湘南医療大学大学院 学則
（令和  年  月  日改正）
第１章 総則
第１節 目的
（目的）
第１条 湘南医療大学大学院（以下「本大学院」という。
）は、本学の理念に基づき、保健医療学の学
理及び応用を教授研究し、高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、健康と福祉社会の進展に寄与することを目的とする。
（自己点検及び評価等）
第２条 本大学院の目的を達成するために、教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表するものとする。
２ 本大学院は、前項の自己点検評価及び評価の結果について政令で定める期間ごとに文部科学大臣の認証を受けた第三者による評価を受けるものとする。
３ 自己点検及び自己評価並びに第三者による評価に関し、必要な事項は別に定める。
（情報の公表）
第３条 本大学院は、教育研究活動等の状況について、刊行物への掲載その他広く周知することが可能な方法によって積極的に情報を公表するものとする。
（教育内容等の改善のための組織的な研修等）
第４条 本大学院は、授業の内容及び教授方法の改善を図るために組織的な研修及び研究を行う。
第２節 研究科の構成
（研究科）
第５条 本大学院に置く研究科、専攻、課程及び学生定員は次のとおりとする。
研究科名

専攻名

保健医療学研究科

保健医療学専攻

課程の別

入学定員

収容定員

修士課程





博士後期課程２ 研究科は、専攻及び課程の人材の養成の目的その他の教育研究上の目的を別表１及び別表２に定める。
３ 研究科は、前項の目的を達成するために、専攻及び課程の学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針並びに入学者の受入の方針を別表３に定める。
（教職員）
第６条 本大学院に、教授、准教授、講師、助教、事務職員その他職員を置くことができる。
（研究科長）
第７条 研究科に研究科長を置く。
２ 研究科長は、当該研究科に関する校務をつかさどる。
（大学院運営管理会議）
第８条 本大学院の運営管理に関する重要事項を審議し、理事会との連絡調整を図るために、大学院運営管理会議を置く。
２ 大学院運営管理会議に関し必要な事項は、別に定める。
（研究科委員会）
第９条 本大学院に、保健医療学研究科委員会（以下、「研究科委員会」という。
）を置く。
27

２ 研究科委員会に関する必要な事項は、別に定める。
（委員会）
第  条 本大学院に、本大学院運営に必要な委員会を置くことができる。
２ 委員会に関し、必要な事項は別に定める。
第３節 学年、学期及び休業日（学年）
第  条 学年は４月１日に始まり、翌年３月  日に終わる。
（学期）
第  条 学年を分けて、次の２学期とする。
前期 ４月１日から９月  日まで後期  月１日から３月  日まで２ 学長は必要に応じ前項の授業の開始終了時期について変更することができる。
（休業日）
第  条 休業日は、次のとおりとする。
（）日曜日（）国民の祝日に関する法律（昭和  年法律  号）に定める休日（）創立記念日
（）春期休業日（）夏期休業日
（）冬期休業日
２ 学長は、必要に応じ前項各号の休業日を変更し、又は休業日に授業を行い、若しくは臨時に休業日を定めることができる。
第２章 通則第１節 修業年限及び在学年限
（修業年限）
第  条 本大学院の修業年限は、修士課程は２年、博士後期課程は３年とする。ただし、本条に定める修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し修了すること（以下「長期履修制
度」という。
）ができる。
（在学年限）
第  条 学生は本大学院においては、修士課程にあっては４年、博士後期課程にあっては６年を超えて在学することができない。
２ 前項にかかわらず、第  条又は第  条の規定により入学を許可された学生は、第  条第２項又は第  条第２項により定められた修業年限の２倍の年数を超えて在学することはできない。
３ 前２項にかかわらず、学長が、教育上特別必要があると認めた場合は、この限りではない。
第２節 入学、転入学及び再入学
第  条 入学の時期は、学年の始めとする。ただし、第  条及び第  条の規定により入学する者については、学期の始めとすることができる。
（入学の資格）
第  条 本大学院の修士課程に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する資格をもち、所28

