認定 NPO 法人

ひょうご消費者ネット 通信 32
25 MAR.2022「なぜ、農家が自分で種を作ることが禁止になったの？」
ふしぎ探偵 Ｒuru(るる)

こんにちは、「ふしぎ探偵Ｒuru(るる)」です。
今回は種子(タネ)の話です。
「なぜ、そんなタネのことが食の安全に関係するの？」と思われる方も多いかと思います。でも、「種子を制するものは世界の食料を制する」とばかりに、世界有数のアグリ企業や国家間で争奪戦が行われており、日本も巻き込まれていると聞けば、これは重大なことだと思っていただけるのではないでしょうか。
また、「日本では、すでに約９割のタネが海外産なので、あとの１割くらいのことではないの」
といった声も聞こえてきそうです。たしかに、ホームセンターなどで袋入りの野菜のタネなどの裏側の表示を見ると、ほとんどが外国産です。九条ネギがイタリアや南アフリカ、長ナスが中国といったように、日本の伝統野菜と思われているようなものでも、世界各国で栽培されたタネが輸入されてきています。これは日本の耕地面積(種苗栽培には他の花粉との交雑などが起こらないように、広い土地が必要なこと)や気象条件(種子は水に弱いため、梅雨など雨の多い気候では不向き)などの関係から、海外産のタネに頼っている現状があります。
しかしながら、「あと１割くらいのことでは」と済ますわけにもいかない問題が控えています。

「種子法」は 2018 年に廃止へ(自治体は対抗して、種子条例を制定する動き)
日本では、種子に関する法律として「種子法」と「種苗(しゅびょう)法」があります(正確には「種子法はありました」という過去形)。種子法は戦後の食糧難などを背景に「主要農産物であるコメや大豆、麦など野菜を除いた種子の安定的生産及び普及を促進するため」に制定された法律でした。このように種子法では主要農作物であるコメ、大豆、麦の種子は国が管理して各都道府県において優良な品種を選んで、その種子を増殖、安定してコメ農家に供給することを義務づけていました。そして、各地の農事試験場において、優良な品種改良に向けた地道な努力が積み重ねられて、銘柄米などの栽培が継続されているのです。しかしながら、政府は「種子法は現代において、その役割を終えている」として、種子生産への「民間企業の参入を促すため」に、2017 年３月に廃止(2018 年４月に施行)してしまいました。

この種子法廃止と同時期に成立したのが、農業競争力支援法８条４項で「国や都道府県の優良な登録品種の知的財産権を民間企業等に提供しなければならない」となっています。つまり、民間の種苗メーカーから優良な育種知見の提供を求められたら、各都道府県は断れなくなりました。長年にわたって、都道府県が地道な品種改良などを続けて特産品の種子を守ってきたのに、「なぜ、民間企業に簡単に引き渡さなければならないのか」といった抵抗感から、各都道府県が独自の種子条例を制定して対抗するようになりました。2021 年６月時点で、すでに兵庫県を含めた 28 道県で条例が制定され、種子を守る動きが出てきています。

「種苗法」も 2020 年に改正へ(農家の自らタネを採る「自家増殖」に刑罰)
一方、「新しい植物の品種を開発した育成者の権利を保護する法律」として種苗法があります。種苗法は野菜や果物、花など、あらゆる農産物の種や苗に関する法律で、日本で開発された、いわゆる”ブランド農産物”と言われる「あまおう(イチゴ)」や「シャインマスカット(ブドウ)」「紅はるか(サツマイモ)」などの海外への持ち出し禁止を主な理由に、2020 年 12 月に改正され、2021 年４月から施行されました。
一見、海外への不正持ち出しの禁止が主目的のように言われていますが、この改正種苗法では、農家が収穫物から種を取り出して収穫を繰り返す「自家増殖(じかぞうしょく)」をするには、開発者の許諾を得なければなりません。そのため、新たに許諾料を支払うことになる農家の経営を心配する声が広がり、2020 年４月には女優の柴咲(しばさき)コウさんがツイッターに「日本の農家さんが窮地に立たされてしまう」と投稿して、注目を浴びました。
現在、農家(農業生産者)は開発した育成者(多くは種苗メーカー)に対価を払って許可をもらうか、すべての種苗を買わなければならなくなりました。それに違反したら、「10 年以下の懲役、１千万円以下の罰金(農業生産法人では３億円以下の罰金)」、さらに「共謀罪の対象」にもなります。

