15 レクチャーシリーズ 理学療法テキスト『義肢学』

正誤表■初版第 2 刷をお持ちの方頁・箇所

誤正

P2 下から 5 行「‥‥切断者数は上肢切断が 8,200 人， 「‥‥切断者数は上肢切断が 82,000目

下肢切断は 6,000 人‥‥」

人，下肢切断は 60,000 人‥‥」「‥‥上肢切断者数は 1,600 人減少し， 「‥‥上肢切断者数は 16,000 人減少
下から 4～3下肢切断は 1,100 人増加‥‥」し，下肢切断は 11,000 人増加‥‥」

行目
P7 10 行目

「傷治癒が得られた後も，断端の周径や 「傷治癒が得られても，断端は未成熟形状の変化は継続する．
」

なので，断端の周径や形状の変化は継続する．
」

16 行目

P8 6 行目

7 行目

12 行目

「市販の断端圧迫用断端袋を利用する「市販の断端圧迫用断端袋やシリコンことも行われる」ライナーを利用することも行われる」「断端の浮腫が消退し周径の変動が収「断端の浮腫が消退し周径の変動が治まった後，」まった（断端成熟）後，」「しかし，断端の浮腫が消退するまでに 「しかし，断端の浮腫が消退するまでは時間がかかるため，」には時間がかかるため，」「リジッドドレッシングの利点に加え「リジッドドレッシングの利点に加えて，」て，」」
下から3 行目 「ソケットを作成するため，「ソケットを作成するため，荷重練習で断端成熟を促進できる．
」

下から2 行目 「‥‥頻回に作り直すことで適合の悪P10 4 行目「‥‥適合をみながら再作製すること化による‥‥」

で‥‥」「‥‥サイム切断が選択される．
」「‥‥サイム切断が選択されることが多い．
」

P14 サイドノー「アライメントでは，義足構造・適合判 「「アライメント」の文言は位置関係だ

ト定の両方についてチェックアウトする

けでなくその適合判定（チェックアウので，」ト）の意味も含み用いられる．
」「荷重応答期：「荷重応答期：P17 サイドノー15 レクチャーシリーズ 理学療法テキスト『義肢学』

トloading response」「立脚中期：terminalstance」

正誤表

loading response」「立脚中期：terminal stance」

P22 サイドノー「‥‥軟部組織に包まれた骨は筋収縮「‥‥軟部組織に包まれた骨は筋収縮

トによりソケット内で不安定になる（上によりソケット内で不安定になる（上図）
．
」

図）
．
」

P24 サイドノー「前額面上の大腿骨の骨幹は大転子か「前額面上の大腿骨の骨幹は大転子かト

ら果部へ向かって斜めになっている（図 ら顆部へ向かって斜めになっている5）
」

（図 5）
」

P26 サイドノー「図 7 膝義足の利点と欠点・懸垂機構 「図 7 膝義足の利点と欠点・懸垂機ト（澤村）」P32 図 4構（澤村）」（左右トリミングして，図 3 と同じ大きさに拡大）

P37 図 6-2 f

P62 下から 3 行「初期内転角が小さすぎる「初期内転角が小さすぎる＝ソケットが外転位」＝ソケットが外転位」「‥‥健足の半分以下‥‥」「‥‥健常足の半分以下‥‥」「血行原性切断などで‥‥」「血管原性切断などで‥‥」「右片麻痺→切断側の片麻痺．
」「右片麻痺（切断側の片麻痺）．
」「右片麻痺→非切断側の片麻痺．
」「右片麻痺（非切断側の片麻痺）．
」

目
P64 サイドノー
ト

P76 下から 16行目
P94 下から 10行目
P95 下から 10

15 レクチャーシリーズ 理学療法テキスト『義肢学』

正誤表行目
P96 下から 4 行「‥‥断端周径が変動を生じる．
」「‥‥断端周径に変動を生じる．
」

目
P97 2～4 行目「悪性腫瘍による切断術では，術前から 「悪性腫瘍による切断術では，術前かかかわることができる比較的若年者がらかかわることができる比較的若年者多く，健側および上肢が健常であるなが多いこと，健側および上肢が健常でど，術直後義肢装着法の適応条件を満た あること，術前から理学療法が可能なすケースも多い．状況をみて術直後義肢 ことなど，術直後義肢装着法の適応条装着法を考慮するようにする．
」

件を満たすケースが多い．状況をみて術直後義肢装着法を考慮するようにする．
」

P136 8 行目，9「‥‥障害者自立支援法‥‥」（3 か所） 「‥‥障害者総合支援法‥‥」（3 か所）

行目，13 行目
P138 下から 12「障害者自立支援法」「障害者総合支援法」

行目
P139 2～3 行目「また，2013 年 4 月 1 日より障害者自 「2013 年4 月1 日より障害者の日常生
立支援法が障害者総合支援法となり，障 活および社会生活を総合的に支援する害者の定義に「難病」が追加されるとい ための法律（障害者総合支援法）となった変更が加えられる．
」