９ 大学院関連規程（入学の時期）

定の試験に合格した者とする。
（）大学を卒業した者（）外国において学校教育の  年の課程を修了した者（）文部科学大臣の指定した者
（）本大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、 歳に達した者（）看護学、理学療法学、作業療法学などの医療保健分野において、学士課程卒業レベルの知識・技術を有している者
（）助産師国家試験受験資格を希望する者は、保健師助産師看護師法に規定する、看護師免許を有する（取得見込を含む）女子
２ 本大学院の修士課程に入学することのできる者は、前項の規定を充足し、かつ次の各号の一に該当する者でなければならない。
（）看護学、理学療法学、作業療法学などの医療保健分野において、学士課程卒業レベルの知識・技術を有している者
（）助産師国家試験受験資格を希望する者は、保健師助産師看護師法に規定する、看護師免許を有する（取得見込を含む）女子
３ 本大学院の博士後期課程に入学することのできる者は、次の各号の一つに該当する資格をもち、所定の試験に合格した者とする。ただし、第  号から第  号までに関しては、入学の前年度末までにこれに該当することとなる者を含むものとする。
（）修士の学位または専門職学位を有する者
（）外国において修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者（）外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者（）我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者（）国際連合大学の課程を修了し、修士の学位に相当する学位を授与された者
（）本学大学院が実施する個別の入学資格審査により、修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、 歳に達した者
（入学の出願）
第  条 本大学院への入学を志願する者は、入学願書に所定の入学検定料及び所定の書類を添えて、指定期日までに本学に願い出なければならない。
（入学者の選考）
第  条 前条の入学志願者については、所定の選考の後、研究科委員会の議を経て、学長が合否を決定する。
２ 入学者の選考に関し、必要な事項は別に定める。
（入学手続及び入学許可）
第  条 選考に基づき合格の通知を受けた者は、指定された期日までに所定の書類を提出するとともに、所定の学生納付金を納付しなければならない。
２ 学長は、前項の入学手続を完了した者について、入学を許可する。
（転入学）
第  条 他の大学院に在学している者で本大学院への転入学を志願するものがあるときは、欠員のあ29

る場合に限り、選考の上、研究科委員会の議を経て、相当と認める年次に入学を許可することができる。
２ 前項の規定により入学を許可された者の既に履修した授業科目及び単位数の取扱い、修業年限並びに在学年限については、研究科委員会の議を経て、学長が決定する。
（再入学）
第  条 次の各号の一に該当し、再入学を志願する者は、欠員のある場合に限り、選考の上、研究科委員会の議を経て相当年次に入学を許可することができる。
（）第  条の規定により退学した者
（）第  条第１号又は第４号の規定により除籍された者
２ 前項により入学を許可された者の、既に履修した授業科目及び単位数の取り扱い、修業年限及び在学年限は、研究科委員会の議を経て学長が決定する。
第３節 教育方法、教育課程、単位及び履修方法
（教育方法）
第  条 本大学院の教育は、授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する研究指導（以下「研究指導」という。
）によって行うものとする。
（教育課程）
第  条 研究科が設置する授業科目、単位数及び履修方法等は、別表４に定める。
（単位の計算方法）
第  条 授業科目の単位数は、１単位の授業科目を  時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、次の基準により算定するものとする。
（）講義及び演習については、 時間から  時間までの範囲で本大学院が定める時間の授業をもって１単位とする。
（）実験、実習及び実技については、 時間から  時間までの範囲で本大学院が定める時間の授業をもって１単位とする。
（単位の授与）
第  条 授業科目を履修し、試験その他の審査により合格した者には、所定の単位を与えるものとする。
（成績の評価）
第  条 成績の評価は、秀・優・良・可・不可の５種とし、秀・優・良・可を合格とする。
２ 学位論文及び最終試験の評価は、合格・不合格とする。
（教育方法の特例）
第  条 学長は、教育研究上特別の必要があると認められる場合には、夜間その他特定の時間又は時期において授業又は研究指導を行う等の適当な方法により教育を行うことができる。
（他の大学院における授業科目の履修等）
第  条 学長は、学生に対して教育上有益と認めるときは、他の大学院（外国の大学院を含む。
）との協議に基づき、当該大学院における履修を認めることができる。
おいて修得したものとみなすことができる。
（入学前の既修得単位の認定）
第  条 学長は、教育上有益と認めるときは、学生が本大学院に入学する前の大学院において履修した授業科目について修得した単位を、本大学院に入学後における授業科目の履修により修得したも30

