福岡水海技セ研報第14号

2004年3月

Bull.Fukuoka Fisheries Mar.Technol.Res.Cent.,No14. March 2004

高密度飼育による30mmサイズクロアワビの量産化
吉岡 武志・柴田 利治・永島 孝之(栽培漁業公社)

Mass production by high‑density breeding of 30mm size Haliotos discus discus

Takeshi Yoshioka , Toshiharu Shibata and Takayuki Nagashima(Farming Fisheries Public Corporation)

本県におけるクロアワビの種苗生産は,県栽培漁業公

そこで本研究では,高密度飼育技術を確立するため,社(以下,公社)において1979年の施設稼働当初から行水産海洋技術センターと公社で共同開発したカゴ飼育法われている。公社では84年以降,筋萎縮症1.2とみられ(特許申請中)を用い,公社の施設に適した中間育成手るへい死が毎年発生し,漁業者の要望個数を満たせない法の開発を行った。開発にあたっては,シェルターの形年があったが, '98年に紫外線照射海水を用いた飼育法状や飼育密度の異なる飼育試験を行うことにより,高密の開発により,筋萎縮症の防疫が可能となり,安定した度でしかも高成長が期待できる飼育方法を検討した。ま

種苗生産ができるようになった3)0

た試験中に,給餌に伴う残餌や排准物等による飼育環境

公社で殻長10mmになった種苗は漁業者が購入後,輿の悪化が問題となったため,好適な環境を維持するため内3ヶ所の中間育成場('94年以降は2ヶ所)で30mmまの給餌量抑制試験も併せて実施した。その結果,近年でで飼育され,筑前海の各地先に放流されてきた。中間育は毎年安定した生産が可能となったので報告する。

成は海上小割式筏で行い,主に天然生海藻の餌を用いて約1年間飼育する集中管理体制をとっていたが,公社と方法同様に飼育中に大量‑い死が発生して放流個体数が極端に減少する年もあり,栽培漁業の根幹に関わる大きな問

1

シェルター及び飼育密度の検討

題となった。天然海域における防疫は困難で,また中間飼育試験は, '00年7月4日から'01年2月5日にかけ育成管理者の高齢化,更にはその作業効率の低さ等かてシェルター3種類と飼育密度4段階の組み合わせによら,管理の行き届く陸上水槽での中間育成体制確立の要る計12区の設定で行った。

望が強まるとともに4',特に漁業関係者においては筋萎

シェルターの形状や飼育密度の違いによる成長‑の影縮症フリーの種苗生産が可能となった公社における放流

響を把揺するため,毎月1回無作為に100個体抽出し,用種首の生産要望が高まってきた。

殻長測定を行った。ただし, 8‑9月の高水温期についしかし,公社における放流用種苗の生産能力は,飼育ては,成長が見込めない6'ことと椎貝に余計な負担をか密度を上限の2,500個体/m2として見積もっても 30万個けないようにするため,殻長測定を行わなかった。生残体以下の生産しかできず,県内年間需要数の35‑45万個率については,試験終了時に全数取り上げ各試験区毎に体を満たすことはできない。そのため,毎年公社におい算出した。て放流用種苗の安定供給を行うためには,中間育成時のまた,試験終了時に高い成長がみられたシェルター

飼育密度が4,000個体/m2以上となる高密度飼育技術の確(二重底型)についてのみ3月5日まで継続飼育し,そ立が必要不可欠となっていた。の後の成長を観察した。

*現研究部‑9‑

吉岡・柴田・永島

供試貝は'99年秋に採卵した筋萎縮症フリーの椎貝けた構造とした。一方,平板薄型ではアワビが狭い場所で,試験開始時の平均殻長は24.6mm(標準偏差1.8mm)を好むことから板間隔を15mmと狭めて設置枚数を増やであった。

