令和４年度学校評価表
青翔開智中学校・高等学校

建学の精神からなる本校の中長期目標「探究」複雑な課題を高い創造力によって解決する取り組みを「探究」と定義し「探究できる人材」の育成を推進する。さらに文科省SSH校(指定期間H30〜R04)として探究カリキュラムの開発を進めるとともに本校の探究活動を県内外へ発信・普及させる。
「共成」共に成長する力を育成する教育をグローバル・ダイバーシティ教育と位置づける。グローバル・ダ
イバーシティ教育では多様性の理解を進め、英語を道具として場所や相手を選ばずに成長できる人材の育成を進める。
「飛躍」自分とは何かを問い続け、好きなこと・得意なこと・社会が求めること・価値観を追求することにより、進路をデザインし実現する。
さらに、探究活動を下支えするICT及び図書の環境を充実させ探究を後押しするとともに、生徒と教職員が主役となり、保護者からの協力が絶えない学校創りを目指す。

重点
目標
１に対応

評価項目
「探究」
探究学習・SSH

今年度の重点目標
1.探究基礎を含む全ての授業において、育てたい資質を意識することや、スキルを獲得することをこれまで以上に積極的に取り組む。
2.データと対話を両立させた多角的な生徒支援のあり方を確立させる。高校１年新科目「共成と飛躍」を実施する。
3.生徒へ英検・数検・各種検定の受検案内と自己調整学習をベースとした受検支援をおこなう。保護者へ進路支援のさらなる理解と協力を促す。
4.定員変更に向けた広報チャネルの拡大、入試変更に伴う生徒募集行事の改善。文科省SSH事業における情報発信内容の質と量の向上を目指す。
5.担任業務と学級委員活動の連携をはかることで、クラス運営の効率化と充実化を進める。
6.高等学校新学習指導要領に基づく新カリキュラムの実践と、令和６年度からの５０分授業に向けて各教科で年間指導計画の作成をおこなう。単元テストのフィードバックの充実に向けた検討する。

年度当初
具体的方策

具体的目標
評価基準
評価
１．探究スキルラーニングを通した体系的な １．これまで以上の体系化のために次の３点に取り組 １．次の①〜③について３つとも達成でA，２つ達成でB，１ １．A
む。①教科毎の分析をもとに体系化に必要な授業改善 つ以下の達成でCの評価とする。
生徒の資質育成を推進する。
を提案するために学校全体の取り組み支援を行う。②
指導と評価の一体化のために評価表作成支援ツールを活用して迅速・確実にフィードバックする支援を行う。③「探究スキル」に対する教員の共通理解を深める機会を複数回設定する。

①全体で200項目以上（一部を除く各教科は最低30項目以上）の評価事例を元に分析し，授業改善の提案を行うことができたか。
②フィードバックシートの返却率が95％以上となったか。
③年間で２回以上の機会を設定できたか。

２．SSH事業（探究を中心とした教育プログ ２．SSH事業に関わる研究開発の内容・成果等の共通 ２．次の①②について両方とも達成でA，一方の達成でB，両 ２．B
ラム）の内外への積極的な発信のための材料 理解のために次の２点を実施する。①生徒の「探究ス 方の未達成でCの評価とする。
キル」及び「探究活動のフレームワーク」理解促進を ①前半から展示物作成及びその展示に取り組むことができた（コンテンツ）を整理・作成する。
目指した校内での展示物作成及びその展示を行う。② か。
広報部から発信するSSH事業の具体的な取り組み内容 ②年間３回（各学期末）以上の取りまとめを行い広報部に情の取りまとめを年間複数回行う。
報提供できたか。

３．新指導要領下での人材育成としてプログ ３．学校設定科目「STEAM」（教科：次世代）にお ３．次の①〜③について３つとも達成でA，２つ達成でB，１ ３．A
ける授業開発・授業実施を通して次の３点に取り組つ以下の達成でCの評価とする。
ラミング教育を軸とした新たな教育課程を開 む。①年間授業計画と単元ごとの指導案及び指導に必 ①指導計画を元に実施した指導実績に合わせ，授業で使用し発する。
要な教材の開発・蓄積を行う。②講演会等の実施のた た資料等の全てについて教員間で共有できる状態になっているめの外部連携の構築を図る。③体系立てられた４カ年 か。のカリキュラムの開発のためにカリキュラム案の修正 ②年間計画段階で想定していた外部連携の７割以上についてを行う。
連携構築できたか。
③指導実績を元に次年度の年間計画を作成し，合わせて４カ年のカリキュラム案を修正することができたか。

