６

保健衛生業における高齢労働者の腰痛予防対策
高齢者が働きやすい職場環境の提案と理学療法士活用の検討

研究者（代表者）
野村卓生

関西福祉科学大学

保健医療学部

リハビリテーション学科

理学療法学専攻教授（理学療法士）

共 同 研 究 者
川又華代

東京大学医学部附属病院

22 世紀医療センター

運動器疼痛ﾒﾃﾞｨｶﾙﾘｻｰﾁ＆ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ講座
浅田

登録研究員（理学療法士）

史成

大阪労災病院

治療就労両立支援センター

主任（理学療法士）

高野賢一郎

関西労災病院

治療就労両立支援センター

主任（理学療法士）

佐藤友則

東北労災病院

治療就労両立支援センター（理学療法士）坂本和志

浜松労災病院

中央リハビリテーション部部長（理学療法士）

明﨑禎輝

四国がんセンター

坂本宣明

こころとからだの元氣プラザ

リハビリテーション科（理学療法士）（産業医）− 97 −

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保健衛生業における高齢労働者の腰痛予防対策
高齢者が働きやすい職場環境の提案と理学療法士活用の検討
研究代表者
野村卓生

関西福祉科学大学

保健医療学部

リハビリテーション学科

理学療法学専攻教授（理学療法士）

共同研究者
川又華代

東京大学医学部附属病院

22 世紀医療センター

運動器疼痛ﾒﾃﾞｨｶﾙﾘｻｰﾁ＆ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ講座
浅田

登録研究員（理学療法士）

史成

大阪労災病院

治療就労両立支援センター

主任（理学療法士）

高野賢一郎

関西労災病院

治療就労両立支援センター

主任（理学療法士）

佐藤友則

東北労災病院

治療就労両立支援センター（理学療法士）坂本和志

浜松労災病院

中央リハビリテーション部部長（理学療法士）

明﨑禎輝

四国がんセンター

坂本宣明

こころとからだの元氣プラザ

リハビリテーション科

要（理学療法士）（産業医）

旨

日本において腰痛は「業務上疾病」の 6 割を占める．本研究では腰痛の発生がとくに問題となっている保健衛生業において，腰痛予防対策に関する実態調査と高齢者労働者が働きやすい職場環境と理学療法士ができる具体的な対策の基礎情報を得ることを目的とした．
対象は，本研究の趣旨を理解し同意が得られた社会福祉施設である 10 施設とし，施設の現場管理者へ質問紙による紙面調査と，半構造化面接法によるインタビューを行った．イン
タビューの概要は，腰痛予防対策実施の有無とその実施内容，実施に至った経緯とその効果，高齢者に対する配慮などであった．半構造化面接によって得られた単語から逐語録を作成し，テキストマイニングソフト KHCoder を使用し分析を行った．その結果，腰痛予防対策は全ての施設で実施されており，その内容は腰痛体操の実施や腰痛予防ベルト装着の推奨が主であった．また，70,038 の総抽出語から 30 回以上出現した頻出語 65 語で共起ネ
ットワーク図を作成した結果，”機械”，”導入”，”介助”，”利用者”などから「福祉機器の導入」，”理学療法士”，”介護職員”，”研修”などから「介助方法の改善」，”スタッフ”，”対策”，”内容”などから「メンタルヘルスケアの必要性」が見出された．これらから腰痛予防として，施設の現場管理者が求めるものは多様である一方，実際には腰痛体操の実施や腰痛予防ベルトの装着に留まっていた．福祉機器の導入に至らないまでも工夫できることは多くあり，また介助方法の改善や個人への対応によるメンタルヘル改善には理学療法が有効であり，理学療法士の介入が必要である．