した。また,椎貝の移動用に板の中央付近に3cm穴を3ヶ所設けた形状とした。

飼育には光を通す半透明FRP製水槽(1.5kl,D200×なお,平板型の板間隔についてはWlOOXH75cm)内にネトロン製のカゴ(D90×W95×30mm稚貝の殻高H60cm)を2個吊し,その中にシェルターを入れ,椎貝が約10mmであること,椎貝が移動できる間隔であるこが隠れ場として立体的に利用できるようにした(図とを考慮し,平板厚型は椎貝2個体が,また平板薄型では1)。また,アワビが特定の場所に偏らないようにする

1 ‑ 2個体がそれぞれ背合わせで付着可能な間隔とした。

ため,飼育カゴの中央に仕切を設けた。

1カゴ当たりのシェルターの収容数等を表1に示した。
表1 1カゴあたりのシェルター収容数等(mm)

形状

材

質サイズ

板間隔400×200
二重底型 ホo エチレン
平板厚型 塩 化ヒ ニール 390×220
平板薄型 塩 化ビ ニール 430×230

票数盛

45

使用枚数
17枚×2セット22 21枚×4セット
15 29枚×4セ再(特徴)
・構造が複雑・光が内部に入り込みにくい

図2 二重底型
図l

飼育カゴ及びシェルター・板が丈夫
紫外線照射海水(照射量3.4×104/AY‑sec/cm)を用い,注・板間隔が22mmで稚貝が背合わせで2個体付水量を5000/h(12回転/冒)とした。餌は配合飼料を用着可

飼育水には筋萎縮症の防疫に効果があると確認された

い,毎日1回飽食量を給餌した。飼育環境については,

随好適な状態を維持するため,仝換水による底掃除を2‑

図3 平板厚型

3日毎に行った。通気には通気穴を設けた長さ180cm,担3mmの塩ビパイプを水槽長辺側の底面に設置し,170 ど/分の通気を行った。

禦断簡司

また,稚貝が昼間にシェルターの表面に出てくる等,・板が薄いため,稚貝の張付可能な面積が大きい

異常な行動が見られた場合は,仝排水の洗浄を行った
級,注水量を1,000i/h(24回転/冒)に増やし,改善がみ・板間隔が15mmで椎貝られるまで餌止めした。

が背合わせで1‑2個試験に用いたシェルターは,二重底プレートを用いた

図4 平板薄型

もの1種類(二重底型)と塩化ビニル製平板をスリット体付着可状に並べたもの2種類(平板厚型,同薄型)の計3種類とした。各シェルターの特徴は,二重底型は形状が複雑

飼育密度については,公社の現有施設における目標飼で光が内部まで通りにくく,椎貝の隠れ場所が多い構造育密度が,000個体/m2以上であるため,試験ではこれをとなっている(図2)。平板厚型は板厚2.0mmの丈夫な基準に,各シェルター毎にm2当たり3,500個体(A区),板を22mm間隔で設置し,椎貝の移動用としてカゴと接4,200個体(B区), 4,900個体(C区)及び5,600個体

地する底面に直径5cm程度のアーチ状の穴を3ヶ所設(D区)の4段階の試験区を設けた。

‑10‑高密度飼育による30mmサイズクロアワビの量産化

表

2d 給餌量抑制飼育試験
・99年採卵群の中間育成中において,椎貝のへい死や7‑9月および10‑2月の給餌量(1週間あたり)
̲試験区

1

7‑9月

10月

̲11活力低下等がみられた ・00年7月'00年11月から'01年1月)。その原因として過給餌による飼育環境の悪化が飽食区
抑制区

80gX2回80gX2回

飽食量×5回(飽食量×0.8) ×5回考えられたため,給餌量を抑制したところ,両者の場合とも異常がみられなくなったことから,給餌量の抑制措置に一応の有効性が認められた。しかし,給餌量を抑制した場合の椎貝に対する影響が明らかになっていないた

結果

め,夏期及び秋期以降について給餌量を抑制した飼育試験を行い,成長や生残への影響を検討した。
(1) 7‑9月期における給餌量の抑制飼育試験

i h シェルタ‑の形状及び飼育密度の検討
シェルターの形状効果を密度別にみたものを図5に示・01年6月5日から翌年2月27日にかけて飼育試験をした。試験を開始した7月から高水温が続く10月初旬ま行った。供試貝は'00年秋に採卵したもので,試験開では全ての試験区において成長に停滞がみられた。高水始時の平均殻長は23.6mm(標準偏差2.0mm)であった。

