ISSN 0287 - 2609
JP001 - 07- 1
2007年3月発行

No. 72

March 2007l

JODC 所長挨拶

P.1

l IOC 刊行物・文書保管センターから

P.13

l

会議等開催・
出席報告

P.2

l JODC 刊行物一覧

P.14

l

Topics & Information

P.7

l 2006 年受領データ一覧

P.16

l

海の相談室だより

P.12

日本海洋データセンター（
海上保安庁海洋情報部）

JODCニュースNo.72(2007.3)

日本海洋データセンター所長挨拶
日本海洋データセンター所長
私は、昨年（平成 18 年）4 月 1 日、日本海洋デー

西沢 邦和

次に ODINWESTPAC についてですが、これは西タセンター(JODC)所長に就任しました。

太平洋域(WESTPAC)において、プロジェクトに対応

前任者同様、よろしくお願い申し上げます。

したデータセンターとしての責任国立海洋データセ

日頃より JODC 業務にご理解とご協力を賜り、まンター (RNODC) や 、IODE 地 域 調 整 員 (Regional

ことにありがとうございます。

Coordinator)などの枠組みに代わる新たな海洋デー

JODC は、行政上の組織としては海上保安庁海タ・情報についてのネットワーク(ODIN)を構築するプ

洋情報部で業務を担当しており、1965 年の発足以

ロジェクトです。

来 42 年目を数えています。JODC は、ユネスコ政府

JODC 所長は、一昨年来、西太平洋域に ODIN を

間海洋学委員会(IOC)の国際海洋データ・情報交

設立するための作業グループの議長として、中心的換(IODE)システムの枠組みの下で、我が国を代表な役割を果たしてきました。今回の準備会合では、する国立海洋データセンターとして、国内の各関係

ODINWESTPAC のパイロットプロジェクトを、まず、立機関の海洋観測データの相互交換・有効利用の促

ち上げることが決定され、これまでの作業グループの進と、国際的なデータ交換の窓口を担っています。

成果をもとに、ODINWESTPAC パイロットプロジェクト

JODC では、昨年 12 月、「第 3 回 GODAR -の作業計画等の骨格を決めることができました。このWESTPAC (西太平洋域における海洋観測データ発プランをベースにして、JODC で提案書を作成し、本掘 救 済 プ ロジ ェクト）ワ ー クシ ョップ 」及 び

年 3 月に開催されるIODE 委員会に提案し、承認を「ODINWESTPAC(西太平洋域における海洋データ

求める運びとなっています。なお、JODC 所長は、パ・情報ネットワーク)設立のための準備会合」を開催しイロットプロジェクトにおいて、地域調整員を務めるこました。詳細はそれぞれの別稿を参照していただくとととなっています。

して、ここではこれらのプロジェクトの概要について簡JODC は、今後とも各国の海洋データセンターと単に記すこととします。

連携・協力し、地球規模の海洋変動の解明等に欠IOC/IODE では 1993 年から、世界各国の海洋調

かせない IOC/IODE 活動に積極的に参画して行くこ

査機関において、利用されずに埋もれているデータとにしています。

を発掘し、活用するための GODAR プロジェクトを推JODC が国際的に指導的な役割を果たすために進 しています。このプロジェクトの西太平洋域版 がは、まず国内においてしっかりとその役割を果たすこ

GODAR-WESTPAC で、2002 年から2006 年までのとが前提になります。関係の皆様のご理解とご協力

5 ヵ年を活動期間とすることが決められました。

を重ねてお願いいたします。

JODC では、GODAR-WESTPAC プロジェクトを円滑に推進するため、国際ワークショップを開催してきており、最終年に当たる今回のワークショップは 2002
年、2004 年に続く第 3 回目のものでした。締めくくりにあたる今回の討議では、これまでの成果を総括す
るとともに、今後とも、各国において同プロジェクトの主旨を見据えて、引き続き活動していくことを採択し
ました。
-1 -

JODCニュースNo.72(2007.3)

第 3 回 GODAR-WESTPAC 国際ワークショップ報告2006 年 12 月 4 日〜6 日、海上保安庁海洋情報事務局を務めてきました。

部において、GODAR-WESTPAC プロジェクト第 3 回

2006 年は、GODAR-WESTPAC プロジェクトの終国際ワークショップが開催されました。

了年にあたるため、5 年間の活動の締めくくりとして

全 球 海 洋 デ ー タ発 掘 救 済 プロジェクト(Global

各国の関係機関や国際機関が集まり今回の国際ワ

Oceanographic Data Archaeology and Rescue,

ークショップが開催されることになっていました。

GODAR)は、ユネスコの政府間海洋学委員会（IOC）

この会合は、UNESCO - 日本 WESTPAC 信託

により、1993 年から推進されている全球規模の国際基金と海洋政策 研究財団(OPRF)の海外交流基金

プロジェクトです。その主な目的は、過去の膨大な海によって、12 カ国から計 50 名以上の参加者を集め、洋データを収集・加工して容易に利用できる状態に

海洋情報部で開催されました。

整備し、地球温暖化等の大規模な気候変動の研究

会合においては、参加者によって各国におけるデに代表される長期に渡る時系列データを必要とするータ収集・処理・公開の現状や技術面での発展につ分 野において役立てられる様にすること、そしてまいて報告が行われ、関連分野の動向と将来展望等

た、貴重な観測データを保護して散逸や遺失・劣化についても活発な話し合いが行なわれました。特に等による損失を防ぐことです。

GODAR の成 果 としては、World Ocean Database

GODAR-WESTPAC プロジェクトは、全球規模の2005 や海洋水温上昇の研究への貢献が紹介され、GODAR プロジェクトを、西太平洋域において推進す

全球の GODAR に対して GODAR-WESTPAC の果るための地域プロジェクトとして、2002〜2006 年の 5

たした役割の大きさが評価されました。

ヵ年計画で実施されました。同プロジェクトでは、各これらの議論を受け、GODAR-WESTPAC として国の関係機関が協力して GODAR の推進に当たるのプロジェクトは終了するものの、今後も海洋データための枠組み作り、技術面における協力や相互のの収集・保全・処理・公開等の活動を進めるため、各連絡体制・統一的なデータポリシーの策定などを中国の調査機関等への働きかけを続けて行くという方心として、幅広い活動が展開されました。

針が確認されました。

JODC は、GODAR-WESTPAC の枠組みにおいて(JODC 大市 一芳)

第 3 回 GODAR-WESTPAC 国際ワークショップ参加者集合写真-2 -JODCニュースNo.72(2007.3)

西太平洋域における海洋データ・情報ネットワーク(ODINWESTPAC)設立のための準備会合
標記会合が、第 3 回 GODAR-WESTPAC 国際ワークショップに合わせて、2006 年 12 月 5 日、6 日の両日、JODC で開催されました。出席者は、オブザー
バーを含め、海外からのワークショップ参加者全員と、日本側からは JODC をはじめとする関係機関の代表者でした。