1/5

評価結果（年度末）
自己評価および次年度の主な課題
１．各教科で昨年度を超える事例数が実施されその全てでフィードバックシートが返却された。各学期毎に（年３回）職員会議において状況を共有し，適宜実践に関する研修の機会を設定できた。全体の取り組みの体系化については次年度以降さらに検討する余地が残されている。
２．生徒の活動（異学年交流会）において探究スキルについて議論する機会を設定し，学校内での共通理解のためにロゴを作成する取り組みを行った。しかし学校外への情報発信については探究部での取りまとめは推進できず，広報部主導での情報の取りまとめとなった。次年度以降，情報取りまとめの体制について検討する必要がある。
３．グーグルサービスを活用して年間の授業計画を作成し，使用した教材へのリンクも同サービスの中に埋め込むことで教員間で共有できる状態とした。年間で想定していた外部連携の全て（７件）を実施することができ，その実績も踏まえた4カ年カリキュラムの修正（月毎の具体的な実施内容を反映させた修正）を行うことができた。次年度以降４学年で実施する際，授業担当者に実施内容についての確実な理解が図られるよう，指導に関する補助的な資料等を準備する必要がある。

重点目
標
２に対
応

「共成」
生徒支援
グローバ
ル・ダイ
バーシティ
教育

１. 道徳的視点を養い、様々な違いのある他 1.中学は「道徳」にてレジリエンス教育を実施し、内 1-1
1-1．A
者を受容し尊重する姿勢を育成するため、道 面的なしなやかさを涵養する。高校は「共成と飛躍」 A:「道徳」はシラバス通りの目的を各学年団と連携しつつ実施を軸に自己と他者を大切にすることを学ぶ。
できた。B:シラバス通りの目的を部分的に実施できなかった。
徳及び全教科における道徳の学びを体系立て
C:Bに加えて各学年団との連携ができなかった。
る。
A:道徳教育の観点が各科目内に浸透している様子を最低１回情報配信する。B:道徳教育の観点が各科目内に浸透できたが情報発信はできなかった。C:道徳教育の観点が各科目内に意識的に浸透できなかった。
1-2
1-2．A
A:「共成と飛躍」はシラバス通りの目的を実施できた。B:シラ
バス通りの目的を部分的に実施できなかった。C:シラバスの目的を大幅に実施できなかった。

２. 生徒のアセスメントの精度を上げ、学校 2.hyper-QU、および中２の１学期にM2DV＋を実施・ 2-1
生活に安心感を感じさせるようなサポート体 分析し、教職員全体へデータをフィードバック、多面 A:hyper-QUの実施及び分析会を年２回実施する。B:hyper-QUの 2-1．B
的な生徒理解を図るとともに生徒のサポート体制を構 実施は年２回実施できたが分析会は年１回の実施となった。
制を構築する。
C:hyper-QUの実施は年２回実施できたが分析会が実施できなかった。
A：振り返りアンケートを水曜日実施に変更、職員会議で確認する時間をとり生徒支援部で支援の実態をサポートできた。B:
振り返りアンケートを水曜日実施に変更、職員会議で確認する
時間をとったが生徒支援部で支援の実態をサポートできなかった。C:振り返りアンケートを水曜日実施に変更、職員会議で確認する時間も生徒支援部で支援サポートも不定期になった。

築する。

2-2
2-2．A
A:特別支援に関わる全体的フローを作成、教員に共有する時間をとる。B:特別支援に関わる全体的フローを作成したが、教員に共有する時間が取れなかった。C:特別支援に関わる全体的フローが作成できなかった。

