Japan

JP001 – 09 – 1
2009 年 4 月発行

Oceanographic
JODC

Data Center

JAPAN OCEANOGRAPHIC DATA CENTER
since 1965

No. 77目Apr 2009次 J-DOSSの利用状況

P. 1

 海の相談室だより

P. 2

 IOC刊行物・文書保管センターからのお知らせ

P. 4

 JODCの受領データ

P. 5

日本海洋データセンター（海上保安庁海洋情報部）

JODCニュースNo.77(2009.04)

J-DOSS の利用状況について
J-DOSS(JODC Data Online ServiceSystem) は 、 日 本 海 洋 デ ー タ セ ン タ ー（JODC）が保有する海洋データ・情報をインターネットにより提供するシステムです。
J-DOSS の海洋データ・情報の提供サー
ビスのうち 2008 年のデータダウンロード実績につきましては、のべ 2,158 機関が J-DOSSを利用し、22,783 件のデータがダウンロードされました。前年と比較すると、ダウンロード件数は前年の 57％と大幅に減少、利用機関数も前年の 93％と若干の減少となっています。過去 5 年間で見ると J-DOSS の利用機関数は 2000～2500 の間で推移していることが分かります。
2008 年のダウンロード実績の内訳を見ると、利用機関別では、大学・試験研究機関が約 53％（前年 54％）を占め、続いて民間企業が約 19％（前年 18％）、個人が約 12％（前年 12％）、官公庁が約 11％（前年 13％）となっています。昨年の比率と比べると、個人と官公庁が入れ替わり、個人による利用が若干増加しています。
利用データ別では、最も多く利用されたデータ項目は潮汐データで、全体の約 44％（前年 62％）を占めています。続いて水深データが約 22％（前年 13％）と増加しました。
水温・塩分データおよび海上気象・波浪データは昨年とほぼ同じ利用状況となっています。
データの利用目的別では、昨年と同様に調査研 究・技術開 発 のためが最も 多く約72％を占めています。
国別では、日本が約 80％（前年 66％）で、利用者の大半を占めており、続いて中国が6％（前年 23％）、ロシアが約 6％（前年 1％）、韓国が約 3％（前年 5％）となっています。中国からの利用が大幅に減少しました。
2009 年も多くの利用者の役に立てられるよう、迅速な海洋データ・情報の提供に努めたいと思います。
（JODC 丸山章子）-1-

JODCニュースNo.77(2009.04)

海の相談室だより○ ２００８年「海の相談室」の利用状況
2008 年 1 月～12 月の「海の相談室」利用状況をとりまとめましたのでご紹介します。
本庁及び管区本部「海の相談室」の利用件数は、本庁（3,040 件）、管区（3,535 件）の総計 6,575 件で、前年に比べ 1,049 件（14％）減少し、平成10 年以降からの減少傾向が続いています。
個別に見ますと情報の提供先別では、個人（-431 件）及び民間企業（-432 件）が前年に比べて突出して減少しており、目的別での海洋資源･空間等の利用（-295 件）への減少につながっていると思われます。しかし、調査研究･技術開発（-273 件）や防災（-297 件）は、海洋資源･空間等の利用に続き減少しているものの、関連性が大いにあると思われる大学・研究機関(44 件)の利用は、少しながら増加しています。
項目別では、潮汐（-758 件）、水路図誌（-325 件）が前年より大きく減少し、特に潮汐については顕著な変動がありました。この一因として、インターネットから各験潮所のリアルタイム情報を入手できることが一般化したことが、電話での問合せ件数(-824 件)の減少からも推測ができます。
１． 提供先別件数