の決定に向け、調整が続けられた結果、2006 年 3 月までには、これらについての素 案がほぼ固 まりました。

これまでの経緯
2005 年 4 月にベルギーで開催された第 18 回
IODE 会議で、従来の責任国立海洋データセンター(RNODC)と地域調整員を廃止して、「海洋データ・
情報ネットワーク (ODIN) 」にこれらの機能を担当させることが決定されました。ODIN はこれまでに、アフ
リカ、中南米及 びインド洋で活動を始めた、域内の能力向上を主目的に、情報技術を活用して海洋データ・情報の地域ネットワークを構築しようとする新たな枠組みです。
一方、JODC はこれまで、IOC の地域小委員会の一つである西太平洋域(WESTPAC)において、プロ
ジェクトに対応したデータセンターとしての RNODCや地域調整員をつとめるなど、WESTPAC の海洋データ管理に関して、主導的な役割を果たしてきました。しかし、WESTPAC には ODIN が存在しないことから、RNODC 等の枠組みで実施されてきた活動が今後停滞することがないよう、会議では WESTPACに対しODIN の設立を検討するよう勧告しました。
続く同年 5 月にベトナムで開催された第 6 回
WESTPAC 総会において、ODIN を設立することに関する提案が、議題として IOC 事務局から提出されました。会議では WESTPAC に設置する ODIN をどのようなものにするかを検討するための作業グルー
プを設置することと、その作業グループの議長を日本が務めるということが決定されました。また、新しい組 織 が立 ち上 がるまでの暫 定 的 な措 置 として、
WESTPAC における RNODC の活動を維持することも決められました。
国内においては、6 月上旬に開催された IOC 分
科会で、この問題は JODC が対応することが了承され、JODC 所長が日本代表としてこの作業グループに参加することになりました。その結果、ベトナムの会議での決定により、JODC 所長は自動的にこの作
業グループの議長をつとめることとなったのです。
作 業 は 関 係 者 との メー ル で 進 め ら れ 、
ODINWESTPAC の規則や運営方法、作業計画など-3-

準備会合の議事概要
はじめに、IOC 事務局のピシアッセンス氏から、ODIN プロジェクト誕生までの経緯及びその目的や理念等についての説明、また、すでに発足している
ODINAFRICA の活動状況の紹介がありました。さらに、これらを踏まえ、今後、ODINWESTPAC をどのように立ち上げ、どのように運営していくべきかなどについての提案が行われました。
ピシアッセンス氏の提案をベースに意見交換を行った結果、①はじめにパイロットプロジェクトを立ち上げ、その後、本プロジェクトに移行する、②この準備会合において作業グループの成果をもとにパイロット
プロジェクトの作業計画等の骨子を作成する、③その骨子をもとに提案書を作成し第 19 回 IODE 会議にパイロットプロジェクト開始の承認を得る、などについて、参加者の同意が得られたので、早速、②の作業計画等の作成に取り掛かりました。これに当たっては、JODC 所長が中心となって作成済みであった作業グループ案をもとに JODC がたたき台を作成し、これに基づいて討議が行われました。
その結果、①パイロットプロジェクトの活動期間は2008 年秋に予定されている第 7 回 WESTPAC 総会までとする、②特に問題等がなければ WESTPAC 総会でより長期にわたる本プロジェクト設立の承認を得
る、③パイロットプロジェクトには、域内の能力向上についてのほか、これまで RNODC の枠組みで実施されてきた機能も盛り込む、④2007 年に北西太平洋
地域海行動計画(NOWPAP)との共同で、メンバー国を対象に研修を実施する、⑤パイロットプロジェクト
期間中にワーキンググループ会議を開催する、⑥パ
イロットプロジェクトの地域調整者は JODC が、事務局は在バンコクの IOC/WESTPAC 事務所がつとめる、などが合意され、これらを盛り込んだ作業計画が採択されました。
JODC では、この作業計画をもとに、提案書に取りまとめ、3 月 12 日からイタリアのトリエステで開催される第 19 回 IODE 会議に提出し、ODINWESTPAC パ
イロットプロジェクトの承認を得ることとしております。
(JODC 西沢 邦和)

JODCニュースNo.72(2007.3)

第 8 回 NEAR-GOOS 海洋データ管理研修開催
JODC は、1979 年に WESTPAC の責任国立海洋

韓国、フィリピン、ロシア、タイ、ベトナムの各国から 1

データセンター（RNODC for WESTPAC）として承認

名ずつの合計 8 名が研修生に選ばれました。なお、されて以来、WESTPAC メンバー国の担当機関と連研修直前にマレーシアからの研修生辞退があり、今携しWESTPAC 内の海洋調査によって得られるデー

回の研修は 7 名で実施されました。

タ及びインベントリー情報の収集・処理・保管・提供

今回の研修では、東京大学海洋研究所の寺崎所に取り組み、また、WESTPAC メンバー国におけるデ長と道田助教授、海洋情報研究センターの永田博

ータ管理技術の向上を図るためにユネスコ政府間

士 、NOWPAP RCU 富 山 事 務 所の馬 場 総 務 担 当海洋学委員会（IOC/UNESCO)が推進する「能力開官、気象庁職員の方々に外部講師として、海洋物

発 及 び研 修 教 育 支 援 事 業 」（TEMA ）とも連 携 し、

理 ・化 学 ・生 物 関 係 のデ ー タ処 理 や 管 理 手 法 、WESTPAC メンバー国の海洋データセンター関係機

IOC/IODE 、WESTPAC 、NOWPAP 、NEAR-GOOS

関の職員を対象に 1982 年からWESTPAC 海洋デーなどの概要についての講義を行ってもらいました。まタ管理研修を実施しています。1997 年からは世界海

た、データ取扱いの実務に関する実習や気象庁・中洋 観 測 シ ステム北 東 アジア地 域 計 画

央水産研究所・海洋研究開発機構（JAMSTEC）の（NEAR-GOOS ）調 整 委 員 会 の 勧 告 に 基 づ き

施設見学、更に各国研修生からのデータ管理に関NEAR-GOOS に 係 わ る 研 修 内 容 を 含 め た

するカントリーレポートの発表も行われました。

WESTPAC/NEAR-GOOS 海洋データ管理研修と改

中国からの研修生が業務の関係で研修途中での称し、ほぼ毎年（2004 年を除く）データ管理研修を帰国があり、最終的には 6 名の研修生が金澤 JODC

開催しています。

所長（当時）から修了証書を手にし、今回の研修は

この度、第 8 回 WESTPAC/NEAR-GOOS 海洋デ終了しました。

ータ管理研修が平成 18 年 2 月 20 日から3 月 3 日

今回の研修により、これまで JODC で受け入れたまでの日程で海上保安庁海洋情報部において開催

研修生総数は 100 名を超えることとなりました。

されました。今回の研修では 10 ヵ国から14 名の応募

（JODC 岡野 博文）

があり、選考により中国、インドネシア、マレーシア、

第 8 回 NEAR-GOOS 海洋データ管理研修 修了式-4-

JODCニュースNo.72(2007.3)

