［ 原著論文 ］

慶應義塾におけるストレスチェック
2018年度の結果概要と今後の課題
Outline of the Stress Check 2018 at Keio University
and the issues for implementation
西村由貴＊

外山千鈴＊

慶應保健研究，37（ 1 ），029 - 033，2019

要旨：2016 年度から義務化されたストレスチェック制度が 3 年目を迎えた。慶應義塾大学では，職種や業務の構成が大きく異なる 7 地区を含む全職場を対象に，2017 年度よりウェブによるストレスチェックを実施している。（目的）今回ストレスチェック開始後初めて，2018 年度分の結果を集団分析し，概要報告を行う。（方法）2018 年 9 月 1 日から 2019 年 1 月 31 日を実施期間とし，厚生労働省の推奨する「職業性ストレス簡易調査表（ 57 項目）」を使用した。（結果）受検率は，ストレスチェック対象者 7 , 824 名に対し 18.2 % であり，高ストレス者の割合は，受検者 1 , 424名のうち 10.7 % であった。高ストレス者の割合は，地区により有意に異なっていた。高ストレス地区で見ると，看護職において高ストレス者の割合が有意に高くなっていたが，医師らでは高くなかった。また夜勤や特殊業務への従事は，高ストレスと関連がなかった。（考察）今回は，受検率が低く，職場全体へ一般化することは困難である。組織構造が地区により異なるため，地区ごとのフィードバックと検討が望ましい。そのためにも受検率改善に向けた対策が必要である。
keywords：ストレスチェック制度，一次予防，高ストレス者，職場環境改善
The Stress Check Program，Primary prevention，Worker with higher stress，Work environment improvement

はじめにし，職場環境の改善につなげることで，労働者

2015 年 12 月より，労働安全衛生法第 13 条に法令として規定され，ストレスチェック制度ががメンタルヘルス不調になることを未然に防止することが，努力目標とされている 1 ），2 ）。

施行された。この制度は，事業主が労働者のス

慶應義塾は，学校法人であるが，附属病院をトレスの状況について定期的に検査を行い，そもつ総合大学である。一貫教育校として小学校・の結果を通知し，心理的な負担の程度について中学校・高等学校を含む。教職員の定期健康診

労働者本人に気付きを促し，個人のメンタルヘ断（健診）は，信濃町，日吉，三田，矢上，湘ルス不調のリスクを低減させることを目的とし南藤沢，芝共立，志木の 7 地区で実施される。

たものである。さらに検査結果を集団的に分析

同大学では，2016 年度は紙媒体で実施したが，慶應義塾大学保健管理センター（著者連絡先）西村 由貴 〒 223 - 8521＊

神奈川県横浜市港北区日吉 4 - 1 - 1―

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慶應義塾におけるストレスチェック 2018 年度の結果概要と今後の課題

結果通知を紙媒体で行うことは，個人情報通知

結果までにリスクを伴うことから，2017 年度より，

1 ．データ概要

結果および高ストレス時の通知が直接本人に全体で，対象者 6 , 673 名，受検者は 2 , 501

届くこと，短時間に結果が得られることから，名であった（表 1 ）。ストレスチェックに着ウェブ上で実施している。

手したが最後まで終了しなかった者も受検者

今回開始 3 年目を向かえ，厚生労働省が集団の中には含まれている。受検率は，全体で分析活用を強く求めていること 3 ），他の事業所37.5 % であった。受検率は，31.0 % から 78.8 %で集団分析を開始していることまで 7 地区でもばらつきが見られた。

4）
，5 ）

を踏まえ，本学においても 2018 年度は集団分析を行い，受検者の平均年齢は 40.8±11.4 歳で，20 代今後の課題を検討することを目的とした。

が 23.0 %，30 代 23.3 %，40 代 28.9 %，50 代19.5 %，60 代 5.3 % であった。受検者を男女別方法にみると，女性が 76.4 %，男性 23.6 % で，男全教職員に対し，健診時にウェブ上でストレ女比は 1 対 3.2 であった。