り，障害者の範囲に難病等が追加された．
」

サイドノート
追加「MEMO
障害者総合支援法に定める難病等とは，難治性疾患克服研究事業の対象疾患（130 疾患）および関節リウマチのことを示す．この法律の施行により，これらの疾患のために一定の障害があるにもかかわらず，症状の変動などによって身体障害者手帳の取得ができな

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正誤表

い場合にも，障害者福祉サービスが受けられるようになった．
」
5～6 行目「図 22）に申請の流れを示したように， 「障害者総合支援法によって義肢装具障害者自立支援法によって義肢装具をを制作する場合には，図 2 2 ） に示す障制作する場合には，市（区）町村への申 害者自立支援法での申請の流れと同様請がまず行われなければならない．
」に，まずは市（区）町村に申請しなければならない．
」「ここがポイント

サイドノート追加

障害者総合支援法における補装具費の支給については，補装具費支給申請書に加えて，「障害者総合支援法に定める難病等」に該当するかどうか判断するための医師の診断書等も提出が求められる．
」

P143 3 行目，最 「‥‥障害者自立支援法‥‥」「‥‥障害者総合支援法‥‥」

終行
下から 10 行目以「一人につき 20 万円を上限とし，以下 「一人につき 20 万円を上限とし，①手降6 項目が対象となる．ただし，工事前に すりの取り付け（廊下，トイレ，浴室，②段差の解消（スロープ設置なあらかじめ「市（区）町村の同意」を得 など）ておかなければならない．

ど，通路などの傾斜の解消），③床材の，④扉の① 手すりの取り付け（廊下，トイレ， 変更（畳からフローリングへ）
浴室など）．

取り替え（引き戸やアコーディオンド，⑤便器の取り替え（和② 段差の解消（スロープ設置など， アへ，扉の撤去）
通路等の傾斜の解消）．

式から洋式へ），①～⑤に付帯する工事③ 床材の変更（畳からフローリング （段差の解消における転落防止柵の設へ）．
④ 扉の取り替え（引き戸やアコーディオンドアへ，扉の撤去）．

置など）の 6 項目が対象となる．
」

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正誤表⑤ 洋式便器への取り替え（和式から様式へ）．
⑥ 上記①～⑤に付帯する工事（段差の解消における転落防止策の設置など）．
」
P144 下から 14行目以降「4．筋電義手の給付「４．筋電電動義手の給付

障害者自立支援法では，特例補装具と 障害者総合支援法では，特例補装具として，医師の判断に基づいて筋電義手が して，医師の判断に基づいて筋電電動給付対象となる．労災法では，一上肢を 義手が給付対象となる．労災法では手関節以上で失い，他上肢が全廃または 2012 年まで，両上肢を手関節以上で失これに準じた状態になっており，障害給 った者を筋電電動義手の給付対象とし付を受けた者（または受けると見込まれ てきたが，2013 年より１上肢を手関節る者）で，以下の条件を満たす場合に， 以上で失った者も一定の要件の下で支筋電義手の給付対象となる．

給対象として認められるようになっ① 手先装置の開閉操作に必要な強た．この改正によって，就労時の作業さの電極信号を検出できる．の質の向上や作業の種類の拡大等が図② 筋電電動義手を使用するに足るられ，社会復帰の促進が期待される．

判断力がある．
③ 筋電電動義手を使用するに足る十分な筋力がある．
④ ソケットの装着が可能である断端をもっている．
⑤ 肩および肘の関節の機能に著しい障害がない．

ここでの一定の要件を満たす支給対象者としては，片側上肢切断者で障害（補償）給付を受けた者または受けると見込まれる者であって，（ア）から（ウ）の用件を全て満たす場合とされている．
（ア） ①か③のいずれかに該当す筋電義手は断端に取り付けた電極がる者

筋電信号を受け取り，モーターなどによ①

就労中で，筋電電動義手のって駆動する義手であるが，1 具が 100装着により就労時の作業万円以上もすることから贅沢品としての質の向上や作業の種類

15 レクチャーシリーズ 理学療法テキスト『義肢学』

正誤表の拡大等が見込まれる

考えられており，特別な場合を除いては処方されない．しかし，2008 年から労②

申請時においては就労し災法によって片側切断者に対する試験ていないが，筋電電動義手的給付が 5 年間の期間にわたって実施の装着後に就労が予定さされており，有効と認められた場合にはれていて，筋電電動義手の広く普及が見込まれる．ただし，リハビ装着により就労時の作業リテーション訓練が行える医療機関やの向上や作業の種類の拡

故障時の対応が可能な義肢装具製作会

大等が見込まれる社があることが処方される重要な条件③

非切断肢側の上肢または手指に一定以上の障害がとなっているため，今後の課題も多い．
」あるため，筋電電動義手を使用しなければ社会生活ができないと認められる（イ） 筋電電動義手の装着訓練および試用装着期間における指導等並びに適合判定を実施する医療機関において，筋電電動義手の装着訓練を修了するとともに，試用装着期間を経過している者（ウ） 手先装置の開閉操作に必要な強さの筋電信号の検出，筋力を有することなど筋電電動義手を使用可能とする条件を満たす者で，筋電電動義手を継続して使用することが可能である者」