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はじめに厚生労働省の平成 24 年度業務上疾病発生状況調査において 1），休業 4 日以上の業務上疾病の中で「災害性腰痛」の発生数を見ると，全業務上疾病発生状況 7,743 件に対して腰痛は 4,789 件と「業務上疾病」の約 6 割を占める．このように「業務上の負傷に起因する疾病」の約 8 割近くが「災害性腰痛」によるものとなっており職場における腰痛対策は急務である．平成 24 年度の業務上疾病発生状
況調査によると業務上の負傷に起因する疾病の災害性腰痛のうち，27％を保健衛生業が占めている．
これらは，機械や製造整備の改善，特定の作業の場所に着目した対策によってリスクを低減させ，災害の防止に効果を上げてきた製造業や建設業とは異なり，対象者が自発的に動く人の介護時に生じる腰痛災害が多くを占めている．こうした災害を防ぐためには，労働者個人のバランス能力や，筋力・柔軟性などの身体機能，動作・行動に着目し評価することが必要である.
また，少子高齢化の影響による高齢者雇用の促進と相まって，高齢労働者が平成 14 年では 885 万人であったのが平成 22 年には 1192 万人と増加している 2）．60 歳以上の高齢者は，20 代から 40 代での労働災害発生率の死傷者数（発生千人率）がほぼ 1.77 であるが，高齢者は 3.08 と高い 3）．さらに同じ災害に遭遇しても，高齢者の場合は休業日数が長くなる傾向にある．労働災害防止の取り組みにおいて，対象とする勤労者は，近年の高齢化によるリスクの増大も加味し，高齢化にも対応可能な内容とする必要がある．そのため高齢者は高血圧などの基礎疾患を有する割合が男女ともに半数以上と高く 4），腰痛だけでなく個々人が持つ基礎疾患への対応も考慮しながら身体機能の訓練や作業方法の改善を提案していくことが必要である．
今回，質問票調査とインタビュー調査によって抱える現状の課題を探り，理学療法士ができる具体的な対策の基礎情報を得ることを目的とする．

方法1． 調査対象
全国の社会福祉施設のうち研究協力に同意の得られた 10 事業場の事業主ならびに労働衛生担当者とした．
2． 調査期間2014 年 8 月から 2014 年 12 月とした．
3． 調査方法
対象者全員に自記式質問票を事前に実施し，質問票の回答を基にした半構造的インタビューを実施した．インタビュー内容は「腰痛予防対策実施の有無とその実施内容」，「実施に至った経緯とその効果」，「高齢者に対する配慮について」などで 1 時間未満とし，個室にて行った．内容を正確に記録す− 100 −

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ために，対象者に了解を得て IC レコーダーで録音し，逐語記録に起こした．
4． 分析方法
テキストマイニングソフト，KHCoder を用いて以下の手順に従って分析した．まず，インタビューによって得られたテキストデータを，分析に直接関係がない助詞や句読点を削除し，意味が共通する単語に置き換えた．このようなデータクリーニングをした後，インタビューの中で頻度が 30 回以上出現した 65 語を頻出語とし，このリストを用いて語句と語句の結びつきを表示する共起ネットワー
クを作成した．共起ネットワークは出現パターンの似通った語，すなわち共起の程度が強い語を線で結んでネットワークをして描いたものである 5）．
5． 倫理的配慮
調査実施事業場の担当者の承認後に実施した．調査対象者には研究目的，方法，匿名性の保持，協力は自由意志であること，拒否した場合も不利益を受けないこと，研究結果の公表について口頭と文章で説明を行なった．本研究は，関西福祉科学大学研究倫理委員会の承認を得た（承認番号 14-14）．

結果

質問票から得られた調査対象者の概要を表１に示した．腰痛有訴率は 70～50％が 3 施設，50～30％が 1 施設，30％未満が 6 施設であった．腰痛による休業者数は 3 人が 1 施設，2 人が 2 施設，1 人が 3施設，0 人が 4 施設であった．腰痛対策は，質問票では未実施と答えた事業場が 3 施設あったが，詳細をインタビューした結果すべての事業場で腰痛対策を実施していた．
インタビュー時に出現した単語の総抽出語数は 70,038 語であった．インタビューの中で頻度が 30回以上出現した 65 語を表 2 に示した．それら 65 語から共起ネットワークを作成した（図 1）．インタ
ビュー結果から 4 つの領域に分類し，それぞれの領域での抽出語に対応した原文の一部を表３に示した．
領域 1「腰痛予防対策」“実施”“話”“腰痛” “実際”“出る”“行う”について，原文参照では体操などの実施や，それらの実施率について話題に出ていた．また，腰痛予防対策の必要性について職員に対して話しはしていることが伺えた．
領域 2「福祉機器の導入」“機械”“導入”“リフト ”“移乗”“業務”“使う”“利用者”“介助”“見る”“部分”について，原文参照では機械を使う介護職員側の認識と利用者側への配慮があった．その他には福祉機器の導入ということで移乗動作に関連した内容であった．

