2022 年 9 月改訂（第 3 版）

日本標準商品分類番号871179、87119

医薬品インタビューフォーム
日本病院薬剤師会の IF 記載要領 2018(2019 年更新版)に準拠して作成

セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害剤

デュロキセチンカプセル 20mg「オーハラ」
デュロキセチンカプセル 30mg「オーハラ」
DULOXETINE CAPSULES 20mg,30mg ｢OHARA｣（デュロキセチン塩酸塩カプセル）剤形

製 剤 の 規 制 区 分

規

一

格

・

般

含

20mg カプセル：硬カプセル剤（4 号）
30mg カプセル：硬カプセル剤（3 号）
劇薬、処方箋医薬品注)注) 注意－医師等の処方箋により使用すること20mg カプセル:1 カプセル中デュロキセチン塩酸塩 22.4mg(デュロキセチンとして 20mg)を含有する。
量30mg カプセル:1 カプセル中デュロキセチン塩酸塩 33.7mg(デュロキセチンとして 30mg)を含有する。

名

和名：デュロキセチン塩酸塩 [JAN]
洋名：DULOXETINE HYDROCHLORIDE [JAN]

製 造 販 売 承 認 年 月 日 製造販売承認年月日:2021 年 2 月 15 日
薬 価 基 準 収 載 薬価基準収載年月日:2021 年 6 月 18 日
・ 発 売 年 月 日 発 売 年 月 日:2021 年 6 月 22 日
開発・製造販売(輸入)・製造販売元：大原薬品工業株式会社
提携・販売会社名
医 薬 情 報 担 当 者の連
絡先大原薬品工業株式会社 お客様相談室
問 合 わ せ 窓 口 フリーダイヤル 0120-419-363
URL https://www.ohara-ch.co.jp
本 IF は 2022 年 9 月改訂の添付文書の記載に基づき作成した。
最新の添付文書情報は、PMDA ホームページ「医薬品に関する情報」
http://www.pmda.go.jp/safety/info-services/drugs/0001.html にてご確認ください。

IF 利用の手引きの概要－日本病院薬剤師会－（2020 年 4 月改訂）

1.

2.

医薬品インタビューフォーム作成の経緯
医療用医薬品の基本的な要約情報として，医療用医薬品添付文書（以下，添付文書）がある．医療現場
で医師・薬剤師等の医療従事者が日常業務に必要な医薬品の適正使用情報を活用する際には，添付文書に記載された情報を裏付ける更に詳細な情報が必要な場合があり，製薬企業の医薬情報担当者（以下，MR）
等への情報の追加請求や質疑により情報を補完してきている．この際に必要な情報を網羅的に入手するための項目リストとして医薬品インタビューフォーム（以下，IF と略す）が誕生した．
1988 年に日本病院薬剤師会（以下，日病薬）学術第 2 小委員会が IF の位置付け，IF 記載様式，IF 記
載要領を策定し，その後 1998 年に日病薬学術第 3 小委員会が，2008 年，2013 年に日病薬医薬情報委員会
が IF 記載要領の改訂を行ってきた．
IF 記載要領 2008 以降，IF は PDF 等の電子的データとして提供することが原則となった．これにより，添付文書の主要な改訂があった場合に改訂の根拠データを追加した IF が速やかに提供されることとなった．最新版の IF は，医薬品医療機器総合機構（以下，PMDA）の医療用医薬品情報検索のページ（http://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/iyakuSearch/）にて公開されている．日病薬では，2009 年より新医薬品の IF の情報を検討する組織として「インタビューフォーム検討会」を設置し，個々の IF が添付文書を補完する適正使用情報として適切か審査・検討している．
2019 年の添付文書記載要領の変更に合わせ，IF 記載要領 2018 が公表され，今般「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン」に関連する情報整備のため，その更新版を策定した．
IF とは
IF は「添付文書等の情報を補完し，医師・薬剤師等の医療従事者にとって日常業務に必要な，医薬品の品質管理のための情報，処方設計のための情報，調剤のための情報，医薬品の適正使用のための情報，
薬学的な患者ケアのための情報等が集約された総合的な個別の医薬品解説書として，日病薬が記載要領を策定し，薬剤師等のために当該医薬品の製造販売又は販売に携わる企業に作成及び提供を依頼している学術資料」と位置付けられる．
IF に記載する項目配列は日病薬が策定した IF 記載要領に準拠し，一部の例外を除き承認の範囲内の情報が記載される．ただし，製薬企業の機密等に関わるもの及び利用者自らが評価・判断・提供すべき事項
等は IF の記載事項とはならない．言い換えると，製薬企業から提供された IF は，利用者自らが評価・判
断・臨床適用するとともに，必要な補完をするものという認識を持つことを前提としている．
IF の提供は電子データを基本とし，製薬企業での製本は必須ではない．
［IF の様式］①規格は A4 版，横書きとし，原則として 9 ポイント以上の字体（図表は除く）で記載し，一色刷りとする．ただし，添付文書で赤枠・赤字を用いた場合には，電子媒体ではこれに従うものとする．
②IF 記載要領に基づき作成し，各項目名はゴシック体で記載する．
③表紙の記載は統一し，表紙に続けて日病薬作成の「IF 利用の手引きの概要」の全文を記載するものとし，2 頁にまとめる．
［IF の作成］①IF は原則として製剤の投与経路別（内用剤，注射剤，外用剤）に作成される．
②IF に記載する項目及び配列は日病薬が策定した IF 記載要領に準拠する．
③添付文書の内容を補完するとの IF の主旨に沿って必要な情報が記載される．
④製薬企業の機密等に関するもの，製薬企業の製剤努力を無効にするもの及び薬剤師をはじめ医療従事者
自らが評価・判断・提供すべき事項については記載されない．
⑤「医薬品インタビューフォーム記載要領 2013」（以下，「IF 記載要領 2013」と略す）により作成された IF は，電子媒体での提供を基本とし，必要に応じて薬剤師が電子媒体（PDF）から印刷して使用する．企業での製本は必須ではない．

［IF の発行］①「IF 記載要領 2013」は，平成 25 年 10 月以降に承認された新医薬品から適用となる．
②上記以外の医薬品については，「IF 記載要領 2013」による作成・提供は強制されるものではない．
③使用上の注意の改訂，再審査結果又は再評価結果（臨床再評価）が公表された時点並びに適応症の拡大等がなされ，記載すべき内容が大きく変わった場合には IF が改訂される．
3.

IF の利用にあたって
電子媒体の IF は，PMDA の医療用医薬品情報検索のページに掲載場所が設定されている．
製薬企業は「医薬品インタビューフォーム作成の手引き」に従って IF を作成・提供するが，IF の原点を踏まえ，医療現場に不足している情報や IF 作成時に記載し難い情報等については製薬企業の MR 等へのインタビューにより利用者自らが内容を充実させ，IF の利用性を高める必要がある．また，随時改訂される使用上の注意等に関する事項に関しては，IF が改訂されるまでの間は，製薬企業が提供する改訂内容を明らかにした文書等，あるいは各種の医薬品情報提供サービス等により薬剤師等自らが整備するとともに，IF の使用にあたっては，最新の添付文書を PMDA の医薬品医療機器情報検索のページで確認する必要がある．
なお，適正使用や安全性の確保の点から記載されている「V.5. 臨床成績」や「XII. 参考資料」，「XIII.
備考」に関する項目等は承認を受けていない情報が含まれることがあり，その取り扱いには十分留意すべ
きである．

4.

利用に際しての留意点
IF を日常業務において欠かすことができない医薬品情報源として活用していただきたい．IF は日病薬の要請を受けて，当該医薬品の製造販売又は販売に携わる企業が作成・提供する，医薬品適正使用のための学術資料であるとの位置づけだが，記載・表現には薬機法の広告規則や医療用医薬品の販売情報提供活動
に関するガイドライン，製薬協コード・オブ・プラクティス等の制約を一定程度受けざるを得ない。販売
情報提供活動ガイドラインでは，未承認薬や承認外の用法等に関する情報提供について，製薬企業が医療従事者からの求めに応じて行うことは差し支えないとされており，MR 等へのインタビューや自らの文献調査などにより，利用者自らが IF の内容を充実させるべきものであることを認識しておかなければならない．製薬企業から得られる情報の科学的根拠を確認し,その客観性を見抜き，医療現場における適正使用を確保することは薬剤師の本務であり，IF を活用して日常業務を更に価値あるものにしていただきた
い．

目
Ⅰ

概要に関する項目

次
1．血中濃度の推移 ································ 26

1．開発の経緯 ····································· 1

2．薬物速度論的パラメータ ························ 32

2．製品の治療学的特性 ····························· 1

3．母集団（ポピュレーション）解析 ················ 32

3．製品の製剤学的特性 ····························· 14．吸収 ·········································· 32

4．適正使用に関して周知すべき特性 ················· 25．分布 ·········································· 32

5．承認条件及び流通・使用上の制限事項 ············· 26．代謝 ·········································· 33

6．RMP の概要 ····································· 37．排泄 ·········································· 33
8．トランスポーターに関する情報 ·················· 34

Ⅱ

名称に関する項目

9．透析等による除去率 ···························· 34

1．販売名 ········································· 410．特定の背景を有する患者 ························ 34

2．一般名 ········································· 4

11．その他 ········································ 34

3．構造式又は示性式 ······························· 44．分子式及び分子量 ······························· 4

Ⅷ

安全性(使用上の注意等)に関する項目

5．化学名（命名法）又は本質 ······················· 4

1．警告内容とその理由 ···························· 35

6．慣用名，別名，略号，記号番号 ··················· 4

2．禁忌内容とその理由 ···························· 35
3．効能又は効果に関連する使用上の注意とその理由 ·· 35

Ⅲ

有効成分に関する項目

4．用法及び用量に関連する使用上の注意とその理由 ·· 35

1．物理化学的性質 ································· 55．重要な基本的注意とその理由 ···················· 35

2．有効成分の各種条件下における安定性 ············· 5

6．特定の背景を有する患者に関する注意 ············ 36

3．有効成分の確認試験法、定量法 ··················· 5

7．相互作用 ······································ 38
8．副作用 ········································ 41

Ⅳ

製剤に関する項目

9．臨床検査結果に及ぼす影響 ······················ 43

1．剤形 ··········································· 610．過量投与 ······································ 43

2．製剤の組成 ····································· 711．適用上の注意 ·································· 43

3．添付溶解液の組成及び容量 ······················· 7

12．その他の注意 ·································· 44

4．力価 ··········································· 7
5．混入する可能性のある夾雑物 ····················· 8Ⅸ

非臨床試験に関する項目

6．製剤の各種条件下における安定性 ················· 9

1．薬理試験 ······································ 45

7．調製法及び溶解後の安定性 ······················ 102．毒性試験 ······································ 45

8．他剤との配合変化（物理化学的変化） ············ 10
9. 溶出性 ········································ 10Ⅹ

管理的事項に関する項目

10．包装・容器 ···································· 14

1．規制区分 ······································ 46

11．別途提供される資材類 ·························· 14

2．有効期間 ······································ 46

12．その他 ········································ 14

3．包装状態での貯法 ······························ 46
4．取扱い上の注意 ································ 46

Ⅴ

治療に関する項目

5．患者向け資材 ·································· 46

1．効能又は効果 ·································· 15

6．同一成分・同効薬 ······························ 46

2．効能又は効果に関連する注意 ···················· 15

7．国際誕生年月日 ································ 46

3．用法及び用量 ·································· 16

8．製造販売承認年月日及び承認番号，

4．用法及び用量に関連する注意
5．臨床成績 ······································ 16

薬価基準収載年月日，販売開始年月日 ······ 47
9．効能又は効果追加，用法及び用量変更追加等の年月日及びその内容 ······················ 47

Ⅵ

薬効薬理に関する項目

10．再審査結果，再評価結果公表年月日及びその内容 ·· 47

1．薬理学的に関連ある化合物又は化合物群 ·········· 25

11．再審査期間 ···································· 47

2．薬理作用 ······································ 25

12．投薬期間制限に関する情報 ······················ 47
13．各種コード ···································· 47

Ⅶ

薬物動態に関する項目

14．保険給付上の注意 ······························ 47

ⅩⅠ

文献

1．引用文献 ······································ 48
2．その他の参考文献 ······························ 50
ⅩⅡ

参考資料

1．主な外国での発売状況 ·························· 51
2．海外における臨床支援情報 ······················ 51
ⅩⅢ

備考

1.調剤・服薬支援に際して臨床判断を行うにあたっての
参考情報 ································ 52
2.その他の関連資料 ······························· 53
付表 ········································· 54

略語表
略語

略語内容(英語)

略語内容(日本語)

ALP

alkaline phosphatase

ALT

alanine aminotransferase

AST

aspartate aminotransferase

アルカリフォスファターゼ
アラニンアミノトランスフェラーゼ
アスパラギン酸アミノトランスフ
ェラーゼ

BPI

area under the serum concentration-time
curve
brief pain inventory

BUN

blood urea nitrogen

血液尿素窒素CK

creatine phosphokinase

クレアチンホスホキナーゼ

Cmaxmaximum plasma concentration

最高血漿中濃度CMML

chronic myelomonocytic leukemia

慢性骨髄単球性白血病

CYP

cytochrome P450
Diagnostic and Statistical Manual of
Mental Disorders.4th edition,Text
Revision