２． 項目別提供件数

その他 13
民間企業
1,767 27%
国・地方団体等 600 9%航 路 標 識 1152%

0%6,575件個人 3,41152%

教育機関 701%

その他 1,91629%

潮 汐 1,55724%海 上 気 象 1252%
波 浪 59水 深 265

天 文 ・ 暦 291
4%

３． 利用目的別件数

海 ・ 潮 流 984
15%2%

水 路 図 誌 1,08617%
海 洋 生 物 210%
海 洋 汚 染 270%

海上保安庁
387 6%

水 温 ・ 塩 分 175
3%6,575件海 上 距 離 1332%
測 量 113

大学・試験所
等 327 5%そ の 他 1,532
23%

地磁気・重力27 0%

地 質 631%

4%

1%

４． 提供形態別件数
海洋資源・空間等の利用
771 12%

FAX 51
1%

調査研究・技術開発
1,398 21%

印刷物 1,02813%

電子媒体 931%
メール 698
9%

閲覧 842
10%

6,642件

8,109件
防災 2233%海洋性レクリエーション
2,263 34%

環境保全 711%-2-

口頭 5,36566%

その他 320%JODCニュースNo.77(2009.04)○ 「海の相談室」の閲覧文献・情報提供等
相談室には、海洋情報に関する専門的知識を備えた室員が来訪者、メール及び電話での問合せに応えています。
１） ｢海の相談室｣で受付けている主な海洋情報の内容
イ) 海図類、水路書誌(水路誌、灯台表、潮汐表など)、水路通報等
ロ) 潮汐･潮流及び干満時刻等
ハ) 各種測量、水深及び潮汐の基準面、海底地質、海底地形、重力等
ニ) 海流、水温、塩分、波浪等の海象
ホ) 日食･月食等の天文事象、日月出没時刻、月例等
ヘ) 水路業務法、海上交通安全法、港則法、海上保安庁法等ト) 日本海洋データセンター(JODC)の業務等
２） 「海の相談室」で閲覧できる主な資料等
イ) 海上保安庁が刊行した全ての海図と水路図誌、研究報告などの各種報告書ロ) 国内外の海洋調査機関や大学・研究機関から提供を受けた観測報告及び各種文献類
ハ) 明治以降刊行した旧版海図や水路書誌、測量原図のマイクロフィルムニ) 国外から提供を受けた海図及び水路書誌等
ホ) 室内のパソコンに整備した電子海図、測量原図管理システム、空中写真等
３） 提供できる主な海洋情報データ、情報イ) インターネット（ＪＯＤＣ）上で公開している海洋データ
ロ) マイクロフィルム化された旧版海図、測量原図のデジタルデータ（ＣＤ－ＲＯＭ提供）
ハ) 各種海洋関係の報告書・文献等の複写(デジタルカメラ又はＣＤ－ＲＯＭ提供)
このほかにも｢海の相談室｣では、皆様のご要望やご質問に可能な限りお答えできるように努力していますので、一度ご相談していただければと思います。

-3-

JODCニュースNo.77(2009.04)

IOC 刊行物・文書保管センターからのお知らせ
2008 年 1 月から 12 月に受領した IOC 文献
IOC Reports of Governing and Major Subsidiary Bodies


No.120 Twenty-fourth Session of the AssemblyIOC Reports of Meetings of Experts and Equivalent Bodies


GEBCO IOC-IHO / GEBCO Guiding Committee XXIV

IOC Annual Reports
Series 14 Annual Report 2007

IOC Circular Letter

No.2270 Decision regarding the workload of the Commission on the Limits of the Continental Shelf
and the ability of States, particularly developing States, to fulfill the requirements of article 4of Annex II to the Convention as well as the decision contained in SPLOS/72, paragraph (a)No.2280 Twentieth Session of The IOC Committee on International Oceanographic Dataand Information Exchange (IODE-XX), Tianjin, China, 4-8 May 2009

No.2283 Ninth Session of The IOC Intergovernmental Panel on Harmful Algal Blooms (IPHAB-IX),
UNESCO, Paris, 22-24 April 2009

No.2287 Assessment of Assessments Solicitation for Comments from Member StatesIOC Newsletter

HARMFUL ALGAE NEWS:

No.36



HARMFUL ALGAE NEWS:

No.37



HARMFUL ALGAE NEWS:

No.38

Information Series (INF)No.1222 Procedure for the Application of ARTICLE 247 of the UNCLOS BY IOC

IOC 文献の分類
出所：“IOC Publications : The IOC Electronic Library”
 IOC Reports of Governing and Major Subsidiary Bodies：
総会(Assembly)、執行理事会(Executive Council)、IODE 委員会(C-IODE)等の会議報告書
 IOC Reports of Meetings of Experts and Equivalent Bodies：
専門家組織による会議報告書 (GEBCO 含む)
 IOC Annual Reports：
年報(IOC の 1 年間の活動概要報告)
 IOC Workshop Reports：
研究集会の報告書
 IOC Technical Series：科学的／技術的な論文及び出版物
 IOC Manuals and Guides：手引書や便覧
 IOC Circular Letter：回章 Information Series (INF)：情報集 上記の分類に収まらない様々な文書 （活動方針など）(http://www.ioc.unesco.org/iocweb/IOCpub/IOCpub.htm)-4-

JODCニュースNo.77(2009.04)

2008 受領データ一覧
JODC が、2008 年 1 月から 12 月までに受領したデータ（文献等は除く）は以下のとおりです。
貴重なデータを提供していただいた各機関に厚くお礼申し上げます。これらのデータの内、公開可能なデータは処理が終わり次第提供を開始する予定です。JODC の重要な任務である「迅速なデータ流通」をさらに推進するために、関係調査機関のご協力を今後ともよろしくお願いします。

1. （国内）
機関名

データ名

媒体

NEAR-GOOS リアルタイムデータ

FTP

海洋気象観測資料（データ編）

CD-ROM

気象庁地球環境・海洋部
財団法人日本水路協会

旧朝鮮総督府水産試験場

海洋情報研究センター｢鶚（みさご）丸｣データ

E-mail鹿島、塩釜、八戸、新潟、宮崎、金沢
毎時潮汐データE-mail毎時潮汐データE-mail毎時潮汐データ

CD-ROM

波浪データ（NOWPHAS）

CD-ROM

水深データ

CD-ROM

CTD 連続データ

CD-ROM

ASUKA Hydrographic Data

CD-ROM

海洋地質図

CD-ROM(独) 国立環境研究所環境情報センター

海洋環境モニタリング調査データ

ＦＴＰ

特定非営利活動法人ヴォース・ニッポン

水温・塩分データ（表層航走式）

CD-ROM

三重県立水産高等学校

水温･塩分データ

紙

海洋漁業調査要報 31～33 号

冊子

港湾・空港整備事務所
酒田、青森、志布志、釜石、伏木富山
港湾事務所(独) 港湾空港技術研究所(独) 海洋研究開発機構(JAMSTEC)(独) 産業技術総合研究所
地質調査総合センター(独) 水産大学校〃31～34 号(デジタルデータ)