３. 道徳での学びと連動して、学校が「安全 3.安心できる学校づくりのための情報を明確にし共有 3-1
3-1．Aする。共成委員会の活動を明確化し、道徳や「共成とA:共成委員会のイベントを年２回以上実施できた。B:共成委員で平和な居場所」「共成できる場」として受飛躍」で身につけた資質を充実させるイベントを実施 会のイベントが年１回しか実施できなかった。C:共成委員会のけ入れられるような取り組みを実践する。
する。
イベントが実施できなかった。

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1-1. 「道徳」は全学年目的を達成し、毎週学年会でも協議を重ねることができた。令和４年度までは「道徳」を３学年とも主に実施する教員がいたが、次年度は学年毎に主担当を配置することで生徒への多様性へも還元したい。

1-2. 新設の「共成と飛躍」は学年団と主教員を中心にシラバス通りの目的を達成できた。
対話を中心とした実践を振り返り、次年度に生かしたい。

2-1. hyper-QUは年２回実施したが、分析会２回のうち１回はやや概説にとどまった感があった。また振り返りアンケートは水曜日に変更したが、職員会議での確認・生徒支援部での実態サポートの面においては次年度の課題となった。

2-2. 特別支援に関わる全体フローの作成と共有はできたが、活用の面においては活用のタイミング等を含め検討の余地がある。
3-1. 共成委員会のイベントとしてメディア委
員会と共催の「ハッピーブック」、地域の方々と一緒に行う「グランドゴルフ」「馬プロジェクト」など、共同で行うイベントを実施できた。次年度はさらに幅を広げていきた
い。

重点目
標
３に対応「飛躍」
進路支援
キャリア教育1. 進路支援に関する様々な情報を保護者と共 1. 保護者が来校する機会での進路説明会の開催と年度 1. 新学期開始まで保護者に向けた進路動画配信ができたかど有し、本校の進路支援の考え方や各種取り組 末の進路情報動画を作成し公開する。動画は中学各学 うかで評価する。
年ごとに作成する。
みへの理解を深める。

1. B

1.保護者懇談会の内容は、学年・学期ごとに進路として伝える内容を揃えることができた。昨年度から始めた進路動画の配信は当初の予定より遅れた。次年度は4月のFTA総会に間に合うよう準備したい。

2. LHR等で生徒全員が進路や学び方等につい 2. 年間6回程度のLHRを企画・運営する。毎回生徒に 2. 年6回（学校行事や諸事情等で回数が減少する可能性あり） 2. Aアンケートを実施する。
進路LHRと事後アンケートが実施できたかどうかで評価する。て共成する機会を提供する。

2.当初の予定通りに実施することができた。
異学年交流やFTAキャリア講演も組み入れ、進路LHR実施初年度としては成功した。次年度以降内容を吟味し、求められる情報を提供したい。

3. 英検と数検を全校的に取り組む。また各教科の「推し検定」を公開し、日程等の告知や 3. 英検と数検は「学年団」と「教科」で受験を促す。 3. 英検と数検は自己調整用冊子の配布と、年度末の受験状況受験結果を整理する。検定の自己調整学習を 自己調整学習用の冊子等を作成し、目標設定、具体的 分析が実施できたかどうかで評価する。
方略、結果（振り返り）を記録できるようにする。
サポートする。
4. キャリア教育の充実を図る。FTAの協力を得て、保護者の職業や職業観などを紹介する 4. 各教科で実施時期と内容を検討し、年間計画を作成 4. 各学年で年間2回実施できたかどうかで評価する。
した上でFTAで検討してもらう。
講演会を行う。各教科と紐付けて「教科学習が将来のキャリアにどのように活きるか」という内容も含む。
5. 中１〜高2までの模擬試験（必須のもの）の事前事後支援を充実させる。学力測定という位置付けとともに、自己調整型学習への手段としても有効活用する。また、中1〜高1は1年間の「学びの姿勢」の変化を振り返る。

3. A

4. A

5. 事前事後のLHRで冊子を作り、記録させることで次 5. 中学は学推の前後、高12は必須模試の前後に冊子を配布
5. Bの学びへと活かす。また、中1〜高1は各学期末に「学 し、記入できたかどうかで評価する。また、中1〜高1は各学期びの姿勢アンケート」を実施する。
末に「学びの姿勢アンケート」を実施し、教職員に共有できたかどうかで評価する。"