９ 大学院関連規程

２ 前項の規定により修得した単位は、研究科委員会の議を経て、 単位を限度として、本大学院にのとみなすことができる。
２ 前項の規定により修得したものとみなすことのできる単位（大学院設置基準（昭和  年文部省令第  号）第  条に規定する科目等履修生として修得した単位を含む。
）については、転入学及び再入学の場合を除き、研究科委員会の議を経て、 単位を超えない範囲で修了要件単位として認めることができる。

第４節 休学、復学、転学、留学、退学及び除籍
（休学及び復学）
第  条 学生が、疾病その他やむを得ない事由により引き続き３か月以上修学できないときは、所定の手続により、学長の許可を得て休学することができる。
２ 学長は、病気のため修学することが適当でないと認められる学生に対して、休学を命ずることができる。
３ 休学期間は１年を超えることができない。ただし、やむを得ない事由があるときは、学長の許可を得て更に１年以内に限り、期間を延長することができる｡
４ 休学期間は、通算して修士課程においては２年、博士後期課程においては３年を超えることはできない。
５ 休学期間は、第  条の在学年限に算入しない。
６ 休学期間中にその理由が消滅した場合は、所定の手続により学長の許可を得て復学することがで
きる。
（転学）
第  条 他の大学院への転学を志願する学生は、学長の許可を受けなければならない。
（留学）
第  条 外国の大学院に留学を志願する学生は、学長の許可を受けなければならない。
２ 前項の許可を得て留学した期間は、第  条に定める修業年限に含めることができる。
３ 留学に関する事項は別に定める。
（退学）
第  条 退学しようとする学生は、その事由を付して、保証人連署の上所定の書類を提出し、学長の許可を受けなければならない。
（除籍）
第  条 次の各号の一に該当する学生は、学長は、研究科委員会の議を経て、除籍する。
（）学生納付金の納付を怠り、督促してもなお納付しない者（）第  条に定める在学年限を超えた者（）長期間にわたり行方不明の者
（）第  条第４項に定める休学期間を超えて、なお修学することできない者（）死亡した者
第５節 課程の修了及び学位の授与等
（課程の修了）
第  条 本大学院に第  条、第  条第２項、第  条第２項の修業年限以上在学し、履修規程に基づく修了所要単位数以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び最終試験に合格した学生に対し、研究科委員会の議を経て、学長が修士課程の修了を認定する。
２ 本大学院に第  条、第  条第２項、第  条第２項の修業年限以上在学し、履修規程に基づく修31

了所要単位数以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格した学生に対し、研究科委員会の議を経て、学長が博士後期課程の修了を認定する。
３ 前項の規定にかかわらず、特例として２年以上在学し、次の各号に掲げる要件を満たした学生は、研究科委員会の議を経て、学長が博士後期課程の修了を認定する。
（）休学歴のない者（）長期履修者でない者（）早期修了しようとする学期までに、大学院学則に規定する年数以上在学した上で修了要件単位を修得可能な者
（）博士後期課程に在籍する者のうち優れた研究業績を上げた者
ア 博士論文を完成した者
イ 査読付き学術論文を  編以上（内  編が筆頭著者）有する者
（学位）
第  条 学長は本大学院の修士課程または博士後期課程を修了した者に対し、本大学院学位規則に基づき学位を授与する。
２ 学位の授与に関し必要な事項は、学長が別に定める。
第６節 賞罰（表彰）
第  条 学長は、本大学院の学生として表彰に値する行為があった者は、研究科委員会の意見を聴いて表彰することができる。
（懲戒）
第  条 学長は、本大学院の学則その他諸規程に違反し、若しくは秩序を乱し又は学生の本分に反する行為をした者に対して、研究科委員会の議を経て、これを懲戒する。
２ 前項の懲戒の種類は､訓告､停学及び退学とする｡
３ 前項の退学は､次の各号の一に該当する者に対して行う｡
（）性行不良で改善の見込みがないと認められる者
（）学業劣等で成業の見込がないと認められる者
（）正当の理由なくして出席常でない者
（）本学の秩序を乱し､その他学生としての本分に著しく反した者
第７節 研究生、聴講生、科目等履修生及び外国人留学生（研究生）
第  条 学長は、本大学院入学資格に該当する者で、特定の専門事項について研究を志願する者があるときは、教育研究に支障のない場合に限り、選考の上、研究科委員会の議を経て、研究生として入学を許可することがある。
２ 研究生に関し必要な事項は、別に定める。
（聴講生）
第  条 学長は、本大学院入学資格に該当する者で、特定の授業科目を聴講することを志願する者がる。
２ 聴講生に関し必要な事項は、別に定める。
（科目等履修生）
第  条 学長は、本大学院の特定の授業科目の履修を志願する者があるときは、教育研究に支障がな
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９ 大学院関連規程