E-mail

東北大学「宮城丸」水温データ

E-mail北海道大学

海洋調査漁業試験要報第 51 号

CD-ROMCTD データ

CD-ROM

おがさわら海の情報

FAX

東京小笠原水産センター-5-

JODCニュースNo.77(2009.04)

機関名

データ名

媒体

青森県水産総合研究センター

海洋観測結果

FAX

岩手県水産技術センター

沿岸定線海洋観測結果、海洋観測結果

紙、FAX

愛知県水産試験場

海況観測旬報FAX

佐賀県玄海水産振興センター

海洋観測結果

FAX

高知県水産試験場

海洋観測結果表、定線調査水温報告

紙、FAX

沖合定線観測結果、海洋観測資料

FAX

定線調査海洋観測表

FAX

第六管区海上保安本部

来島海峡中渡島験潮データ

CD-ROM

海上保安庁交通部

船舶気象通報データ

CD-ROM

東京都島しょ農林水産総合センター
大島事業所
和歌山県農林水産総合技術センター
水産試験場

海上保安庁警備救難部

全世界海洋汚染監視ネットワーク

紙(MARPOLMON)
海洋汚染調査データ

CD-ROM、水深データ（MGD77）

E-mail

第４４・４６・４７次南極地域観測データ

CD-ROM

東京湾モニタリングデータ

CD-ROM

潮汐データ(３０秒間隔)

FTP

潮汐データ(毎時)

FTP

海上保安庁海洋情報部-6-

JODCニュースNo.77(2009.04)

定地水温データ提供機関 （紙、E-mail、FTP）(1)北海道立中央水産試験場、 (2)北海道立地質研究所海洋学部、 (3)奥尻地区水産技術普及指導所、 (4)社団法人北海道栽培漁業振興公社、 (5)北海道大学北方生物圏フィールド科学センタ
ー水圏ステーション室蘭臨海実験所、 (6)同水圏ステーション厚岸臨海実験所、 (7)青森県水産総合研究センター、 (8)秋田県水産振興センター、 (9)岩手県水産技術センター、 (10)宮城県気仙沼水産試験場、 (11)福島県水産試験場、 (12)新潟県水産研究所、 (13)新潟県水産海洋研究所
佐渡水産技術センター、 (14)第九管区海上保安本部海洋情報部、 (15)茨城県水産試験場、 (16)海上保安庁海洋情報部、 (17)東京都島嶼農林水産総合センター大島事務所、 (18)神奈川県水産技術センター、 (19)静岡県水産技術研究所、 (20)福井県水産試験場、 (21)富山県農林水産総合技術センター水産研究所、 (22)石川県水産総合センター、 (23)愛知県水産試験場漁業生産研究所、 (24)財団法人三重県産業支援センター、 (25)三重県科学技術振興センター、 (26)三重県
農林水産商工部水産室、 (27)和歌山県農林水産総合技術センター水産試験場、 (28)京都大学
防災研究所付属流域災研究センター、 (29)大阪府環境農林水産総合研究所、 (30)第五管区海上保安本部海洋情報部、 (31)兵庫県立農林水産技術総合センター、 (32)鳥取県水産試験場、(33)岡山県水産試験場、 (34)第六管区海上保安本部海洋情報部、 (35)山口県水産研究センター
内海研究部、 (36)同センター外海研究部、 (37)高知県水産試験場、 (38)高知県須崎市、 (39)愛媛県農林水産研究所水産研究センター、 (40)香川県水産試験場、 (41)島根県水産技術センタ
ー、 (42)福岡県水産海洋技術センター有明海研究所、 (43)第七管区海上保安本部海洋情報部、(44)佐賀県玄海水産振興センター、 (45)財団法人宮崎県水産振興協会、 (46)第十管区海上保安本部海洋情報部、 (4７)沖縄県栽培漁業センター、 (4８)第十一管区海上保安本部海洋情報部、(4９)気象庁(以上 4９機関)-7-

JODCニュースNo.77(2009.04)

2. （国外）
機関名

データ名

媒体

NODC／ハワイ大学

Joint Archive for Shipboad ADCP

FTP, CD-ROM

KODC（韓国）

2008 年 TESAC データ

紙

NOAA

World Ocean Atlas 2005

冊子、DVD

国外の機関名NODC： National Oceanographic Data Center： 米国海洋データセンター
KODC： Korea Oceanographic Data Center： 韓国海洋データセンター
NOAA： National Oceanic and Atmospheric Administration： 米国海洋大気庁-8-