多国籍化した種子メーカーの巨大化を支えるのが目的？
このように「種子法の廃止」や「種苗法の改正」の背景に流れる考え方は、種苗メーカーの知的財産権を守るという点に集約できると思います。特に多国籍化した巨大な種苗メーカー(アグリビジネス)のパワーの一層の巨大化に貢献していくことが目的なのか、と勘繰りたくなります。世界の種子を握った者が「世界の食料を制する」といっても過言ではない時代を迎えています。

でも、国家を超えるような、こんなパワーはどこから来るのか、不思議でなりませんでした。
国家の姿勢を変えるのですから、何らかの「条約」レベルのものではないかと探してみたとこ
ろ、ＴＰＰ(環太平洋パートナーシップ)協定にたどり着きました。ＴＰＰ協定で、とりわけ注目されるのは「ＩＳＤＳ条項」と呼ばれるもので、国民(主権)国家による規制で企業が将来的収益を損ねると判断される場合、企業が損害賠償を求めて、当該の国家を訴えることが可能となっている点です。一民間企業が相手国政府に損害賠償を求めることができ、しかも実際の損失(実害)ではなく、将来的収益(可能性としての利益)を損ねたと主張すればいいのです。まるで、国民国家がグローバル企業(多国籍企業)の「僕(しもべ)」になったかのような条項です。

世界の国に例を見ない日本政府の動き
ＴＰＰ協定は 2016 年２月に日本を含む 12 ヵ国が署名(アメリカは翌 2017 年に離脱を表明)。まだ正式に発効していない段階から、日本政府がこうした動きを支えるように環境整備を続けていることに不思議さを感じます(〔注１〕を参照)。
例えば、国連が推進するＳＤＧs(持続可能な開発目標)は、地球上の「誰１人取り残さない」をスローガンに、17 のゴール、169 のターゲットを設定して、貧困や飢餓の解消、エネルギーや資源の有効活用、地球環境や気候変動等に取り組むとされています。また、そのＳＤＧｓの取り組みの柱の１つとして位置づけられているのが、同じ国連が旗を振る「国際家族農業の10 年」です。ここでは「食の主権」や「種子の権利(管理・保護・育成、自家採種の権利)」「生産・販売・流通に関わる情報の権利」が明記されています。こうしたなかで、農家の権利を認めず、国際的な動きとは真逆になっている日本政府の動きは極めて異例です。
ここに至って、2013 年 11 月に当時の安倍晋三首相が衆院本会議で「世界で一番ビジネスをしやすい環境(日本)をつくる」と表明した意味が分かりました。国家が自国民の生命や健康を守ることよりも、企業の活躍する経済を優先する考えの一端が現われていました。その後も、さまざまな分野で、こうしたＴＰＰ協定に基づく規制緩和の考え方が引き継がれていることが窺(うか)がえます。
しかしながら、長引くコロナウイルス禍のもとで、国民の生命や健康を守るうえで、国民国家の果たす役割の重要性を多くの国々の人たちが改めて実感したのではないでしょうか。また、多国籍企業に対しては国際的な規制の動きも出てきています。例えば、2021 年 10 月にはＯＥＣＤ(経済開発協力機構)の協議に約 130 ヵ国が参加して、巨大ＩＴ企業などを対象とした「デジタル課税」や、課税逃れを防ぐための国際的な法人税の「最低税率」の導入に合意しています。