チトクローム P450

AUC

DSM-Ⅳ-TR

血漿中濃度－時間曲線下面積
簡易疼痛調査一覧

米国精神医学会の DSM-IV-TR 精神疾患の診断・統計マニュアル

γ-GTP

γ-glutamyltranspeptidase

HAM-D17

Hamilton Depression Rating Scale

γ-グルタミルトランスペプチダー
ゼHamilton のうつ病評価尺度 17 項目

LDH

lactate dehydrogenase

乳酸脱水素酵素

LOCF

Last Observation Carrued Forward―

MAO

monoamine oxidase

SNRI

serotonin-noradrenaline reuptake
inhibitor

SSRI

selective serotonin reuptake inhihibitor

t1/2

elimination half-life

モノアミン酸化酵素
セロトニン・ノルアドレナリン再取
り込
み阻害剤
選択的セロトニン再取り込み阻害剤
消失半減期t1/2(β)Elimination half-life of β phase

β 相における消失半減期

tmax

time of maximum plasma concentration

最高血漿中濃度到達時間

Ⅰ．概要に関する項目
１．開発の経緯
デュロキセチンはセロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害剤であり、本邦では 2010 年に上市されている。
デュロキセチンカプセル 20mg 及び 30mg「オーハラ」は、大原薬品工業株式会社が後発医薬品として開発を企画し、薬食発 1121 第 2 号（平成 26 年 11 月 21 日）(付表参照)に基づき規格及び試験方法を設定、安定性試験、生物学的同等性試験を実施し、2021 年 2 月に製造販売承認を取得した。
その後、慢性腰痛症に伴う疼痛及び変形性関節症に伴う疼痛に対する効能・効果の一部変更承認申請を行い、2021 年 6 月に承認を取得し、2021 年 6 月に上市した。
なお、本剤は後発医薬品として、大原薬品工業株式会社、第一三共エスファ株式会
社の 2 社による共同開発を実施し、共同開発グループとして実施したデータを共有し、承認を得た。
２．製品の治療学的特性(1) 本剤はうつ病・うつ状態、糖尿病性神経障害に伴う疼痛、線維筋痛症に伴う疼痛、
慢性腰痛症に伴う疼痛及び変形性関節症に伴う疼痛の治療薬である。（「Ⅴ．治療に関する項目」参照）(2) 重大な副作用として、セロトニン症候群(頻度不明)、悪性症候群(頻度不明)、抗利尿ホルモン不適合分泌症候群(SIADH)(頻度不明)、痙攣(0.1%未満)、幻覚(頻度不明)、肝機能障害(0.1%未満)、肝炎(頻度不明)、黄疸(頻度不明)、皮膚粘膜眼症
候群(Stevens-Johnson 症候群)(頻度不明)、アナフィラキシー反応(頻度不明)、
高血圧クリーゼ(頻度不明)、尿閉(頻度不明)が報告されている。（「Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目」参照）
３．製品の製剤学的特性(1) 成分名、含量、屋号が印字されたカプセルである。（「Ⅳ．製剤に関する項目」
参照）(2) バラ包装容器に副片付きラベルを採用し、はがしてキャップに貼付することができる。
(3) 成分名、含量、屋号、GS1 コードが表示された PTP シートである。
(4) 個装箱には QR コード(添付文書)、表示イメージ図、製品情報カード、新バーコードの 4 つの製品情報が盛り込まれている。

- １ -

４．適正使用に関して周知すべき特性
適正使用に関する資材、最適使用推進ガイドライン等

有無

RMP
追加のリスク最小化活動として作成されている資材
最適使用推進ガイドライン
保険適用上の留意事項通知

無
無
無
無

５．承認条件及び流通・使用上の制限事項(1) 承認条件
該当しない(2) 流通・使用上の制限事項
該当しない
６．RMP の概要
該当しない

- ２ -

Ⅱ．名称に関する項目
１．販売名(1) 和名デュロキセチンカプセル 20mg「オーハラ」
デュロキセチンカプセル 30mg「オーハラ」(2) 洋名DULOXETINE CAPSULES 20mg ｢OHARA｣
DULOXETINE CAPSULES 30mg ｢OHARA｣(3) 名称の由来
通知「薬食審査発第 0922001 号」に基づき設定した。
２．一般名(1) 和名（命名法）
デュロキセチン塩酸塩 (JAN)(2) 洋名（命名法）
Duloxetine Hydrochloride (JAN)(3) ステム
抗うつ剤：-oxetine
３．構造式又は示性式

４．分子式及び分子量(1) 分子式：C18H19NOS・HCl(2) 分子量：333.88
５．化学名（命名法）又は本質(S)-N-Methyl-3-(1-naphthyloxy)-3-(2-thienyl)propylamine monohydrochloride
６．慣用名，別名，略号，記号番号
開発番号：OHK-9991(デュロキセチンカプセル 20mg「オーハラ」)
開発番号：OHK-9992(デュロキセチンカプセル 30mg「オーハラ」)- ３ -Ⅲ．有効成分に関する項目
１．物理化学的性質(1) 外観・性状
本品は白色の粉末である。
(2) 溶解性
デュロキセチン原薬の溶解性
溶媒

日本薬局方の溶解度表記

メタノール

溶けやすい

エタノール(99.5)

やや溶けやすい水

やや溶けにくいヘキサン

ほとんど溶けない(3) 吸湿性
該当資料なし(4) 融点(分解点)，沸点，凝固点
該当資料なし(5) 酸塩基解離定数
該当資料なし(6) 分配係数
該当資料なし(7) その他の主な示性値
該当資料なし２．有効成分の各種条件下における安定性
該当資料なし３．有効成分の確認試験法、定量法
確認試験法(1) 液体クロマトグラフィー(2) 赤外吸収スペクトル測定法(3) 定性反応(塩化物)
定量法
液体クロマトグラフィー- ４ -Ⅳ．製剤に関する項目
１．剤形(1) 剤形の区別
硬カプセル剤(2) 製剤の外観及び性状
販売名

デュロキセチンカプセル
20mg「オーハラ」

デュロキセチンカプセル
30mg「オーハラ」

性状・剤形

キャップが淡赤白色、ボディが微黄白色の不透明な硬カプセル剤である。内容物は白色～微灰
白色の顆粒である。

キャップが淡黄白色、ボディが微黄白色の不透明な硬カプセル剤である。内容物は白色～微灰
白色の顆粒である。

大きさ

長径:14.2mm 短径:5.3mm
硬カプセル剤（4 号）

長径:15.8mm 短径:5.8mm
硬カプセル剤（3 号）

質量

158 ㎎

226 ㎎

外形

(3) 識別コード
表示部位：カプセル表示内容：
デュロキセチンカプセル 20mg「オーハラ」：デュロキセチン 20 オーハラ
デュロキセチンカプセル 30mg「オーハラ」：デュロキセチン 30 オーハラ(4) 製剤の物性
該当資料なし(5) その他
該当しない

- ５ -

２．製剤の組成(1) 有効成分（活性成分）の含量及び添加剤
販売名

デュロキセチンカプセル
20mg「オーハラ」

デュロキセチンカプセル
30mg「オーハラ」

有効成分

1 カプセル中
デュロキセチン塩酸塩 22.4mg
含有(デュロキセチンとして 20mg)

1 カプセル中
デュロキセチン塩酸塩 33.7mg
含有(デュロキセチンとして 30mg)

添加剤

結晶セルロース(粒)、低置換度
ヒドロキシプロピルセルロー
ス、ヒプロメロース、ヒプロメ
ロース酢酸エステルコハク酸エ
ステル、酸化チタン、タルク、
軽質無水ケイ酸
カプセル本体中：ヒプロメロー
ス、酸化チタン、黄色三二酸化
鉄、三二酸化鉄、ラウリル硫酸ナトリウム

結晶セルロース(粒)、低置換度
ヒドロキシプロピルセルロー
ス、ヒプロメロース、ヒプロメ
ロース酢酸エステルコハク酸エ
ステル、酸化チタン、タルク、
軽質無水ケイ酸
カプセル本体中：ヒプロメロー
ス、酸化チタン、黄色三二酸化鉄、ラウリル硫酸ナトリウム(2) 電解質等の濃度
該当しない(3) 熱量該当しない
３．添付溶解液の組成及び容量
該当しない
４．力価
該当しない

- ６ -

５．混入する可能性のある夾雑物

類縁物質 A
(原薬製造工程由来)

類縁物質 C
(原薬製造工程由来)

類縁物質 D(原薬製造工程由来)

類縁物質 F
(原薬製造工程由来)

類縁物質 H(分解生成物)- ７ -６．製剤の各種条件下における安定性(1) 長期保存条件下での安定性試験 1)・ 保存形態：
P T P包装：PTP(ポリ塩化ビニル、アルミ箔)包装したものを紙箱に入れた。
バラ包装：ポリエチレン製容器に入れ、ポリプロピレン製キャップで封をし、紙箱に入れた。
・ 保存条件：25℃(±1℃)、60%RH(±5%RH)
・ 試験期間：36 ヵ月
・ 試験項目：性状、確認試験、純度試験(類縁物質、残留溶媒)、水分、含量均一性試験、溶出試験、定量・ 試験方法：製剤の規格及び試験方法に従った。
試験条件

期間

25℃(±1℃)、
60%RH(±5%RH)

36 ヵ月

保存形態

結果

PTP 包装水分増加(規格内)。その他は変化なし。

バラ包装

全て変化なし。

(2) 加速条件下での安定性試験 2)・ 保存形態：
P T P包装：PTP(ポリ塩化ビニル、アルミ箔)包装したものを紙箱に入れた。
バラ包装：ポリエチレン製容器に入れ、ポリプロピレン製キャップで封をし、紙箱に入れた。
・ 保存条件：40℃(±1℃)、75%RH(±5%RH)
・ 保存期間：6 ヵ月
・ 試験項目：性状、確認試験、純度試験(類縁物質、残留溶媒)、水分、含量均一性試験、溶出試験、定量・ 試験方法：製剤の規格及び試験方法に従った。
保存条件

期間

40℃(±1℃)、
75%RH(±5%RH)

6 ヵ月

保存形態

結果

PTP 包装水分増加(規格内)。その他は変化なし。

バラ包装

全て変化なし。

(3) 無包装安定性試験 3)
無包装の製剤について、各種条件下で保存し、安定性試験(性状、純度試験、水分、溶出試験、定量、硬度)を行った。
1) デュロキセチンカプセル 20mg「オーハラ」
試験条件

結果

温度 40℃、3 ヵ月(遮光・気密容器)

水分増加(規格内)。その他の項
目は変化なし。

湿度 25℃、75%RH、3 ヵ月(遮光・開放)

水分増加(規格内)。その他の項
目は変化なし。

光

総照射量 120 万 lx・hr(25℃、60%RH)(開放)- ８ -類縁物質増加(規格内)及び水分増加(規格内)。その他の項目は変化なし。

2) デュロキセチンカプセル 30mg「オーハラ」
試験条件

結果

温度 40℃、3 ヵ月(遮光・気密容器)

全て変化なし。

湿度 25℃、75%RH、3 ヵ月(遮光・開放)

水分増加(規格内)。その他の項
目は変化なし。

光

総照射量 120 万 lx・hr(25℃、60%RH)(開放)類縁物質増加(規格内)及び水分増加(規格内)。その他の項目は変化なし。

７．調製法及び溶解後の安定性
該当しない
８．他剤との配合変化（物理化学的変化）
該当しない
９．溶出性 4)
(1) 後発医薬品の生物学的同等性試験ガイドラインに基づく溶出試験
後発医薬品の生物学的同等性試験ガイドライン(平成 24 年 2 月 29 日 薬食審査
発 0229 第 10 号)に準じ試験を実施した。
試験方法：日局一般試験法「溶出試験法パドル法」による。
試験液量：900mL
温度：37℃±0.5℃

試験結果：「後発医薬品の生物学的同等性試験ガイドライン」に適合した。
これによりデュロキセチンカプセル 30mg「オーハラ」の溶出挙動
は、全ての試験条件においてサインバルタカプセル 30mg と類似していると判定された。

- ９ -

表 溶出挙動における類似性

pH1.2

75rpm

試験製剤

標準製剤

120

0.0

0.0

30

28.3

31.4

240

88.5

85.6

30

42.2

35.6

240

85.9

85.3

15

3.7

14.8

45

75.4

84.9

pH6.0

pH6.8

100rpm

平均溶出率(%)

判定
時間
(分)