第 35 回 海洋資料交換国内連絡会
海洋資料交換国内連絡会は、IOC（ユネスコ政府(2) 第 18 回 IODE 総会の報告について

間海洋学委員会）の推進する IODE（国際海洋デー

今回の総会は、2005 年 4 月にベルギーのオステ

タ・情報交換）に関する諸問題について報告・検討

ンドにおいて開催されました。総会では各国の報告を行うために 1972 年に日本ユネスコ国内委員会自や組織改革の勧告などが報告されました。総会の詳

然科学小委員会海洋分科会の承認を受けて設置さ細は、JODC ニュース No.71 (2006/3 刊行)で紹介しれ ました。この承 認 に基 づ き連 絡 会 の事 務 局 はています。

JODC が務めています。本連絡会は毎年１回開催されています。

２．参加機関からの報告

第 35 回の本年の連絡会は、平成 18 年 3 月 14会議に参加した機関から 4 件の報告がありまし日 に海 上 保 安 庁 海 洋 情 報 部 において開 催 しました。

た。その概要は以下のとおりです。

(1)「御前崎沖定線観測について」【（独）水産総合研究センター中央水産研究所】[出席機関]（順不動）(2)

日本ユネスコ国内委員会事務局、文部科学省「海洋の健康診断表の紹介」「TESAC 報における機器（XCTD）の追加」

研究開発局、海上自衛隊対潜資料隊、環境省水

【気象庁地球環境・
海洋部海洋気象課】

・大気環境局、国土交通省総合政策局、国土交(3)

通省港湾局、気象庁地球環境・海洋部、（独）産「CEARAC News Letter について」【（財）環日本海環境協力センター】

業技術研究所、（独）水産総合研究センター中央(4)

水産研究所、（独）国立環境研究所、（独）海洋研「海の再生について」【海上保安庁海洋情報部環境調査課】

究開発機構、（社）日本水産資源保護協会、（社）
漁業情報サービスセンター、（財）環日本海環境

３．質疑応答、意見交換

協力センター、（財）日本水路協会、海上保安庁

JODC が受領した昭和初期のデータ、「海の相談海洋情報部、日本海洋データセンター（JODC）室」の相談件数・設置場所、東京湾再生のモニタリ
ングデータおよび JODC が行うデータ収集方針等に

１．JODC からの報告

ついて、質疑応答、意見交換が行われました(1) JODC の 2005 年活動報告について（JODC 谷 幸男）①各機関から受領したデータ②海洋データ・情報の提供
・JODC 海洋データオンライン提供システム（J-DOSS）について・NEAR-GOOS RDMDB について
・「海の相談室」
について③GODAR-WESTPAC について
④JODC による2005 年の刊行物の紹介⑤JODC が出席した会議について⑥JODC の今後の計画・活動について-5-

JODCニュースNo.72(2007.3)

第１回 NEAR-GOOS データ管理ワーキンググループ会合出席報告
2006 年 6 月 29〜30 日、気象庁において開かれた

第 1 回のワーキンググループ会合が開かれました。

第 1 回 NEAR-GOOS データ管理ワーキンググルー

会合には、４カ国のデータ管理機関および海洋観

プ会合に出席しましたので、報告いたします。

測機関から10 名余りが参加しました。

全球海洋観測システム（Global Ocean Observing

各国の参加者によって NEAR-GOOS に対する取System、GOOS）は、ユネスコ海洋学委員会(IOC)がり組みの現状やデータ公開の状況について報告が世界気象機関（WMO）と協力して進めている国際プ

なされたほか、海洋観測やデータ解析の立場から、

ロジェクトで、海洋観測について全球規模の統合を

データ管理に求められる役割についても提言がなさ行うための枠組み作りを目的としています。

れ、海洋物理データを中心としたNEAR-GOOS の仕

北 東 ア ジ ア地 域 GOOS （NEAR-GOOS ）は 、組みに対して、海洋化学データや海洋生物データ

GOOS の実現に向けた北東アジア地域のパイロットの取り扱いを含めることなど、今後の発展について

プロジェクトであり、日本海と東シナ海を対象として、活発な議論が行われました。

日本・中国・韓国・
ロシアの 4 カ国によって運営され最後に、今後のワーキンググループ運営についてている地域規模の枠組みです。

の議論が行われ、気象庁の吉田官をワーキンググル

2006 年 1 月に韓国プサンで開催された第 10 回

ープの初代議長とすることが決定されたほか、新た

NEAR-GOOS 調整委員会でデータ管理ワーキングに参加を求めるべき関係者のリストアップなどが行わ

グループの設置が決定されたことを受けて、従来かれ、次回会合の開催に向けて積極的に取り組むこと

ら NEAR-GOOS の地域および各国データベースをが確認されました。

運営しているデータ管理機関の担当者を中心として（JODC 大市 一芳）

海洋生物地理情報システム（Ocean Biogeographic Information System, OBIS）検討会出席報告
海 洋 生 物 地 理 情 報 シ ス テ ム (Ocean

洋生物の分布動態を調べるデータベースとして、生

Biogeographic Information System, OBIS)とは世界

物種の絶滅リスクを計算するデータ資源として、試験に分散した海洋生物多様性情報をインターネットを的な利用が開始されています。生物多様性条約に介して利用可能とするプロジェクトで、海洋生物国際

おいて、「2010 年までに生物多様性の減少速度のセンサスプロジェクトの姉妹プロジェクトでもあり、同低下をめさす」とされており、生物多様性の動態を計センサスで観測された生物情報をデータベースに格測する手法が確立されていない現状において、種の納し、その情報を公開するもので、現在までに欧米減少速度を推し量るためには、過去に蓄積された生博物館、大学、および地域ノード（アルゼンチン、ブ

物観測情報を駆使して指標性の高い生物種の減少

ラジル、ニュージーランド、オーストラリア）にデータ提動向を知る必要があるのですが、OBIS のデータを国供を行うサーバ群があり、142 データベースから1000

際協力により拡充することによって根拠のある水産万件、7.1 万種の海洋生物に関する情報を取得する

資源保全施策を検討できると期待されています。

こ と が で き る も の で あ り ま す 。

我が国に蓄積されているこれら生物多様性情報（http://www.iobis.org/） OBIS はデータの品質管は、調査機関等がそれぞれで保管している状況で、理、データ件数、地理的・生物種の網羅性から、海総合的利用環境 が整備されているとは言えない状-6-

JODCニュースNo.72(2007.3)

