では仮名遣、漢字、文体などをめぐって保守派と改革派の激しい対立が存在したが、植民地では生徒の母語ではない「国語＝日本語」を普及せざるをえなかったため、「口語」に重点をおいた「国語」教育から始めなければならなかった。1910 年の「韓国併合」の後、1911 年 9 月に第一次朝鮮教育令が発布され、「国民タルノ性格ヲ涵養シ、国語ノ普及スルコトヲ目的トス」ることが明言された。朝鮮総督府による最初の教科書『訂正普通学校学徒用国語読本』(1911)は、統監府時代の「日語」教科書を改訂したものであるが、「今朝ワ、マダ、遅クナイデショウ」のように仮名遣は完全に表音式に改められた。総督府の編纂した最初の本格的な教科書『普通学校国語読本』(1912)以降、その方針は踏襲され、巻七で歴史的仮名遣が現われるまで、一貫して表音式仮名遣が用いられている。文体と語法の面では、総督府教科書は「内地」の第二期国定読本を受け継いでおり、それは「内地延長主義」により「国語＝標準語」をそのまま朝鮮に移植しようとしたことの現われであると著者は指摘している。教授法では直接法が採用され、朝鮮語を一切排したかたちで「国語」を「母語」のように習得させることがもくろまれた。注目すべきことに、総督府教科書に見られる仮名遣は、戦後に実施された「現代かなづかい」とほぼ一致する。この点に関して著者は、戦後の「現代かなづかい」に実現した国語改革派の夢は、いちはやく植民地朝鮮で実現したと述べる。このように植民地朝鮮においては、日本語を母語としない朝鮮人児童に「国語教育」をおこなうと同時に、「普及」のためには「伝統」よりは「効率」を重視せざるをえず、結局のところ「国語」を装った「外国語教育」を進めざるをえないという矛盾が存在していたと著者は論じている。
第六章「おわりに」では、これまでの議論がまとめられ。現在学校教育やマスメディアを通して「話すべきことば」「書くべきことば」として流通している「正しい日本語」とは、国家の言語政策によって意図的、人為的に作り出されたものであるという結論が述べられている。
３．本論文の成果と問題点
本論文の成果として、以下の点をあげることができる。
第一に、近代日本の「国語」を支える柱である「口語」概念ならびに規範が作り出されてきた過程を、『口語法調査報告書』『口語法』さらに国定教科書などの資料を参照することによって具体的に明らかにしたことにある。国民国家を支える「国語」の問題はイデオロギー的に論じられることが多いが、著者はあくまでこれらの資料の緻密な分析を通して、表現、語法、文体の4

点で、どのような要素が排除され、どのような要素が採用されたかを事実にもとづき論証した点に、本論文の最も優れた成果を見ることができる。
第二に、「口語」の規範が植民地朝鮮にどのように移植され、どのようなかたちで「国語教育」に役立てられたかを明らかにした点にある。著者が指摘する植民地における「国語教育」の矛盾とは、植民地支配における「同化主義」の矛盾の一側面でもあり、本論文は「口語」概念を通じて「国語」と植民地主義との関係に新たな照明を当てることに成功している。また、総督府による仮名遣と「現代かなづかい」との類似性の問題は、見方を広げれば、「戦前」と「戦後」との断絶／連続の問題に接続しうる興味深い一事例であるともいえよう。
しかし、本論文にも以下のような問題点がある。
第一に、先行研究の整理が不十分であるため、どこが著者のオリジナルな発見であるかが明瞭ではない箇所がある。さらに、著者自身の研究手法や立場が必ずしも明確に示されておらず、また、「口語」「構築」などの主要な分析概念が明確に定義されていないため、問題設定そのものに不十分さが残るものとなっている。そのため、全体として論述が平板で盛り上がりに欠ける印象をあたえるのは否めない。「口語」に関する国語学、国語教育における研究の蓄積は膨大なものがあるので、すべてを消化することは難しいかもしれないが、できる限りそれらの研究成果をふまえつつ、先行研究との差異を明示することで学術論文としての体裁を整えていくことが望まれる。
第二に、著者は「国語」構築における「口語」の役割を重視しているが、仮名遣と文体において明らかなように、「戦前」においては「国語」が完全に「口語」の規範を貫徹させえなかったという事実をどのようにとらえるかが論じられていない。「口語」の現実態へのアプローチをするためには、小学校教科書以外の幅広い言語領域への目配りが必要であった。また、音声言語としての「口語」と文体としての「口語体」との関係が、必ずしも明確に論じられているわけではない。
第三に、先行する植民地であった台湾における「国語教育」についての考察がなされていないことである。本論文のパースペクティヴにしたがえば、「内地」の表音式仮名遣の試みが植民地朝鮮に輸出され、「戦後」に国内に戻ってきたということになる。けれども、台湾の事例を論じていたならば、「内地」と植民地との結びつきだけではなく、異なる植民地どうしの関係性をとらえることができたであろう。また、「内地」においてもとりわけ 1930 年代から表音式仮名遣・「口語体」による表記の実践活動がなされ、「満洲国」においても「口語体」による法律起草の作業がなされており、これらも敗戦後の「表記改革」のなかへと流れ込んでいる。著者の述べるような単線的な議論では決してないことは指摘しておかねばならない。さらに、植民地の「国語教育」が本論文の全体の構成のなかに占める位置が明確に示されていないので、第五章の議論が唐突にもちだされたような印象をあたえてしまうのは残念である。

5けれども、以上の問題点は筆者も十分認識しており、本論文の優れた成果を損なうものではない。言語政策に対する深い理解、綿密な資料調査に支えられた本論文は、著者の優れた研究能力を証し立てるものである。筆者が本論文を基礎にして、さらに研究を発展させることが大いに期待される。
４．結論
以上の審査結果に鑑み、審査員一同は、所定の試験結果をあわせ考慮して、本論文の筆者が一
橋大学学位規則第 5 条１項の規定により一橋大学博士(学術)の学位を受けるに値するものと判断する。
平成 16 年 6 月 25 日、学位請求論文提出者ヒョン・ジニ氏の論文および関連分野についての試験を行なった。本試験において、審査員が提出論文「近代日本における『国語』構築と『口語』概念の発生」に関する疑問点について逐一説明を求め、あわせて関連分野についても説明を求めたのに対し、ヒョン・ジニ氏はいずれも十分かつ適切な説明を与えた。
よって審査員一同は、ヒョン・ジニ氏が学位を授与されるに必要な研究業績および学力を有することを認定し、最終試験での合格を判定した。

平成 16（2004)年 7 月 14 日
最終試験委員糟谷啓介

イ・ヨンスク安田敏朗

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