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3.自己調整学習の冊子の配布と促しはできた。英検は例年通り受験者合格者とも満足のいくものであった。数検も昨年度の3倍近く受検者が増加した。漢検やN検、理数系の資格も促していきたい。
4.初めての試みであったが、各分野から10名の保護者を招き、大変有意義に行うことができた。一人の生徒が二つの職業講演に参加した。次年度もさらに充実させたい。
5.中1,2は年1回、中３は年2回学力推移調査を受験。回数が少ないこともあって充実した事後指導ができた。模試の振り返りから自己に足りないことを導き出し、それを長期課題の自己選択に繋げたのことも良かった。高校生
は模試の回数や科目が多く、統一した振り返りは難しいかった。今後の検討事項である。

重点
目標
４に対
応

学校広報

１.中学校の定員増加に伴う入学者数の充足 １−１.新たな外部媒体を活用した広報活動を複数実施 １−１.新たな外部媒体を複数活用したかどうかで評価する。に向けて、広報媒体の改善と新規開拓をはか し認知経路を拡大する。（LINE・ラジオ・地域情報誌等）
る。
１−２.自校媒体を活用した広報活動を改善・追加する １−２.自校媒体を印刷物・web共に改善・追加したかどうかでことで教育内容への理解促進をはかる。（海外大進学 評価する。
者紹介冊子の制作/HPプラグイン追加等）

１ー３.広報ツールの新規制作により学校の付加価値を高めイメージアップおよび他校との差別化をはかる。（不織布バッグ・ノベルティ）

1-1.LINE・ラジオ・子どもの国ニュースなど新しい媒体で告知・広告を実施することができた。

1-2．A

1-2.通常の学校案内パンフレットに加え、海外大学進学者の紹介パンフレットを制作した。また、ホームページの改善をはかり、デジタルパンフレットの搭載やお問い合わせフォームの改修等を行なった。YouTubeチャンネルのコンテンツを充実させた。

1-3．A

1-3.バッグ・マスク・付箋・クリアファイル等のオリジナルグッズを制作した。

2-1．A

2-1オープンキャンパス（小6対象）にグループワークの要素を盛り込み、対面で実施することができた。

１−３.広報ツールを新規制作したかどうかで評価する。

２.受検者が入学者選考の変更についての理解を深め、入学への意欲を高められる生徒募
２−１.既存の生徒募集行事に入試変更に対応する内容集行事を立案・実施する。
を盛り込む。（グループワーク体験会）

1-1．A

２−１.既存の生徒募集行事に入試変更に関する内容を盛り込んだかどうかで評価する。
2-2．A

2-2既存の生徒募集行事に加えて小6学習会・放課後見学会を新しく企画・運営し入学希望者の理解促進につとめた。放課後見学会・小6学習会・オープンキャンパス共に高い満足度を得た。

２−２.既存の生徒募集行事に新たな内容を盛り込み教育内容への理解促進と受検意欲の喚起をはかる。（学 ２−２.既存の生徒募集行事に新たな内容を盛り込み、参加者ア習会・部活動体験会等）
ンケートの結果をもって評価する。

３.文科省SSH事業における情報発信内容の質 ３−１.探究部と連携して探究スキルラーニングの掲載 ３−１.年度当初の掲載事例数と3月末時点の掲載事例数の比較 3-1．B事例を増加させる。
により評価する。と量の向上を目指す。

3-1探究部と十分な連携を行うことができず、ホームページの一部およびYouTubeチャンネルで授業の様子を公開した。

3-2．D

3-2探究部制作の展示物等が3学期末に行われたため外部発信をしないまま終わった。次年
度は探究部と連携したSSH事業発信を行う。

３−２.探究部と連携して制作した展示物等を外部へ発 ３−２.探究部の制作物を複数媒体で発信できたかどうかで評価信する。
する。

4/5

重点目
標
５に対応

学校運営
FTA

１．学級委員会の活動を明確化し生徒主体の １. 担任業務の一部（連絡、合同SHR、教室管理：節 １. A：予定されていた業務の移行を行うことができた。B： 1．B
電・誘導、予定管理、移動出欠確認など）を学級委員 予定されていた業務の一部を移行することができた。C：業務
学級自治の充実を図る。

