１－（6）－③(SGU2-1-3)

長期戦略：テーマ

提出日 2022 年 8 月 24 日

「国際化の推進」

構想調書 1(3)①

Ⅱ.実施計画帳票

長期戦略テーマの責任者（統轄部署）

担当部署
学長（総合企画部）

実施計画の担当部署

国際連携機構（TF 派遣）

１．実施計画実施計画（タイトル）

取組開始

達成状況
確認年度

学部・研究科での取組み有/無

帳票

1-(6)-③
SGU(2-1-3)

2014 年度

2023 年度

必要 【必須型】

要（SGU2-1-3）
留学の事前・事後教育の充実

内容※本実施計画帳票は今後の海外派遣プログラムを再開していることを前提に計上している。
特に海外大学との共同学位プログラムや交換留学派遣の支援を主目的に、留学の事前・事後教育を充実させる。
英語能力、国際標準のスタディスキル、海外に出るための素養等を総合的に涵養する教育を充実する。TOEFL スコアアップ、キャリアデザイン、日本の伝統文化や一般教養に関する講座、アカデミックライティング、英語での専門導入科目等を通じて、留学先で自身の専門分野に関する高レベルの授業科目を履修し単位を修得できる能力の涵養をめざす。また、これらの教育を、統合的に行う部署を既存部署の統廃合により整備し、全学的にコーディネートする体制を強化する。
2017 年度までの 3 年間は、留学の事前教育に重点を置いた施策を実施する。 現状においては、交換留学に申し込みをするも、語学力不足で希望する協定大学への派遣が叶わない学生をメインターゲットとし、 TOEFL-iBT や IELTS 等のポイント解説セミナーの実施（現状も実施中分の回数増強）、TOEFL-iBT Practice Test の実施により、短期でのスコア UP 策を強化する。なお、留学前のスコアアップおよび帰国後の語学力維持・向上に関する施策は、（SGU）2-5-1「英語教育の飛躍的充実」および(SGU)2-5-2「TOEFL 対策講座」の施策と連動させ、学内の語学関連の各プログラムを含め、整理・検討する。TOEFL ITP 無料受験については、(SGU)2-5-1「英語教育の飛躍的充実」で引き続き要求。また、留学前から留学決定、帰国後の学びまでのロードマップを視覚化することで、入学前および入学直後からの計画的な留学準備を促す。
派遣学生の質を担保するために、国際教育・協力センター付の専任教員 1 名および任期制教員 1 名を雇用（（SGU）2-1-1「協定校への海外派遣数 2500 人」に計上）し、留学の事前・事後教育を担当する。
2020 年度以降については、事前教育に加え、帰国後の事後教育を充実させるために、サマースクールやクオーター制科目等を利用した科目を提供する。また、留学の事前事後の成果の客観的測定・評価手段として、本学独自の成果指標を検討するとともに、BEVI（Beliefs, Events, and Values Inventory）等の試行的導入を行い、体制が整備され次第、学部提供プログラムにも導入する。
進捗状況を測る指標

指標名

指標１

１（２）②大学間協定に基づく交流数

定義・算式
大学間協定に基づく派遣日本人学生数
うち、交換留学における派遣者数（（SGU）２-１-２「協定校への海外派遣数２５００名」参照）

1/7

１－（6）－③(SGU2-1-3)
目標１＜指標１＞１（２）②大学間協定に基づく交流数のうち交換留学における派遣者数 （目標、実績数値は当該年度に出発した学生の実数を入力）
2014 年度

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

目標

160

165

170

190

205

220

実績

140

151

160

165

208

191

2020 年度

2021 年度

2022 年度

2023 年度

2024 年度以降－240260

280

300

2014 年度

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

当面の実施方策検討

交換留学申込者の語学力強化策実施

交換留学申込者の語学力強化策実施

交換留学申込者の語学力強化策実施

実施施策の検証
新たな施策の検討

2019 年度

2020 年度

2021 年度

2022 年度

2023 年度（必要に応じて）新施策の実施（必要に応じて）新施策の実施（必要に応じて）新施策の実施（必要に応じて）新施策の実施（必要に応じて）新施策の実施2024 年度