あるときは、教育研究に支障のない場合に限り、選考の上、聴講生として入学を許可することがあい場合に限り、選考の上、研究科委員会の議を経て、科目等履修生として入学を許可することがある。
２ 科目等履修生に関し必要な事項は、別に定める。
（外国人留学生）
第  条 学長は、本大学院入学資格と同等以上の学力をもつ外国人で、本大学院において教育を受ける目的で入国し、本大学院に入学を志願する者があるときは、選考の上、研究科委員会の議を経て、外国人留学生として入学を許可することがある。
２ 外国人留学生に関し必要事項は、別に定める。
第８節 入試検定料及び学生納付金
（入学検定料及び学生納付金）
第  条 本大学院の入学検定料、入学金、授業料、実験実習費、施設設備費及び休学在籍料の金額は別表５及び別表６に定める。
２ 納付した入学検定料及び学生納付金等は、原則、返還しない。
３ 研究生、聴講生、科目等履修生については別に定める。

第３章 補 則（雑則）
第  条 この学則に定めるもののほか、この学則の施行に関し必要な事項は、学長が別に定める。
（改廃）
第  条 この学則の改廃は、理事会の議を経て理事長が決定する。
 附 則 この学則は、平成  年４月１日から施行する。但し、第  条から第  条までの規定は、平成 
年１月４日から適用する。
  附 則 この学則は、令和３年４月１日から施行する。
  附 則 この学則は、令和４年４月１日から施行する。
  附 則 この学則は、令和５年４月１日から施行する。
  附 則 この学則は、令和６年４月１日から施行する。