なお、種子メーカーではありませんが、ビル・ゲイツ財団は、ノルウェー領のピッツベルゲン島に世界中の種子を集めて冷凍保存する「スヴァールバル世界種子貯蔵庫」の取り組みを進めています。気候変動の影響もあって、植物を含めた生物種の減少が進んでおり、「種子の遺伝子情報を可能な限り集めておこう」というのが、ゲイツ財団の目的のようです。すでに 100万種以上の種子が集められており、現代版「ノアの箱舟」とも呼ばれています。それほどまでに、遺伝子情報の詰まった種子の重要性が高まっているということなのです。
〔注１〕ＴＰＰ協定の目的と現状(批准国)
モノの関税だけではなく、サービスや投資の自由化を進め、知的財産や金融サービス、電子商取引などの幅広い分野で国家間のルールを構築する「経済連携協定」と言われている。つまり、関税だけの話ではなく、自国の政策や制度変更を迫るものです。
2016 年２月にオーストラリア、ブルネイ、カナダ、チリ、日本、マレーシア、メキシコ、ニュージーランド、ペルー、シンガポール、アメリカ、ベトナムの 12 ヵ国が署名。発効には元の署名
国全員による批准、または(署名から２年後)元の署名国のＧＤＰ(国内総生産)の 85％に相当する、(経済規模で判断すると)少なくとも６ヵ国による批准が必要であるが、2022 年３月現在では日本とニュージーランドのみが批准し、他国は様子見の状態。つまり、慎重な姿勢ということです。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・〔参考書籍〕『タネはどうなる!? (種子法廃止と種苗法改定を検証)』山田正彦、㈱サイゾー(2021 年１月刊)
山田正彦(やまだ まさひこ) 1942 年生まれ。2010 年に農林水産大臣(第 51 代)、現在は弁護士。
2018 年 4 月に廃止された種子法、2020 年 12 月に改定された種苗法…。これらの法律で守られてきた、日本の農家や食の安全はどうなってしまうのか？ 元農水大臣が「日本の食の最大の危機」を明らかにしたことで話題を呼んだ『タネはどうなる!?』を大幅加筆し、緊急出版したもの。

兵庫県助成金事業

学 習 会Ⅱ『契約の解消、その後はどうなる？
～無効・取消、解除、クーリング・オフ～』

消費生活相談員 光宗 幸代
2021 年 12 月 19 日、ひょうご消費者ネット理事長である鈴木尉久弁護士が講師をなされた第２回学習会「契約の解消、その後はどうなる？～無効・取消、解除、クーリング・オフ～」をオンライン会議システム Zoom を利用して受講
講師：弁護士・ひょうご消費者ネット理事長

鈴木 尉久

しました。
民法改正を踏まえて、改めて無効・取消と解除の要件・効果の違いや、クーリング・オフの効果の特殊性について学び直す内容でした。
消費生活センターでの相談現場では、契約してしまったけれども、「キャンセルしたい」「契約から離脱したい」という相談がとても多いと感じています。本講義では、まず基本に立ち返って、改正民法での無効と解除、原状回復請求権、原物返還義務の考え方をご説明いただき、民法ではなかなか「価額返還義務は免責されない」という基本を理解しました。難しい法律用語や文章が続く箇所では、イラストやアニメの登場人物で例えて解説くださり、内容が格段にイメージしやすくなりました。
「押し付けられた利得」論は、個人的にとても重要なキーワードだと感じました。テキストを読み直し、少しでも理解を深めたいと思います。
講義の最後は、クーリング・オフの効果でした。消費者の請求権と事業者の請求権が整理され、改めて理解することができました。特に私も、悪質水道事業者からクーリング・オフを通知した後に、「新しく取付けた水道のカランを取り外しに行く」と迫られたことがあり、まさに消費者にクーリング・オフを躊躇させ、泣き寝入りさせる不当な要求だと感じつつも、原物返還との線引きが難しく、判断に迷うこともあった
ので、「設置物の撤去・搬出請求権」について、請求を拒否することができる根拠を「特定商取引法 9 条 7項の解釈論」と合わせて、「権利濫用」「付合」「消費者宅の所有権ないしプライバシー権」と補強してくださり、とても勉強になりました。今後はより自信を持って、クーリング・オフの後処理に対応していきたいと思います。
鈴木尉久先生、事務局の皆さま、貴重な講義をありがとうございました。