2025 年度

2026 年度

2027 年度－

目標4（渡航 0、オンライン 4）実績

※内 3 名は 2021 春オンライン（2021 年 2・3 月開始）、2021 秋

104（渡航 86、オンライン 18）より渡航予定２．実施計画：ロードマップ

策定段階
2023 年 3 月
末段階

留学の事前・事後

策定段階

教育の充実

2023 年 3 月
末段階

策定段階
2023 年 3 月
段階

2/7

１－（6）－③(SGU2-1-3)

３．実施計画：費用計画・人員計画【費用・人員を必要とする理由】

⾮公開

経費

2014 年度 承認

2015 年度 承認

2016 年度 承認

2017 年度 承認

2018 年度 承認

2019 年度 承認

2017 年度 承認

2018 年度 承認

2019 年度 承認

⾮公開

人員・人件費2014 年度 承認

2015 年度 承認

2016 年度 承認

⾮公開

経費

2020 年度 承認

2021 年度 承認

2022 年度 承認

2023 年度 承認

2024 年度以降

2023 年度 承認

2024 年度以降

⾮公開

人員・人件費2020 年度 承認

2021 年度 承認

2022 年度 承認

⾮公開3/7

１－（6）－③(SGU2-1-3)

４．進捗状況・得られた成果■留学の事前・事後教育の充実
留学派遣に向けたライティングやプレゼンテーション力の強化を目的とした開講科目について、CIEC 開講分を廃止し、2016 年度より言語教育研究センター開講科目に統合し2016 年度

た。
■１（３）①日本人学生の留学についての支援体制の構築
語学力向上のための各種プログラムおよび留学に向けてのロードマップをまとめたフライヤーを作成し、各種説明会での配布・案内やカウンターでの学生に対する学習アドバイス等において活用した。
・留学の事前教育に重点を置いた施策を実施した。特に交換留学で語学力不足を理由に出願を見送る学生を対象に実施した TOEFL-iBT、IELTS のポイント解説セミナー等

2017 年度の実施は効果があり、2017 年度派遣者 164 名に対し、2018 年度派遣者 208 名の増加につながった。
・新入生に対しては、合格者封入物として配布するリーフレットで留学までのロードマップを見せることにより、入学前からの留学準備を促した。

2018 年度

2019 年度

2020 年度

・初年次導入科目である「グローバルスタディーズ入門」の科目新設を行った。
・2019 年は留学の事前事後の成果の客観的測定・評価手段を試行的に導入した。夏季外国語研修では本学独自の成果指標を検討し、春季外国語研修では、BEVI（Beliefs,Events, and Values Inventory）を導入し検討を行った。
・春季外国語研修より事前事後の成果の客観的測定・評価手段として Versant English Test を導入した。
・留学の事前事後の成果の客観的測定・評価手段として JAOS(海外留学協議会)留学アセスメントテストの導入を検討した。
・外国語研修の事前事後の成果の客観的測定・評価手段として Versant English Test を実施した。

2021 年度

・留学の事前事後の成果の客観的測定・評価手段として JAOS(海外留学協議会)留学アセスメントテストの導入を 22 年度春学期出発学生から導入することを決定した。
・コロナ禍で短期・中期への派遣を停止していることに鑑み、学生の英語力向上の機会設定のための事前教育として、夏季休暇・春季休暇の期間に、交換留学準備のための英語講座を無償で開講し、学生の長期留学への意欲促進を図った。

５．今後の課題及び方向性
・交換留学に申し込みをするも、語学力不足で希望する協定大学への派遣が叶わない学生をメインターゲットとし、TOEFL-iBT や IELTS 等ポイント解説セミナーの実施（現状も実施中分の回数増強）、TOEFL-iBT Practice Test の実施等、短期でのスコア UP 策を強化し、交換留学派遣者の増大を目指す。
・引き続き、学内に散在し、整理されていない語学力向上に係るサポートプログラム（各種セミナー、e-Learning、エクステンション講座、視聴覚室機能等）を一覧化し、学生への周知（リーフレット作成）を徹底することで、既存資源の有効活用を図る。
2018 年度