試験条件

pH6.0

類似性の判定基準判定

試験製剤の 120 分間における平均溶出率が標準製剤の±9%の範囲

類似試験製剤の 30 及び 240 分間における平均溶出率が標準製剤の±15%の範囲

類似試験製剤の 30 及び 240 分間における平均溶出率が標準製剤の±15%の範囲

類似試験製剤の 15 及び 45 分間における平均溶出率が標準製剤の±15%の範囲

類似

標準製剤：サインバルタカプセル 30mg (n=12)(溶出曲線)
第１液(pH1.2)/50rpm

pH6.0/50rpm

100

100
80

デュロキセチンカプセル30mg「オーハラ」
サインバルタカプセル30mg

6040標準製剤の平均溶出率±9%

20
0
0 0

30

60
min

90

平均溶出率（％）

平均溶出率（％）

80

60

20
0
0 0

120

デュロキセチンカプセル30mg「オーハラ」
サインバルタカプセル30mg

40標準製剤の平均溶出率±15%

60

120

100

100

80

80

60
40

デュロキセチンカプセル30mg「オーハラ」
サインバルタカプセル30mg

20標準製剤の平均溶出率±15%

0
0 0

60

120

180
min

240

240

300

360

pH6.0/100rpm

300

360

平均溶出率（％）

平均溶出率（％）

第2液(pH6.8)/50rpm

180
min

60
40

デュロキセチンカプセル30mg「オーハラ」
サインバルタカプセル30mg

20標準製剤の平均溶出率±15%

0
0 0

30

60
min

試験液： pH1.2=日本薬局方溶出試験液の第1液
pH6.8=日本薬局方溶出試験液の第2液- １０ -

pH6.0=薄めたMcllvaineの緩衝液
水=日本薬局方精製水

90

(2) 含量が異なる経口固形製剤の生物学的同等性試験ガイドラインに基づく溶出試験
後発医薬品の生物学的同等性試験ガイドライン(平成 24 年 2 月 29 日 薬食審査
発 0229 第 10 号)に準じ試験を実施した。
試験方法：日局一般試験法「溶出試験法パドル法」による。
試験液量：900mL
温度：37℃±0.5℃

試験結果：デュロキセチンカプセル 20mg「オーハラ」は、「含量が異なる
経口固形製剤の生物学的同等性試験ガイドライン」に基づき、デュロキセチンカプセル 30mg「オーハラ」を標準製剤としたとき、溶出挙動が同等であると判定され、生物学的に同等であるとみなされた。
1) 平均溶出率での判定
表 溶出挙動における同等性
試験条件

pH1.2
pH6.0
50rpm
pH6.8

pH6.0＊

100rpm

pH6.0

判定
時間
(分)

平均溶出率(%)
試験製剤

標準製剤

120

0.0

0.0

45

55.4

47.8

180

90.5

86.7

30

48.3

45.5

120

85.1

85.7

120

29.8

31.9

300

84.4

83.5

30

69.3

62.1

90

93.5

86.7

同等性の判定基準判定

試験製剤の 120 分間における平均溶出率が標準製剤の±6%の範囲

同等

試験製剤の 45 及び 180 分間における平均溶出率が標準製剤の±10%の範囲

同等

試験製剤の 30 及び 120 分間における平均溶出率が標準製剤の±10%の範囲

同等

試験製剤の 120 及び 300 分間における平均溶出率が標準製剤の±10%の範囲

同等

試験製剤の 30 及び 90 分間における平均溶出率が標準製剤の±10%の範囲

同等

標準製剤：デュロキセチンカプセル 30mg「オーハラ」 LotNo.DLXCP3003 (n=12)
pH6.0*：0.01mol/L リン酸水素二ナトリウムと 0.005mol/L クエン酸を用いて pH6.0 に調整した試験液- １１ -

(溶出曲線)pH6.0/50rpm

第1液(pH1.2)/50rpm
100

100
80
デュロキセチンカプセル20mg「オーハラ」
デュロキセチンカプセル30mg「オーハラ」

60

平均溶出率（％）

平均溶出率（％）

80

40
20

標準製剤の平均溶出率±6%

0
0 0

30

60
min

90

60
デュロキセチンカプセル20mg「オーハラ」
デュロキセチンカプセル30mg「オーハラ」

40
20
0
0 0

120

標準製剤の平均溶出率±10%
60

120

100

100

80

80

60
デュロキセチンカプセル20mg「オーハラ」
デュロキセチンカプセル30mg「オーハラ」

4020

標準製剤の平均溶出率±10%

0
0 0

60

120

180
min

240

240

300

360

pH6.0*/50rpm

平均溶出率（％）

平均溶出率（％）

第2液(pH6.8)/50rpm

180
min

300

60

デュロキセチンカプセル20mg「オーハラ」
デュロキセチンカプセル30mg「オーハラ」

40
20
0
0 0

360

標準製剤の平均溶出率±10%
60

120

180
min

240

300

360

pH6.0/100rpm
100

平均溶出率（％）

8060

デュロキセチンカプセル20mg「オーハラ」
デュロキセチンカプセル30mg「オーハラ」

4020

標準製剤の平均溶出率±10%

0
0 0

30

60

90

min

試験液： pH1.2=日本薬局方溶出試験液の第1液
pH6.0=薄めたMcllvaineの緩衝液
pH6.8=日本薬局方溶出試験液の第2液
pH6.0* =0.01mol/Lリン酸水素ナトリウムと0.005mol/Lクエン酸を用いてpH6.0に調整した試験液

2) 個々の溶出率での判定
判定
時間
(分)

試験条件

50rpm

100rpm試験製剤の溶出率(%)
最小値

最大値

同等性の判定基準(最終比較時点での個々検体(n=12) 判定
平均溶出率の溶出条件)

pH1.2

120

0.0

0.5

0.0

平均溶出率±9%の範囲を超えるものが 12 個中 1 個以下で、±15%の範 同等
囲を超えるものがない。

pH6.0

180

85.1

94.2

90.5

同等

pH6.8

120

75.3

90.6

85.1

pH6.0*

300

81.7

88.9

84.4

平均溶出率±15%の範囲を超えるも 同等のが 12 個中 1 個以下で、±25%の範同等
囲を超えるものがない。

pH6.0

90

86.9

107.1

93.5

同等

*

pH6.0 ：0.01mol/L リン酸水素二ナトリウムと 0.005mol/L クエン酸を用いて pH6.0 に調整した試験液- １２ -

10．包装・容器(1) 注意が必要な容器・包装，外観が特殊な容器・包装に関する情報該当しない(2) 包装デュロキセチンカプセル 20mg「オーハラ」：( P T P ) 100 カプセル（10 カプセル×10）
500 カプセル（10 カプセル×50）(バラ) 500 カプセル
デュロキセチンカプセル 30mg「オーハラ」：( P T P ) 100 カプセル（10 カプセル×10）(バラ) 500 カプセル
(3) 予備容量
該当しない(4) 容器の材質
PTP 包装PTP：ポリ塩化ビニル、アルミ箔
バラ包装
ボトル：ポリエチレン、キャップ：ポリプロピレン
11．別途提供される資材類
該当しない
12．その他
特になし- １３ -

Ⅴ．治療に関する項目
１．効能又は効果○ うつ病・うつ状態○ 下記疾患に伴う疼痛
糖尿病性神経障害
線維筋痛症
慢性腰痛症
変形性関節症
２．効能又は効果に関連する注意
5.効能又は効果に関連する注意〈効能共通〉
5.1 抗うつ剤の投与により、24 歳以下の患者で、自殺念慮、自殺企図のリスクが増加するとの報告があるため、本剤の投与にあたっては、リスクとベネフ
ィットを考慮すること。[8.1、8.2、8.3、8.4、9.1.5、9.1.6、15.1.1 参照]〈うつ病・うつ状態〉
5.2 本剤を 18 歳未満の大うつ病性障害患者に投与する際には適応を慎重に検討すること。[9.7 参照]〈疼痛の効能共通〉
5.3 疼痛に対して本剤を投与する場合は、自殺念慮、自殺企図、敵意、攻撃性等の精神症状の発現リスクを考慮し、本剤の投与の適否を慎重に判断すること。
〈線維筋痛症に伴う疼痛〉
5.4 線維筋痛症の診断は、米国リウマチ学会の分類（診断）基準等の国際的な基準に基づき慎重に実施し、確定診断された場合にのみ投与すること。
〈慢性腰痛症に伴う疼痛〉
5.5 最新の診断基準を参考に慢性腰痛症と診断された患者にのみ、本剤の投与を考慮すること。
〈変形性関節症に伴う疼痛〉
5.6 3 ヵ月以上疼痛を有し、最新の診断基準を参考に変形性関節症と診断された患者にのみ、本剤の投与を考慮すること。

- １４ -

３．用法及び用量(1) 用法及び用量の解説〈うつ病・うつ状態、糖尿病性神経障害に伴う疼痛〉
通常、成人には 1 日 1 回朝食後、デュロキセチンとして 40mg を経口投与する。
投与は 1 日 20mg より開始し、1 週間以上の間隔を空けて 1 日用量として 20mgずつ増量する。
なお、効果不十分な場合には、1 日 60mg まで増量することができる。
〈線維筋痛症に伴う疼痛、慢性腰痛症に伴う疼痛、変形性関節症に伴う疼痛〉
通常、成人には 1 日 1 回朝食後、デュロキセチンとして 60mg を経口投与する。
投与は 1 日 20mg より開始し、1 週間以上の間隔を空けて 1 日用量として 20mgずつ増量する。
(2) 用法及び用量設定の経緯・根拠
該当資料なし４．用法及び用量に関連する注意〈うつ病・うつ状態、糖尿病性神経障害に伴う疼痛〉
本剤の投与量は必要最小限となるよう、患者ごとに慎重に観察しながら調節すること。

５．臨床成績
(1) 臨床データパッケージ
該当しない(2) 臨床薬理試験
該当資料なし(3) 用量反応探索試験
該当資料なし- １５ -

(4) 検証的試験
1) 有効性検証試験① うつ病・うつ状態
国内第Ⅲ相

二重盲検並行群間比較試験

うつ病・うつ状態の患者を対象として、デュロキセチン塩酸塩カプセル(デュロキセチンとして 40mg 又は 60mg)、プラセボ又はパロキセチン塩酸
塩水和物（パロキセチンとして 20～40mg）を 6 週間投与した結果、主要評
価指標であるハミルトンうつ病評価尺度(HAM-D17)合計評点の変化量は表のとおりであり、デュロキセチン(40mg 及び 60mg 併合群)のプラセボに対する優越性が示された。また、デュロキセチン 40mg 群と 60mg 群で用量反応関係は認められなかった 5～7）。
表

HAM-D17 合計評点及びベースラインからの変化量
HAM-D17 合計評点
ベースラ
イン注 1）

最終
評価時

145

20.4
±4.2

12.2
±7.0

ベース
ライン
からの
変化量
-8.3
±5.8

40mg 群

73

20.6
±4.4

10.1
±5.6

60mg 群

74

20.4
±4.1

併合群

147

20.5
±4.2

投与群

プラセボ群

例数

変化量
プラセボ群との対比較注 2）

デュロキセチン

群間差(95%信頼区間)

p値

-

-

-10.5
±5.7

-2.17
(-3.83,-0.52)

0.0103*

10.5
±6.2

-10.0
±6.4

-1.70
(-3.35,-0.05)

0.0440*

10.3
±5.9

-10.2
±6.1

-1.93
(-3.28,-0.58)

0.0051*

20.4
11.0
-9.4
-1.29
0.0623
±4.8
±7.4
±6.9
(-2.64,0.07)
注 1)割付時(プラセボリードイン期終了時)
注 2)投与群を固定効果、性、病型分類、投与前 HAM-D17 合計評点を共変量、治験実施医療機関を変量効果とした共分散分析
p：有意確率、*：有意差あり(p＜0.05)(平均値±SD)
パロキセチン群

148

副作用発現頻度は 81.7%(143/175 例)であった。主な副作用は悪心 26.3% (46/175 例)、傾眠 21.1%(37/175 例)、頭痛 17.7%(31/175 例)であった 5）。

- １６ -

② 糖尿病性神経障害に伴う疼痛
国内第Ⅲ相

二重盲検並行群間比較試験

糖尿病性神経障害に伴う疼痛の患者を対象として、デュロキセチン塩酸塩
カプセル(デュロキセチンとして 40mg 又は 60mg)又はプラセボを 12 週間投与した結果、主要評価指標である 24 時間平均疼痛重症度スコア週平均
値の変化量は表のとおりであり、デュロキセチン(40mg 及び 60mg 併合群)のプラセボに対する優越性が示された。また、デュロキセチン 40mg 群と60mg 群で用量反応関係は認められなかった 8,9）。
表

24 時間平均疼痛重症度スコア週平均値及びベースラインからの変化量
24 時間平均疼痛重症度
スコア週平均値
投与群

変化量

ベースライ
ン注 3）

投与 12 週時注 3）

5.78±1.17(167)

4.38±1.99
(150)

ベースライ
ンからの変
化量注 4）-1.61±0.18

40mg 群5.79±1.23(85)

3.54±1.86(73)

60mg 群

5.76±1.17
(86)

併合群

5.77±1.20
(171)

プラセボ群

プラセボ群との対比較
群間差p値(95%信頼区間)

デュロキセチン

-

-

-2.41
±0.21

-0.81
(-1.18,-0.43)-

3.41±1.77
(72)

-2.53
±0.21

-0.93
(-1.30,-0.56)-

3.48±1.81
(145)

-2.47
±0.18

-0.87
(-1.17,-0.56)＜0.0001*

注 3)平均値±SD(評価例数)
注 4)混合効果モデルに基づく調整平均値±標準誤差
投与群、観測週、投与群×観測週を固定効果、糖尿病の病型、糖尿病性神経障害罹
病期間、24 時間平均疼痛重症度スコア週平均値のベースラインを共変量、被験者、治験実施医療機関を変量効果とした。
p：有意確率、*：有意差あり(p＜0.05)