温期に成長が停滞することは従来から知られていた6'使用したシェルターは, '00年の飼育試験で高成長・が,今回の飼育方法においても同様の結果となった。全高歩留りが得られた二重底型とした。飼育密度は,給餌ての試験区で11月以降に高成長となり,特に二重底型量抑制の影響が結果に反映されやすいように,収容密度A, B区,平板厚型A区では日間成長が100μmを超えるの限界に近いと考えられる5,600個体/m2としたこ月もみられた。これを2月5日の測定結果で比較する

給餌量は表2のとおりとした

7‑9月の給餌回数については, '00年の飼育試験において高水温期における連続給餌が飼育環境に悪影響を及ぼすことが考えられたと,全ての密度区において二重底型が最も良く,次いで平板厚型,平板薄型の順となった(pく0.01)。
また,シェルターの種類毎に整理したものを図6に示ため,飽食区は過3回,抑制区は過1回の給餌とした。

した。 2月5日時点の平均殻長で比較すると,二重底型

また,給餌量については, 1回の給餌で出来るだけ多くではA, B区が34mm以上と最も良く,続いてC区のの稚貝に餌が行き渡るように, 1回あたりの給餌量を33.5mm, D区の32.7mmとなった。成長差は, A, B'00年給餌量の2倍量(60g) とした。

区の間では有意差は認められなかったが, A, B区とC

なお,飼育方法については'00年の試験と同様とし,区との間(pく0.01)及びC区とD区との間(pく0.05)

各試験区ともに2水槽(4カゴ)で行い,試験結果にはにおいて有意差が認められた。また,平板厚型ではA区その平均を用いた。

が32.9mmとなり, C, D区と比較して高い成長となった(pく0』1)。 , C, D区は32mm程度で各々の表27‑2月の給餌量(1週間あたり)

試験区

7‑9月

飽食区
抑制区

60gX3回60gX1回

10月

飽食量×5回
飽食量×5回殻長に有意差は認められなかった。平板薄型では, A区については7月に大量‑い死が発生したため試験を中止したが, C, D区の殻長は31.0‑31.4mmで,各試験区の殻長に有意差は認められなかった。
一方,生残率については,試験を中止した平板薄型A区を除くと11試験区中9区で99%を超えた。また最も飼(2) 10月以降における給餌量の抑制飼育試験

育密度が高いD区においても97%を超えるなど,全ての試験期間および供試貝については, 7‑9月期の給餌区で極めて高い結果となった。

量抑制試験と同様とした。

次に,各試験区の2月5日時点における30mm以上の試験には,実際に量産飼育を実施している31水槽の中割合を図7に示した。 30mm以上の割合は,二重底型でから2水槽を選んで用いたため,二重底シェルター,収は全ての試験区で9割を越えたのに対し,平板厚型では容密度4,700個体/m2での試験となった。

8割を超えたものが3区(A, B及びC区),平板薄型で給餌量は表3のとおりとし, 9月までは同じ条件で飼は全ての試験区で8割を超えることはなかった。また,育を行った。 10月以降は,飽食区では過5回飽食量を,平均殻長と30mm以上の割合との間に高い相関が認めら抑制区にはその8割量を目安に給餌し,給餌量抑制によれたことから,飼育個体の8割以上が30mmを越す目安とる成長,生残‑の影響をみた。

して,平均殻長が32mmを越えればよいことが分かった。

吉岡・柴田・永島

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∴享̲

R34m

(3,500個体/m2 )3273230302828 i26262438

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(4,900個体/m2)

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一一◎‑ A区(3,500個体/m2)

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‑ ‑良‑ B区(4,200個体/m2)b◎閤

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C区(4,900個体/m

一一ロ‑ D区(5,600個体/m2)

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(5,600個体/m2)