別表１
研究科・専攻の教育研究上の目的
研究科・専攻課程

教育研究上の目的
保健医療において研究者としての基本的研究手法を修得した高度専門職業人（臨床実践修士課程

者並びに指導者）を養成し、加えて、医療人としての倫理観をもって地域医療に貢献できる有為な人材を育成すること

保健医療学研究科
創造性に満ちた研究・開発能力を有し、保健医療学における多彩な研究を遂行可能な研

保健医療学専攻
博士後期

究者や、医療施設、保健施設、行政、地域で保健医療学の実践に携わる多彩な職種の中課程

で中心的役割を担える管理・指導能力を有する高度専門職業人や、保健医療学分野の大学において確かな教育能力と研究能力を兼ね備えた教員を養成すること
33

別表２
研究科・専攻の人材の養成の目的
研究科・専攻課程

修士課程

保健医療学研究科
保健医療学専攻

博士後期
課程

人材の養成の目的
① 保健医療学の３領域を対象とした学問的基盤を熟知し、保健医療に関わる高度専門知識・技術を有する臨床実践者の養成
※保健医療学を基盤に、健康増進・予防、心身機能回復及び助産学に関わる諸問題・課題を的確に解明する能力を身につけて、創造性かつ実践的な専門的知識・技術を有する高度専門職業人の養成を目的として、教育研究を行う。
② 臨床的学問探求を培い、地域医療において研究者としての基本的研究手法を修得し、臨床現場（医療施設、保健施設、行政、地域）で高度な医療専門
性を生かしチーム医療の中心として貢献できる指導者の養成
※地域包括医療システムの中で、症例個々に合った疾病予防や診断・治療と42/ 向上のために、医療専門職との相互理解とチーム医療を推進できる人材を養成する。
① 臨床的学問探求を培い、保健医療学のさらなる創造性に満ちた研究・開発能力を有し、多彩な研究を遂行できる研究者の養成
② 保健医療学の看護学、リハビリテーション学を対象とした学問的基盤を熟知し、保健医療学の実践において臨床現場で管理・指導能力を有する高度専門職業人の養成
③ 保健医療学の看護学、リハビリテーション学を対象とした学問的基盤を熟知し、保健医療学の実践において確かな研究能力と教育能力を兼ね備えた大学教員を養成34

９ 大学院関連規程

別表３
保健医療学研究科の学位授与、教育課程編成・実施、入学者受入れの方針（博士後期課程抜粋）
学 共通方針位  自らの研究分野以外の学問領域の幅広い知識を修得した知のプロフェッショナル
授 保健医療学に精通した上に、他分野の専門知識を幅広く修得し、人間や社会の多様性を理解した知のプロフ
与 ェッショナルとして、保健医療学に於ける研究者、高度専門職業人、教育者としての能力を有している。
の  研究能力、コミュニケーション能力
方 保健医療学における諸課題を自ら発見・設定し、論理的に考察する力、独創的な研究を自立して遂行する力、
針 研究結果を論理的に評価・分析する力など、科学的エビデンスの構築に必要な高度な研究能力に加え、研究成果を広く社会に知らせる情報発信能力、コミュニケーション能力を有している。
 多職種協働における管理・指導能力
保健医療学の実践に関わる医療・行政・地域の現場において、多職種間の有機的連携を推進するために中心的な役割を担える管理能力・指導能力を有している。
 教育実践能力
保健医療学に於ける研究能力を有し、大学の学生教育に精通し、学生の主体的な学びを促す教育実践能力を有している。
 高い倫理観
学生の教育や研究活動、医療や介護等の現場で求められる豊かな人間性や責任感、使命感とともに、保健医療に携わる研究者や教育者、高度専門職業人に必要な高い倫理観を有している。

看護学領域における学位授与の方針 自らの研究分野以外の学問領域の幅広い知識を修得した知のプロフェッショナル
看護学に精通した上に、他分野の専門知識を幅広く学際的に修得し、人間や社会の多様性を理解した知のプ
ロフェッショナルとして、看護学に於ける研究者、高度専門職業人、教育者としての能力を有する。
 研究能力、コミュニケーション能力
看護学における諸課題を自ら発見・設定し、論理的に考察する力、独創的な研究を自立して実装し遂行する力、研究結果を論理的に評価・分析する力など、看護実践の基盤となる科学的エビデンスの構築に必要な高度な研究能力に加え、研究成果を広く社会に知らせる情報発信能力、コミュニケーション能力を有している。
 多職種協働における管理・指導能力
看護学の実践に関わる医療・行政・地域医療の現場において、多職種間の有機的連携を推進するために中心的な役割を担える調整力および管理能力・指導能力を有している。
 教育実践能力
看護学における研究能力を有し、看護系大学の学生教育に精通し、学生の主体的な学びを促す教育実践能力を有している。
 高い倫理観
看護学生の教育場面や研究活動、看護職が医療、介護そして福祉等の現場で求められる豊かな人間性や責任感、使命感とともに、保健医療に携わる研究者や教育者、高度専門職業人に必要な高い倫理観を有している。

リハビリテーション学領域における学位授与の方針 自らの研究分野以外の学問領域の幅広い知識を修得した知のプロフェッショナル
保健医療学に精通した上に、他分野の専門知識を幅広く学際的に修得し、人間や社会の多様性を理解した知のプロフェッショナルとして、リハビリテーション学に於ける研究者、高度専門職業人、教育者としての能力を有する。