兵庫県助成金事業

学 習 会Ⅲ『スマホ利用をめぐるトラブル事例～相談現場からの報告～』を受講して表示広告ウォッチャー・消費生活マスター

森 美子

コロナ禍によるネットサービスの利用拡大は、私たちの生活に大きな変化をもたらせました。それに伴い、スマホを利用したトラブルも多様化、巧妙化しています。大久保 育子先生の講義は、数々の実例に基づいたものでした。紙面の都合上、特に印象に残ったものについてご報告いたします。
「1.子供の課金トラブル」のなかで、保護者が５歳児のゲーム課金を想定しておらず、ペアレンタルコントロールなどの設定もしていなかった事例は、幼稚園児でも簡単にオンライン課金の操作ができることを知りました。
「2.個人間取引トラブル」では、BNPL について教えていただきました。スマホ番号とメールアドレスだけで利用できる後払いのサービスです。啓発活動でも、今後クレジット分割払いやリボ払いだけでなく、BNPL にも注意をしていきたいと思います。
「3.スマホや SNS アカウントの乗っ取り」で、「電子マネー買ってきて」の事例では、被害者はカードが手元にあるため、直感的にお金が盗まれているとは実感しにくいとの説明に説得力がありました。
「4.予期せぬ«サブスク»請求トラブル」では、広告は疑ってかかる、広告に突っ込みを入れる姿勢が、被害を防ぐために重要と注意がありました。
学校での情報モラル講座などでは、子供たちのネット利用の進化に驚かされています。例えば、昨年度まで小学生のゲーム課金はさほど問題ではありませんでした。ほとんどの子供たちにとって、課金は家庭で禁止されていたり、小遣いの範囲内のことで重要なことではなかったのです。しかし、コロナによる学校休学は、子供たちをますますゲームに走らせ、大きなトラブルとなっています。これからも、新しいトラブル事例を学び、消費者啓発活動を進めていきたいと願っております。大久保先生、誠にありがとうございました。

講師：消費生活相談員・大阪府金融広報アドバイザー

大久保育子 様

2021 年度ひょうご消費者セミナー「18 歳はもう大人～被害者にも加害者にもならないために～」を受講してNPO 法人消費者情報ネット 酒井佐代子

2022 年 2 月 11 日、ひょうご消費者セミナーの「18 歳はもう大人～被害者にも加害者にもならないために～」を Zoom オンラインで受講した。
かねてより講師の C・キッズ・ネットワーク理事長の大森節子さんの消費者教育に掛ける熱意と啓発資料の作り方には感銘を受けていたので興味を持って拝見した。
消費者啓発の末端にいるものとして、18 歳になったばかりの若者がトラブルに巻き込まれないためには消費者教育、特に金融教育が大切だと思っているので、今回の大森さんの啓発セミナーはとても参考になった。
契約トラブルは常に金銭被害が伴うが、金銭感覚が乏しいと“怪しい・おかしい”ということに気づきにくく、親の保護下では痛みも感じにくい。しかし、これからは成人になりたての若者も親の同意なく自分名義のクレジットカードが簡単に作れるが、返済も自己責任。返せないとどうなるかを具体事例で伝えていたのは高校生の心に刺さると感心した。クレジットカードの仕組みや手数料は知っていても、リボ払いの怖さが実感できない。使ったお金と返済額、支払い完了までのスケジュールの表現がうまく、リボ払いの落とし穴についてよく理解できると思った。

講師：C・キッズ・ネットワーク理事長
ひょうご消費者ネット理事

大森 節子

今回の啓発セミナーで特に参考になったのが DVD 動画の活用だった。生活体験の少ない若者に解りやすく被害事例を紹介し、自分事として感じてもらうのは結構難しい。実際に相談を受けた具体事例を臨場感たっぷりに実演すると伝わりやすいとは思うが、人材・環境・年齢的にも厳しいものがある。啓発を行うものとしてこのデジタル化の時代、DVD 動画を活用しない手はないが絵を描ける人材が少ないことがネックだった。
今回、高校生向けの DVD 教材を見て感心・納得した。やってみたいバイトでサギになる事例やネットで簡単に稼げるもうけ話事例、二重瞼の美容整形トラブル事例を紙芝居動画で見た。問題点がよくわかり、内容もとてもよくできているが、絵はどなたが描かれているのか気になった。ストーリーは書けても絵が描けない。C・キッズ・ネットワークのメンバーの層の厚さを感じた。高校の演劇部に音声出演のご協力をいただいたということをお聞きした。
多くの人の協力が得られるのは長年の活動の成果で素晴らしい。