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一一⑳‑二重底型

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4「一平板厚型

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図6 シェルター別の殻長推移

28 i261‑llh

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図5 密度別の殻長推移

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月日

高密度飼育による30mmサイズクロアワビの量産化

10090

y=9.109x‑213.420
r=0.942, n=1190㊨㊨

y= 15.295x ‑ 0.986「=0.973, n=1180

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4口iコgEi

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票 60

⑳ 二重底型□ 平板厚型
息 平板薄型

ロロ⑳ 二重底型□ 平板厚型
息 平板薄型

50A604030313233343.0353.54.0

4.5

5.05.51個体あたりの総給餌量(g/個体)

平均殻長(mm)

図7 試験区別の平均殻長と30mm以上の割合(2月5日)

図8 1個体あたりの総給餌量と日間成長との関係(10‑2月)

40‑A‑可(17)20(99)(97)(76)

粘…Iss!

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(77)

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12月4日

(91)

(58)

(13)

(DmlのぐりIC)句̀

詰呂宍g胃語呂胃等

真義義兵壷立主義壷殻長(mm)

2月7日

1月4日

図9 二重底型シェルターにおける飼育密度・月別殻長組成※( )内は30mm以上の占める割合
‑ 13‑

3月5日

吉岡・柴田・永島成長がみられた10‑2月における椎貝1個体あたりの40

総給餌量と日間成長との関係を図8に示した。総給餌量35が多い区ほど高成長となり,両者に高い相関がみられた。

1 fl元首30

また,高い成長がみられた二重底型については'0125

年3月まで飼育を続けた。 12‑3月の月別殻長組成を図84209に示した。 30mm以上が占める割合は, 1月までは何15れの試験区も80%には満たないが, 2月以降は90%以上10となった。また,成長がみられた'00年10月以降の日間(成長量は63‑79μmで,飼育密度との間で次の関係式が得られた(図10),5s)0噸 40y‑‑0.007* +102.780(r‑‑1.000)

35

ここで, y:日間成長(jUm,302f127B

X '蝣収容密度(飼育個体数/m2)

25(100)2080

1510575;;:・:;

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殻長(mm)

iさ■5雌哩醍価70

図12 抑制区における1‑2月の殻長組成※( )内は30mm以上の占める割合

y = ‑0.007x + 102.780
r=‑1.000, n=465

pく0.0014060

353500

4200

4900

5600

Ll月20B'30

飼育密度(個体/nrf)

259820

図10 10‑3月の日間成長と飼育密度との関係

1510玩EIm

飽 食 区s(生残率100.0%)

iさ■ィ

一口0哩

32′m

as
3530(5/28

2月27日

30^HBKi
扇(生残率qq c≡

25&992026

15102450226/1/10/1 12/1

真義義主義立真義壷壷立

2/1日目

殻長(mm)

図13 餌食区における1〜2月の殻長組成

図11給餌区別の殻長推移と試験終了時の生存率※( )内は30mm以上の占める割合‑ 14

高密度飼育による30mmサイズクロアワビの量産化

2.給餌量抑制試験出る結果となった。その原因として,給餌量が成長に大(1) 7‑9月期における給餌量抑制きく影響していることが明らかになった(図8)。給餌飽食区と抑制区における成長を図11に示した。両区の量に差が出た原因として,椎貝の摂餌活動のしやすさが殻長差は,成長期となる10月以降,日数の経過とともに影響していることが,椎貝のシェルターへの付着状況や拡大した。 2月の殻長は飽食区が33.6mm,抑制区はシェルターの構造から考えられた。

32.8mmで両者の間に有意差が認められた(p(0.01)。生

試験期間中の目視観察によると,椎貝のシェルターへ残率は両区とも99.9%以上と極めて高く,差はみられなの付着状況は,高成長となった二重底型では全体に広くかった。

一様に付着していたが,最も低成長であった平板薄型で(2) 10月以降における給餌量抑制はシェルター下部の両端に幾重にも重なった状態で付着

飽食区および抑制区における1‑2月の殻長組成をしており,シェルター壁面が有効に活用されていない状

各々図12,13に示した。抑制区における平均殻長と30mm態となっていた。また,平板厚型については薄型同様に以上の椎貝が占める割合は, 1月が33.3mm(84%), 2シェルターの両端に密集していたが,シェルター中央付

