１－（６）－⑧（SGU2-2-4）
提出日 2022 年 8 月 24 日

長期戦略：テーマ 「国際化の推進」

担当部署

Ⅱ.実施計画帳票
構想調書 1(4)③

長期戦略テーマの責任者（統轄部署）

学長（総合企画部）

実施計画の担当部署

国際連携機構（TF 受入）

１．実施計画実施計画（タイトル）
1-(6)-⑧（SGU2-2-4）
内容（SGU2-2-4）
留学生のための日本語教育等の強化

取組開始

達成状況
確認年度

学部・研究科での取組み有/無帳票

2014 年度

2023 年度

必要 【選択型】

要2013 年度（通年）の受入数約 900 人を 10 年後に 1500 人とする。
（１）短期プログラムによる受入数の増加のみならず、正規留学生、交換学生受入等の増加に備え、日本語教育の強化を図り、本学の教員が開発、進捗管理、実施状
況のレビュー、改善までを責任を持って行う現行体制にて日本語教育を実施する。なお交換学生の増加計画に伴い交換学生用の日本語プログラムを見直し、より効率的、かつ効果的なプログラムの構築を目指す。
日本語教育の強化推進にあたり、運営全般をコーディネートするための専任教員の役割はより大きくなるため、2016 年度に言語特別講師（SIL）１名を採用する。
ただし、2016 年度末には、ＧＧＪ予算で採用している常勤講師 1 名枠が終了し、2017 年度からは教員数はプラスマイナスゼロとなるため、2017 年度に日本語教育の質的維持に向けて、専任教員１名を配置する。これにより、正規留学生、交換学生のみならず、劇的に増加する短期プログラムにおいても質的、量的に充実した日本語教育の提供を可能とする。
2023 年度より、正規留学生拡大に伴う日本語教育の充実と、融合科目の開発のために専任教員を 1 名追加して配置し、計 2 名を追加配置する。

（２）日本語教育にとどまらず、現在本学が交換留学生のために提供している「日本・東アジア研究プログラム」は英語で開講されているが、交換学生にとってより魅力あるプログラムとなるよう再構築を図る。2016 年度から現行の「日本・東アジア研究プログラム」を改編し、交換学生の関心が高い日本現代文化や日本現代経営など、「現代の日本」を理解するコースを特化させ、日本全般を深く理解・研究するための「現代日本プログラム」を設置する。これにより、英語による日本研究に主軸をおく新たな交換学生層の開拓が可能となる。また、日本語による現代日本理解の科目の設置を予定しており、これにより必ずしも英語が得意ではないアジア系学生の要望に応えることが可能になる。
このプログラムを構築し、維持するために、本プログラムのコーディネーターおよび短期の日本体験学習のコーディネーターとして任期制教員１名を配置する。
また加えて、2019 年度より留学の事前・事後教育を含めたグローバルスタディーズ科目（派遣・受入・融合科目）の担当、およびコーディネーター業務を担う SGU招聘客員教員（派遣 TF でも要求）を 1 名採用し、2022 年度以降に専任教員枠に転換し、本学の国際教育全般についてコーディネートを行う。また、国際教育・協力センターの既存枠である任期制教員 B の 1 名（派遣 TF でも要求済）を派遣・受入・融合の業務拡大に向けて 2022 年度より採用する。同教員は、ダブルチャレンジ制度の海外派遣プログラムとフュージョン（融合）の目標値達成に向け、本学の課題となっている留学希望者の潜在層や新たな層に対して、母集団形成のための新規プログラム開発を担当するとともに、留学生との融合を視野に入れた留学準備科目、留学後のフォローアップ科目を担当する。
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１－（６）－⑧（SGU2-2-4）
進捗状況を測る
指標

