１-（12）-②

長期戦略：テーマ「 教員個人・組織の教育力向上」

提出日 2022 年 8 月 24 日

担当部署
長期戦略テーマの責任者 小谷高等教育推進センター長 実施計画の（統轄部署）（高等教育推進センター）
担当部署

Ⅱ.実施計画帳票

高等教育推進センター

１．実施計画実施計画（タイトル）

取組開始

達成状況
確認年度

学部・研究科での取組み有/無

帳票

1-(12)-②

2020 年度

2022 年度

必要なし

不要

教員研修プログラムの高度化

内容

本学はキリスト教主義に基づく教育を「建学の精神」とし、スクールモットー“Mastery for Service”を体現する、創造的かつ有能な世界市民を育むことを使命としている。この本学のミッションステートメントを実現するために求められる教員像を、教育者、研究者、組織の構成員、人としての観点で定めており、能力だけではなく、その資質を涵養するための研修プログラムを展開していく。
高等教育推進センターでは、現在、4 月に新任教員研修を行っているほか、各種 FD プログラムを提供している。新任教員研修は、午前中に大学執行部／教務機構／大学図書館／研究推進社会連携機構提供のプログラム、午後に、高等教育推進センター提供の LMS 講習会、センター長講演を 1 日で行い、もう 1 日を人権教育研究室提供のプログラムとしている。
この新任教員研修プログラムを拡大し、たとえば、シラバスの書き方、授業デザイン、ルーブリック活用や、研究倫理に関するプログラムなどを追加し、教員個人の教育力向上を図る。
新任教員については、受講を必須化するものとし、何らかの理由で受講できなかった場合の対応も検討を行うことにより、シラバスの高度化などにも対応するほか、新任教員以外に対しても、FD コンテンツとして提供可能とする。
進捗状況を測る指標

指標名

定義・算式

指標１

新任教員のプログラム完了率①

対象新任教員の人数に対する、全プログラム受講完了者数の割合

指標２

新任教員のプログラム完了率②

教員が出席した時間数の合計
15 時間✕対象教員数

指標３

1 / 6

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目標１＜指標１＞新任教員のプログラム完了率①2021 年度

2022 年度

2023 年度

2024 年度

2025 年度

2026 年度

目標

100%

100%

100%

100%実績69%

2022 年度

2023 年度

2024 年度

2025 年度

2026 年度

2022 年度

2023 年度

2024 年度

2025 年度

2026 年度

目標２＜指標２＞新任教員のプログラム完了率②2021 年度

目標

100%

実績

97%

目標３＜指標３＞2021 年度

目標

実績

2 / 6

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２．ロードマップ

教員研修プログラムの策定段階

2019 年度

2020 年度

2021 年度

2022 年度

2023 年度

プログラム検討

プログラム検討

試験運用開始本運用開始

プログラム検討

プログラム検討
試験運用開始本運用開始

2024 年度

2025 年度

2026 年度

2027 年度-

2019 年度

2020 年度

2021 年度

2022 年度

2023 年度

2024 年度

2025 年度

2026 年度

2027 年度-

高度化
2023 年 3 月
末段階

策定段階

2023 年 3 月
末段階

策定段階

2023 年 3 月
末段階

策定段階

2023 年 3 月
末段階

3 / 6

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３．費用計画・人員計画【費用・人員を必要とする理由】

⾮公開
経費 単位：万円

2019 年度 承認

2020 年度 承認

2021 年度 承認

2022 年度 承認

2023 年度 承認

2024 年度

左記以降

2022 年度 承認

2023 年度 承認

2024 年度

左記以降

⾮公開

人員・人件費 単位：万円

2019 年度 承認

2020 年度 承認

2021 年度 承認

⾮公開

4 / 6

１-（12）-②４．進捗状況・得られた成果
2019 年度

新任教員研修を受講義務化して実施した。また、LUNA の利活用研修をワークショップ形式で実施した。

2020 年度

2020 年度末にプログラム方針検討の主体が学長室に移管されることとなった。
2021 年度の新任教員研修は、4 月・9 月・3 月の 3 期に分けて合計 15 時間の受講を義務付ける方向でプログラム検討を行うこととなった。

2021 年度

学長室で検討された方針に基づき、4 月（8 時間）、8～9 月（4 時間）、2 月（3 時間）と年間 15 時間の研修を実施した。4 月は 2 日間にわたり集合研修を行い、一部ワークショップと LUNA 講習については神戸三田キャンパスでも行った。夏期は、必修に加え複数の選択プログラムを用意し、ワークショップも含めて全てオンライン開催とした。2 月もオンライン研修とし、シラバス作成に関する動画コンテンツ視聴と授業の振返りを必須とした上で、講演会、ワークショップの複数プログラムを選択必修として実施した。

2022 年度
2023 年度
2024 年度

５．今後の課題及び方向性
2019 年度

2019 年度に引き続き、教員研修プログラムの検討を行い、一部コンテンツについては試験運用を開始する。

2020 年度

新任教員研修について、新規コンテンツの導入準備を進める。

2021 年度

2022 年度

2021 年度の新任教員研修プログラムは 15 時間化による初めての実施ということもあり、参加する教員からのアンケートによるフィードバックも参考にしながら 9 月・3 月のプログラムを検討している。今後 1～2 年は継続してフィードバックを参考に、プログラムの改善・充実を図っていく。
また、新任教員研修プログラムの一部を、学内の FD/SD プログラムとしても提供し、新任教員以外にも参加機会を提供する。
上記 21 年度の対応に加え、大学 FD 部会、大学院ファカルティ・ディベロップメント部会をセンターが運営することになったこともあり、学部・研究科のニーズを把握するためのアンケートを実施し、集計結果を参考に開催プログラム、日程を検討している。一方で、急速に多様化・高度化している授業方法への対応、改正著作権法・個人情報保護法等法令対応など、押さえておくべき事柄を踏まえたプログラムも展開する。

2023 年度
2024 年度
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６．学院総合企画会議の基本方針
2018 年度―

2019 年度―

2020 年度―

2021 年度―

2022 年度―

2023 年度
2024 年度

７．Total Review の結果【フェーズⅠ（2019～2021）】
レビュー結果可 否

・新任教員研修の受講を義務化の上、実施している。

継続

・コロナ対応として、オンライン授業の実施法や PBL に関する研修プロ・グラムに変更し、2021 年度から実施する予定である。

廃止

備 考（継続：「フェーズⅡに向けた課題」 廃止：その理由と今後の方向性）

・オンライン授業の実施方法や PBL 型授業に関する研修プログラム（FD）の拡充【フェーズⅡ（2022～2024）】
レビュー結果可 否

備 考（継続：「フェーズⅡに向けた課題」 廃止：その理由と今後の方向性）

継続・廃止

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