月は35.0mm(100%,となった。また生残率は99.!と極近にもややまとまった椎貝が観察される等,薄型よりもめて高く,飼育期間中における椎貝の活力低下もみられ広い範囲に付着していた。この付着範囲の広さは高い成なかった。

長とよく対応しており,これは広く一様に付着するほど一方,飽食区では1月が33.9mm(98%), 2月は35.0mm

摂餌がしやすく高成長となるが,密集状態においては,(99%;となった。 11月以降に飼育環境の悪化が原因とみ密集内部にいる椎貝の摂餌行動が周囲の椎貝の行動に左られる椎貝の活力低下が不定期にみられたが,生残率は右される等,前者と比較して摂餌しにくい状態にあるこ99.9%と非常に高かった。とが成長に影響したものと考えられた。

2月の殻長は,いずれの試験区も35.0mmで両区とのこのようにシェルター形状の違いによって付着状況が間に有意差は認められなかった。また10‑2月におけ異なった原因として,クロアワビが夜行性で昼間は岩盤る総給餌量は,飽食区が25kg,抑制区は20kiで1.25倍の溝や小穴等のわずかな隙間を好む7'ことが影響していの差があった。

ると考えられた。つまり,アワビの習性から考えると,関係式y‑‑0.007*+102.780 図10)を用いた計算
では2月27日時点での殻長は34.0mmとなるが,両区は二重底型では窪みが多くシェルター内が暗い構造となっそれよりも1mm高い成長となった。

が,平板型は複雑な凸凹がなく,シェルター内部も比較ており,椎貝にとって好適な環境であったことが伺えた

また,抑制区と同じ条件で飼育した量産区(24万個的明るいことから,椎貝は光を避けて下部両端に密集し体)においても,生残率は99.9%で飼育期間中におけるたものと思われた。また,平板厚型が薄型に比べて密集貝の活力低下はみられず,その95%以上が殻長30mmに度が低くなった理由としては,平板薄型は板が薄いた達する結果となった。

め,椎貝の密集によって板が変形し,隙間が膨らんだ状態となったが,平板厚型は板が変形しないため,一ヶ所考に集まる稚貝の数が制限され,薄型よりも広範囲に付着察したものと推察された。

公社における飼育は,二重底型シェルターを用い,注また,摂餌のしやすさをシェルターの構造からみる

水量500i/h (12回転/冒),通気量1700/分,過2‑3と,平板型では給餌した餌は全てシェルターの底に落ち回の洗浄により,飼育密度5,600個体/m2までであればるが,二重底型はシェルター上部や内部の窪みに留まる30mm種首の量産が十分可能であることが証明された。

ものもあり,また底に落ちた餌についても平板型に比べまた給餌は,高水温期となる7‑9月では過2‑3回程て板間隔が広いため,より多くの椎貝に餌が行き渡る構

皮,成長期となる10‑3月においては飽食量の8割程度造であったことが伺えた。の量で安定した生産ができることが明らかとなった。

これらのことから,二重底型シェルターはクロアワビ

さらに,飼育密度(のと日間生長量(y)との関係式の習性に適した構造となっており,また投餌した餌につy‑‑0.007a‑+102.780の利用により,必要な出荷数といても適度に分散される等,平板型と比較して摂餌しや出荷時期,出荷サイズにあわせた精度の高い計画生産がすい環境にあったことが考えられ,このことが両者の給可能になるものと思われた。

餌量差,成長差として現れたものと推察された。

一方,試験ではシェルターの形状によって成長に差が‑ 15

今後,シェルターの改良や新たな開発を行っていく際‑

吉岡・柴田・永島には,椎貝の摂餌機会の増大を図る工夫が必要であると

4)給餌量については,高水温期となる7‑9月には過考えられた。そのためには,椎貝が広くシェルターに付2‑3回の給餌を,成長期となる10‑3月において着すること,餌がシェルター上面や内部,底面に広く分は飽食量の8割量を過5回給餌することにより,安散可能な構造であることが重要と推察された。また,椎定した生産ができることが分かった。