指標名

指標１

交換学生の受入数

定義・算式
大学間協定にもとづく受入交換留学生数（学部・大学院）

目標１＜指標１＞交換学生の受入数 大学間協定にもとづく受入交換留学生数（学部・大学院）
2014 年度
2015 年度
2016 年度

2018 年度

321 人

目標
実績

2017 年度

2019 年度
376 人

231 人

282 人

316 人※１

312 人※2

311 人

358 人

2020 年度

2021 年度

2022 年度

2023 年度

2024 年度以降

－目標

370 人

実績

64 人

415 人
69 人
※1 大学 315＋法学部 1 人※2 大学 311＋法学部 1 人

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１－（６）－⑧（SGU2-2-4）

２．実施計画：ロードマップ
2014 年度

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

クラス追加検討
日本語専任教員 1 名採用
2022 年度

2023 年度

策定段階

カリキュラム改編
言語特別講師 1 名採用

2023 年 3 月
末段階

日本語教育プログ
ラムの拡充

2019 年度

2020 年度

2021 年度

新カリキュラム検証

科目改廃

科目拡充

2024 年度

2025 年度

2026 年度

2027 年度－

2014 年度

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

科目検討

科目拡充

2022 年度

2023 年度

専任教員 1 名採用（SGU 招聘客員枠から専任教員枠に転換）

任期制教員
1 名採用

2027 年度－策定段階
2023 年 3 月
末段階

日本語専任教員 1 名
追加採用

策定段階
2023 年 3 月
末段階

策定段階

2023 年 3 月

カリキュラムの体系化

科目拡充

2025 年度

2026 年度

計画末段階

2019 年度
現代日本プログラ
ムの拡充

2020 年度

新カリキュラム運用開始
任期制教員（現代日本プログラム担当） 1 名採用
2021 年度

策定段階

2023 年 3 月
末段階

新カリキュラム検証
SGU 招聘客員教員 1名採用
2024 年度

策定段階
2023 年 3 月
末段階

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３．実施計画：費用計画・人員計画【費用・人員を必要とする理由】

⾮公開

経費

2014 年度

2015 年度

2016 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

2017 年度

2018 年度

2019 年度

⾮公開

人員・人件費2014 年度

2015 年度

2016 年度

⾮公開

経費2020 年度

2021 年度 承認

2022 年度 承認

2023 年度 承認

2024 年度以降

2023 年度 承認

2024 年度以降

⾮公開

人員・人件費2020 年度

2021 年度 承認

2022 年度 承認

⾮公開

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４．進捗状況・得られた成果
2016 年度■１（４）③日本語教育等の充実
2016 年度秋学期より運用開始した「現代日本プログラム」では、日本語学科を持たない海外協定大学より英語で日本事情を学習するコースに関心度が集まっている。次年度以降、派遣枠確保に向けて北米協定大学のニーズに合致できるよう開講科目の充実に努める。

2017 年度

2017 年度に就任した日本語教育センター専任教員を軸として留学生のための日本語教育の強化に努める。特に、2016 年度秋学期より改編した交換学生プログラムを安定運用できるよう、体系的立てた科目運営や教員体制を強化するとともに、正規留学生の日本語教育の強化に向けても検討を開始する。

2018 年度

2016 年度採用の任期制教員とともに、協定大学の SMU、Trinity 大学の Faculty-led Program をベースとして Summer School を立ち上げ、協定大学に提供した。これにより、海外からの学生受入を拡大するとともに、本学から海外での交換留学枠を確保することができ、交換留学プログラムを補助するプログラムを設計することができた。

2019 年度

日本語短期プログラムに合計 117 名、「KGU Summer School」および「KGU Winter School」に合計 52 名の学生を受け入れた。これにより、海外からの学生受入を拡大するとともに、本学から海外での交換留学枠を確保することができ、交換留学プログラムを補助するプログラムを設計することができた。

2020 年度

コロナ禍により「KGU Summer School」「KGU Winter School」はいずれも中止した。日本語短期プログラムは夏の実施は中止したが、冬はオンラインで19 名の学生を受け入れた。

2021 年度

オンライン代替が困難な「KGU Summer School」は中止したが、オンラインで実施した「KGU Winter School」は 8 名、日本語短期プログラムは夏に 20名、冬に 22 名の学生を受け入れた。

５．今後の課題及び方向性○交換学生のための教育＜日本語専攻＞
・2017 年度に就任した日本語教育センター所属の専任教員を軸として、留学生のための日本語教育の強化に努める。
・読む、書く、聞く、話すといった言語技能をそれぞれに進捗させる科目を提供するとともに、日本語で学ぶ日本文化などの科目を提供し、幅広い学
2018 年度
習ニーズに対応できるよう科目整備を進める。
○交換学生のための教育＜現代日本専攻＞
・2016 年度採用の任期制教員を軸に、「現代日本プログラム―現代日本専攻―」を 2016 年度秋学期より提供を開始した。
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2019 年度