況にあるため、OBIS データを用いた我が国沿岸の海洋生態系研究の可能性及び我が国で実施された海洋調査データの保管と再活用に関する意見交換を行うために検討会が独立法人国立環境研究所の主催により行われました。JODC はこの検討会に出席し、JODC がこのプロジェクトにどのような参加の仕方ができるのか、また将来的にこのプロジェクトで蓄積されたデータを JODC が管理することになった場
合に、どのような体制を取る必要があるのかの情報収集を行いました。
検討会ではまず初めに OBIS の目的と意義について紹介されました。続いて欧州 OBIS ノードの現況にOBIS のサイト(http://www.iobis.org/)

ついて発表され、それによりますと欧州ポータルには４１機関のデータベースが参加し、数こそ多いが生- Topics & Information ハワイ大学パトリック氏の来訪

息分布情報を提供できるものはそう多くはないのが現状で、各データベースは個々の小さな海域、単一
プロジェクト、短期間調査、しばしば限定された環境

ハワイ大学海洋学部/NOAA データセンターハワ

における情報のみを保管しており、論文として公開さイリエゾン事務所の Patrick Caldwell 氏が、気象庁

れた情報についてはこのようなデータベースにして主催で開催された GLOSS トレーニングコースの講師

欧州 OBIS に統合的管理することによって、海域レベとして平成 18 年 5 月に来日され、来日中の 5 月 16

ルでの解析に利用可能となっています 。また、個別

日に JODC を訪問されました。この時に JODC では

プロジェクトでは解析不可能であったデータセットにPatrick Caldwell 氏から CD-R に入った潮汐データ

ついても解析することが可能となるとのことでした。

の提供を受けるとともに、西沢邦和 JODC 所長との次に日本ノードを建てるために、活用可能なデー意見交換が行われ、今後も引き続きハワイ大学海洋

タは何があるのか、参加機関合意への障害や研究

学部/NOAA データセンターハワイリエゾン事務所と活用における問題点などが話し合われ、多くの生物

JODC との友好関係を続けることが確認されました。

データに位置情報が入っていない、或いは大まかな

また、JODC 内外の有志による歓迎会も催され、こ

位置情報であることが多いため、OBIS への活用がの場でも活発な意見交換が行われました。

難しいなどの意見がでていました。JODC からは活用（JODC 岡野 博文）

可能なデータとして JODC で保管している生物デー
タの紹介を行いました。
現在国立環境研究所は OBIS のデータプロバイダ
ーとして試験的な運用を開始していますが、データの収集が今後どの程度の規模となるかの予想は難しく、JODC として将来的にこれらデータを引き継ぐ
場合の受け入れ態勢などを考えると、OBIS の今後の動向に目の離せない状況となっています。
（JODC 向仲 英司）

左列前から３人目が Patrick 氏-7-

JODCニュースNo.72(2007.3)

NEAR-GOOS RDMDB に
海面水温統計値を掲載

・ Regional Real Time Database ： RRTDB：
地域リアルタイムデータベース

JODC では、平成 11 年 5 月からNEAR-GOOS 地

付図

域遅延モードデータベース（以下、RDMDB と言う。）の運用を開始しました。RDMDB で公表しているデー
タは 40 項目あります。掲載データには、水温、塩分、流氷、海面力学高度、海面高度偏差、風、波浪（定点）、潮汐（30 秒値）
を掲載しています。
今回新たに、海面水温の平均値および平年値・標準偏差を掲載しましたので、その概要をお知らせします。
cobesst の 2006 年１月の平均海面水温「新規掲載項目の概要」
１． cobesst：全地球の１度メッシュにおける年毎の毎月の平均海面水温データ。
２． cobesstnorm：1971 年から2000 年までの 30 年間の全地球の１度メッシュにおける月毎の月平
均 海 面 水 温 の 平 年 値 (9999) と標 準 偏 差(8888)。
３． wnpsst：10 日（旬）毎の平均海面水温。
範囲は、0〜60N、100〜180E。
wnpsstnorm の平均海面水温標準偏差４． wnpsstnorm：1971 年から 2000 年までの 30 年

（JODC 谷 幸男）

間の 10 日（旬）平均海面水温の平年値(9999)と標準偏差(8888)。

Ｊ−ＤＯＳＳダウンロード件数「新規掲載項目の特徴等：付図参照」
JODC が保有する海洋データ及び情報は、海洋

１）水温データは I3(F3.1)。
２）世界地図の１度メッシュ毎に水温データを表示。

データ提供システム J-DOSS（JODC Data Online

陸地は「999」、海氷(888)、温度価値不能(777)でService System）によりインターネットを経由して、一部の関係機関等に提供していましたが、2002 年 7 月表示。

から一般利用者の方へも提供しています。
J-DOSS の情報提供サービスのうち 2006 年のデ「用語説明」
・ Global Ocean Observing System ：ータダウンロード実績についてみると、のべ 2,321 人

GOOS：全球海洋観測システムの利用者（大学・試験研究機関等）
が 29,351 件のダ・ North East Asian Regional GOOS ：ウンロードを実施しています。これを前年と比較すると、利用者数では約 4%減り、ダウンロード件数ではNEAR-GOOS：北東アジア地域 GOOS

約 16%減っています。これは 2002 年に開始された情・ Regional Delayed Mode Data Base ：報提供体制が広く認知され、2004 年をピークに利用

RDMDB：地域遅延モードデータベース-8-

JODCニュースNo.72(2007.3)

状況が落ち着いてきてきたものと考えられます。

データの不具合について

J-DOSS ダウンロード件数
千件
3000

45

ﾀﾞｳﾝﾛｰﾄﾞ
利用者

40

ダ 35
ウ
30
ン
ロ 25

１．MGD77 データの不具合について

2500

MGD77 は、磁気テープによる海洋地球物理デー

2000

ー

20

ド 15
件
数 10
5
0
2002年

2003年

2004年

2005年

利
用
1500
者
数
1000

タセンター （現 、国 立 地 球 物 理 デ ー タセンター

500(NGA)）の要請に応えて、1977 年に Hittelman 博士

0ほかによって開発されたフォーマット及びファイル形

タ交換のために米国国立地球物理・太陽地球デー

2006年

式に対する名称です。

2006 年のダウンロード実績の内訳を見ると、利用

MGD77 が対象としているのは水深、地磁気、重機関別では大学・試験研究機関が 52.5%を占め、力及び音波探査に関する情報で、1 つの航海が 1 つ

続いて民間企業が 18.4%、個人 14.3%、官公庁 12.2%のファイルに対応している特徴を持っています。各フとなっています。昨年に比べ官公庁の利用が減り、ァイルは、航海情報等が記録されているヘッダーレ