− 101 −

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領域 3「介助方法の改善」”介護”“利用”“施設”“介護職員”“理学療法士”“作業療法士”“トランスファー”“研修”“言う”“入る”“思う”“多分”について，原文参照では介護職員に対して，理学療法士が腰への負担が少ないトランスファーの仕方などについて研修を実施していることについてであった．
領域４「メンタルヘルスケアの必要性」“保健”“スタッフ”“対策”“内容”“特に”“産業”“衛生”について，原文参照ではメンタルヘルスケアにと腰痛との関連は見られていなかった．しかし，腰痛対策としてのコミュニケーションの中で精神面への配慮も行われていた．
次に，頻出ごととは別に今回のキーワードである「高齢労働者への対策」「理学療法士に求めるもの」についてインタビューから得られたものを表 4 に示した．「高齢労働者への対策」に関しては，腰痛予防対策は高齢者というよりは経験年数が浅い職員への対応が必要で，高齢者に対しては機械化とセルフケアが必要とのことであった．「理学療法士に求めるもの」は，腰痛になった職員へのケアと，利用者の機能回復も目的とした介助技術の向上を通した介護職員との関係性の構築であった．

考察

介護職における国内の腰痛有訴率は 63％と報告されているのに対し 6），今回の対象施設では有訴率が腰痛有訴率は 70～50％が 3 施設，50～30％が 1 施設，30％未満が 6 施設であった．これは，全ての対象施設にて何かしらの腰痛予防対策がなされており，かつそれらの対策が効果をもたらしていた可能性から有訴率が低かったと考えられる．
次にインタビューから得られた 4 領域については，領域１「腰痛予防対策」で実際に行われている対策の内容として，腰痛予防対策の必要性を伝えていることから腰痛予防教育は実施されていることが示唆された．その内容として腰痛体操や腰痛ベルトの推奨などが上げられていたが，それらの実施率や効果を把握していないため今後の課題として挙げられる．領域 2「福祉機器の導入」では，朝倉ら 7）によると介護老人保健施設を対象にトランスファーボードやリフトなどの使用状況を検討した結果，使用しない最大の理由に施設にないを上げており，使用しない理由としては時間がかかる，手間がかかるが 20％程度であったことを報告している．本研究の結果，介護職員側の機械を使うことに対しての抵抗感や手間に加え，利用者への配慮など利用者側の視点も含まれていた．領域 3「介助方法の改善」は理学療法士が持っている人間工学的知識を利用して，利用者と介護職員双方の個別性に対応した改善を提案しており，今ある資源および環境でできる腰痛対策として有用と考えられる．しかし実情としては，研修を指導する側および受講する側が有志で対応しており，個々の自覚や意志などに委ねている現状が見られた．領域 4「メンタルヘルスケアの必要性」は，厚生労働省の腰痛予防対策指針 8）でも腰痛発生要因として心理・社会的要因を挙げているが，本調査ではメンタルヘルスケアの必要性は認識しているものの腰痛との関連性までは評価していなかった．しかし腰痛対策を個別に− 102 −

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することで，その背景に心理的要因があるかはコミュニケーションを通じて判断していた．このことから，STarT

Back スクリーニングツール 9）のような簡便な指標の提供が必要であると考えられる．

最後に「高齢労働者への配慮」としては，体のケアや介護技術の習得，機械化を促すことで，これまでの介護職員に対する離職率の高さなどからの長くは続けられないというイメージに対応していくことが必要であると考えられる．また「理学療法士に求めるもの」は他職種との関係性作り積極的に行うことで，実情や課題の把握が可能となり，介助方法の改善や腰痛への対応ができ，リハビリテーションの目的である利用者の機能回復につながることが考えられた．

結論

腰痛予防として，施設の現場管理者が求めるものは多様である一方，実際には腰痛体操の実施や腰痛予防ベルトの装着にとどまっていた．福祉機器の導入に至らないまでも工夫できることは多くあり，また介助方法の改善や運動によるメンタルヘルスの改善には理学療法が有効であり，理学療法士の介入が必要である．

