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実務実習で学んだこと
青森大学薬学部５年生 山内 麻由【目的】 薬学部 5 年次の実務実習は薬局 11 週間、病院 11 週間実習する。実習の中で様々な症例を経験し、座学では学ぶことが出来ない貴重な経験をし、知識が得られた。
その中で、薬局と病院の症例を１症例ずつ報告する。
【方法】 第１期はテックイースト薬局で、第２期は青森県立中央病院で、各々１１週間、実務実習を行った。
【結果・考察】テックイースト薬局では、地域ケア会議に参加させて頂き、服薬管理が困難な独居の男性の服薬支援方法について、多職種のメンバーと情報共有し、話し合った。会議の中で、薬局薬剤師は薬学的な観点から患者の服薬状況を評価し、対策を提案していた。
その結果、服薬支援ロボの導入検討のきっかけを作ることができた。
地域ケア会議に参加させて頂いて、薬局薬剤師は多剤併用のリスク検討、服薬管理、生活に合った剤形選択などの助言だけではなく、独居住民の生活をサポートするうえでも大事な役割があることを学んだ。
青森県立中央病院では、左室駆出率が低下した心不全の患者に対する介入を行った。患者さんは、基本薬の ACE/ARB、βブロッカー、MRA で治療していたが、心臓の収縮力が低下していたためフォシーガとベリキューボが追加処方になった。服薬指導では患者さんに追加処方の目的を説明した。この症例から心不全における薬物療法はガイドラインを準拠していることを学んだ。薬剤師は病因・病態の違い及び薬の薬効・薬理をガイドラインから深く知ることで、より有効でより安全な薬物治療に貢献できることを学んだ。
【キーワード】実務実習、地域ケア会議、服薬支援ロボ、心不全、服薬指導

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実務実習で学んだこと
青森大学薬学部 5 年生 キム ジス【目的】 薬学部 5 年次の実務実習は薬局 11 週間、病院 11 週間実習する。実習の中で様々な症例を経験し、座学では学ぶことが出来ない貴重な経験をし、知識が得られた。

その中で、薬局と病院の症例を１症例ずつ報告する。
【方法】 第 1 期テック調剤薬局浜田店、第 2 期村上病院・芙蓉会病院の各々11 週間、実務実習を行った。
【結果・考察】 テック調剤薬局浜田店では、尿混濁が気になっていた患者さんから効果があるＯＴＣの提案を頼まれた。調査の結果、アスコルビン酸製剤が使用された症例がみつかり、患者に OTC のアスコルビン酸製剤を提案した。患者は 7 週間のアスコルビン酸製剤の服用後、症状の改善があり、今後もアスコルビン酸製剤を当薬局から購入し服用継続することを希望した。この症例から、服薬指導時に単に薬を渡すだけではなく、開いた質問を実践することで患者の追加的な情報を引き出し、訴えに応じて対応策を提案することが経験できた。 村上病院
では、糖尿病による右足切断後のリハビリ目的の入院患者に対して、変化ステージと介入法を活用した服薬指導を行った。初回面談で患者の変化ステージを準備期だと把握し、体重の減少を具体的な目標として設定し、目標を達成するため、食事や生活習慣の矯正に関する 5つの項目を提示して毎回の患者指導でフィードバックを行った。

その結果、退院指導を行う際に、BMI と血糖値の改善が見られた。患者指導時、患者の現状や性格は全部違うた
め、変化ステージと介入法により個人の特性を考慮すればより戦略的な指導ができ、治療の効果を高めることができるということを学んだ。

以上の症例から、薬剤師は薬の専門家である上に、患者の日常生活に対しても関心を持ち、積極的にサポートしていこうとする姿勢が重要だと感じた。そのためには、患者指導時に患者の現状を把握し、それに応じた指導方法を工夫することで、患者との信頼関係の形成、セルフケア能力の向上、治療効果を高めることが可能になるということを学んだ。
【キーワード】実務実習、開いた質問、アスコルビン酸、OTC、変化ステージと介入法