2022 年度から高校の新しい学習指導要領が実施され、家計管理や金融教育が取り上げられる。株や投資信託のリスクも扱うようだが簡単に儲かる話はないということがどこまで伝わるのか。大学生の間でマルチ商法が流行っていると聞く。若者には実践的な知識を身に着けて豊かな人生を送ってもらいたい。そのためにも消費者教育は欠かせない。
ユーチューブ動画やデジタルを活用した啓発手法に磨きをかけて、今後ますます活躍されることを期待しています。

※このセミナーは、ひょうご消費者ネット、消費者支援機構関西、兵庫県生活協同組合連合会、コープこうべの四者主催で、兵庫県立消費生活総合センターの情報プラザよりオンラインで行いました

オンライン送信の様子

リレート―ク

フルート その後
副理事長

大石 貢二

私の最初のリレートークで、フルートのことを書きました。それは、もう８年前で、当時、フルートの個人レッスンを受け始めて２年経っておりました。それから３年で個人レッスンを受けるのは止めました。私としては、５年間熱心に指導頂いて、何とか吹けるようになりましたので、教えて頂いたことを胸に、自分一人で好きな曲に挑戦したいという気持からでした。素的と思う曲が見つかると、CD で何度も聴き、その楽譜を見付けてきて、吹くのです。レッスンを受けた先生が言われたのは、自分の演奏を録音して聴いてみることでした。
自分の演奏の録音を聴いて、本物と如何に違うかが分かりました。それで何とか本物に近づこうと、自分なりにいろいろと工夫しました。今では、何とか２５曲吹けるようになりました。
先生に言われたことのもう一つは、人の前で吹くことでした。自分一人で練習するのは大切ですが、他の人が聴いているところで吹くことで、いろいろ大切なことに気付くから、言われたら頑張って引き受けて下さい、と言われました。そんなことから、今まで１１回人たちの前で演奏をしました。その中で、特に忘れられないのが二つあります。
その一つは、２回目のリレーメッセージに書きましたが、法曹テニスの全国大会の時のことです。平成２９年９月１７日に初めて佐賀で大会が行われました。そのコートが日本では珍しい天然芝でした。大会の後、そのクラブハウスでパーティーが行われました。その中でフルートの演奏をするように言われたのです。この時は初めてのことでしたが、素晴らしいピアノ演奏が付きました。この時３曲吹いたのですが、その２曲目に「虹の彼方に」を吹いたのですが、何とその日の夕方に、クラブハウスの窓から見える山々に虹が出たのです。そこで、その曲の演奏前に少しスピーチを入れ、「皆さん、先程のレインボーをご覧になりましたか。あの虹の彼方に皆さんの素晴らしい未来が開けることを夢見ながら、お聞き下さい」というようなことを言いました。無事３曲を吹き終え、楽しい時間を経験しました。後で、そこに出ておられた会員の方から、あなた踊りながら吹いてましたよ、と言われました。音楽、つまり「音」を楽しむ以上、「間違わない」ことを気にし過ぎて、固い気持で演奏すべきではない、楽しい気持を忘れてはならない、と気付かされたのでした。

もう一つ忘れられない演奏があります。それは、平成３０年 4 月１９日のことです。私の卒業した関西学院高等部の同級生で芦屋に住む友人が、私のフルートを聴く会を計画して下さったのです。彼は、自宅に演奏場を作り、住所の分かった同級生に連絡までして下さったのです。関東や四国からも来てくれました。この時は、８５才の同級生１９名らを前に、スピーチを交えながら、何とか無事７曲を吹きました。その友人は、この演奏会のことを日経新聞の交遊抄に書いてくれました。演奏曲の一つであった「枯葉」が当時の「少年の心を呼び覚ますのに十分であった」で締めくくってありました。このような機会を作って下さった友人に心から感謝しております。
このようなことで、思いがけず７８才で始めたフルートも１０年が経ち、今ではすっかり私の生活の一部になっております。世には素晴らしい曲が沢山ありますので、もっと新しいのにチャレンジしてみたいな、と思っております。老化を遅らせる効果も期待して。

認定ＮＰＯ法人 ひょうご消費者ネット

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