民間企業、個人の利用が増えています。

コードと、観測データが記録されているデータレコー

また利用目的別にみると、調査研究・技術開発がド群から構成されています。

68.7% と大 部 分 を占 め 、海 洋 資 源 ・空 間 利 用 が

JODC では、MGD77 のデータを平成 17 年 11 月

11.5%、防災 6.8%などとなっています。昨年に比べ調

30 日からJODC 海洋データオンライン提供サービス

査研究・技術開発とレジャーがやや減少し、海洋資（J-DOSS）によりインターネットを通じたデータの検索源・空間利用、環境保全、防災での利用が増加して・抽出・提供を実施しています。

います。
（JODC 向仲 英司）

この度、MGD77 データに 2 つのタイプのエラーデータが見つかりました。

利用機関別(2006年)

1 つは、1986 年から1996 年の間に海上保安庁所

個人
14.3%

属の測量船「明洋」と「拓洋」により観測されたデータ

民間企業
18.4%

において、地磁気データが 1 カラムずれて登録され

教育機関
2.6%

ていることが 判 りました。もう一 方 は、1985 年 から1992 年の期間に日本南極地域観測隊（JARE）によ

官公庁
12.2%

り観測されたデータにおいて、水深値が音波の往復
時 間 のカラムに入 力 されていることが 判 りました。

大学・試験研究機関
52.5%

JODC では、今回判明したエラーデータを全て修正
し、平成 18 年 7 月 10 日から修正済みデータを
J-DOSS から提供しております。

利用目的別（2006年）
防災
レジャー 6.8%
1.2%
環境保全
1.8%

その他
10.0%

海洋資源・
空間利用
11.5%

JODC では多くの MGD77 ユーザーの皆様に心からお詫びするとともに、今回修正されたデータファイ
ル名一覧を表に示しますので、この場によりユーザーの皆様に MGD77 の不具合をお知らせし、平成 18
年 7 月 10 日より前に当該データを入手し使用されている方は、J-DOSS から再度データをダウンロードし、

調査研究・
技術開発
68.7%

データを更新することをお勧めします。
-9-

JODCニュースNo.72(2007.3)

J-DOSS からのダウンロードの詳細は JODC の正し、平成 18 年 8 月 14 日から修正済み J-BIRD デ

Web サイト（http://www.jodc.go.jp）をご覧下さい。

ータの提供を行っております。
JODC では多くの J-BIRD ユーザーの皆様に心か

表 エラーデータファイル名一覧

らお詫びするとともに、この場によりユーザーの皆様------------------------------------------に J-BIRD の G1508 データの不具合をお知らせし、

HM910111

HM930718

HT890819

平成 18 年 8 月 14 日より前に当該データを入手し使HM910308

HM930823

HT891016

用されている方は、J-DOSS から再度データを入手

HM910503

HM940115

JARE27L1

し、データを更新することをお勧めします。

HM910614

HM940222

JARE27L5

J-BIRD データ入手についての詳細は JODC のHM910827

HM940416

JARE28L1

Web サイト（http://www.jodc.go.jp）をご覧下さい。

HM920117

HM940528

JARE28L3

HM920306

HM941109

JARE29L1

HM920820

HM950418

JARE30G1

HM920831

HM951028

JARE32L1

HM921128

HM960112

JARE32L7

HM930123

HM960720

JARE33L1

HM930225

HM961002

JARE33L4

HM930414

HM961204

HM930517

HT860927

図 モネロン島海岸線データの修正イメージ-----------------------------------------３．GEBCO デジタルアトラスの不具合について
大洋水深総図（GEBCO）は、世界でもっとも信頼

２．J-BIRD データの不具合について
JODC 統合水深データセット（J-BIRD）は、測量原できる海底地形図を作成するために国際水路機関

図、沿岸の海の基本図、海図等からデジタル化した（IHO）と政府間海洋学委員会（IOC）が共同して推水深点、底質点、海岸線、低潮線、等深線及び雑進している国際プロジェクトで、第 5 版では 1,000 万線（工事区域や養殖棚等の線）データに、堆積層厚

分の 1 の海底地形図 16 枚と両極の図 2 枚の合計点データと MGD77 の水深データをマージし JODC

18 枚で世界の海底全てを表すことが出来ます。

独 自 のフォーマットで編 集 したものです 。現 在 、

この GEBCO の成果をデジタルデータで利用した

JODC ではオフラインによりJ-BIRD データを提供し

いとのニーズに応え、デジタルによるGEBCO の一層ております。

の推 進 を図 るためにデジタル海 底 地 形 小 委 員 会

この度、第一管区海上保安本部ユーザーの指摘（GEBCO/SCDB ）が 設 け られ て い ま す 。このをきっかけにして J-BIRD データに不具合があること

GEBCO/SCDB のもと、GEBCO 第 5 版が英国海洋が判明しました。

デ ー タセンター （BODC ）に よりデ ジ タル 化 されデータの不具合が判明した J-BIRD データは大洋

CD-ROM 版の GEBCO デジタルアトラス（GEBCO

水深図「G1508」の J-BIRD データで、不具合の内容

DIGITAL ATLAS）が刊行されています。現在では、は樺太（サハリン）の西側にあるモネロン島の海岸線

2003 年 に CENTENARY EDITION OF THE

だけが南に 2 分（約 3.7km）ずれていました（図参GEBCO DIGITAL ATLAS（CD-ROM）が刊行されて

照）。

います。
この GEBCO デジタルアトラスの編集において、北JODC では、今回判明したエラーデータを全て修- 10 -

JODCニュースNo.72(2007.3)

西太平洋の 5.06 図の区画は日本が編集を担当し、ーアルとなりました。

JODC がデジタルデータを BODC に提供しています。
この JODC からBODC に提供されたデジタルデー
タには上記２の J-BIRD データも含まれていたことから、2003 年に刊行された CD-ROM でもサハリン西岸のモネロン島のみの海岸線データが南に 2 分（約3.7km）ずれていることが判明しました。
JODC では多くの GEBCO ユーザーの皆様に心からお詫びするとともに、この場によりユーザーの皆様に GEBCO デジタルアトラスにおけるモネロン島の海岸線データの取扱いには注意することをお知らせします。
なお、海上保安庁で刊行している大洋水深図にJODC のウェブサイトの目 玉 はなんといってもおいては、モネロン島海岸線に不具合は無いことを