副作用発現頻度は 62.0%(106/171 例)であった。主な副作用は傾眠 21.6% (37/171 例)、悪心 14.0%(24/171 例)、便秘 5.3%(9/171 例)、倦怠感 5.3%(9/171
例）であった 8,9）。

- １７ -

③ 線維筋痛症に伴う疼痛
国内第Ⅲ相

二重盲検並行群間比較試験

線維筋痛症患者を対象として、デュロキセチン塩酸塩カプセル(デュロキ
セチンとして 60mg)又はプラセボを 14 週間投与した結果、主要評価指標
である BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコアの 14 週時変化量は表のとおり
であり、主要解析(混合効果モデルによる解析)において、デュロキセチン
60mg のプラセボに対する優越性は示されなかった。なお、副次解析である LOCF(Last Observation Carried Forward)法により 14 週時の欠測値を補完した共分散分析では、群間に有意差が認められた 10,11）。
表 BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコア及びベースラインからの変化量
BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコア
解析手法

投与群

主要解析： プラセボ群
混合効果モ
デルによる
解析
60mg 群

副次解析：
共分散分析（LOCF）

プラセボ群

60mg 群ベースラ
イン注 5）

投与 14
週時注 5）

6.13
±1.35
(195)
6.05
±1.29
(191)
6.13
±1.35
(195)
6.05
±1.29
(191)

4.33
±1.97
(147)
3.88
±1.84
(163)
4.55
±2.02
(195)
4.13
±1.94
(191)

変化量
プラセボ群との対比較
ベースライ
ンからの
群間差
p値
変化量注 6） (95%信頼区間)
-1.58
±0.23

-

-

-1.90
±0.23

-0.32
(-0.70,0.06)

0.0988

-1.22
±0.26

-

-

-1.60
±0.26

-0.38
(-0.74,-0.02)

0.0408*

注 5)平均値±SD(評価例数)
注 6)各解析手法に基づく調整平均値±標準誤差［混合効果モデルによる解析］投与群、評価時点、投与群と評価時点の交互作用を固定効果、ベースラインの BPI-疼痛重症度(平均の痛み)、大うつ病性障害合併の有無を共変量とした。
［共分散分析］投与群を固定効果、ベースラインの BPI-疼痛重症度(平均の痛み)、
大うつ病性障害合併の有無を共変量とした。
p：有意確率、*：有意差あり(p＜0.05)

副作用発現頻度は 64.4%(125/194 例)であった。主な副作用は傾眠 25.8%(50/
194 例)、悪心 21.6%(42/194 例)、便秘 13.9%(27/194 例)、口渇 6.7%(13/194例)、食欲減退 6.7%(13/194 例)であった 11）。

- １８ -

④ 慢性腰痛症に伴う疼痛
国内第Ⅲ相

二重盲検並行群間比較試験

非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)の効果が不十分な慢性腰痛症患者を対象として、デュロキセチン塩酸塩カプセル(デュロキセチンとして 60mg)
又はプラセボを 14 週間投与した結果、主要評価指標である BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコアの 14 週時変化量は表のとおりであり、デュロキセ
チン 60mg 群のプラセボに対する優越性が示された 12,13）。
表 BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコア及びベースラインからの変化量
BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコア
投与群

ベースラ
イン注 7）

投与 14 週時注 7）

変化量
ベースラインからの変化量注 8）

プラセボ群との対比較
群間差p値(95%信頼区間)

5.09
3.16
-1.96
±1.04
±1.78
±0.11
(226)
(200)
5.14
2.73
-2.43
-0.46
60mg 群±1.11±1.69
0.0026*±0.11(-0.77,0.16)
(230)
(209)
注 7)平均値±SD(評価例数)
注 8)混合効果モデルに基づく調整平均値±標準誤差
投与群、観測時点、投与群と観測時点の交互作用を固定効果、ベースラインの BPI疼痛重症度(平均の痛み)を共変量とした。
p：有意確率、*：有意差あり(p＜0.05)
プラセボ群

副作用発現頻度は 48.3%(113/234 例)であった。主な副作用は傾眠 18.8%(44/234 例)、便秘 10.3%(24/234 例)、悪心 8.5%(20/234 例)であった 13）。

- １９ -

⑤ 変形性関節症に伴う疼痛
国内第Ⅲ相

二重盲検並行群間比較試験

試験開始前の 3 ヵ月間で月に 14 日以上の痛みを有する特発性変形性膝関節症患者を対象として、デュロキセチン塩酸塩カプセル(デュロキセチン
として 60mg)又はプラセボを 14 週間投与した結果、主要評価指標である
BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコアの 14 週時変化量は表のとおりであり、
デュロキセチン 60mg 群のプラセボに対する優越性が示された 14）。
表 BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコア及びベースラインからの変化量
BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコア
投与群

ベースラ
イン注 9）

投与 14 週時注 9）

変化量
ベースラインからの変化量注 10）

プラセボ群との対比較
群間差p値(95%信頼区間)

5.06
3.14
-1.80
±0.98
±1.70
±0.12
(176)
(161)
5.03
2.44
-2.57
-0.77
60mg 群±0.96±1.54＜0.0001*±0.12(-1.11,0.43)
(177)
(160)
注 9) 平均値±SD(評価例数)注 10)混合効果モデルに基づく調整平均値±標準誤差
投与群、観測時点、投与群と観測時点の交互作用を固定効果、ベースラインの BPI疼痛重症度(平均の痛み)を共変量とした。
p：有意確率、*：有意差あり(p＜0.05)
プラセボ群

副作用発現頻度は 43.3%(77/178 例)であった。主な副作用は傾眠 13.5%(24/
178 例)、口渇 10.7%(19/178 例)、便秘 10.1%(18/178 例)、悪心 9.6%(17/178例)、倦怠感 6.7%(12/178 例)、食欲減退 5.1%(9/178 例)であった 14）。

- ２０ -

2) 安全性試験① うつ病・うつ状態
国内第Ⅲ相

長期投与試験

うつ病・うつ状態の患者を対象として、デュロキセチン塩酸塩カプセル(デュロキセチンとして 40mg 又は 60mg)を最大 52 週間投与した結果、
HAM-D17 合計評点の変化量は表のとおりであり、長期間にわたり抗うつ効
果が維持された。また、デュロキセチン 40mg から 60mg への増量により改善した症例も認められた 15）。
表

HAM-D17 合計評点及びベースラインからの変化量

評価時期
ベースライン
6 週時
12 週時
24 週時
52 週時

例数
215
187
182
172
146

HAM-D17 合計評点
20.9±5.1
12.5±5.3
10.1±5.2
8.4±5.3
5.5±4.8

変化量-8.3±5.2-10.6±5.6-12.6±6.5-15.6±6.1(平均値±SD)

副作用発現頻度は 93.0%(200/215 例)であった。主な副作用は悪心 32.1%(69/
215 例)、傾眠 29.3%(63/215 例)、口渇 22.3%(48/215 例)、頭痛 21.9%(47/215例)、下痢 15.8%(34/215 例)、便秘 13.5%(29/215 例)、トリグリセライド増加 13.0%（28/215 例）であった 15）。
② 糖尿病性神経障害に伴う疼痛
国内第Ⅲ相

長期投与試験

糖尿病性神経障害に伴う疼痛の患者を対象として、デュロキセチン塩酸塩
カプセル(デュロキセチンとして 40mg 又は 60mg)を最大 51 週間投与した
結果、簡易疼痛調査一覧(BPI)-疼痛重症度(平均の痛み)スコアの変化量は表のとおりであり、長期間にわたり鎮痛効果が維持された 16,17）。
表 BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコア及びベースラインからの変化量
評価時期
例数
BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコア
ベースライン258
3.9±1.9
8 週時
245
2.6±1.7
16 週時
230
2.4±1.8
28 週時
214
2.1±1.7
50/51 週時注 11）
191
1.8±1.4
注 11)60mg 群は 50 週、40mg 群は 51 週

変化量-1.3±1.4-1.5±1.5-1.8±1.7-2.2±1.6(平均値±SD)

副作用発現頻度は 67.1%(173/258 例)であった。主な副作用は傾眠 11.2%(29/258 例)、HbA1c 増加 9.3%(24/258 例)、
便秘 8.1%(21/258 例)、悪心 6.6%(17/258
例)であった 17）。

- ２１ -

③ 線維筋痛症に伴う疼痛
国内第Ⅲ相

長期投与試験

線維筋痛症患者を対象として、デュロキセチン塩酸塩カプセル(デュロキ
セチンとして 60mg)を 50 週間投与した結果、BPI-疼痛重症度(平均の痛み)
スコアの変化量は表のとおりであり、長期間にわたり鎮痛効果が維持された 18,19）。
表

BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコア及びベースラインからの変化量

評価時期
ベースライン
8 週時
16 週時
28 週時
50 週時

例数
148
148
146
134
115

BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコア
4.54±1.99
3.50±2.01
3.45±2.17
3.32±2.10
3.27±2.34

変化量-1.04±1.56-1.09±1.77-1.19±1.59-1.31±1.70(平均値±SD)

副作用発現頻度は 63.8%(95/149 例)であった。主な副作用は傾眠 21.5%(32/
149 例)、便秘 16.1%(24/149 例)、悪心 11.4%(17/149 例)、体重増加 7.4%(11/149 例)、口渇 6.7%(10/149 例)、倦怠感 5.4%(8/149 例)であった 18）。
④ 慢性腰痛症に伴う疼痛
国内第Ⅲ相

長期投与試験

慢性腰痛症患者を対象として、デュロキセチン塩酸塩カプセル(デュロキ
セチンとして 60mg)を最大 50 週間投与した結果、BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコアの変化量は表のとおりであり、長期間にわたり鎮痛効果が維持された 20,21）。
表

BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコア及びベースラインからの変化量

評価時期
ベースライン
8 週時
16 週時
28 週時
50 週時

例数
150
142
140
137
121

BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコア
3.89±1.55
2.35±1.72
2.17±1.71
1.95±1.54
1.59±1.50

変化量-1.56±1.58-1.76±1.78-2.01±1.76-2.26±1.63(平均値±SD)

副作用発現頻度は 50.3%(76/151 例)であった。主な副作用は傾眠 18.5%(28/
151 例)、悪心 10.6%(16/151 例)、便秘 8.6%(13/151 例)、口渇 6.0%(9/151例)であった 20）。

- ２２ -

⑤ 変形性関節症に伴う疼痛
国内第Ⅲ相

長期投与試験

試験開始前の 3 ヵ月間で月に 14 日以上の痛みを有する特発性変形性膝関節症患者を対象として、デュロキセチン塩酸塩カプセル(デュロキセチン
として 60mg)を最大 50 週間投与した結果、BPI-疼痛重症度(平均の痛み)
スコアの変化量は表のとおりであり、長期間にわたり鎮痛効果が維持された 22,23）。
表

BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコア及びベースラインからの変化量

評価時期
ベースライン
8 週時
16 週時
28 週時
50 週時

例数
93
91
88
87
81

BPI-疼痛重症度(平均の痛み)スコア
3.04±1.76
1.80±1.33
1.59±1.34
1.43±1.24
1.52±1.54

変化量-1.25±1.35-1.44±1.38-1.63±1.42-1.53±1.41(平均値±SD)

副作用発現頻度は 51.6%(48/93 例)であった。主な副作用は便秘 17.2%(16/93
例)、傾眠 12.9%(12/93 例)、口渇 11.8%(11/93 例)であった 22）。
(5) 患者・病態別試験
1) 無作為化並行用量反応試験
該当資料なし比較試験
該当資料なし2) 安全性試験
該当資料なし3) 患者・病態別試験
該当資料なし(6) 治療的使用
1) 使用成績調査・特定使用成績調査（特別調査）・製造販売後臨床試験（市販後臨床試験）
該当資料なし2) 承認条件として実施予定の内容又は実施した試験の概要
該当資料なし(7) その他
該当資料なし- ２３ -

Ⅵ．薬効薬理に関する項目
１．薬理学的に関連ある化合物又は化合物群
SNRI(ミルナシプラン塩酸塩、ベンラファキシン塩酸塩)
２．薬理作用(1) 作用部位・作用機序
ラット視床下部あるいは脳内のセロトニン及び視床下部のノルアドレナリンの取り込みを共に阻害した(in vitro、ex vivo24）及び in vivo25）)。
ラット前頭葉皮質における細胞外セロトニン及びノルアドレナリン濃度を共に増加させた 26）(in vivo)。
各種神経伝達物質受容体に対する結合阻害活性 27）及びモノアミン酸化酵素阻害
作用 25）は、セロトニン及びノルアドレナリン取り込み阻害活性 24）に比べ弱かっ
た(in vitro)。
(2) 薬効を裏付ける試験成績
ラット強制水泳試験において無動行動回数を減少させた 28）。
ラットの学習性無力状態を改善した 28）。
ラット神経障害性疼痛モデル(坐骨神経部分結紮モデル及び L5/L6 脊髄神経結紮
モデル)29）やその他の疼痛モデル(ラットホルマリン疼痛モデル、マウス酢酸ライ
ジング試験、ラットカラゲニン試験及びラットカプサイシン誘発機械的アロディ
ニアモデル)30）において鎮痛作用を示した。
(3) 作用発現時間・持続時間
該当資料なし- ２４ -