引用文献
1) 厚生労働省．平成 24 年業務上疾病発生状況等調査．
http://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/anzeneisei11/h24.html（参照：2013 年 1 月 18 日）
2) 総務省統計局．労働力調査長期時系列データ
http://www.stat.go.jp/data/roudou/longtime/03roudou.htm#hyo_2（参照：2013 年 1 月 18 日）
3) 厚生労働省．第 12 次労働災害防止計画

P6 表 7（出典：平成 22 年労働力調査．労働者死傷病報

告）4) 厚生労働省．平成 24 年国民健康・栄養調査.
http://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-10904750-Kenkoukyoku-Gantaisakukenkouzous
hinka/0000032813.pdf（参照：2013 年 1 月 18 日）
5) 樋口耕一：社会調査のための計量テキスト分析
カニシヤ出版

内容分析の継承と発展を目指して．株式会社ナp148

6) 日本整形外科学会

日本腰痛学会

監修：腰痛診療ガイドライン 2012．南江堂

p167) 朝倉 弘美,備酒 伸彦, 金谷 親好, 山田 智大：介護老人保健施設職員の移乗関連用具に対する認識及び腰痛との関

理学療法科学 28 巻 3 号 329-334

8) 厚生労働省．腰痛予防対策指針− 103 −

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http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r98520000034et4-att/2r98520000034pjn_1.pdf（参照：2013 年 1 月 18 日）
9) 松平浩，菊地徳昌，川口美佳，犬塚恭子，有坂真由美，原慶宏，磯村達也：日本語版 STarT(subgroupfor Targeted Treatment) Back スクリーニングツールの開発の作成

言語性妥当性を担保した翻訳版

日本運動器疼痛学会誌 2013;5:11-19− 104 −

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表１

対象者の基本属性
介護老人保健施設

5

特別養護老人ホーム

3

小規模多機能ホーム

1

障害者支援施設

1

北海道

1

東北2

関東1

東海

1

関西

3

九州210 代0.9

20～30 代38.3

40～50 代

48.1

60 代

11.7

70 歳以上1.1

70～50％

3

腰痛有訴率(事業所) 50～30％

1

30%未満

6

3人

1

腰痛による休業者数 2 人

2(事業所)

1人

30人

4

実施

7

非実施

3

施設種類(事業所)

所在地(事業所)

従業員の年代割合（％）

腰痛対策(事業所)− 105 −

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表２

30 回以上頻出した 65 語

抽出語

出現回数

抽出語

出現回数

抽出語

出現回数

腰痛

300

一応

62

行う

40

思う

279

感じ

62

内容

39

介護職員

251

来る

60

スタッフ

38

理学療法士

147

利用者

60

リフト

38

施設

143

介助

57

衛生

38

研修

135

自分

54

作業療法士

38

言う

127

持つ

53

病院

38

多い

115

トランスファー

51

機械

37

結構

110

現場51導入

37

入る

110

考える

51

委員会

35

話

102

入れる

49

移乗

34

介護

97

実施

47

働く

33

腰痛予防対策

95

対策

46

必要

33

使う

88

行く

44

メンタルヘルスケア

32

出る

86

仕事

44

基本

32

特に84

難しい

43

産業

32

聞く

76

参加

42

保健

32

部分

71

ケア

41

質問

31

実際

70

メンタル

41

高齢者

30

見る

69

違う

41

少ない

30

本当に

67

業務

41

分かる

30

体操

66

多分

41

− 106 −

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表３

４領域の頻出語に対応した原文一覧

領域

原文一覧
１つ目は腰痛の知識を得るということと，２つ目に，どういうふうに腰痛の予防をしていくかという体操を知ってもらう．そして腰痛がある人は実際にやってもらうということですね．
腰痛を減らすという方向性でも入れてたというのであれば．ただ実施率が，使用率がそんな