２. 学年担任制度への移行を図る。

教務の移行が不定期で行われた。

２. 学級委員と連携して生徒主体の学級自治を促し（上記１の内容）、道徳やHRに関しては教員が該当学年の道徳実践等に関わることで、生徒の多様な価値観の形成に努める。

２. A：該当学年の教員全員が主になって道徳・特活を実践することができた。B：該当学年の教員の一部が主になって道徳・特活を実践することができた。C：該当学年の教員全員が主になって道徳・特活を実践することができなかった。

2．A

２. 中学では全学年で学年団全員が道徳を、また高校では特活を主になって実施できた。
次年度も継続したい。

３. A：中１から高２全ての学年で異文化理解を促す取り組み 3．B
３. 各学年ごとに英語を手段として異文化を理解する を実践することができた。B：３学年で異文化理解を促す取りための取り組みを取り入れる。（教科横断授業も含組みができた。C：２学年しか実践できなかった。【異文化理む）
解プログラム 中２（Culmony) 中３（with the word ） 高１
（環境大学英語村）高１・２（テイフクイーンズランド大学実
施 SDGs・環境問題）希望者（タクトピア）】

３. 中1・中２・高１（タクトピア）中２（Culmony） 中３（英語村：オンライン・with the world）であった。高校は予定されていたものは実施できなかったが、実態として通年での留学生受け入れ（インド・中国）、トビタテの紹介とその受け入れ先の提案などが行われた。

１．社会に開かれた教育課程の実践を集約、 １．家庭や地域、企業等と協力して実施した授業をと １．A：職員会議で共有するとともに広報部と連携して学外へ １．Bりまとめ、全教員がその内容を知る機会を設ける。
発信できた。B：職員会議で共有した。C：授業をとりまとめ周知する。

１．汎用性の高い事例について年度末に職員会議で教職員に共有することができたが、広報部との連携が十分とはいえなかった。

２．新カリキュラムを中心とした研究授業を ２．教科横断型の校内研修を兼ねた教育研究会を企画・運営する。
実施し、教科間の理解を深める。

２．公開授業に向けて教科横断で校内研修を実施できた。

３. 異文化理解を醸成する活動を推進する。

重点
目標
６に対
応に移行する。

１. 連絡（予定管理も含む）については生徒と連絡シートを共有することで生徒の担当が連絡を記入、また移動教室時の節電は全学年で実施できたが、合同SHRや誘導などは教員が主導する場面が多く、十分に移行ができなかった。

た。

２．A：公開授業を通して教科横断型の校内研修をおこなう。
B：公開授業を通して教科研修をおこなう。C：教育研究会を開催できた。

２．A

３．令和５年度および令和６年度のシラバス ３．令和６年度までのシラバス作成スケジュールを提 ３．A：令和５年３月末までに令和６年度のシラバスが完成す ３．Bを作成し、必要時間数の検討をする。
示し、各教科に作成を依頼する。教科主任会を開催
る。B：令和５年３月末までに令和６年度のシラバスが完成すし、令和６年度の各科目の必要授業時間数を検討する。

４．生徒の学習改善につながる学習評価およびそのフィードバック方法を検討および実践 ４．BLENDの成績公開内容を変更する。単元テスト
する。の実施を見直し、適切な方法を提案する。

5/5

る計画が立てられている。C：令和６年度のシラバスの作成の目処が立っていない。
４．A：すべての教科について単元テストの計画を生徒・教員に共有し、生徒・保護者に対して理解を促進するための働きかけをした。B：すべての教科について単元テストの計画を生徒・教員に共有できた。C：BLENDの成績公開内容を変更する。

４．A

３．ほとんどの教科・科目で令和６年度の授業計画を検討することができたが、完成には至らなかった。引き続き次年度早々の完成を目指す。
４．BLENDの成績公開を、これまでの５段階評価に加えて評点も表示するよう変更した。
単元テスト結果を掲載するには各教科・科目のテスト回数に大きな差異があるため現時点では難しい。一方で、学級通信等を利用して生徒・保護者にテスト計画を共有することができた。