JODC 保有の海洋データをダウンロードすることがで申し添えておきます。

きることですが、今まではその海洋データを検索し、ダウンロードできるページにたどり着くのが初めての

４．MAP データの不具合について

閲覧者には分かりづらいものでした。J-DOSS にアクJODC では、測量原図などのデータをもとに JODC

セスして初めてデータ検索のページを見ることができ

独自のフォーマットで編 集した海岸線データセット（MAP）をこれまで提供してきました。この MAP デー

るのですが、初めての人は J-DOSS がデータを取得できるものとは知らないでしょう。今回の新トップペー

タ作成にも上記２の J-BIRD データが用いられていた

ジでは、画面左側に直接データ検索ページに移れ

ため、MAP データにもサハリン西岸のモネロン島のるメニューを設けました。また、左上のポップアップメ

海岸線のみが南に 2 分（約 3.7km）ずれていることがニューにより、左側のメニューとは違う分類でデータ判明しました。

検索ページに移れるようにしています。

MAP データの中で、MAP-2 のデータにモネロン
島の海岸線データが含まれています。
JODC では多くの MAP ユーザーの皆様に心からお詫びするとともに、この場によりユーザーの皆様に
MAP-2 データにおけるモネロン島の海岸線データの取扱いには注意することをお知らせします。
（JODC 今木 滋 / 岡野 博文）

ま た J-DOSS の 海 洋 デ ー タだ け で な く、

JODC ウェブサイト（日本語版）のトップページリニューアル

NEAR-GOOS のデータもトップページからアクセスで

JODC の顔でありますウェブサイトのトップページを

今回のリニューアルにより、小中学生からお年寄りきるようにし、JODC が参加しているプロジェクトを整理し、他と同様直接リンクを張りました。

リニューアルしました（日本語版のみ）。

まで幅広く閲覧していただければと期待しています。

旧トップページでは目的のコンテンツが探しにくく

URL: http://www.jodc.go.jp/index̲j.html

なっていました。それを改善する目的で今回のリニュ（JODC 向仲 英司）- 11 -

JODCニュースNo.72(2007.3)

海の相談室だより
平成 18 年の「海の相談室」利用状況をとりまとめ

近年、海の相談室の利用件数は、海洋情報部のホましたのでご紹介します。

ームページによる海洋情報等提供の充実等により、本庁及び管区本部「海の相談室」の総利用件数は毎年減少の傾向にありますが、海の相談室では海8,177 件で、前年に比べて1,397 件（約 15％）の減少

上保安庁刊行の海図や海底地形図、航海に必要なでした。情 報 の提 供 先 では、個 人 、大 学 ・研 究 機

水路誌、各種海洋関係の図書・文献等を保有して関、民間企業への提供件数が減少し、減少傾向はいます。

平成 16 年以降継続しています。提供項目では、潮海図は明治から現在までに刊行された海図の閲

汐、天文・暦、水路図誌の提供件数が減少していま

覧、現在では刊行されていな旧版海図については、す。潮 汐 （干 潮 ・満 潮 時 刻 ）、天 文 ・暦 （日 出 没 時

複写・提供（有料）も可能です。また、英国を始め 20

刻）、水路図誌巣（海図等）の情報は、海洋性レクレ

カ国以上の外国海図も多数保管していますので、外ーションを目的とした個人への提供件数が全体の 50

国の航海情報等を収集する際にはご利用いただけ％以上を占めていますが、特に潮干狩り等に必要なます。

潮汐情報が約 500 件以上減少しています。利用目

海の相談室では多くの方の訪問、ご利用をお待

的では、海洋資源の開発・海洋空間等の利用、海ちしています。

洋性レクレーション目的の利用が減少しています。

（JODC 渕上勝義）
2 項目別毎の件数

1 提供先別件数

8,177件個人(4,139)
50.6%

教育機関
(90)
1.1%

水深
(413)
5.1%

海洋生物
(35)
0.4%

海上保安庁
(577)
7.1%

海洋汚染
(36)
0.4%

3 利用目的別件数

8,236件
防災
(227)
2.8%
海洋性ﾚｸﾘｴｰｼｮﾝ(2,682)
32.6%

天文・暦
(384)
4.7%
地磁気・重力
(42)
0.5%

地質
(114)
1.4%

波浪
(107)
1.3%

4 形態別提供件数
海洋資源・空間 等の利用(1,062)12.9%

その他(2,227)27.0%

潮汐(2,524)30.9%

8,177件

水路図誌(1,526)
18.7%

国地方団体
(649)
7.9%
大学・試験所等(357)
4.4%

水温・塩分 海潮流
(595)
(186)
7.3%
2.3%

その他
(1,681)
20.6%

航路標識
(133)
1.6%
海上距離
(128)
1.6%
測量
(110)
1.3%

その他
(2)
0.0%

民間企業
(2,363)
28.9%

調査研究・
技術
開発
(1,964)
23.8%

環境保全
(74)
0.9%

- 12 -

印刷物
(608)
6.1%

FAX
(132)
1.3%

電子媒体
(45)
0.5%

オンライン
(706)
7.1%

その他
(19)
0.2%

9,954件
閲覧(1,540)
15.5%

口頭
（
来訪・
電話）
(6,904)
69.4%

海上気象
(163)
2.0%

JODCニュースNo.72(2007.3)

IOC 刊行物・文書保管センターから2006 年 1 月から 12 月に受領した IOC 文献
IOC Reports of Governing and Major Subsidiary Bodies
No.108

Twenty-third Session of the Assembly

No.109Intergovernmental Coordination Groupfor the Tsunami Warning System in the PacificNo.110Intergovernmental Coordination Groupfor the Tsunami Early Warning and Mitigation Systemin the North Eastern Atlantic, the Mediterranean and Connected Seas
(ICG/NEAMTWS)

IOC Annual Reports
Series 12 Annual Report, 2005
IOC Technical Series
No.70

Interdisciplinary geoscience studies of the Gulf of Cadiz and Western
Mediterranean basins

IOC Manuals and Guides
No.46

Manual on Sea Level, Measurement and Interpretation/Volume IV:
An update to 2006

IOC Circular Letter
No.2182 Invitation to the Thirty-ninth session of the IOC Executive Council
No.2211 Nineteenth session of the IOC Committee on Internal Oceanographic data andInformation exchange (IODE-XIX)
No.2213 Candidatures for Chair and Vice-Chair of IODE
IOC Newsletter
No.30

HARMFUL ALGAE NEWS: GEOHAB: Old questions new tools

No.31

HARMFUL ALGAE NEWS: GEOHAB CORE Research Project:
HABs In Upwelling Systems: Call for Participants

IOC 文献の分類
IOC Reports of Governing and Major Subsidiary Bodies：総会(Assembly)、執行理事会(Executive Council)、IODE委員会(C-IODE)等の会議報告書
IOC Reports of Meetings of Experts and Equivalent Bodies：専門家組織による会議報告書
IOC Annual Reports：年報(IOC の 1 年間の活動概要報告)
IOC Workshop Reports：研究集会の報告書
IOC Technical Series：科学的／技術的な論文及び出版物
IOC Manuals and Guides：手引書や便覧
IOC Circular Letter:
Information Series (INF)：情報集 上記の分類に収まらない様々な文書 （活動方針など）
出所：“IOC Publications : The IOC Electronic Library”(http://www.ioc.unesco.org/iocweb/IOCpub/IOCpub.htm)- 13 -

JODC ニュース No.72(2007.3)