教
育
課
程
編
成
・
実
施
の
方
針

 研究能力、コミュニケーション能力
リハビリテーション学における諸課題を自ら発見・設定し、論理的に考察する力、独創的な研究を自立して遂行する力、研究結果を論理的に評価・分析する力など、科学的エビデンスの構築に必要な高度な研究能力に加え、研究成果を広く社会に知らせる情報発信能力、コミュニケーション能力を有している。
 多職種協働における管理・指導能力
リハビリテーション学の実践に関わる医療・福祉・行政・地域医療の現場において、多職種間の有機的連携を推進するために中心的な役割を担える管理能力・指導能力を有している。
 教育実践能力
リハビリテーション学における研究能力を有し、リハビリテーションの専門職を養成する大学の学生教育に精通し、学生の主体的な学びを促す教育実践能力を有している。
 高い倫理観
理学療法学生または作業療法学生に対する教育場面やリハビリテーション領域の研究活動、リハビリテーシ
ョン関連職が医療や福祉等の現場で求められる豊かな人間性や責任感、使命感且つ、保健医療に携わる研究者や教育者、高度専門職業人に必要な高い倫理観を有している。
カリキュラム・ポリシー
① 保健医療学の総括的なコンセプトを修得、精通した上に、保健医療学関連学問分野の幅広い知識を修得した知のプロフェッショナルの素養と倫理的見識を備え、適切な方法論を用いて自立的に研究活動が行える
能力と主体的な教育活動と専門職連携教育を実践させるため、その根源となる豊かな知的学識を培えるための科目を配置する。
② 保健医療学分野のそれぞれに関わる諸問題・課題を幅広い知識、専門的及び科学的観点から的確に解明し実践するために、多職種や地域社会と連携して高度な企画運営等の運営管理能力、創造性豊かな研究・開発能力を遂行する能力、ならびに高等教育の目的、重要性、意義、方法など、理論的基礎の検証を学ぶことができる科目を配置する。
③ 保健医療学分野の専門かつ多様な実践と研究、教育の応用・発展を修得するために、自らの研究分野以外の学問の幅広い知識、研究方法、倫理的見識、及び教育技法・評価方法を学ぶ科目を配置する。
④ 「共通科目」、「基礎科目」「専門科目」で修得した知識をもとに、高い倫理観を有し人間や社会の多様性を理解した知のプロフェッショナルとして、適切な研究方法を用いて自ら研究課題を設定した研究活動を行い、その成果発表に取り組む教育を実践することができる科目を配置する。
看護学領域における共通科目、基礎科目、専門科目のカリキュラム・ポリシー
① 看護学の総括的なコンセプトを修得、精通した上に、看護学関連学問分野の幅広い知識を修得した知のプロフェッショナルの素養と倫理的見識を備え、適切な方法論を用いて自立的に研究活動が行える能力と主体的な教育活動と専門職連携教育を実践させるため、その根源となる豊かな知的学識を培えるための科目を配置する。
② 看護学のそれぞれに関わる諸問題・課題を幅広い知識、専門的及び科学的観点から的確に解明し実践するために、多職種や地域社会と連携して高度な企画運営等の運営管理能力、創造性豊かな研究・開発能力を遂行する能力、ならびに高等教育の目的、重要性、意義、方法など、理論的基礎の検証を学ぶことができる科目を配置する。
③ 看護学の専門かつ多様な実践と研究、教育の応用・発展を修得するために、自らの研究分野以外の学問の幅広い知識、研究方法、倫理的見識、及び教育技法・評価方法を学ぶ科目を配置する。
④ 「共通科目」、「基礎科目」「専門科目」で修得した知識をもとに、高い倫理観を有し人間や社会の多様性を理解した知のプロフェッショナルとして、適切な研究方法を用いて自ら研究課題を設定した研究活動を行い、その成果発表に取り組む教育を実践することができる科目を配置する。