・新入生に対しては、合格者封入物として配布するリーフレットで留学までのロードマップを見せることにより、入学前からの留学準備を促す。
・留学派遣に向けたライティングやプレゼンテーション力の強化については、授業科目を中心に伸ばすべきスキルとレベルを勘案しながら、クラス編成を毎年度検討し、ニーズに応じた提供数を検討する。
・2018 年度に本施策を検証するとともに、留学派遣中の学びが円滑かつ充実するための支援プログラムの在り方を検討し、必要に応じて実施する。
・事後教育に関する施策については、現在学内で実施している帰国者向けプログラム等を整理の上、今後検討をすすめる。
・留学の成果指標について、ルーブリック等を活用し、導入できるプログラムから実施する。
4/7

１－（6）－③(SGU2-1-3)
・交換留学に申し込みをするも、語学力不足で希望する協定大学への派遣が叶わない学生をメインターゲットとし、TOEFL-iBT や IELTS 等ポイント解説セミナーの実施（現状も実施中分の回数増強）、短期でのスコア UP 策を強化し、交換留学派遣者の増大を目指す。
2019 年度

・新入生に対しては、合格者封入物として配布するリーフレットで留学までのロードマップを見せることにより、入学前からの留学準備を促す。
・事後教育に関する施策については、現在学内で実施している帰国者向けプログラム等を整理の上、今後検討をすすめる。特に、留学帰国後の事後教育を充実させるために、サマースクールやクオーター制科目を利用した科目を提供する。
・留学の成果指標について、ルーブリック等を活用し、導入できるプログラムから実施する。
・交換留学に申し込みをするも、語学力不足で希望する協定大学への派遣が叶わない学生をメインターゲットとし、TOEFL-ITP や IELTS 等ポイント解説セミナーの実施（現状も実施中分の回数増強）、短期でのスコア UP 策を強化することで、交換留学派遣者増加を目指す。
・新入生に対しては、合格者封入物として配布するリーフレットで留学までのロードマップを見せることにより、入学前からの留学準備を促す。

2020 年度

・事後教育に関する施策については、現在学内で実施している帰国者向けプログラム等を整理の上、今後検討をすすめる。特に、留学帰国後の事後教育を充実させるために、サマースクールやクオーター制科目を利用した科目を提供する。
・留学の事前事後の成果の客観的測定・評価手段として、本学独自の成果指標を検討するとともに、BEVI（Beliefs, Events, and Values Inventory）等の試行的導入を行い、体制が整備され次第、学部提供プログラムにも導入する。
・留学の事前・事後科目の拡充と体系化に取り組む。
・留学の事前事後の成果の客観的測定・評価手段として、2019 年度に試行的導入した BEVI 等の検証を踏まえてさらに検討を進める。

2021 年度

・成果検証は海外派遣プログラムだけではなく、オンラインを活用した国際教育プログラムにも運用できるように検討を進める。
・コロナ禍で短期・中期への派遣を停止していることに鑑み、学生の英語力向上の機会設定のための事前教育として、夏季休暇・春季休暇の期間に、交換留学準備のための英語講座を無償で開講し、学生の長期留学への意欲促進を図る。
・外国語研修等の事前事後の成果の客観的測定・評価手段として、引き続き Versant English Test を利用する。
研修の前後に受験したスコアを比較することで、外国語能力、それも TOEIC-IP や TOEFL-ITP では測れない、スピーキングの細やかな伸びを見ることが可能となる。大学
別、プログラム別の成果検証を経年的に行うため、2022 年度は語学力向上を目的とする短期・中期プログラム参加者全員を対象に実施する。

2022 年度

・留学の事前事後の成果の客観的測定・評価手段として JAOS(海外留学協議会)留学アセスメントテストを導入予定。
JAOS アセスメントテストでは留学前後の行動特性の変化を測ることができる。学生が自身の強みと課題を理解した上で留学し、留学による自己の変化を客観化することで、以後の学生生活での行動の変化につなげることができる。
・交換留学希望者・交換留学推薦者を対象に交換留学での学修を充実させるための事前教育として、学部留学に必要な情報・知識、学習方法の習得や英語力アップを目的とした「アカデミック英語講座」を開講する。また受講者に対しての効果測定も行う。
・外国語研修等の事前事後の成果の客観的測定・評価手段として、引き続き Versant English Test を利用する。