2020 年度

１－（６）－⑧（SGU2-2-4）
・特に日本語学科を持たない海外協定大学からの関心が高く、今後受入数が伸びる可能性が高いこともあり、安定的な運用体制を整える必要性が高まっている。
ついては、2019 年度以降は SGU 招聘客員教員採用に向けた人事計画を推進し、SGU 推進期間安定的にプログラムが運営できるように教員人事体制を整える。
・冬学期（秋学期集中）開講科目を主軸にプログラムの 1 部を融合科目とし、本学学生と共修することでより効果的に日本理解学習を促す。
○正規留学生のための教育＜日本語教育＞
・推薦入学制度などにより多様な入試制度で留学生が入学しており、論理的な日本語の文章を書く力やプレゼンテーションなどのアカデミック・ジャパニーズを習得させるとともに、就職に向けたビジネス日本語など幅広い教育を推進し、留学生の受入拡大と教育面での強化に努める。
○短期 Summer School の充実
・セメスター単位の交換留学が難しい北米協定大学を主軸に短期集中開講の交換プログラムを整備し、海外からの留学生の教育充実を図るとともに本学学生の派遣枠確保にもつなげる。
○交換学生のための教育＜日本語専攻＞
・日本語教育センター所属の専任教員を軸として、海外協定大学のニーズを反映させ日本語教育を行う。
○交換学生のための教育＜現代日本専攻＞
・2016 年度採用の任期制教員を軸に、「現代日本プログラム―現代日本専攻―」を 2016 年度秋学期より提供を開始した。
・2019 年度に採用する SGU 招聘客員教員を軸に日本語学習を目的としない交換留学プログラムを海外協定大学等に発信し、協定大学からの交換学生受け入れ拡大を図る。
・交換学生と本学学生の正課における融合を検討、英語提供科目の整備とともに融合科目の開発を行う。
○正規留学生のための教育＜日本語教育＞
・学部教育に必要とされるレポート作成力やプレゼンテーションなどのアカデミック・ジャパニーズを習得させる。
・また、近年留学生の日本語能力低下が見受けられることから、科目改編も視野に入れ、分析、検討を行う。
○短期 Summer School の充実
・セメスター単位の交換留学が難しい北米協定大学を主軸に短期集中開講の交換プログラムを整備する。
また、今後、オーストラリアからの受け入れ拡大も視野に入れ、Ｗｉｎｔｅｒ School の開発について検討をスタートする。
・来学学生と共修できる機会を提供し、正課、課外共に融合を促進する。
○交換学生のための教育＜日本語専攻＞
・日本語教育センター所属の専任教員を軸として、海外協定大学のニーズを反映させて 2019 年度秋学期より科目改編を行った。
引き続き、海外協定大学と連携しながら、質の高い日本語教育を提供する。
○交換学生のための教育＜現代日本専攻＞
・2019 年度に採用する SGU 招聘客員教員を軸に日本語学習を目的としない交換留学プログラムを海外協定大学等に発信する。
本教員を国際教育会議に派遣し、新たな協定大学との関係を深め、交換学生の受入れ拡大を図る。
・交換学生と本学学生の正課における融合を検討、英語提供科目の整備とともに融合科目の開発を行う。
○正規留学生のための教育＜日本語教育＞
・正規留学生の受入れ拡大に伴い、日本語教育環境を整備する。
○短期プログラムの充実
・短期集中開講のプログラムを整備し、海外からの学生受入を拡大する。
・来学学生と共修できる機会を提供し、正課、課外共に融合を促進する。
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2021 年度

2022 年度

2023 年度

１－（６）－⑧（SGU2-2-4）○交換学生のための教育＜日本語専攻＞
・日本語教育センター所属の専任教員を軸として、海外協定大学のニーズを反映させて 2019 年度秋学期より科目改編を行った。
引き続き、海外協定大学と連携しながら、質の高い日本語教育を提供する。
○交換学生のための教育＜現代日本専攻＞
・2019 年度に採用した SGU 招聘客員教員を軸に日本語学習を目的としない交換留学プログラムを海外協定大学等に発信する。
本教員を国際教育会議に派遣し、新たな協定大学との関係を深め、交換学生の受入れ拡大を図る。
・交換学生と本学学生の正課における融合を検討、英語提供科目の整備とともに融合科目の開発を行う。
○正規留学生のための教育＜日本語教育＞
・正規留学生の受入れ拡大に伴い、日本語教育環境を整備する。
○短期プログラムの充実
・短期集中開講のプログラムを整備し、海外からの学生受入を拡大する。
・来学学生と共修できる機会を提供し、正課、課外共に融合を促進する。
一部のプログラムをオンラインで実施することを検討する。
○交換学生のための教育＜日本語専攻＞
・日本語教育センター所属の専任教員を軸に、秋学期と春学期にまたがって在籍する交換学生に向けた冬学期の開講科目の改編を行う。冬学期
科目の魅力を効果的に打ち出しながら、交換学生の受け入れ拡大を図る。
○交換学生のための教育＜現代日本専攻＞
・2022 年度に採用する専任教員を軸に日本語学習を目的としない交換留学プログラムを海外協定大学等に発信する。
本教員を国際教育会議に派遣し、新たな協定大学との関係を深め、交換学生の受入れ拡大を図る。
・交換学生と本学学生の正課における融合を検討、英語提供科目の整備とともに融合科目の開発を行う。
○正規留学生のための教育＜日本語教育＞
・正規留学生の受入れ拡大に伴い、日本語教育環境を整備するとともに、卒業後のキャリア形成（特に日本での就職）を後押しするプログラムを正課外でも策定する。
○短期プログラムの充実
・短期集中開講のプログラムを整備し、海外からの学生受入を拡大する。
・来学学生と共修できる機会を提供し、正課、課外共に融合を促進する。一部のプログラムをオンラインで実施することを検討する。
○交換学生のための教育＜日本語専攻＞
・秋学期と春学期にまたがって在籍する交換学生に向けた冬学期の開講科目の改編を 2022 年度開講から行った。インターンシップ型授業の強化も行い、冬学期科目の魅力を効果的に打ち出しながら、交換学生の受け入れ拡大を図る。
○交換学生のための教育＜現代日本専攻＞
・2022 年度に採用した専任教員を軸に、2024 年度からのカリキュラム改編を検討、新たな日本語学習を目的としない交換留学プログラムを海外協定大学等に発信する。
本教員を国際教育会議に派遣し、新たな協定大学との関係を深め、交換学生の受入れ拡大を図る。
・交換学生と本学学生の正課における融合科目を 2021 年度から設置し、2022 年度から対面で実施している。英語提供科目の整備とともに融合科目の開発を推進する。
○正規留学生のための教育＜日本語教育＞
・正規留学生の受入れ拡大に伴い、日本語教育環境を整備するとともに、卒業後のキャリア形成（特に日本での就職）を後押しするプログラムを正課外でも策定する。
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１－（６）－⑧（SGU2-2-4）○短期プログラムの充実
・短期集中開講のプログラムを整備し、海外からの学生受入を拡大する。
・来学学生と共修できる機会を提供し、正課、課外共に融合を促進する。一部のプログラムをオンラインで実施することを検討する。