JODC 刊行物一覧
定期刊行物
誌

名

創刊年月

刊行号数

JODC ニュース1971 年 3月

No.1〜No.71（
年刊行）

RNODC ACTIVITY REPORT1990 年 3月

No.1〜No.17（
年刊行）

既刊刊行物（刊行順）
誌
名

刊行年月

海洋環境図（外洋編：
北西太平洋）

1975年

（
改訂版）

海洋環境図（外洋編：
北西太平洋 Ⅱ

1978年

水深統合データカタログ

1990年 3月

海洋環境図（
海流編：
日本近海

1979年

日本近海海流統計図（改訂版）

1991年 3月 ○Data Report of KER

1979年9月〜

航海概要報告（CSR）
記入要領

1991年10月 ○（No.1〜No.9：
年刊）

1987年3月

CTD データ較正の手引き

1993年 3月 ○Oceanographic Atlas of KER

19773月〜

国 際 海 洋 デ ー タ・情 報 交 換 マニュアル 1994年 9月 ○（Vol.1〜Vol.9：
年刊）

1988年3月

1991 年改訂版

国内海洋調査船一覧

1981年3月

WOCE データハンドブック

1995年 3月 ○RNODC Newsletter for WESTPAC

1982年3月〜

Data Report of KER（
Ⅲ）

1995年 3月〜（
No.1〜No.15：
年刊）

1996年3月（
No.1〜No.2）（
年刊）

1996年 3月

海洋地質・
地球物理データカタログ

1983年3月

IOC 刊行物・文書保管センター

1995年 6月 ○水深データカタログ

1983年3月

文献目録

WESTPAC データ管理ガイド

1983年8月

WESTPAC Data Management Guide（
改 1996年11月 ○潮汐調和定数カタログ

1984年1月訂版）

海底地形図（北西太平洋）

1984年3月

JGOFS プロトコル（
日本語訳）

1999年 3月 ○1984年3月

日本海洋データセンター

2000年 3月 ○沿岸海域海洋ﾃﾞｰﾀｶﾀﾛｸﾞ(東京湾)

誌

名

刊行年月

実用塩分と国際海水状態方程式(改訂版) 1984年6月

利用の手引き（1994 年 3 月版改訂）

波浪データカタログ（
測器観測）

1984年9月

JODC 要覧

2001年 3月 ○潮流データカタログ

1985年3月

海洋生物コード（
プランクトン）

2002年 3月 ○日本海洋データセンター所蔵文献

1985年3月

2001 年版

目録（国内編）

国 内 海 洋 調 査 一 覧 （ National 1972年12月〜 △沿岸海域海洋ﾃﾞｰﾀｶﾀﾛｸﾞ(伊勢湾・三河湾) 1985年3月

Oceanographic Program of Japan）

沿岸海域海洋ﾃﾞｰﾀｶﾀﾛｸﾞ(大阪湾)

1985年3月

海洋調査報告一覧（国内海洋調査機関の 1984年 3月〜 △GF-3 マニュアル（
国際海洋データ

1985年3月

調査情報）(Cruise Summary Report)

2002年 3月

海洋二酸化炭素関連物質データ品質管理 2004年9月

交換用 IOC フォーマット）
海流観測情報2001年12月

ガイド

1985年10月

日本海洋データセンター所蔵文献目録（
国 1986年3月○：JODC において配布可能な刊行物△：JODC において一部配布可能な刊行物

外編）
沿岸海域海洋ﾃﾞｰﾀｶﾀﾛｸﾞ(瀬戸内海東部) 1986年3月
沿岸海域海洋ﾃﾞｰﾀｶﾀﾛｸﾞ(瀬戸内海西部) 1986年3月
沿岸 海のアトラス（
瀬戸内海）

1986年3月

日本近海波浪統計図表

1986年3月

日本近海海況図

1987年3月〜（
1985 年版〜1991 年版：
年刊）

1992年3月

Data Report of KER（
Ⅱ）

1988年3月〜（
No.1〜No.7：
年刊）

1994年3月

日中黒潮共同調査研究海洋環境図

1988年3月〜（
Vol.1〜Vol.7：
年刊）

1994年12月

各層観測データカタログ

1989年3月

海洋地球物理データカタログ

1990年3月- 14 -○

JODC ニュース No.72(2007.3)

これらの刊行物は「海の相談室」で閲覧することができます。
詳しいことは、E-mail 又は電話やＦＡＸ等で「海の相談室」までお尋ねください。
E-mail：consult@jodc.go.jp
電話：03-3541-4296
FAX：
03-3545-2885

データセット（刊行順）
データセット名

刊行年月

構成

水温データセット（
Temperature Profile Data Set）

1995 年 3 月

CD-ROM１枚

海流データセット（Surface Current Data Set）

1996 年 3 月

CD-ROM１枚

水深メッシュデータ（J-EGG500）

1998 年 11 月

J-DOSS

海洋中の炭素循環メカニズム調査研究データセット

1999 年 3 月

CD-ROM１枚

1999 年 7 月

CD-ROM１枚

海洋生物コード（
プランクトン）
２００１年版

2002 年 3 月

CD-ROM１枚

アジアモンスーン機構に関する研究データセット（
JEXAM）

2003 年 3 月

CD-ROM１枚

東京湾における微細植物網研究データセット（
ECOMIC）

2003 年 7 月

CD-ROM１枚

日本近海波浪統計図表データセット

2003 年 7 月

CD-ROM１枚

北太平洋プロセス研究データセット(NPPS)

2004 年 7 月

DVD-ROM１枚

海洋調査及び CO2 隔離能力評価技術の開発データセット

2005 年 3 月

CD-ROM１枚

2005 年 3 月

CD-ROM１枚（
NOPACCS Data Set）
Dataset of Zooplankton Biomass in the West North Pacific(1951-1990 K. ODATE Collection)（
NOPACCS & WEST-COSMIC Data Set ）Hokkaido University Long-term fisheries and Oceanographic Data Base（HUFO-DAT：
北大長期水産海洋情報データベース）- 15 -

JODC ニュース No.72(2007.3)

2006 年受領データ一覧
JODC が、2006 年 1 月から12 月までに受領したデータ（
文献等は除く）は以下のとおりです。貴重なデー
タを提供していただいた各機関に厚くお礼申し上げます。これらのデータの内、公開可能なデータは処理が終わり次第提供を開始する予定です。JODC の重要な任務である「迅速なデータ流通」
をさらに推進するために、関係調査機関のご協力を今後ともよろしくお願いします。
なお、受領データの一部についてはインターネットを通じて情報を取得できますので、JODC のホームページ（
http://www.jodc.go.jp/index_j.html）
をご覧ください。
（
国内）