Ⅶ．薬物動態に関する項目
１．血中濃度の推移(1) 治療上有効な血中濃度
該当資料なし(2) 臨床試験で確認された血中濃度
1) 単回投与
健康成人男性(8 例)にデュロキセチン 10mg、20mg、40mg を食後単回経口投与
したときの血漿中濃度及び薬物動態パラメータを図・表に示す。
Cmax 及び AUC は用量の増加に従い増大した。tmax 及び t1/2(β)は 10～40mg の用量範囲でほぼ一定であった 31）。

図

食後単回経口投与時の血漿中濃度

表 薬物動態パラメータ(健康成人、食後単回経口投与)
tmax
AUC0-48
投与量 例
Cmax(ng/mL)(hr)(ng･hr/mL)
(mg)
数
10

20
40

8

t1/2(β)(hr)12.08±10.09

7.8±2.3

155.51±94.64

12.75±5.88 注 1）

18.31±10.89

7.5±1.4

259.33±141.84

15.34±5.87

38.65±19.46

6.9±2.0

551.75±239.64

10.56±2.86

注 1）6 例
Cmax、AUC0-48：デュロキセチン塩酸塩として表示(平均値±SD)- ２５ -

2) 反復投与
健康成人男性(各 6 例)にデュロキセチン 20mg32）、40mg33）、60mg34）を 1 日 1
回 7 日間、食後反復経口投与したときの薬物動態パラメータを表に示す。血漿中濃度推移は反復投与により上昇し 7 日目における Cmax、AUC は初回投与時と比べて増大したが、投与 7 日目には定常状態に達していた。
表 薬物動態パラメータ(健康成人、食後反復経口投与)
tmax
AUC0-24
投与量 例
Cmax(ng/mL)(hr)(ng･hr/mL)(mg)
数
1 日目 13.57±4.40
6.2±1.0
139.56±27.40
20
6
7 日目 16.24±4.95
6.0±0.0
205.32±45.34
1 日目 22.17±12.67
6.7±2.9
254.15±151.73
640
7 日目 31.50±16.81
5.8±1.2
426.76±263.55
1 日目 46.2±25.7
5.8±1.2
519.1±267.4
60
6
7 日目 68.1±20.8
5.7±0.5
895.8±344.3

t1/2(β)(hr)12.30±3.11
12.09±2.58
13.78±6.82
17.26±2.25
13.46±5.03
13.18±2.26

Cmax、AUC0-24：デュロキセチン遊離塩基として表示(平均値±SD)3) 生物学的同等性試験

35）

デュロキセチンカプセル 30mg
「オーハラ」とサインバルタカプセル 30mg を、
クロスオーバー法によりそれぞれ 1 カプセル(デュロキセチンとして 30mg)
健康成人男性に絶食及び食後単回経口投与して血漿中未変化体濃度（デュロ
キセチン濃度）を測定した。得られた薬物動態パラメータ(AUC、Cmax)について 90%信頼区間法にて統計解析を行った結果、log(0.80)～log(1.25)の範囲
であり、両剤の生物学的同等性が確認された。
薬物動態パラメータnAUC0→72(ng･hr/mL)

Cmax(ng/mL)

絶食投与

デュロキセチンカプセル
17
30mg「オーハラ」

208.1±186.7

11.81±8.29

6.1±1.6 11.5±3.1

サインバルタカプセル
30mg

17

213.3±223.0

13.56±10.70

5.8±1.6 11.7±2.2

食後投与

デュロキセチンカプセル
19
30mg「オーハラ」

287.9±163.4

16.30±8.22

8.4±1.3 11.4±2.7

サインバルタカプセル
30mg

288.7±192.4

17.37±9.75

8.2±4.0 11.1±3.0

19

tmax
(hr)

t1/2
(hr)

(平均値±SD)- ２６ -

①絶食投与(ng/mL)
30
血 25
漿
中
デ 20
ュ
ロ
キ 15
セ
チ
ン 10
濃
度
5
0
0 0

デュロキセチンカプセル30mg「オーハラ」
サインバルタカプセル30mg
平均値±SD, n=17

12

24

36
48
投与後時間

60

72 (hr)

血漿中デュロキセチン濃度の推移②食後投与(ng/mL)
30
血 25
漿
中
デ 20
ュ
ロ
キ 15
セ
チ
ン 10
濃
度
5
0
0 0

デュロキセチンカプセル30mg「オーハラ」
サインバルタカプセル30mg
平均値±SD, n=19

12

24

36
48
投与後時間

60

72 (hr)

血漿中デュロキセチン濃度の推移
血漿中濃度並びに AUC、Cmax 等のパラメータは、被験者の選択、血液の採取回数・時間等の試験条件によって異なる可能性がある。

- ２７ -

(3) 中毒域
該当資料なし(4) 食事・併用薬の影響
1) 食事の影響
健康成人男性(7 例)にデュロキセチン 20mg を空腹時あるいは食後に単回経口投
与し、食事の影響を検討したときの薬物動態パラメータ及び統計解析結果を表に示す。食後投与の Cmax は空腹時に比べ高い値を示し、有意差が認められたものの、tmax、AUC、t1/2(β)、Ae(尿中排泄量)は有意な変化を示さなかった 36）。
表 薬物動態パラメータ(健康成人、食事の影響)
投与量
(mg)

例
数

Cmax
(ng/mL)tmax(hr)

8.53±4.12

5.7±0.8

食後10.97±6.17

6.0±0.0

p値

0.0422*0.2856

空腹時
20

7

AUC0-48(ng･hr/mL)
116.33±58.16133.82±66.72

t1/2(β)(hr)
9.01±1.42

0.14270.71719.27±0.79

Ae0→48
(μg)
11.36
±7.04
11.93
±6.06
0.9499Cmax、AUC0-48：デュロキセチン塩酸塩として表示
Ae0-48(尿中排泄量)：デュロキセチン遊離塩基として表示
p：有意確率、＊：有意差あり(p＜0.05)(平均値±SD)- ２８ -

2) 食事の影響及び投与時間の影響
健康成人女性(12 例)を対象に、デュロキセチン 40mg を朝空腹時、朝食後、あるいは夜就寝時(空腹)にそれぞれ単回経口投与し、食事の影響及び投与時間の影響を検討したときの薬物動態パラメータ及び統計解析結果を表に示す。Cmax、
AUC は朝食後投与と朝空腹時投与との間で有意差は認められなかった。朝食後投与の Tmax は朝空腹時投与に比べ延長し、有意差が認められた。朝食後投与における血漿中濃度の消失速度定数(λz)は空腹時に比べ大きく、有意差が認められた。夜就寝時(空腹)投与の Cmax、AUC は朝空腹時投与に比べ低く、tmax は延長し、それぞれ有意差が認められた 37）(外国人によるデータ)。
表 薬物動態パラメータ(食事の影響、投与時間の影響)
Cmax 注 3）(ng/mL)tmax 注 4）(hr)

AUC0→∞注 3）(ng･hr/mL)

λz(hr-1)

t1/2 注 5）
(hr)

1 回目

27.5
(30)

6.0
(4.0-10.0)

464.3
(32)

0.058
(23)

11.9
(8.2-17.5)

2 回目

25.9
(36)

6.0
(1.0-10.0)

456.7
(41)

0.061
(21)

11.3
(8.0-14.9)

朝食後

24.1
(47)

10.0
(6.0-16.1)

402.3
(41)

0.070
(25)

9.8
(5.9-14.1)

夜就寝時
（空腹）

19.6
(35)

10.0
(4.0-16.0)

381.7
(40)

0.064
(17)

10.8
(8.1-16.3)

0.060

0.004*-

0.005*

0.368

-

薬物動態
パラメータ
朝
空
腹
時

朝空腹注 2）vs.朝食後0.405＜0.001*p値
朝空腹注 2）vs.就寝時＜0.001*＜0.001*
p値
注 2)朝空腹時 1 回目、2 回目のデータを統合
注 3)デュロキセチン遊離塩基として表示
注 4)中央値(最小値-最大値)
注 5)調和平均(最小値-最大値)
p：有意確率、*：有意差あり(p＜0.05)(平均値(変動係数)、12 例)- ２９ -

3) 併用薬の影響① 本剤が受ける影響
a. フルボキサミン
健康成人男性(14 例)に、デュロキセチン(60mg 単回経口投与)とフルボキサミン(100mg/日反復経口投与)を併用投与し、デュロキセチンの薬物動態を評価した。フルボキサミンの併用により、デュロキセチンの Cmax、
AUC はそれぞれ 2.41 倍、5.60 倍に増大、t1/2 は約 3 倍に延長、血漿クリ
アランスは 77%の減少がみられ、いずれも有意差が認められた 38）(外国人によるデータ)。(「Ⅷ．安全性(使用上の注意等)に関する項目

7.

相互作用 (2)併用注意とその理由」参照)
b. パロキセチン
健康成人男性(12 例)に、デュロキセチン(40mg1 日 1 回反復経口投与)とパロキセチン(20mg1 日 1 回反復経口投与)を併用投与し、デュロキセ
チンの薬物動態を評価した。パロキセチンの併用により、デュロキセチ
ンの Cmax、AUC はそれぞれ 1.60 倍、1.59 倍に増大、t1/2 は 1.26 倍に延長、血漿クリアランスは 37%の減少がみられ、いずれも有意差が認められた 38）(外国人によるデータ)。(「Ⅷ．安全性(使用上の注意等)に関する項目 7.相互作用 (2)併用注意とその理由」参照）
c. ファモチジン、活性炭
健康成人男性(14 例)に、デュロキセチン(40mg 朝空腹時単回経口投与)とファモチジン 40mg(朝空腹時単回経口投与)、活性炭液剤(活性炭として 50g 朝空腹時単回経口投与)をそれぞれ併用投与し、デュロキセチンの薬物動態を評価した。デュロキセチンの吸収に及ぼすファモチジンの影響は小さかった。活性炭の併用により、デュロキセチンの Cmax、AUC
はそれぞれ 68%及び 65%に低下し、t1/2 は 0.91 倍に短縮し、いずれも有意差が認められた 38）(外国人によるデータ)。
② 他剤に及ぼす影響
テオフィリン
健康成人男性(10 例)に、デュロキセチン(60mg1 日 2 回注 6）反復経口投与)とテオフィリン(アミノフィリンとして 250mg の 30 分間点滴静脈内投与)を併用投与し、テオフィリンの薬物動態を評価した。テオフィリン
薬物動態に有意な変化はみられなかった 38）(外国人によるデータ)。
③ 相互に及ぼす影響
ロラゼパム
健康成人(男性 8 例、女性 8 例)に、デュロキセチン(60mg1 日 2 回注 6）反復経口投与)とロラゼパム(2mg1 日 2 回反復経口投与)を併用投与し、相互に及ぼす影響を評価した。薬物動態に相互作用はみられなかった 38）(外国人によるデータ)。
注 6）本剤の承認された用法は 1 日 1 回朝食後に経口投与、1 日最大用量は 60mg である。

- ３０ -

２．薬物速度論的パラメータ(1) 解析方法
該当資料なし(2) 吸収速度定数
該当資料なし(3) 消失速度定数 35)

Kel(/hr)

30mg(n=17)[絶食]

健康成人男子単回投与
30mg(n=19)[食後]0.0628±0.0107

0.0639±0.0130(平均値±SD)(4) クリアランス
該当資料なし(5) 分布容積
該当資料なし(6) その他
該当資料なし３．母集団（ポピュレーション）解析(1) 解析方法
該当資料なし(2) パラメータ変動要因
該当資料なし４．吸収
該当資料なし５．分布(1) 血液-脳関門通過性
該当資料なし(2) 血液-胎盤関門通過性
該当資料なし＜参考＞1) 胎児移行（ラット）
妊娠第 12 日目のラット(n＝3～4)に 14C-標識デュロキセチン塩酸塩（デュロキ
セチンとして 45mg/kg）を経口投与したときの放射能の胎児移行率は投与量の0.02％以下であった 39）。

- ３１ -

2) 胎児主要組織への移行（ラット）
妊娠第 18 日目のラット(n＝1)に 14C-標識デュロキセチン塩酸塩(デュロキセ
チンとして 45mg/kg)を経口投与したとき、胎児主要組織への放射能の移行が認められたが、投与後 24 時間では検出限界以下まで低下した 39）。
(3) 乳汁への移行性
健康授乳婦〔6 例(分娩 12 週後)〕に、デュロキセチン 40mg を 1 日 2 回注 6）食後反復経口投与し、投与 4 日目朝投与後の血漿中及び乳汁中濃度を測定した結果、乳汁中への移行が認められ、乳汁中濃度の AUC は血漿中濃度の AUC の約 1/4 であった。乳児のデュロキセチン 1 日摂取量を推定した結果、およそ 7μg であり、母体の投与量(80mg)の約 10000 分の 1 であった 37）(外国人によるデータ)。(「Ⅷ．安
全性(使用上の注意等)に関する項目