看護学領域における特別研究科目のカリキュラム・ポリシー
研究能力育成と研究遂行のため、特別研究科目として看護学特別研究を配置する。
看護学特別研究は、看護学領域における研究をさらに深化させる探究⼼を備えるために研究活動に重点を置いた教育を⾏う。さらに、看護学領域において自立した研究活動を通して、教育者、研究者、高度専門職業人として、社会を牽引できる能力の修得も目指す。

リハビリテーション学領域における共通科目、基礎科目、専門科目のカリキュラム・ポリシー
① 「自らの研究分野以外の学問領域の幅広い知識を修得した知のプロフェッショナル」を培うために、リハビリテーション領域に関する伝統的医療・福祉や先駆的医療・福祉の動向を学ぶ科目を置く。
② 「研究能力・コミュニケーション能力」を培うために、リハビリテーション学領域に関わる理論面の構築と高度な専門知識を修得することができ、リハビリテーション学領域に関わる新規的な実践的技術を発案する機会を与える科目を置く。また、コミュニケーション能力を育む課題設定が可能な科目を置く。
③ 「多職種協働における管理・指導能力」を培うために、保健医療学領域の諸課題を発見・設定し多職種協働した管理運営を実践する能力、幅広い知識と科学的根拠に基づいた指導方法を学ぶことができる科目を配置する。
④ 「共通科目」、「基礎科目」「専門科目」で修得した知識をもとに、アクティブラーニング、体験型学習などを通じて「教育実践能力」「高い倫理観」を培うことができる科目を配置する。
リハビリテーション学領域における特別研究科目のカリキュラム・ポリシー
修士課程での教育を基礎として、より研究活動に重点を置いた教育を行うとともに、リハビリテーション学研究をさらに深化させる探究⼼を備えた上で、リハビリテーション学領域において⾃⽴した研究活動を行い、教育者、研究者、高度専門職業人として社会を牽引できる能力の修得を目指す。そのため、研究デザイ
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ンから論⽂執筆までを個別指導と複数教員による集団指導を組み合わせ、複数回の中間報告会等により、進捗状況の確認と研究内容の向上を図り、独創性や⾃⽴して研究を行い得る能⼒とプレゼンテーション能⼒を修得させる。
入 共通の入学者受入れの方針
学 人間に対する深い関心と高い倫理観を備え、生命の尊厳を重視し、個を敬愛できる人
者 保健医療学の研究に求められる基礎的な能力と専門知識を有し、博士後期課程での研究を達成出来る人
受 研究者・教育者・高度専門職業人として求められる専門知識と技術の修得に強い意欲を持つ人
入 保健医療に関わる社会的課題に常に関心を持ち、研究者・教育者・高度専門職業人として社会に貢献する熱れ 意のある人
の 柔軟な発想と論理的思考を持ち、多様な分野の専門家と連携・協働できる協調性やコミュニケーション能力方 を備えた人針 
看護学領域の入学者受入れの方針
①自らの研究分野以外の学問領域の幅広い知識を修得した知のプロフェッショナル
看護学に精通した上に、他分野の専門知識を幅広く学際的に修得し、人間や社会の多様性を理解した知のプ
ロフェッショナルとして、看護学に於ける研究者、高度専門職業人、教育者としての資質を有する人。
②研究能力、コミュニケーション能力
看護学における諸課題を自ら発見・設定し、論理的に考察する力、独創的な研究を自立して実装し遂行する力、研究結果を論理的に評価・分析する力など、看護実践の基盤となる科学的エビデンスの構築に必要な高度な研究を達成する強い意志、研究成果を広く社会に知らせる情報発信能力、コミュニケーション能力を有する人。
③多職種協働における管理・指導能力
看護学の実践に関わる医療・行政・地域医療の現場において、多職種間の有機的連携を推進するために中心的な役割を担える調整力および管理能力・指導能力を発揮できる資質を有する人。
④教育実践能力
看護学における研究に求められる基礎的な能力を有し、看護系大学の学生教育において、学生の主体的な学びを促す教育実践能力に発展できる資質を有している人。
⑤高い倫理観
看護学生の教育場面や研究活動、看護職が医療や介護や福祉等の現場で求められる豊かな人間性や責任感、使命感とともに、保健医療に携わる研究者や教育者、高度専門職業人に必要な高い倫理観を有している人
リハビリテーション学領域の入学者受入れの方針
①自らの研究分野以外の学問領域の幅広い知識を修得した知のプロフェッショナル
リハビリテーション領域の研究者・教育者・高度専門職業人として求められる総合的なリハビリテーション学に精通した上に、他分野の専門知識を幅広く学際的に修得した知のプロフェッショナルとしての資質を有する人。
②研究能力、コミュニケーション能力
リハビリテーション学における諸課題を自ら発見・設定し、課題解決のために独創的な研究を自立して計画・遂行し、研究結果を科学的に評価・解析する能力など、博士後期課程での研究を達成する強い意志、研
究成果を社会に知らせる情報発信能力およびコミュニケーション能力を有する人。
③多職種協働における管理・指導能力
医療・行政や地域医療などリハビリテーションの実践場面における他職種間の有機的連携を推進するために中心的な役割を担える調整力および管理・指導能力を発揮できる資質を有する人。
④教育実践能力
リハビリテーション関連職の養成大学の学生教育において、学生の主体的な学びを促す教育実践能力に発展できる資質を有している人。
⑤高い倫理観
疾病の予防や治療から障害の軽減を追求する観点から、人間に対する深い関心と高い倫理観を備え、生命の尊厳を重視し、個を敬愛できる人。