スチェックを実施するよう通知した。実施期
間は，2018 年 9 月 1 日から 2019 年 1 月 31 日の

表1

地区別ストレスチェック対象者数と受検者数，受検率5 ヶ月間とした。対象は，慶應義塾健康保険組合加入者および，非加入者であっても健診受診対象者に該当し希望する者（嘱託・アルバイト・非常勤を含む）とした。ストレスチェックの方法は，厚生労働省が推奨する「職業性ストレス簡易調査票（ 57 項目）」（厚生労働省）を使用した。なお，高ストレスの判定には，厚生労働省の判定基準 2 種を用いた 6 ）。統計解析には，
χ 二乗検定，データ解析は，SPSSver. 25 を用い，有意水準は 5 % ないし 1 % とした。
表2

地区対象者数
（人）

受検者数
（人）

受検率（％）

信濃町

3 , 720

1 , 153

31.0

日吉72831843.7

三田

1 , 217524

43.1

湘南藤沢412142

34.5

矢上42224157.1

芝共立

118

93

78.8

志木

56

30

53.6

全体

6 , 673

2 , 50137.5

性別・年齢層・所属地区別受検者数

高ストレス者数

高ストレス＊あり（％）

なし（％）

全体

性別

男性
女性

29 （ 8.6 ）123 （ 11.3 ）

307 （ 91.4 ）
965 （ 88.7 ）336
1 , 088

年齢層

20 代
30 代
40 代
50 代
60 代

33 （ 10.1 ）
41 （ 12.3 ）
40 （ 9.7 ）
36 （ 12.9 ）2 （ 2.6 ）294 （ 89.9 ）291 （ 87.7 ）371 （ 90.3 ）
242 （ 87.1 ）
74 （ 97.4 ）

327
332
411
278
76

所属地区

信濃町＊＊
日吉
三田＊
SFC
矢上＊＊
芝共立
志木

141 （ 12.4 ）5 （ 4.9 ）
21 （ 13.8 ）4 （ 5.7 ）2 （ 2.3 ）
5 （ 14.7 ）1 （ 7.1 ）1 , 000 （ 87.6 ）
97 （ 95.1 ）279 （ 93.0 ）
66 （ 94.3 ）
86 （ 97.7 ）
29 （ 85.3 ）
13 （ 92.9 ）1 , 141
102
300
70
88
34
14

p ＜ 0.05，＊＊p ＜ 0.01

―

30 ―

慶應保健研究（第 37 巻第 1 号，2019 ）2 ．高ストレス者の内訳

3 ．信濃町地区

集計可能であった受検者中 152 名（ 10.7 %）所属地区の中でも，高ストレス者の割合がが高ストレス者と判定された（表 2 ）。高スト

有意に高い信濃町地区について，高ストレスレス者を性別構成でみると，女性の 11.3 % がの詳しい分析を行った。

高ストレス者であるのに対し，男性では 8.6 %男女別にみると，女性（ 13.8 %）では男性とやや低いが，有意差はみられなかった。

（ 8.6 %）に比し高ストレス者の割合が有意に

年齢層別に高ストレス者の割合をみると，高くなっていた。また職種別 注 1 ） にみると，

20 代中では 10.1 %，30 代中では 12.3 %，40 代

医療職は高ストレス者の割合が有意に低く，中では 9.7 %，50 代中では 12.9 %，60 代中で看護職では有意に高くなっていた。役職につは 2.6 % であった。年齢層による有意差はみ

いては，教員は准教授以上，事務職は課長以られなかった。

上，看護師は師長以上を，「管理的立場」と所属地区別にみると，信濃町地区は 1 % 水して分析した。雇用形態については，有期雇準で，三田地区は 5 % 水準で，その他の地区用者，アルバイト，嘱託職員を非専任とて分に比し高ストレス者の割合が有意に高くなっ析した。この結果，管理的立場であるか否かていた。これに対し矢上地区は 1 % 水準で，および雇用形態（専任／非専任）は，高スト