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門前医療機関以外の処方箋を持参される患者様の持参理由調査アンケート報告
黒石薬局 成田創 大川誠也 吉田沙衿 小田桐徳子【目的】年々保険調剤薬局の経営は厳しい状況となっており、どうすれば門前医療機関以外の処方せんを獲得できるのかを検討するため、実際に門前医療機関以外の処方箋を持参された方にアンケートを実施し、どのような理由で来局したかを明らかにすることで薬局に何を求めているか、更なる集客のために何をすればいいのかを検討する目的で行った。
【方法】 黒石薬局に訪れた門前医療機関（黒石診療所）以外の処方箋を持参した患者
様 100 名に対してアンケート調査を行う。
【方法】対象患者の中で、薬局受付にて同意の得られた者を対象とし、選択式アンケートを行う。
①処方箋を持参した方の年代、②処方箋を持参した方の移動手段、③処方箋を持参した方の居住地、④処方箋を黒石薬局に持ってきた理由、⑤黒石薬局に来ることを後押しする患者サービスについて回答を得る（複数回答可）。
アンケート実施期間は 2023 年 4 月 1 日～6 月 15 日で実施
聞き取った内容についてクロス集計を行い居住地と持参理由などに関係性が無いかを分析する。
【結果】理由に関して、最も多かったのが「薬剤師の説明が分かりやすいため」であり 50％の方が選んでいた。次点で｢家が近所のため｣が 48％、3 位に「かかりつけ薬局のため」が39％であった。希望するサービスとして回答された方の中で最も多かったのが「薬局に処方箋を持ってくるとポイントがたまるサービス」25％、2 位は「薬局が閉まった後でも薬を受け取れるロッカー」17％が挙げられた。
【考察】家の近所や帰宅途中などの立地に関する項目が多いかと予想されたが、薬剤師の説明やスタッフの接遇、かかりつけ薬局などサービスを重視していることが予想外であった。さらに、「講演会などを聞いて」を挙げた方が全体の 20％おり、このことから立地よりも接遇や講演会などで顔が見える信頼関係を築くこがかかりつけ薬局として安定した処方箋獲得に有効と考察できる。
②希望するサービスに関してはポイント希望が最も多く回答し、次いで時間外受け取りロッカー希望となり、特に 20 代から 50 代で要望が多くなっていた。ドラッグストアでのポイント付与が周知されている結果と考察でき、ロッカーは働いている年代が処方箋を持ってきやすくなることが期待できオンライン診療による処方箋を獲得するためにも、今後の薬局サービスとして検討していきたい。
【キーワード】健康サポート薬局 処方箋集中率

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減薬提案により服用薬剤調整支援料を算定できた事例紹介
黒石薬局 吉田沙衿 大川誠也 成田創 小田桐徳子【目的】ポリファーマシーが声高に叫ばれている現在、過剰な投薬治療を是正する役割を薬剤師に期待されており、その証明として、地域支援体制加算の算定要件の「相当の実績」の 1 つに 6 種類以上の医薬品を服用している患者で服用薬剤調整支援料が含まれている。来年度の調剤報酬改訂では地域支援体制加算の算定要件は厳しくなることが予想され、今後加算を今までしたことが無い薬局で算定にチャレンジするために、算定できた事例を挙げ、傾向や減薬を行う際の注意点などを紹介し、来年度の改訂前の算定要件達成の一助となる目的で紹介する。
【方法】 2021 年 9 月～2023 年 9 月の 2 年間で服用薬剤調整支援料を算定した事例か
ら、患者の特徴とどのような薬剤が減薬に繋がりやすいのかを分析した。
【結果】調査対象期間を通して、服用薬剤調整支援料Ⅰは 10 件の算定を行った（Ⅱは 8件）。70 歳以上の高齢者において胃薬、ビタミン剤の減薬に繋がった事例が多いと分かった。また、減薬後も体調は落ち着いており、再処方となるケースはほとんどなかった。
【考察】服用期間が長くなるにつれて患者さん自身、処方意図を忘れてしまっているケースが多くあり、薬を服用しているから症状が抑えられているのか、そもそも症状自体が完治しているのか、減薬提案の際には患者さんとコミュニケーションをとりながら薬剤師が積極的に介入していくことで、漫然投与の防止に繋がると考察される。特に重要なことは、患者さん自身が減薬について前向きかどうかを確認することであり、さらに医師へのフィードバック方法についても注意が必要である。減薬後に電話でのフォローアップを行うことで、より患者さんにとっての安心材料の 1 つになると考える。
【キーワード】服用薬剤調整支援料

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精神科病院における外来患者の身体合併症治療薬の多剤投与解消の取り組み～精神科医と薬剤師と非常勤内科医師との連携～〇木村夕子 １）、藤井真由美 １）、金田一成子 ２）、横田祐介 ２）、百成公美 １）
青森保健生活協同組合