6.特定の背景を有する患者に関する注意(6)授乳婦」参照)
注 6）本剤の承認された用法は 1 日 1 回朝食後に経口投与、1 日最大用量は 60mg である。

(4) 髄液への移行性
該当資料なし(5) その他の組織への移行性
該当資料なし(6) 血漿蛋白結合率
血清蛋白結合率
健康成人を対象とした単回及び反復投与試験における ex vivo の血清蛋白結合率を測定した結果、97～99%であった。結合率は血漿中デュロキセチン濃度に依存せず、反復投与による変化は認められなかった 31～33）。
６．代謝(1) 代謝部位及び代謝経路
該当資料なし(2) 代謝に関与する酵素（CYP450 等）の分子種，寄与率
ヒト肝ミクロソームを用いた試験(発現 CYP での代謝と特異的阻害剤による阻害)の結果より、ヒト肝ミクロソームでは主に 4 位及び 5 位の水酸化が起こり、その反応には CYP1A2 及び CYP2D6 が関与していると考えられる 40）(in vitro 試験)。
(3) 初回通過効果の有無及びその割合
該当資料なし(4) 代謝物の活性の有無及び活性比，存在比率
該当資料なし７．排泄
糞中及び尿中にデュロキセチンはほとんど存在せず、投与量の 72.0%は代謝物として尿中に排泄され、18.5%は糞中に排泄された 37）(外国人によるデータ)。

- ３２ -

８．トランスポーターに関する情報
該当資料なし９．透析等による除去率
該当資料なし10．特定の背景を有する患者
1) 腎障害患者
高度の腎障害患者〔12 例(男性 10 例、女性 2 例)と健康成人〔12 例(男性 10 例、
女性 2 例)：クレアチニンクリアランス値が 75mL/min 以上〕との間でデュロキ
セチン 60mg 空腹時単回経口投与時の薬物動態を比較したとき、高度の腎障害患者においては健康成人と比べて T1/2 には有意な差は認められなかったが、Cmax
及び AUC はいずれも約 2 倍に増大し、それぞれ有意差が認められた 37）(外国人によるデータ)。(「Ⅷ．安全性(使用上の注意等)に関する項目 2.禁忌内容とその理由 2.4」、「Ⅷ．安全性(使用上の注意等)に関する項目 6.特定の背景を有する患者に関する注意 (2)腎機能障害患者 9.2.1」参照）
2) 肝障害患者
中等度の肝硬変を有する患者(Child-Pugh B に分類)〔6 例（男性 5 例、女性 1例）〕と健康成人〔6 例(男性 5 例、女性 1 例)〕との間でデュロキセチン 20mg
空腹時単回経口投与時の薬物動態を比較したとき、中等度の肝硬変を有する患者においては健康成人と比べて Cmax には有意な差は認められなかったが、AUC
は約 5 倍に増大し、T1/2 は約 3 倍に延長し、それぞれ有意差が認められた 37）(外国人によるデータ)。(「Ⅷ．安全性(使用上の注意等)に関する項目 5.重要な基本的注意とその理由 8.5」、「Ⅷ．安全性(使用上の注意等)に関する項目
特定の背景を有する患者に関する注意(3)肝機能障害患者

6.

9.3.2」参照、「Ⅷ．

安全性(使用上の注意等)に関する項目 8.副作用 (1)重大な副作用と初期症
状 11.1.5」参照)
3) 高齢者
健康高齢男性と健康非高齢男性(各 6 例)との間でデュロキセチン 10mg 食後単回
経口投与時の薬物動態を比較したとき、高齢者においては非高齢者に比べて有意な差は認められなかったものの、Cmax は約 1.3 倍、AUC は約 1.6 倍にそれぞれ増大し、T1/2 は約 1.6 倍に延長する傾向を示した 41）。(「Ⅷ．安全性(使用上の注意等）に関する項目 6.特定の背景を有する患者に関する注意 (8)高齢者」
参照)
11．その他該当しない- ３３ -

Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目
１．警告内容とその理由設定されていない
２．禁忌内容とその理由
2.【禁忌】（次の患者には投与しないこと）
2.1 本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者
2.2 モノアミン酸化酵素(MAO)阻害剤（セレギリン塩酸塩、ラサギリンメシル酸塩、
サフィナミドメシル酸塩）を投与中あるいは投与中止後 2 週間以内の患者［10.1 参照］
2.3 高度の肝機能障害のある患者［9.3.1 参照］
2.4 高度の腎機能障害のある患者［9.2.1、16.6.1 参照］
2.5 コントロール不良の閉塞隅角緑内障の患者［症状が悪化することがある。］

３．効能又は効果に関連する使用上の注意とその理由「Ⅴ．治療に関する項目」を参照すること。
４．用法及び用量に関連する使用上の注意とその理由「Ⅴ．治療に関する項目」を参照すること。
５．重要な基本的注意とその理由
8.重要な基本的注意〈効能共通〉
8.1 うつ症状を呈する患者は希死念慮があり、自殺企図のおそれがあるので、このような患者は投与開始早期並びに投与量を変更する際には患者の状態及び病態の変化を注意深く観察すること。なお、うつ病・うつ状態以外で本剤の適応となる疾患においても自殺企図のおそれがあり、さらにうつ病・うつ状態を伴う場合もあるので、このような患者にも注意深く観察しながら投与すること。［5.1、8.2、8.3、8.4、9.1.5、9.1.6、15.1.1 参照］
8.2 不安、焦燥、興奮、パニック発作、不眠、易刺激性、敵意、攻撃性、衝動性、
アカシジア/精神運動不穏、軽躁、躁病等があらわれることが報告されている。
また、因果関係は明らかではないが、これらの症状・行動を来した症例において、基礎疾患の精神症状の悪化又は自殺念慮、自殺企図、他害行為が報告されている。患者の状態及び病態の変化を注意深く観察するとともに、これらの症状の増悪が観察された場合には、服薬量を増量せず、徐々に減量し、中止するなど適切な処置を行うこと。［5.1、8.1、8.3、8.4、9.1.5、9.1.6、
9.1.7、9.1.8、15.1.1 参照］
8.3 自殺目的での過量服用を防ぐため、自殺傾向が認められる患者に処方する場
合には、1 回分の処方日数を最小限にとどめること。［5.1、8.1、8.2、8.4、
9.1.5、9.1.6、15.1.1 参照］- ３４ -

8.重要な基本的注意〈効能共通〉
8.4 家族等に自殺念慮や自殺企図、興奮、攻撃性、易刺激性等の行動の変化及び基礎疾患の精神症状の悪化があらわれるリスク等について十分説明を行い、医師と緊密に連絡を取り合うように指導すること。［5.1、8.1、8.2、8.3、
9.1.5、9.1.6、9.1.7、9.1.8、15.1.1 参照］
8.5 肝機能障害があらわれることがあるので、適宜肝機能検査(AST、ALT、γ-GTP
及び総ビリルビン等)を行うとともに、患者の症状を十分に観察すること。
［9.3.2、11.1.5、16.6.2 参照］
8.6 心拍数増加、血圧上昇、高血圧クリーゼがあらわれることがあるので、適宜、血圧・脈拍数等を測定し、推移等に十分注意すること。［9.1.2、11.1.8 参照］
8.7 眠気、めまい等が起こることがあるので、自動車の運転等危険を伴う機械を操作する際には十分注意させること。また、患者に、これらの症状を自覚した場合は自動車の運転等危険を伴う機械の操作に従事しないよう、指導すること。
8.8 投与中止(特に突然の中止)により、不安、焦燥、興奮、浮動性めまい、錯感
覚(電気ショック様感覚を含む)、頭痛、悪心及び筋痛等があらわれることが報告されている。投与を中止する場合には、突然の中止を避け、患者の状態を観察しながら徐々に減量すること。
〈糖尿病性神経障害に伴う疼痛〉
8.9 本剤による治療は原因療法ではなく対症療法であることから、糖尿病の治療を併せて行うこと。
8.10本剤の投与により血糖値上昇・HbA1c 上昇等、糖尿病が悪化することがあるので、血糖値の推移等を慎重に観察するとともに、必要に応じて糖尿病治療薬の用量調節を行うこと。
〈慢性腰痛症び伴う疼痛、変形性間接症に伴う疼痛〉
8.11本剤による治療は原因療法ではなく対症療法であることから、疼痛の原因があればその治療を併せて行い、薬物療法以外の療法も考慮すること。また、患者の状態を十分に観察し、本剤を漫然と投与しないこと。

６．特定の背景を有する患者に関する注意(1) 合併症・既往歴等のある患者
9.1 合併症・既往歴等のある患者
9.1.1 前立腺肥大症等排尿困難のある患者
ノルアドレナリン再取り込み阻害作用により症状が悪化することがある。
9.1.2 高血圧又は心疾患のある患者
本剤投与前に適切にコントロールし、定期的に血圧・脈拍数等を測定すること。心拍数増加、血圧上昇、高血圧クリーゼがあらわれることがある。
[8.6、11.1.8 参照]
9.1.3 緑内障又は眼内圧亢進のある患者
症状が悪化することがある。
9.1.4 過度のアルコール摂取者
肝障害が悪化する可能性がある。[10.2 参照]
9.1.5 自殺念慮又は自殺企図の既往のある患者、自殺念慮のある患者
自殺念慮、自殺企図があらわれることがある。[5.1、8.1、8.2、8.3、8.4、
9.1.6、15.1.1 参照]- ３５ -

9.1 合併症・既往歴等のある患者
9.1.6 躁うつ病患者
躁転、自殺企図があらわれることがある。[5.1、8.1、8.2、8.3、8.4、9.1.5、
15.1.1 参照]
9.1.7 脳の器質的障害又は統合失調症の素因のある患者
精神症状が増悪することがある。[8.2、8.4、9.1.8 参照]
9.1.8 衝動性が高い依存障害を有する患者
精神症状が増悪することがある。[8.2、8.4、9.1.7 参照]
9.1.9 てんかん等の痙攣性疾患又はこれらの既往歴のある患者
痙攣を起こすことがある。
9.1.10 出血性疾患の既往歴又は出血性素因のある患者
出血傾向が増強することがある。[10.2 参照](2) 腎機能障害患者
9.2 腎機能障害患者
9.2.1 高度の腎機能障害のある患者
投与しないこと。本剤の血中濃度が上昇することがある。[2.4、16.6.1 参照]
9.2.2 軽度から中等度の腎機能障害のある患者
本剤の血中濃度が上昇することがある。
(3) 肝機能障害患者
9.3 肝機能障害患者
9.3.1 高度の肝機能障害のある患者
投与しないこと。肝機能障害が悪化することがある。また、消失半減期が延長し、本剤の血中濃度が上昇することがある。[2.3 参照]
9.3.2 軽度から中等度の肝機能障害のある患者
肝機能障害が悪化することがある。また、消失半減期が延長し、本剤の血中濃度が上昇することがある。[8.5、11.1.5、16.6.2 参照](4) 生殖能を有する患者設定されていない(5) 妊婦9.5 妊婦
妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断された場合にのみ投与すること。妊娠末期に SNRI、SSRI を投与された女性が出産した新生児において、入院期間の延長、呼吸補助、経管栄養を必要とす
る、離脱症状と同様の症状が出産直後にあらわれたとの報告がある。臨床所見としては、呼吸窮迫、チアノーゼ、無呼吸、発作、体温調節障害、哺乳障害、嘔吐、低血糖症、筋緊張低下、筋緊張亢進、反射亢進、振戦、ぴくつき、易刺激性、持続性の泣きが報告されている。
(6) 授乳婦
9.6 授乳婦
治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること。ラット及びヒトで乳汁中へ移行することが報告されている。
［16.3.1 参照］- ３６ -

(7) 小児等
9.7 小児等
海外で実施された 7～17 歳の大うつ病性障害(DSM-IV-TR※における分類)患者を対象としたプラセボ対照の臨床試験において有効性が確認できなかったとの報告がある。［5.2 参照］※：DSM-IV-TR：American Psychiatric Association(米国精神医学会)の Diagnostic andStatistical Manual of Mental Disorders. 4th edition, Text Revision(DSM-IV-TR 精神疾患の診断・統計マニュアル)(8) 高齢者
9.8 高齢者
患者の状態を観察しながら慎重に投与すること。高齢者では薬物の消失が遅延し、血漿中濃度が上昇することがある。［16.6.3 参照］
また、高齢者においては、以下の点に注意すること。
・低ナトリウム血症、抗利尿ホルモン不適合分泌症候群(SIADH)の危険性が高くなることがある。［11.1.3 参照］
・めまい等により転倒を起こすことがある。

７．相互作用
本剤の代謝には主として肝代謝酵素 CYP1A2 が関与し、CYP2D6 も一部寄与している。
また、本剤は CYP2D6 を競合的に阻害する。
(1) 併用禁忌とその理由
10.1 併用禁忌（併用しないこと）
薬剤名等
臨床症状・措置方法
モノアミン酸化酵素(MAO)阻害剤
セレギリン塩酸塩(エフピー)
ラサギリンメシル酸塩(アジレクト)サフィナミドメシ
ル酸塩(エクフィナ)［2．2 参照］