機関名
気象庁地球環境・海洋部

データ名
NEAR-GOOSリアルタイムデータ
気象庁海洋気象観測資料（データ編）No.95
気象庁波浪観測資料 第10号
気象庁海氷統計資料 第24号
気象通報式及び国際地点番号表(平成18年版)
気象年報（第26回：潮汐観測値、波浪)

国土交通省河川局
鹿島、塩釜、八戸、新潟、宮崎、
毎時潮汐データ
金沢港湾・空港整備事務所
青森、志布志港湾事務所
毎時潮汐データ
北海道開発局港湾空港部
毎時潮汐データ(独)港湾空港技術研究所
毎時潮汐データ(独)港湾空港技術研究所
波浪データ（NOWPHAS）(独)海洋研究開発機構(JAMSTEC) 水深データ
特定非営利活動法人 ヴォース・ニッ
水温・
ポン 塩分データ（表層、航走式）
三重県産業支援センター
モニタリングデータ（英虞湾および付近）
須崎市（高知県）
モニタリングデータ（野見湾）
東北大学「宮城丸」XBT／XCTDデータ
東京大学海洋研究室
ADCPデータ
第一〜十一管区海上保安本部
ADCP、XBT、ＣＴＤデータ（巡視船・測量船）
第九管区海上保安本部
海流、水温、波浪データ（プラットホーム）
海上保安庁総務部
水深、地質データ
海上保安庁交通部
船舶気象通報資料
海上保安庁海洋情報部
ADCP／XBT／XCTDデータ
潮汐データ
短波レーダデータ
東京モニタリングデータ
目視波浪データ（測量船）
水深データ（MGD77）＊提供機関を下記に記載
定地水温データ- 16 -

媒体
オンライン
CD-ROM
CD-ROM
CD-ROM
CD-ROM
CD-ROM
E-mailE-mail
CD-ROM
CD-ROM
CD-ROM
ＤＶＤ-R
CD-ROM
オンライン
オンライン
E-mail
CD-ROM
オンライン
オンライン
CD-ROM
CD-ROM／紙
オンライン
オンライン
CD-ROM
CD-ROM紙
FD
紙、E-mail

JODC ニュース No.72(2007.3)

定地水温データ提供機関(1)北海道立中央水産試験場、(2)北海道立地質研究所、(3)奥尻地区水産技術普及指導所、(4)紋別漁業協同組合、(5)社団法人北海道栽培漁業振興公社、(6)オホーツク・
ガリンコタワー(株)、(7)北海道大学北方生物圏フィールド科学センター水圏ステーション室蘭臨海実験所、(8)同水圏ステーション厚岸臨海実験所、(9)青森県水産総合研究センター、(10)同センター増養殖研究所、(11)岩手県水産技術センター、(12)山形県水産試験場、(13)宮城県栽培漁業センター、(14)宮城県気仙沼水産試験場、(15)福島水産試験場、(16)茨城県水産試験場栽培技術センター、(17)千葉県水産研究センター、(18)海上保安庁海洋情報部、(19)東京都島しょ農林水産総合センター大島事業所、(20)神奈川県水産技術センター、(21)静岡県水産試験場(22) 愛知県水産試験場漁業生産研究所、(23)富山県水産試験場、(24)石川
県水産総合センター、(25)福井県水産試験場、(26)第九管区海上保安本部海洋情報部、(27)三重県科学技術振興センター水産研究部、(28)三重県産業支援センター、（
29）
三重県農林水産商工部水産室、(30)和歌山県農林水産総合
技術センター水産試験場、(31)大阪府立水産試験場、(32)京都府立海洋センター、(33)京都大学防災研究所災害観測実験研究センター白浜海象観測所、(34)第五管区海上保安本部海洋情報部、(35)兵庫県立農林水産技術総合センター水産技術センター(36)鳥取県水産試験場、(37)岡山県水産試験場、(38)広島県立水産海洋技術センター、(39)
第六管区海上保安本部海洋情報部、(40)山口県水産研究センター内海研究部、(41)同センター外海研究部、(42)香川県水産試験場、(43)徳島県立農林水産総合技術センター水産研究所、(44)高知県水産試験場、(45)高知県須崎市(46)愛媛県水産試験場、(47)福岡県水産海洋技術センター有明海研究所、(48)第七管区海上保安本部海洋情報部、(49)長崎県総合水産試験場、(50)大分県水産研究センター、(51)熊本県水産研究センター浅海干潟研究部、(52)第十管区海上保安本部海洋情報部、(53)沖縄県栽培漁業センター、(54)第十管区海上保安本部海洋情報部、(55)第十一管区海上保安本部海洋情報部、(56)気象庁 （以上 56 機関）
（
国外）
機関名
NODC
NODC／ハワイ大学
KODC（
韓国）

データ名
媒体
World Ocean Database 2005
DVD（
水温、塩分、栄養塩データ等）
Joint Archive for Sea Level Total Data CD-ROM
Holdings March 2006（
潮汐データ）
2006 年 TESAC データ
紙

国外の機関名NODC：
National Oceanographic Data Center：
米国海洋データセンター
KODC：
Korea Oceanographic Data Center：
韓国海洋データセンター- 17 -

JODC ニュース No.72(2007.3)- 18 -

JODC ニュース No.72(2007.3)

JODC
JAPAN OCEANOGRAPHIC DATA CENTER
since 1965

表紙写真 海洋地球研究船「
みらい」
（
写真協力：
独立行政法人 海洋研究開発機構）

海洋研究開発機構が所有する世界最大級の海洋地球観測船「みらい」は、海洋の熱循環・
物質循環・生態系の解明、海洋底ダイナミックスの解明、海洋観測ブイの展開を主な目的として、北極海、太平洋、インド洋などの広範囲で観測活動を行っています。
研究者の施設としては世界初のドップラーレーダーの常設、大型採水器やピス
トンコアラーの搭載、また、耐氷構造の採用や減揺装置の搭載により、 極域及び荒天時での観測も行うことができます。
主要目

国際総トン数 ： ８，６８７トン
全長 ： １２８ｍ 幅 ：１９ｍ 喫水 ：６．９ｍ
航海速力 ：約１６ノット 航続距離 ：約１２，０００カイリ
最大搭載人員 ： ８０名 （乗組員：
３４名、研究者：
４６名）
主推進機関 ： ディーゼル機関
１，８３８ｋＷ × ４基
推進電動機
７００ｋＷ × ２基
主推進方式 ： 可変ピッチプロペラ
× ２軸「
JODC ニュース No. 72」−2007 年 3 月発行−
日本海洋データセンター(JODC)〒104-0045 東京都中央区築地 5−3−1
海上保安庁 海洋情報部
Tel ：
（
03）
3541-4295 （
JODC）
（
03）
3541-4296 （海の相談室）
Fax ：（03）
3545-2885
E-mail ：mail@jodc.go.jp （JODC）
consult@jodc.go.jp （海の相談室）JODC URL ： http://www.jodc.go.jp/- 19 -