その他の地区に比し高ストレス者の割合が有レス者の割合に有意な関連性を有していな意に低くなっていた。その他の地区では有意かった（表 3 ）。

差が見られなかった。
表3

信濃町地区の変数別高ストレス者数
高ストレスなし（％）

全体

性別＊

男性
女性

28 （ 8.6 ）
113 （ 13.8 ）

297 （ 91.4 ）
703 （ 86.2 ）

325
816

年齢層

20 代
30 代
40 代
50 代
60 代

32 （ 11.5 ）
36 （ 12.2 ）
42 （ 13.2 ）
30 （ 15.5 ）1 （ 1.9 ）247 （ 88.5 ）
260 （ 87.8 ）277 （ 86.8 ）
163 （ 84.5 ）
53 （ 98.1 ）279
296
319193
54職種

医療職＊＊
看護職＊
技術職
教員
研究職
事務職
不明

15 （ 7.0 ）
63 （ 14.7 ）
14 （ 11.8 ）
9 （ 23.7 ）6 （ 6.9 ）
30 （ 12.0 ）4198 （ 93.0 ）367 （ 85.3 ）
105 （ 88.1 ）
29 （ 74.3 ）
81 （ 93.1 ）
220 （ 87.9 ）
0

213
430
119
38
87
250
4

役職

管理職以外
管理職

134 （ 12.7 ）7 （ 8.2 ）922 （ 87.3 ）
78 （ 91.8 ）

1 , 056
85

雇用形態

非専任
専任
不明

37 （ 10.7 ）
102 （ 13.1 ）2310 （ 89.3 ）674 （ 86.9 ）
16347
776
18141 （ 12.4 ）1 , 000 （ 87.6 ）1 , 141計＊あり（％）

p ＜ 0.05，＊＊p ＜ 0.01

―

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慶應義塾におけるストレスチェック 2018 年度の結果概要と今後の課題

特殊業務別に，高ストレス者数および割合を比較したのが表 4 である。なお，信濃町地

解説注 1 ）職位（教授・准教授・講師・助教・研修医・専修）に（診療）が記載されていた場合及び薬剤師・研区では，全ストレスチェック対象者のうち，修医は医療職，記載なしは教育職，（研究）のみ記

大学院生を除いた 1 , 015 名が特殊業務分析の載の場合，大学院在籍中および研究員は研究職とした。併記の場合，配属の職場から判断した。看対象となる。放射線・X 線業務に関わるか否

護師・准看護師・看護助手・看護師長・看護次長

か，深夜業務に従事するか否か，病原体汚染は看護職，技術員・技術嘱託・臨床検査技師など業務に従事するか否かと，高ストレス者の割技師・助産師・理学／作業療法士は技術職とした。

合に有意な関連性を有していなかった。
表4

それ以外は事務職とした。

信濃町地区における特殊業務従事者別高ストレス者数
高ストレスあり（％）

なし（％）

全体

放射線・X 線業務ありなし

14 （ 9.7 ）
109 （ 12.5 ）

131 （ 90.3 ）
761 （ 87.5 ）

145
870

深夜業務

あり
なし

35 （ 12.5 ）
93 （ 12.4 ）

246 （ 87.5 ）
658 （ 87.6 ）

281
751

病原体汚染業務ありなし

85 （ 12.0 ）
52 （ 12.7 ）625 （ 88.0 ）356 （ 87.3 ）

710
408

123 （ 12.1 ）

892 （ 87.9 ）1 , 015

合計

考察

上での回答が原因であることが強く示唆されストレスチェック制度は，本人のメンタルヘる。当職場は，非常に多様な職場で構成されてルス不調を未然に防止するための手段として，おり，一様にデスク上で PC にて業務を遂行す

厚生労働省が実施を指導しており，労働者にでるわけではないため，ウェブへ馴染みのないきるだけ参加を呼び掛けている。また，事業主人々が多数存在することも大きな要因の一つとが，職場環境の改善のため，高ストレス者の多考えられる。