機序・危険因子

他の抗うつ剤で併用により 主に MAO 阻害剤による神経
発汗、不穏、全身痙攣、異常 外アミン総量の増加及び高熱、昏睡等の症状があらわ 抗うつ剤によるモノアミ
ン作動性神経終末におけれたとの報告がある。
MAO 阻害剤の投与を受けた るアミン再取り込み阻害患者に本剤を投与する場合 によると考えられる。
には、少なくとも 2 週間の間隔をおき、また、本剤からMAO 阻害剤に切り替えると
きは 5 日間の間隔をおくこと。

- ３７ -

(2) 併用注意とその理由
10.2 併用注意（併用に注意すること）
薬剤名等
臨床症状・措置方法

機序・危険因子

相互にセロトニン作用を増 本剤はセロトニン再取り
セロトニン作用薬
炭酸リチウム、セロ 強することによりセロトニ 込み阻害作用を有するた
トニン・ノルアドレ ン症候群等のセロトニン作 め、併用により、セロトニ
ナリン再取り込み 用による症状があらわれる ン作用が増強することが阻害剤(SNRI)及び ことがあるので、本剤及びこ ある。
選択的セロトニン れらの薬剤の用量を減量す
再取り込み阻害剤 るなど注意して投与すること。
(SSRI)、トラマ
ドール塩酸塩、トリ
プタン系薬剤、Lトリプトファン含有製剤、リネゾリド
等
セイヨウオトギリソ
ウ(セント・ジョーン
ズ・ワート)含有食品
等［11.1.1参照］
降圧剤
クロニジン塩酸塩
等

降圧剤の作用を減弱するこ 本剤のノルアドレナリンとがあるので、本剤の用量を 再取り込み阻害作用によ
減量もしくはこれらの薬剤 ると考えられる。
を増量するなど注意して投与すること。

アドレナリン、ノル
アドレナリン

これらの薬剤(特に注射剤) 本剤はノルアドレナリンとの併用により、心血管作用 再取り込み阻害作用を有(血圧上昇等)が増強するこ するため、併用により、アとがあるので、本剤及びこれ ドレナリン作用が増強す
らの薬剤の用量を減量する ることがある。
など注意して投与すること。

血漿蛋白との結合率の高い薬剤
ワルファリンカリ
ウム等

相互に作用を増強すること 本剤は血漿蛋白との結合があるので、本剤及びこれら 率が高いため、併用によの薬剤の用量を減量するな り、本剤及びこれらの薬剤ど注意して投与すること。 の血中遊離濃度が上昇す
ることがある。

出血傾向が増強する 出血傾向が増強することが SNRI、SSRIとこれらの薬剤
薬剤あるので、本剤及びこれらの との併用により、出血傾向
非定型抗精神病剤、 薬剤の用量を減量するなど が増強すると考えられる。
フェノチアジン系 注意して投与すること。
薬剤、三環系抗うつ剤、アスピリン等の非ステロイド系抗炎症剤、ワルファリ
ンカリウム等［9.1.10参照］- ３８ -

８．副作用
次の副作用があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場
合には、必要に応じて、減量、休薬又は中止するなどの適切な処置を行うこと。
(1) 重大な副作用と初期症状
11.1 重大な副作用
11.1.1 セロトニン症候群（頻度不明）
不安、焦燥、興奮、錯乱、発汗、下痢、発熱、高血圧、固縮、頻脈、ミオクローヌス、自律神経不安定等があらわれることがある。セロトニン作用薬との併用時に発現する可能性が高くなるため、特に注意すること。異常が認められた場合には投与を中止し、体冷却、水分補給等の全身管理と共に適切な処置を行うこと。［10.2 参照］
11.1.2 悪性症候群（頻度不明）
発熱、無動緘黙、強度の筋強剛、嚥下困難、頻脈、血圧の変動、発汗、白血球数増加、血清 CK(CPK)上昇等の異常が認められた場合には、投与を中止し、体冷却、水分補給等の全身管理と共に適切な処置を行うこと。また、
ミオグロビン尿を伴う腎機能の低下がみられ、急性腎障害に至ることがあるので注意すること。
11.1.3 抗利尿ホルモン不適合分泌症候群（SIADH）（頻度不明）
低ナトリウム血症、低浸透圧血症、尿中ナトリウム排泄量の増加、高張尿、痙攣、意識障害等を伴う抗利尿ホルモン不適合分泌症候群(SIADH)があらわれることがあるので、異常が認められた場合には投与を中止し、水分摂取の制限等適切な処置を行うこと。［9.8 参照］
11.1.4 痙攣（0.1%未満）、幻覚（頻度不明）
11.1.5 肝機能障害（0.1%未満）、肝炎（頻度不明）、黄疸（頻度不明）
AST、ALT、γ-GTP、総ビリルビン等の上昇を伴う肝機能障害、肝炎、黄疸があらわれることがある。［8.5、9.3.2、16.6.2 参照］
11.1.6 皮膚粘膜眼症候群（Stevens-Johnson 症候群）（頻度不明）
11.1.7 アナフィラキシー反応（頻度不明）
呼吸困難、痙攣、血管浮腫、蕁麻疹等を伴うアナフィラキシー反応があらわれることがある。
11.1.8 高血圧クリーゼ（頻度不明）[8.6、9.1.2 参照]
11.1.9 尿閉（頻度不明）
症状があらわれた場合には投与を中止し、導尿を実施するなど適切な処置を行うこと。
(2) その他の副作用
11.2 その他の副作用
5%以上

1～5%未満1%未満
頻度不明
発疹、そう痒、 接触性皮膚炎、
蕁麻疹
光線過敏反応、過敏症注）
血管浮腫、皮膚血管炎
倦怠感
ほてり、発熱、全身症状
悪寒、脱水、脱力感注）症状があらわれた場合には投与を中止すること。

- ３９ -

11.2 その他の副作用
5%以上
傾眠(24.3%)、
頭痛、めまい

1～5%未満
1%未満
頻度不明
激越、オーガズ
不眠、立ちくら あくび、焦燥
み、しびれ感、 感、気分高揚、 ム異常、嗜眠、
振戦、浮遊感注意力障害、錐 睡眠障害、歯軋
体外路症状、不 り、失見当識、安、異常夢(悪 攻撃性、怒り、精神
夢を含む)、頭 歩行障害、開口
神経系
障害、下肢静止がぼーっとする、性欲減退、 不能症候群、異躁病反応、錯感 常感覚、無感情、味覚異常
悪心(22.4%)、 腹部痛、嘔吐、 口内炎、歯痛、 咽頭炎、咽喉緊
食欲減退、口渇 腹部膨満感、腹 胃腸炎、咽頭不 張、口臭、嚥下
消化器(12.8%)、便秘 部不快感、消化 快感
障害、顕微鏡的(12.4%)、下痢 不良、胃炎
大腸炎
耳鳴
視調節障害、眼 散瞳、緑内障
感覚器
乾燥、霧視、耳痛
動悸、頻脈、血 起立性低血圧、
循環器
圧上昇
上室性不整脈、失神
AST 上昇、ALT
上昇、γ-GTP 上
肝臓昇、総ビリルビン上昇、Al-P 上
昇、LDH 上昇ヘ モ グ ロ ビ ン 異常出血(斑状減少、赤血球減 出血、胃腸出血
血液
少 、 ヘ マ ト ク 等)、白血球減
リット減少、鼻 少出血
背部痛、関節筋緊張
筋・痛、筋痛、肩こ
骨格系
り、筋痙攣
排尿困難
性機能異常（月 多尿、閉経期症
経異常、射精障 状、精巣痛
害、勃起障害等）、排尿障害、血中クレアチ泌尿器・
ニン上昇、BUN
生殖器
上昇、頻尿、尿中アルブミン/クレアチニン
比上昇、尿流量減少注）症状があらわれた場合には投与を中止すること。

- ４０ -

11.2 その他の副作用
5%以上

代謝・
内分泌

1～5%未満1%未満
高血糖、トリグ 血中カリウム
リセリド上昇、 減少
総コレステロール上昇、尿中蛋白陽性

頻度不明
甲状腺機能低下、低ナトリウ
ム血症、乳汁漏出症、高プロラ
クチン血症、血中カリウム上昇

発汗、体重減浮腫、冷感、熱その他
少、体重増加、 感、呼吸苦、胸CK(CPK)上昇
痛、冷汗、咳嗽
注）症状があらわれた場合には投与を中止すること。

９．臨床検査結果に及ぼす影響
設定されていない
10．過量投与13.過量投与
13.1症状海外において、本剤 3000mg を超える(単剤又は他剤との併用)過量投与が報告されている。過量投与による徴候及び症状は傾眠、昏睡、セロトニン症候群、発作、嘔吐、頻脈であった。
13.2処置
特異的な解毒剤は知られていない。必要に応じて、活性炭投与等の適切な処置を行なうこと。本剤は分布容積が大きいので、強制利尿、血液潅流、交換
輸血はあまり効果的ではない。

11．適用上の注意
14.適用上の注意
14.1 薬剤交付時の注意
14.1.1 PTP 包装の薬剤は PTP シートから取り出して服用するよう指導すること。
PTP シートの誤飲により、硬い鋭角部が食道粘膜へ刺入し、更には穿孔をおこして縦隔洞炎等の重篤な合併症を併発することがある。
14.1.2 本剤は高温多湿を避けて保存するよう指導すること。
14.1.3 腸溶性コーティングを施しているため、カプセルの内容物を砕いたり、す
りつぶしたりしないで服用するよう指導すること。原薬が酸に不安定であり、胃酸で失活することがある。

- ４１ -

12．その他の注意(1) 臨床使用に基づく情報
15.1 臨床使用に基づく注意
15.1.1 海外で実施された大うつ病性障害等の精神疾患を有する患者を対象とした、本剤を含む複数の抗うつ剤の短期プラセボ対照臨床試験の検討結果において、24 歳以下の患者では、自殺念慮や自殺企図の発現のリスクが抗うつ剤投与群でプラセボ群と比較して高かった。なお、25 歳以上の患者における自殺念慮や自殺企図の発現のリスクの上昇は認められず、65 歳以上においてはそのリスクが減少した。［5.1、8.1、8.2、8.3、8.4、9.1.5、9.1.6
参照］
15.1.2 主に 50 歳以上を対象に実施された海外の疫学調査において、選択的セロト
ニン再取り込み阻害剤及び三環系抗うつ剤を含む抗うつ剤を投与された患者で、骨折のリスクが上昇したとの報告がある。
(2) 非臨床使用に基づく情報
設定されていない- ４２ -

Ⅸ．非臨床試験に関する項目
１．薬理試験
(1) 薬効薬理試験（「Ⅵ．薬効薬理に関する項目」参照）(2) 安全性薬理試験
該当資料なし(3) その他の薬理試験
該当資料なし２．毒性試験
(1) 単回投与毒性試験
該当資料なし(2) 反復投与毒性試験
該当資料なし(3) 遺伝毒性試験
該当資料なし(4) がん原性試験
該当資料なし(5) 生殖発生毒性試験
該当資料なし(6) 局所刺激性試験
該当資料なし(7) その他の特殊毒性
該当資料なし- ４３ -

Ⅹ．管理的事項に関する項目
１．規制区分製剤：デュロキセチンカプセル 20mg「オーハラ」 劇薬、処方箋医薬品注)
デュロキセチンカプセル 30mg「オーハラ」

劇薬、処方箋医薬品注)注) 注意－医師等の処方箋により使用すること
有効成分：デュロキセチン塩酸塩

劇薬

２．有効期間
有効期間：3 年
３．包装状態での貯法
室温保存
４．取扱い上の注意
設定されていない
５．患者向け資材
患者向け医薬品ガイド：有り
くすりのしおり：有り
その他の患者向け資材：有り
・ 痛みでデュロキセチンカプセル「オーハラ」を服用される患者さんとご家族の方へ
・ デュロキセチンカプセル「オーハラ」を服用される患者さんとご家族の方へ（糖尿病性神経障害に伴う疼痛、線維筋痛症に伴う疼痛、慢性腰痛症に伴う疼痛、変形性関節症に伴う疼痛）・ デュロキセチンカプセル「オーハラ」を服用される患者さんとご家族の方へ（変形性関節症に伴う疼痛）・ デュロキセチンカプセル「オーハラ」の服薬指導箋（慢性腰痛症に伴う疼痛、変形性関節症に伴う疼痛）(大原薬品工業株式会社ホームページ(https://www.ohara-ch.co.jp)に掲載)- ４４ -

６．同一成分・同効薬
同一成分薬：サインバルタカプセル 20mg、30mg
同効薬1) うつ病・うつ状態：アミトリプチリン塩酸塩、イミプラミン塩酸塩、マプロ
チリン塩酸塩、ミアンセリン塩酸塩、塩酸セルトラリン、
パロキセチン塩酸塩水和物、フルボキサミンマレイン酸塩、
ミルタザピン、トラゾドン塩酸塩、ミルナシプラン塩酸塩、
エスシタロプラムシュウ酸塩、ベンラファキシン塩酸塩
2) 糖尿病性神経障害に伴う疼痛：プレガバリン、メキシレチン、エパルレス
タット3) 線維筋痛症に伴う疼痛：プレガバリン
4) 慢性腰痛症に伴う疼痛：ロキソプロフェンナトリウム※、セレコキシブ※、ア
セトアミノフェン※5) 変形性関節症に伴う疼痛：ロキソプロフェンナトリウム、セレコキシブ、ア
セトアミノフェン
※腰痛症としての適応
７．国際誕生年月日
2004 年 8 月 3 日
８．製造販売承認年月日及び承認番号，薬価基準収載年月日，販売開始年月日
1) デュロキセチンカプセル 20mg「オーハラ」
履歴