2023 年度

大学別、プログラム別の成果検証を経年的に行うため、2023 年度も語学力向上を目的とする短期・中期プログラム参加者全員を対象に実施する。
・2022 年度に引き続き、留学の事前事後の成果の客観的測定・評価手段として JAOS(海外留学協議会)留学アセスメントテストを実施する。１セメスター以上のプログラム参加者全員を対象に実施する。

5/7

１－（6）－③(SGU2-1-3)

６．学院総合企画会議の基本方針
TOEFLiBT ポイント解説セミナー実施については、申請どおり予算化を承認します。 （GGJ で５回、当該費用で２回追加）
Practice Test アカウント購入費については、申請どおり予算化を承認します。 （GGJ で２１０アカウント、当該費用で６０アカウント追加）
2014 年度

フライヤー作成費用およびヘッドセット購入費用については、教務機構の一般事業費ガイド予算で対応してください。
（謝金（補助金対象外））現行ＧＧＪで取り組んでいる施策の予算については、2016 年度の予算編成に向けて 2015 年度に洗い直しを行います。また、財政支援期間が終了した後の２０１７年度以降の予算についても大枠を 2015 年度中に定める必要があります。
外注費、Practice Test アカウント購入費については、申請どおり計画を承認します。

2015 年度※ただし 2017 年度以降の GGJ 施策は見直しの可能性あり。
TOEFL-iBT オンライン教材アカウント購入費用、新入生向け留学案内リーフレット作成費用、フライヤー作成費用、ヘッドセット購入費用については、一般事業費ガイド予算で対応してください。

2016 年度

2017 年度

外注費については、TOEFL、IELTS で実施し、回数を増やしてください。
新入生向け留学案内リーフレット作成費用、フライヤー作成費用については、作成が必要であればガイド予算内で対応ください。

―
外注費（グローバルキャリアデザイン入門の後継科目）については、2 年後に効果検証を行います。

2018 年度

新入生向け留学案内リーフレット作成費用については、ガイド内で対応ください。
Practice Test アカウント購入費については、2019 年度はアカウントに余剰があるため計上なし。

2019 年度

外注費（TOEFL-iBT 模擬試験実施）については、実施負荷等を検討した結果、2020 年度の実施は見送ります。
外注費（交換留学への出発意欲促進のための英語による学習スキル講座）について、申請通り承認します。ただしコロナ禍による留学機会の喪失の対応として承認し、次年度

2020 年度以降は状況を勘案して都度検討とします。
BEVI 等導入検討費(成果検証ツール導入検討費）については、短期の英語研修については VERSANT での検証を行う方針とし、夏季外国語研修のための予算外申請を認めます。なお、以後当ツールに関する追加予算申請はグローバル化推進本部会議の了解をもって予算外申請を認めます。

2021 年度

BEVI 等導入検討費(成果検証ツール導入検討費）については、承認された予算内で実施してください。検証結果はグローバル化推進本部会議でご報告ください。

2022 年度

BEVI 等導入検討費(成果検証ツール導入検討費）については、交換留学の派遣者数は 2019 年度水準で試算し、予算化します。

6/7

１－（6）－③(SGU2-1-3)

７．Total Review の結果【フェーズⅠ（2019～2021）】
レビュー結果可 否・留学による教育効果や行動・思考変動など成果検証は、今まで学生アンケートによる分析程度であったところ、試行的に BEVI を導入することで客観的に測ることを試みている。
・BEVI 以外の他のツールの導入についても、引き続き検討調整中である。

継続・廃止

備 考
（継続：「フェーズⅡに向けた課題」 廃止：その理由と今後の方向性）

・留学による学修成果やその後のコンピテンシー獲得についての検証【フェーズⅡ（2022～2024）】
レビュー結果可 否

備 考（継続：「フェーズⅡに向けた課題」 廃止：その理由と今後の方向性）

継続・廃止

7/7