生協さくら病院 １）、あおもり協立病院 ２）【はじめに】
当院は、これまで抗精神薬や睡眠薬の薬剤調整は精神科医とともに行ってきたが、近年患者の高齢化に伴い、身体合併症治療薬の多剤投与が問題となっている。入院患者は内科回診の際に薬剤の調整を行っているが、外来患者の多くは患者の特性上他科受診ができないで漫然と当院から処方を継続している例が多かった。外来患者の多剤投与回避のための処方提案を薬剤師が電子カルテ上で行ってきたが検査データー不足や、他科からの継続処方の為処方目的が分からないなど、精神科医のみでは身体合併症治療薬の減薬可否の判断が難しいという返答が多く、ほとんど減薬に至らなかった。
今回、非常勤内科医師(週 1 単位)と外来多剤投与患者のカンファレンスを開始し薬剤の評価・調整を行い主治医へ助言するという方法で、一定の成果をあげたので報告する。
【方法】2022 年 4 月から開始① 翌週受診予定者の多剤投与患者を抽出し、薬剤師が薬剤評価を行う② 主治医に減薬カンファレンス患者を決定してもらう。
③ 非常勤内科医は薬剤師と週１回減薬カンファレンスを行い、必要な検査を実施
し、身体合併症を評価し減薬可能な薬剤をカルテに記載する。
④ 薬剤師は減薬対象患者一覧を作成し、看護師・医師に情報提供する。
⑤ 対象患者が受診の際、外来看護師は主治医に減薬対象患者であることを伝える。
【結果・考察】2022 年度 1 年間で、84 件の処方変更を提案し実際に減薬につながったのは 39 件、46.4％であった。提案のうちわけは、（東大式持参薬評価分類に基づき）効果や副作用の観点から多剤併用になっている処方が全体の約 60％を占め、続いて高齢者の安全薬物ガイドライン 12％、相互作用の観点からが 6％という順となった。減薬に至った薬剤は 31種類。薬効別では、眠剤 2 件、抗精神病薬 1 件、整腸剤 10 件、胃薬 8 件、抗アレルギー薬 4 件、鉄剤 1 件、脂質異常症薬 2 件、抗血小板薬 1 件など内科医の介入により身体合併症治療薬に関しても減薬できた。
精神疾患患者の中には、薬剤数にこだわりを持っている方や減薬することで不安になる患者もいて主治医が外来診療時間内での身体合併症の薬剤調整は困難であった。しかし内科医へ介入を依頼し検査所見等の助言をカルテに記載してもらうことで、精神科医でも患者に減薬理由を説明することができ、患者の合意を得やすくなった。
【キーワード】多剤投与

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患者・家族の行動の変化がもたらす介護保険給付費抑制効果への薬剤師としての関わり
なの花薬局五戸店

なの花薬局一番町店

なの花薬局観音寺店

前田 法晃

菅 芳紀

清水 咲江子【目的】 五戸町短期集中型訪問サービスモデル事業を通して、患者の行動変容がどの程度介護保険給付費を抑えることに繋がるのかを薬剤師として関わったことを報告する【方法】 五戸町地域包括支援センターと病院地域連携室が連携し、事業の対象となる 2名 が選定。センター職員と薬剤師が同行訪問を実施し、計画・目標（ケアプラン）を作成した。薬剤師は一人あたり 合計 12 回／週まで個別訪問を実施し、服薬状況・管理など在宅医療と同様の業務を行い、センター職員へ報告書にて薬学管理・評価を提出した。最終日に再度センター職員と薬剤師で同行訪問を実施し、ケアプラン達成状況を本人・家族と交えて包括支援センターが作成した評価表を基に聴き取り、利用者へ口頭で感想も聴き取りをした。実施したことで今後ついていたかもしれない介護認定がどの程度軽減できたのかを数値化。
【結果】 評価表などから、本人の服薬管理の仕方や、気持ちにも変化が生じた。一人の家族は、本人がここまで薬の管理ができていなかったことを把握することができ、本人管理だった薬の管理を家族管理へと繋げることで服薬アドヒアランスが向上した。一人は医療保険での訪問看護サービスの利用を週 1 回継続しながら生活し、もう一人は家族の適切な管理の元本人の生活が維持されていた。
3 か月間の訪問服薬指導に関わる公的費用から計算すると、一人は 14,599 円・もう一人は 79,060 円市町村の介護給付費を軽減することに繋がった。
【考察】 薬剤師が頻回に関わり、患者の管理について経時的にみることで、本人の自立性・意識を維持・改善させ、本人も含めた行動変容をもたらすことで、介護認定を防止する又は遅らせることができるものと考察する。患者への関わり方については電話対応でも可能であると思われる。薬剤師が本人・家族に関わることで、入院の予防だけでなく、患者の日常が維持され介護保険給付に関わる費用を軽減させ、国の介護保険に対する支出を減らせる可能性があることを示唆される。
【キーワード】介護給付費 公的費用 行動変容 服薬指導 軽減