製造販売承認
年月日

承認番号

薬価基準収載
年月日

販売開始
年月日

製造販売承認2021 年 2 月 15 日

30300AMX00103000

2021 年 6 月 18 日

2021 年 6 月 22 日

2) デュロキセチンカプセル 30mg「オーハラ」
履歴

製造販売承認
年月日

承認番号

薬価基準収載
年月日

販売開始
年月日

製造販売承認2021 年 2 月 15 日

30300AMX00104000

2021 年 6 月 18 日

2021 年 6 月 22 日

９．効能又は効果追加，用法及び用量変更追加等の年月日及びその内容
追加年月日
2021 年 6 月 16 日
追加内容
【効能・効果】
慢性腰痛症を伴う疼痛
変形性関節症を伴う疼痛
10．再審査結果，再評価結果公表年月日及びその内容
該当しない- ４５ -

11．再審査期間
該当しない
12．投薬期間制限医薬品に関する情報
本剤は、投薬(あるいは投与)期間に関する制限は定められていない。
13．各種コード
HOT9

厚生労働省薬価基準
収載医薬品コード

レセプト電算処理
システムコード

デュロキセチンカプセル 20mg「オーハラ」

128547501

1179052M1081

622854701

デュロキセチンカプセル 30mg「オーハラ」

128548201

1179052M2088

622854801

14．保険給付上の注意
本剤は保険診療上の後発医薬品である。

- ４６ -

ⅩⅠ．文献１．引用文献1) 大原薬品工業株式会社

社内資料：長期保存試験

2) 大原薬品工業株式会社

社内資料：加速試験

3) 大原薬品工業株式会社

社内資料：苛酷試験

4) 大原薬品工業株式会社

社内資料：溶出試験

5) 樋口輝彦他：臨床精神薬理.2009；12：1613-1634
6) プラセボ及びパロキセチンを対照とした多施設共同二重盲検群間比較試験(サインバルタカプセル：2010 年 1 月 20 日承認、申請資料概要 2.7.6.5.2)
7) プラセボ及びパロキセチンを対照とした無作為化二重盲検並行群間比較試験(サインバルタカプセル：2010 年 1 月 20 日承認、審査報告書)
8) Yasuda, H. et al.：J Diabetes Investig. 2016；7：132-139
9) 糖尿病性神経因性疼痛多施設共同二重盲検群間比較試験(サインバルタカプセル：2012 年 2 月 22 日承認、申請資料概要 2.7.6.1)
10) Murakami, M. et al.：Arthritis Res Ther. 2015；17：224-236
11) 線維筋痛症を対象とした国内第Ⅲ相プラセボ対照試験(サインバルタカプセル：2015
年 5 月 26 日承認、申請資料概要 2.7.6.1)
12) Konno, S. et al.：Spine. 2016；41：1709-1717
13) 慢性腰痛症を対象とした国内第Ⅲ相プラセボ対照試験(サインバルタカプセル：2016
年 3 月 18 日承認、申請資料概要 2.7.6.1)
14) 変形性関節症を対象とした国内第Ⅲ相プラセボ対照試験(サインバルタカプセル：2016 年 12 月 19 日承認、申請資料概要 2.7.6.1)
15) 樋口輝彦：臨床精神薬理.2009；12：1579-1593
16) Yasuda, H. et al.：J Diabetes Investing. 2011；2：100-10817) 糖尿病性神経障害に伴う疼痛を対象とした国内第Ⅲ相継続投与試験(サインバルタ
カプセル：2012 年 2 月 22 日承認、申請資料概要 2.7.6.2)
18) Murakami, M. et al.：Mod Rheumatol. 2017；27(4)：688-695
19) 線維筋痛症を対象とした国内長期継続投与試験(サインバルタカプセル：2015 年 5月 26 日承認、申請資料概要 2.7.6.2)
20) 慢性腰痛症を対象とした国内第Ⅲ相継続長期投与試験(サインバルタカプセル：2016
年 3 月 18 日承認、申請資料概要 2.7.6.5)
21) 慢性腰痛症を対象とした国内第Ⅲ相継続長期投与試験(サインバルタカプセル：2016
年 3 月 18 日承認、申請資料概要 2.5.4.5)- ４７ -

22) 変形性関節症を対象とした国内第Ⅲ相継続長期投与試験(サインバルタカプセル：2016 年 12 月 19 日承認、申請資料概要 2.7.6.5)
23) 変形性関節症を対象とした国内第Ⅲ相継続長期投与試験(サインバルタカプセル：2016 年 12 月 19 日承認、申請資料概要 2.5.4.5)24) in vitro 及び ex vivo におけるモノアミン取り込み阻害作用(サインバルタカプセ
ル：2010 年 1 月 20 日承認、申請資料概要 2.6.2.2)
25) ラット及びマウスにおけるモノアミン取り込み阻害並びに in vitro におけるモノア
ミン酸化酵素阻害作用(サインバルタカプセル：2010 年 1 月 20 日承認、申請資料概要 2.6.2.2)
26) 脳内の細胞外モノアミン濃度増加作用(サインバルタカプセル：2010 年 1 月 20 日承認、申請資料概要 2.6.2.2，2.6.2.6)27) 脳内各種神経伝達物質受容体に対する特異性試験(サインバルタカプセル：2010 年 1
月 20 日承認、申請資料概要 2.6.2.2)
28) ラットにおける抗うつ作用(サインバルタカプセル：2010 年 1 月 20 日承認、申請資料概要 2.6.2.2)
29) 神経障害性疼痛動物モデルにおける効果(サインバルタカプセル：2012 年 2 月 22 日
承認、申請資料概要 2.6.2.2)
30) その他疼痛動物モデルにおける効果(サインバルタカプセル：2012 年 2 月 22 日承認、申請資料概要 2.6.2.2)
31) 高橋明比古他：臨床精神薬理.2009；12：1411-1426
32) 高橋明比古他：臨床精神薬理.2009；12：1439-1454
33) 高橋明比古他：臨床精神薬理.2009；12：1455-1481
34) 熊谷雄治：臨床精神薬理.2009；12：1483-1497
35) 大原薬品工業株式会社

社内資料：生物学的同等性試験

36) 高橋明比古他：臨床精神薬理.2009；12：1427-1437
37) 臨床における薬物動態(サインバルタカプセル：2010 年 1 月 20 日承認、申請資料概要 2.7.1.2，2.7.2.2，2.7.2.3)
38) 臨床における薬物相互作用試験(サインバルタカプセル：2010 年 1 月 20 日承認、申請資料概要 2.7.2.2，2.7.6.3)
39) ラットにおける胎盤・胎児移行性(サインバルタカプセル：2010 年 1 月 20 日承認、申請資料概要 2.6.4.4)40) デュロキセチンの酸化的代謝に関与する CYP 分子種の同定(サインバルタカプセ
ル：2010 年 1 月 20 日承認、申請資料概要 2.6.4.7)
41) 村崎光邦他：臨床精神薬理. 2009；12：1499-1515- ４８ -

42) 大原薬品工業株式会社

社内資料：脱カプセル後の安定性試験

43) 大原薬品工業株式会社

社内資料：経管通過性試験

２．その他の参考文献
該当資料なし- ４９ -

ⅩⅡ．参考資料
１．主な外国での発売状況
本剤は海外では発売されていない。
尚、デュロキセチン塩酸塩製剤としては海外で販売されている。
(2022 年 9 月時点)

２．海外における臨床支援情報
該当しない- ５０ -

ⅩⅢ．備考１．調剤・服薬支援に際して臨床判断を行うにあたっての参考情報
本項の情報に関する注意：本項には承認を受けていない品質に関する情報が含まれる。
試験方法等が確立していない内容も含まれており、あくまでも記載されている試験方法で得られた結果を事実として提示している。医療従事者が臨床適用を検討する上での参考情報であり、加工等の可否を示すものではない。
（掲載根拠：「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドラインに関する Q&A について（その 3）」令和元年 9 月 6 日付厚生労働省医薬・生活衛生局監視指導・麻薬対
策課

事務連絡）

(1) 脱カプセル 42)
カプセル内容物について、各種条件下で保存し、安定性試験(性状、純度試験、水分、
溶出試験、定量)を行った。
試験条件
結果
25℃、60%RH、3 ヵ月(遮光・開放)

水分増加(規格内)。その他の項目は変化なし。

総照射量 120 万 lx・hr(25℃、60%RH)(開放)類縁物質増加(規格内)及び水分増加(規格内)。その他の項目は変化なし。

(2) 崩壊・懸濁性及び経管投与チューブの通過性 43)
試験方法〔崩壊懸濁試験〕
注入器のピストン部を抜き取り、注入器内にカプセル剤をそのまま 1 個入れてピストンを戻し、注入器に約 55℃の温湯 20mL を吸い取り、筒先の蓋をして 5 分間自然放置する。5 分後に注入器を手で 90 度 15 往復横転し、崩壊･懸濁の状態を観察する。5 分後に崩壊しない場合、さらに 5分間放置後、同様の操作を行う。10 分間放置しても崩壊・懸濁しない場合、この方法を中止する。カプセルを外して充填薬のみとしてから注入器内に入れて同様の試験を行う。この方法で10 分間放置しても崩壊・懸濁しない場合、経管投与不可と判断する。

〔通過性試験〕
崩壊懸濁試験で得られた懸濁液をディスペンサーに吸い取り、経管チューブの注入端より 2～3mL/秒の速度で注入する。チューブはベッド上の患者を想定し、体内挿入端から 3 分の 2 を水平にし、他端（注入端）を 30cm の高さにセットする。
サイズ 8Fr.,12Fr.,14Fr.,16Fr.,18Fr.のチューブに注入し、通過性を観察する。
ただし、チューブサイズ 8Fr.を通過した場合は他のチューブサイズの試験はする
必要はない。
薬を注入した後に適量の水を同じ注入器で吸い取り、注入してチューブ内を洗う
時、注入器内・チューブ内に薬が残存していなければ通過性に問題なしとする。
- ５１ -

試験方法
試験結果

崩壊懸濁試験
内容物は 10 分後に崩壊・懸濁し
なかった。

通過性試験
チューブ（14 フレンチ）を通過し
た注1)。

判定
不適注2)

注1)内容物は崩壊・懸濁しなかったが、注入器内の内容物を分散させながら注入すれば14Fr.チューブを通過した。
注2)内服薬 経管投与ハンドブック(第3 版)に収載の判定基準では「条2」になるが、注入器の内容物を分散させながらの注入は実施者の熟練が必須である操作が必要なため安全性を考慮し「不適」とした。また、本剤は腸溶性製剤のため内容物を粉砕して投与する事は好ましくない。

２．その他の関連資料
特になし③- ５２ -

付

表

薬食発 1121 第 2 号（平成 26 年 11 月 21 日）に基づく承認申請時に添付する資料
別表 1 及び別表 2-(1)医療用医薬品より改変
新有効成分含有剤形追加に係るその他の医薬品
添付資料の内容製剤
医薬品(後発医薬品)(先発医薬品)(後発医薬品)イ 起原又は発見の経 1 起原又は発見の経○○
×
緯及び外国におけ
緯る使用状況等に関 2 外国における使用
○
○
×
する資料
状況
3 特性及び他の医薬○○×品との比較検討等
ロ 製造方法並びに規 1 構造決定及び物理○
××
格及び試験方法等
化学的性質等に関する資料2 製造方法○△○3 規格及び試験方法○○○
ハ 安定性に関する資 1 長期保存試験○
×△料
2 苛酷試験
○×△
3 加速試験
○○○ニ 薬理作用に関する 1 効力を裏付ける試
○
×
×
資料
験
2 副次的薬理・安全
○
×
×
性薬理
3 その他の薬理△××
ホ 吸収、分布、代謝、 1 吸収○××
排泄に関する資料 2 分布
○
×
×
3 代謝
○
×
×
4 排泄
○
×
×
5 生物学的同等性
×○○6 その他の薬物動態△××
ヘ 急性毒性、亜急性 1 単回投与毒性○
××
毒性、慢性毒性、 2 反復投与毒性○××
催奇形性その他の 3 遺伝毒性○××
毒性に関する資料
4 がん原性△××
5 生殖発生毒性○××
6 局所刺激性△××
7 その他の毒性△××
ト 臨床試験の成績に臨床試験成績
○×
×
関する資料
チ 法第五十二条第一項に規定する添付 添付文書等記載事項○○1)○
文書等記載事項に関する資料○：添付 ×：添付不要 △：個々の医薬品により判断される
1) 製造方法の変更又は試験方法の変更等、添付文書の記載に変更を生じない内容に関する申請に限り、原則として、チの資料の添付は要しない。

平成 26 年 11 月 25 日以後、承認申請時に適用される。

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