６．学院総合企画会議の基本方針
2014 年度

日本語教育・現代日本プログラム拡充経費および印刷製本費については、2015 年度の実施は困難と判断し、予算化を見合わせます。
人件費については、＜保留＞。人事部と未調整のため保留とします。金額は 5 月以降の 11 か月分。

2015 年度

日本語教育・現代日本プログラム拡充経費、パートナー制度関連システム構築費については、＜保留＞。詳細未定のため保留とします。
任期制教員 B1 名、言語特別講師 1 名は申請どおり計画を承認します。
※採用にあたっては、以下の点を条件とします。
・現在の専任教員 2 人と特別契約教員に新たな SIL、任期制教員が加わった体制による留学生受入のコーディネートの役割分担（正規、交換、短期、大学院等）を明確にして中長期的な計画を提示願います。
・上記計画の立案にあたっては、アウトソーシング（外部委託）のより積極的な導入を検討してください。
・ダブルチャレンジタスクフォースと協力し、融合プログラム（特に学内キャンパスでの日本人学生と留学生の融合科目等）の開発に取り組んでください。
・プログラム改編（日本語科目の必修をはずすこと含む）に伴う日本語学習科目、総合日本学習科目の履修人数、クラス数等の変化について検証してください。
・これら教員の採用に伴って、特別契約教員の減免について再検討します。
派遣職員 1 名については、＜保留＞。人事部と未調整のため保留とします。

2016 年度―

2017 年度

人員計画については計画どおりに配置します（専任職員を除く）。

2018 年度―2019 年度

任期制教員Ｂについては、CIEC 付教員の全体像と役割分担を整理した上で、当該教員の役割を明示してください。2020 年 7 月までに再度検討します。

2020 年度

日本語教育・現代日本プログラム拡充経費については、科目の追加をみとめますが、履修者数などを鑑み科目の整理・統廃合を継続的に実施してください。

2021 年度

日本語教育・現代日本プログラム拡充経費（交換学生プログラムの科目拡充費）については、実態に合わせて予算化します。

2022 年度

日本語教育・現代日本プログラム拡充経費については、実態に合わせて予算化します。
日本語専任教員については、中長期的な留学生受入れ・日本語教育施策についてのビジョンの下、配置の必要性を検討します。
任期制教員Ｂについては、中長期的な国際教育施策についてのビジョンの下、配置の必要性を検討します。

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７．Total Review の結果【フェーズⅠ（2019～2021）】
レビュー結果可 否・正規留学生向けに日本語教育の環境整備を行っている。
・短期プログラムを整備し交換学生に加え、日本人学生にも門戸を開くことで、融合促進が可能となる。
・2021 年度より、オンライン型授業の開発・検討を行う。

継続・廃止

備 考
（継続：「フェーズⅡに向けた課題」 廃止：その理由と今後の方向性）

・同左【フェーズⅡ（2022～2024）】
レビュー結果可 否

備 考（継続：「フェーズⅡに向けた課題」 廃止：その理由と今後の方向性）

継続・廃止

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