別表４
湘南医療大学大学院保健医療学研究科教育課程表（博士後期課程抜粋）
科目区分

授業科目の名称

配当年次

単位数
必修

選択

1通

教育学特論

1通

2

研究特論

1通

2

保健福祉学特論1通

2

小計（4 科目）

-

高等教育学

1通

2

基礎

保健医療学基盤研究

1通

2

科目

保健医療学実践研究

1通

2

-

6

共通
科目

小計（3 科目）
36

2

2

6

９ 大学院関連規程

医療倫理学特論

自由健康支援ケアシステム学特論

1前

2

健康支援ケアシステム学演習

1後

4

地域生活ケアシステム学特論

1前2

地域生活ケアシステム学演習

1後

4

生涯発達ケアシステム学特論

1前

2

専門

生涯発達ケアシステム学演習

1後

4

科目

小計（6 科目）-18

地域生活支援学特論

1前

2

地域生活支援学演習1後

4

身体機能支援医療学特論

1前

2

身体機能支援医療学演習

1後

4

小計（4 科目）-12

看護学特別研究

1-3

10

1-3

10

-

20

看
護
学
領
域
科
目

リ
ン ハ
学 ビ
領 リ
域 テ
科 ー
目 シ
ョ
看護学領
域科目
特別

リハビリ
テーショ
ン学領域
科目

研究
科目

リハビリテーション学
特別研究
小計（2 科目）合計（19 科目）250

【博士（看護学）】
共通科目から 4 単位（必修科目 2 単位、選択科目 2 単位以上）、基礎科目
から 2 単位以上、専門科目内「看護学領域科目」から 6 単位以上（選択した特別研究に関わる研究領域の特論科目 2 単位以上・演習科目 4 単位以上）及び特別研究科目 10 単位を履修し、合計 22 単位以上を取得するとともに、必要な研究指導を受けた上で、本研究科が実施する博士論文審査及修了要件

び最終試験に合格すること。
【博士（リハビリテーション学）】
共通科目から 4 単位（必修科目 2 単位、選択科目 2 単位以上）、基礎科目
から 2 単位以上、専門科目内「リハビリテーション学領域科目」から 6 単位以上（選択した特別研究に関わる研究領域の特論科目 2 単位以上・演習科目 4 単位以上）及び特別研究科目から 10 単位を履修し、合計 22 単位以上を取得するとともに、必要な研究指導を受けた上で、本研究科が実施する博士論文審査及び最終試験に合格すること。


別表５
入学検定料
項目
入学検定料

金額



別表６
学生納付金（入学金、授業料、実験実習費、施設設備費、休学在籍料）
（保健医療学研究科博士後期課程抜粋）
項目
金額
入学金（入学時）

授業料等（年間）

休学在籍料（半期）

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