い職場を把握するため，集団分析を行うことが努力義務とされている。

少なくとも今回の結果を見ると，高ストレス者 10.7 % は，職業性ストレス簡易調査票（ 57

慶應義塾では，従来から，抑うつ状態を簡項目）を用いた場合の国の平均値 12.6 % 8 ）を下便に検出するため，これまで精神健康調査票回っており，著しく高ストレス者の割合が高いGHQ 28 7 ）のうつ傾向項目のみをメンタルヘル職場ということはないといえよう。ただし，地スチェックとして行ってきた（希望者のみ）。

区によるばらつきが大きく，病院業務を行う信さらに，ストレスチェックを開始した現在も実濃町地区では，他に比し高ストレス者が有意に施している。こちらは健診時に紙面回答で実施多くなっていた。その内訳は，看護職など，特し回収しており，6 , 049 票の有効回答数を得た。

定の職種との関連が強く示唆された。しかし各

これは教職員定期生活習慣病健康診断（以下教地区，職種や業務は多様であり，受検率も低職員健診）対象者（ 6 , 345 名）中95.3 %，健保未かったため，高ストレスと関連する因子を特加入者を含む健診受診者（ 6 , 631 名）中 91.2 %定することは困難であった。本来，ストレスにあたる。この回答件数から考えると，ストレチェック制度は，ストレスの高い職場を特定す

スチェック受検率が 18.2 % というのは，ウェブることを目的として集団分析を行うのではな

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慶應保健研究（第 37 巻第 1 号，2019 ）く，一定の傾向を踏まえた上で，個々の労働者文献が，ストレスをどのように解決していくかを話

1 ）厚生労働基準局安全衛生部．労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度に関する検討会報告し合える環境を作って行くために活用するこ書2014．とを促すためのものである 8 ）。今回の予備的分

https://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/

析から，ストレスチェック制度は，労働者のメ

anzeneisei12/pdf/150422-1.pdf（cited 2019-04-

ンタルヘルス不調の一次予防を目的としてお24）.
2 ）厚生労働省．心理的な負担の程度を把握するたり 4 ），5 ），具体的検討のためには，地区ごとの職めの検査及び面接指導の実施並びに面接指導結果

場分析を行い，地区内で改善すべき点についてに基づき事業者が講ずべき措置に関する指針（平話し合える環境を作っていくこと 8 ） が，有効

成27年11月30日公示第 2 号）
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-

活用につながると考えられた。

11200000-Roudoukijunkyoku/K151130K0040.pdf

しかし，今回の分析は，受検率が 2 割程度と（cited 2019-04-24）.

極めて低いため，分析結果を一般化することは3 ）島津明人．職場のポジティブメンタルヘルス．

困難であるが，ある程度の特性をみる参考と組織と個人の活性化に向けた手法開発とその効果．産業ストレス研究2018；25：389-392．

なった。今後受検率改善の方法を考えていく必4 ）浅井裕美，今井幸太郎，堤明純，他．ストレス要があると言えよう。

チェック制度思考開始 1 年度の実施状況，有用性および課題．産業ストレス研究2018；25：257-271．
5 ）川上憲人，全国調査によるストレスチェック制
度の効果評価：事業場調査．平成27-29年度厚生労働科学研究費補助金「ストレスチェックによる労働者のメンタルヘルス不調の予防と職場環境改善効果に関する研究」2018；30-41.
https://mental.m.u-tokyo.ac.jp/jstress/H29.pdf（cited 2019-04-24）.
6 ）厚生労働省労働基準局安全衛生部．労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュア
ル．平成28年 4 月改訂．
https://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/
anzeneisei12/pdf/150507-1.pdf（cited 2019-0424）.
7 ）Goldberg, D., Hillier, V. A scaled version of
the General Health Questionnaire. PsychologicalMedicine. Cambridge Univ Press. 1979；9：139145.
8 ）三嘴明．ストレスチェック制度の実施状況と結果活用について．健康管理2018；771：2-12．

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