腰痛予防 対策には高くはない．
なるほど，リーフレット．ただ実施率は低い．取りあえず置いて配布はしてるという．
あとは本当に腰痛がひどい方に関しては個別に相談をされることが多いので，どういうふうな対策をとったほうがいいかとか，腰痛体操とか，そういう簡単なトレーニングの仕方とかを教えたりすることもありますし，あとは腰椎ベルトを使用している方が多いんですね．
どういう経緯で腰痛というのは発生するかという部分と，どういうふうに予防していかないといけないというような座学をしっかり，まずは知識として持っていただいて，その次に腰痛体操教室というのを実施しました．
いつまでたっても介護職員の間ではそれを使うという業務が浸透しないものですから，対象者の頭の上にリフトがあるという状態にして，時間はかかるんだけども機械を使ってください．
機械を一つ変えようとしたときに，彼らの意見をものすごい聞きますよね．物を一緒に見に行きますから．で，この部分はいいけど，この部分はって．それは，もちろん，一番は利用福祉機器の導入者がどのくらいリラックスして入れるか，すごく利用者に安全かが始まるけど，2 番目はやっぱし介護職員がどのくらい負荷がかからないかっていうところを理学療法士に見てもらったりします．
リフターとかは．あとはご利用者も嫌がられますね．
設備を見てもらったらわかると思いますけど，その辺の設備は広く，介護職員が入るのを想定して広くとったり，移乗が発生するところ全てに機械を導入し，それでなるべく腰痛が起こらないように，というふうにはしていますね．
移乗技術だけではなかなか移動とか移乗ができないという場合に関しては福祉用具の活用というところも進めていまして，スラディングボードとかスライディングシート，あとは臥位のままの状態でスライドできるタイプのロールボードというものを購入したりとか，そういう道具を使った，道具の活用方法というところもあわせて指導しています．

− 107 −

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それで結局，力任せでやってしまって腰痛を引き起こすというのが今まで何度もあったものですから，やはり最初から新人研修でちゃんとトランスファーのことについて，自分の腰を守るのも大事なんだよという話をして．
理学療法士・作業療法士がかかわったって 20 分，30 分ですから，残りの 23 時間 30 分は介護職員・看護職員にお願いしなくてはいけないところがあるので，やはりそこに関して自分たちが対応の仕方を一緒に考えていってほしい．そこはお願いしたいというふうに理学療法士・作業療法士がちゃんと言わないと，何にも，患者さんの成果も上がっていかないと思うんですけどね．
介助方法の改善

今うちの理学療法士っていうのは，それぞれの現場に入ってる理学療法士が時間外で一生懸命頑張ってくれて，私の指示で研修会とかしてくれてるんですけど，どっかの時間をフリーにして，やっぱし現場を，巡視の中に入れるべきだと思ってるんですよ．
利用者さんごとにも，個別にも，入所した段階でちょっと移乗が大変そうな方に関しては入りますし，そのほかには職員の移乗介助の技術というところが一定ではないので，集団的な学習の中でやるものもありますし，個別に介護職員さんに，こういうふうにやったほうがいいということを学習させたりとかというのにお手伝いをしたりとかというようなあたりをしていましたね．
夜ベッド上でのおむつ交換とか，体位の変更とか，そういったものも非常に腰痛に影響があるんで，そういったとこのスキルとか技術をどのようにするかっていうのには，ぴったり理学療法士が関わってもらってます．
理学療法士が，私もよくやる理論的な整体を知ったいろんなトランスファーとか，介護のときの自分をいたわる技術ってすごいものを持っているんで．
衛生委員会のほうで，腰痛は関係なくて，介護職員のメンタル的なところのサポートというメンタルヘルスケアの必要性

ところがもうちょっとあったほうがいいな，というふうに介護職員さんと主任のほうから声が出て，メンタルヘルスケアと腰痛との関連は見たことはないんですけど，メンタルヘルスケアはメンタルヘルスケアで，メンタルヘルス委員会っていうのがあって，対策とまでは行っていないかと思うんですけども，腰痛自体を持っていたり，ちょっと腰が痛くなってきたという方に関しては，雑談の中では，どういうふうに腰が痛いのかとかを聞きながら，病的なものなのか，そうではないものかというところを聞きながら判断して，例
えば悩み事とか，そういうあたりがあるかどうかというあたりも含めた上で聞いて，例えば悩み事があってとか，業務上の内容とかの中であるかな？と思った人に関しては，介護のほうのトップのほうに，こういう話をしていましたというような話をつなげて，そこは同じ職種の方々のところで検討してもらうような形とか．
対応箇所は下線で示した．