貝の付着状況は光にも影響を受けることが示唆されたた

5)飼育密度x)と日間生長量(y)との関係式

め,これについても十分に考慮していく必要があると思y‑‑0.007a‑+102.780の利用により,必要な出荷われた。

数と出荷時期,出荷サイズにあわせた飼育密度の設

次に給餌量抑制による効果をみると定等,精度の高い計画生産が可能になるものと思わ

7‑9月におけれた。

る給餌量の抑制については,飽食区,抑制区のいずれも2月の平均殻長が32mmを越える結果となった。そのた6 )夏期における過度な給餌量抑制が10月以降の成長にめ, 30mm種苗の年度内生産に限って考えた場合には,影響を及ぼす可能性が示唆されたため,その影響に夏期における給餌量の更なる削減も可能であると考えらついて今後検討していく必要があると思われた。

れた。しかし,夏期における過度な給餌量の抑制が10月

7)今後シェルターの改良や新たな開発を行っていく際以降の成長に影響を及ぼす可能性も示唆されたため,こには,椎貝の摂餌機会の増大を図ることが重要であの課題については引き続き検討する必要があると思われると推察された。そのためには,椎貝が広くシェルた。

ターに付着すること,また餌がシェルター上面や内一方, 10月以降の給餌量抑制については,飽食区と抑部,底面に広く分散可能な構造になることが必要で制区で殻長に有意差がみられなかった。その原因としあると推察された。また,椎貝の付着状況は光にもて,椎貝の活力低下が成長に関与していることが推測さ影響を受けることが示唆されたため,これについてれた。つまり,飽食区は抑制区よりも1.25倍の餌を給餌も十分に考慮していく必要があると思われた。

したが,不定期に発生した活力低下によって成長に影響文が出たものと考えられた。この時期における2割程度の献給餌量抑制は,椎貝の健首育成に高い効果があり,しかも餌料コストの削減にも期待できることが明らかとなっ

1)中津川俊雄:クロアワビの筋萎縮症に関する研究.

た。

京都府立海洋センター研究論文, 5, 61 (2000)

今後,適正給餌量についてもさらに検討していくこと

2)桃山和夫・中津川俊雄ら:アワビ属椎貝の筋萎縮症により,より安定,高成長となる飼育が可能となるものによる大量死.魚病研究, 34(1), 7‑14 (1999)と思われた。

3)柴田利治・筑紫康博ら:給水の紫外線消毒によるクロアワビ筋萎縮症の予防.水産増殖, 50(2),要約

227‑232 (2002)

4)太刀山透・深川敦平ら:資源増大技術開発事業(ク1)福岡県栽培漁業公社の施設において,中間育成時のロアワビ).平成12年度福岡県水産海洋技術セン

飼育密度が4 ,000個体/m2以上となる高密度飼育技術

ター事業報告, 19‑23 (2002)
5)中本崇・柴田利治ら:紫外線照射海水を用いたクロを確立するため,水産海洋技術センターと公社で共同開発したカゴ飼育法を用いて試験を行った。

アワビ中間育成試験について.平成11年度福岡県栽
培漁業公社事業報告書, 34‑38 (2001)2)飼育試験は'00年7月4日から'01年2月5日にかけせによる計12区を設定し,成長や生残について比

6)猪野峻:アワビの摂餌と成長.日本水産学会誌. ll
巻, 5/6号, 171‑174 (1943)

較,検討を行った。

7)内場澄夫・大隈辿ら:大規模増殖場開発事業調査‑て,シェルター3種類と飼育密度4段階の組み合わ

Ⅱ.昭和52年度福岡水産試験場研究業務報告,

3)公社における飼育では,二重底型シェルターを用
い,給水量5001 (12回転/冒),通気量170β/分,過55‑76 (1979)

2‑3回の洗浄により,飼育密度5,600個体/m2までであれば30mm種苗の安定的な量産が十分可能であることが証明された。

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