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表４「高齢労働者への対応」「理学療法士の活用」に関する原文一覧
原文一覧

大体，使い捨てと言ったら言葉が悪いですけど，若いうちだけ，みたいな，それで将来のプラ高 ンが立てられなくて，この業界というのはなかなか長く続けられないというふうに言いますけ
齢 ども，そうやって年をとっても力が要る部分を機械がやってくれるというふうになれば 60 まで労 勤めて．今，うちは定年が 60 ですけども，今度は 65 までの，再就職にしたって，60 になって働 全く畑違いの仕事を職安に行って探すよりも，これまで何十年とやってきた仕事というのを引者 き続き５年，10 年続けるほうが，本人にとっては……
へ 特には高齢とか若年とか，そのあたりというよりかは経験年数の浅い方々．別の仕事をしてきの て，講習を受けて入りましたという人たちを重点的に．
対 今言ったように，そういう自分の体のケアっていうのと，もう一方は，機械化的な，割と高齢応 な介護職員になってもできるようなシステムをつくってくんだろうな，その二本立てでやってかないと，これからは本当に立ち行かなくなるんだろうな．
腰痛があったらすぐにうちの理学療法士のところに，ホットパックを貸してくださいとか，電気をかけてくださいとか，体操を教えてくださいとか，そういうふうに来ますよ．
生活の中のリハというのはすごく大きいわけじゃないですか．理学療法士・作業療法士がかかわったって 20 分，30 分ですから，残りの 23 時間 30 分は介護職員・看護職員にお願いしなくてはいけないところがあるので，やはりそこに関して自分たちが対応の仕方を一緒に考えていってほしい．そこはお願いしたいというふうに理学療法士・作業療法士がちゃんと言わないと，
理学療法士の活用何にも，患者さんの成果も上がっていかないと思うんですけどね．
あとはどうしてもリハの職種となると，訓練的なところの認識が施設って強かったんですね．
最初の異動してきたときに．訓練的な要素になってしまうとチームケアというのがうまくいかないので，チームの中で働くためには，やはりそういうところは積極的に介護職員さんとかかわりながらというところで，必要かなというところで．結構，入っていけなくて困っている理学療法士さんとかもいたりするので．だから，そういう意味では．そうですね．なので大分，関係性づくりみたいなのを含めた形でやっていましたね．
やはり腰痛となったら理学療法士とかにレクチャーを受けたほうがいいというところで，何回か特養さんのほうに呼ばれて行ったりするんですけど．やっぱり常にいないところに行くので定着はしないんですね．
実働の時間，個々の利用者にかかわる時間は，理学療法士としてはすごく限られた時間しかリ
ハとしてはかかわれない部分があるので．ほかで身体機能を上げてくれるのはやっぱり介護職員さんたちなので，介護職員さんたちがうまくなればなるほど，身体機能が上がってくるんですよね．残存機能を活用できる介護ができる人たちがいっぱいいれば，その分だけかかれなかった時間を費やしてくれるので，そういうところで積極的に．

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腰痛になったことがある人とか腰痛があってとかという人は，腰痛軽減のためにどういうふうなことをしたらいいかということがわからないことが多いので，そういうところをまずは要望されたりすることが多いので，そのあたりとかでしょうかね．あとは技術的なところですね．
介護技術というところのレクチャーを介護職員さんたちは結構望むので．この人をやるときにだけ腰が痛いとかひどいとかというので．そういうあたりを結構訴えるので，そういうあたりで理学療法士がかかわれるといいのかなと思いますけど．
大変な人が来たときにどうすればいいのかがわからないのを，最初に理学療法士なりがいて，ちゃんと教えてくれるし，やり方を伝えてくれるから，それをやったら本当に楽だった，みた
いな感じで，フィードバックも含めた形でできるので，それが常にコミュニケーションなり業
務内容なりでやっていけるのでいいのかな，なんて思いますけど．

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図１

共起ネットワーク（サブグラフ検出）− 111 −

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