福 岡 水 海 技セ 研 報

第 26号

2016年３ 月

Bull.Fukuoka.Fisheries.Mar.Technol.Res.Cent.No26.March 2016

小型底びき網漁業における減速操業の省エネ効果について
杉野浩二郎 1・永松

公明 2・酒井健一 2・秋本

恒基 1

（ 1研究部・ 2独立行政法人水産大学校）

小型底びき網漁業における収支改善策の１つとして，減速操業による燃油消費量，漁獲状況等の変化について各種試験，分析を行った。減速操業用の漁具を作成し，漁具が海底に適切に接地するよう重量を調整した結果，従来漁具に比べ90㎏，30％軽量化することができた。曳網速度を2.7kt から2.2kt に減速した結果，曳網中の燃油消費量はおよそ38％減少した一方，漁獲量については９～17％増加した。同一の漁業者が2.7kt で操業した年と2.2kt で操業した年の収支を比較すると，減速操業時は５～９％の収支低下がみられた。しかし，年による燃油価格や操業日数の変動を考慮すると，逆に減速操業時の収支は５～13％向上していた。
キーワード：小型底びき網，省エネ，省力，燃油，漁家経営

小型底びき網漁業は福岡県内の漁船漁業では釣り，採貝･採における収支の改善を目的として，独立行政法人水産大藻，刺網に次いで経営体数が多く，全体の６％を占めている。

学校との共同研究により，従来の操業よりも曳網速度をその一方で，漁獲量は全体の２％に留まり，比較的零細な経営

減速した場合の燃油消費量，漁獲量を把握し，より経済体が多くを占めている。

１）的な操業方法についての検討を行った。また実際に減速

近年の燃油価格の上昇は全ての漁業種類にとって収支を悪化する一因となっている。特に小型底びき網漁業は操業をした際の収支についても漁業者の協力を得て数年分の知見を得たので，その効果の検証も行った。

操業中常に機関の回転をあげ高負荷状態で運転されるため，他の漁業種類に比べて燃料費が支出の多くを占め，方法

燃油高騰の影響が大きいとされる。また小型底びき網は多様な魚種を漁獲対象としており，漁獲物は多魚種，小１．試験用漁具の作成ロットとなりやすい。小ロットの漁獲物は商品の安定供

減速操業に関する各試験を行うため，新規漁具を作成給が困難であることから，単価が低くなる傾向があるが，した。新規漁具は，エビ類の生残試験を除き操業試験を

近年は小売業者の衰退，大型量販店の台頭により，その行った糸島漁協加布里支所所属の小型底びき網漁船Ａ丸傾向に拍車がかかっている。
このように小型底びき網漁業を取り巻く環境は極めて漁網

厳しく，経営体数は1981年の792から2013年の165までこの35年間で1／5に減少している。1)漁業者の高齢化も進グランドロープ

み，漁網の取り込みや漁獲物の選別などの作業が負担となり，現在も漁業者の数は減り続けている。
2013年７月に独立行政法人水産総合研究センター水産工学研究所及び開発調査センターより｢漁船漁業の省エネルギーに向けて｣2)という啓発冊子が発行され，この中で減速航行による燃料代の節約が提唱されている。しかし，小型底びき網漁業では曳網速度が漁獲効率に影響をビーム与えることから，減速操業により燃料代が減少したとしても，それ以上に水揚げ額が減少すれば収支がマイナスどんぶり石となるため,省エネ対策が遅れている。
そこで水産海洋技術センターでは，小型底びき網漁業- 63 -

図１ 小型底びき網模式図

杉野・永松・酒井・秋本（4.7トン）が従来から使用している漁具(図１)と同型様に日没前後に１時間ずつとした。漁獲したエビ類は直とした。作成した漁網はＡ丸にて数回曳網を行い，減速ちに選別し，漁船の活け間に収納した。帰港後は水産海操業した際に底泥を穿掘せずに海底に接地するようグラ

洋技術センターの５トン水槽においてエアレーション，ンドロープ，漁網開口部両端に装着する重り(通称どん一次濾過海水による換水(300l/h)を行い，帰港から12時ぶり石)の重量調整を行った。

間後の生残率を測定した。

従来漁具及び新規漁具は福岡県計量検定所において重５．収支比較量を測定した。

2013年以降，加布里支所の一部の漁業者は漁具を軽量化し，2.2kt 程度の減速操業を行っている。これら漁業

２．燃油消費量計測試験
2014年10月９日，Ａ丸にて新規漁具を用い曳網速度を者の仕切り書，燃油購入履歴を入手し，減速操業を行った2013年，2014年と従来の2.7kt での操業を行った2012

変えたときの燃油消費量及び機関回転数を測定した。
曳網速度は新規漁具が海底に接地かつ底泥を穿掘しな年の各年における収支を整理した。

い範囲で調整し，2.2kt から2.7kt の間で４段階設定した。燃油消費量を測定するために燃油の機関への導入口と排出口それぞれに流量計(オーバル社製
ト EG

結果

フローペッ

LS-4976)を設置し，あわせて機関に回転数検出

１．試験用漁具の作成

LG-930)を設置した。得られた数値はリ

新規漁具は従来から使用している漁具の図面を元に作アルタイムで表示するとともにデータロガーに記録し成した。なお，素材は新旧漁具ともにポリエチレンを使た。

用し，糸の太さは400デニールであった。

器(小野測器なお，Ａ丸の機関はヤンマー株式会社製４ CX-GT，ディーゼル，連続定格出力は169kW であった。

漁網部の重量は従来漁具で217kg，新規漁具で154kgとなった。新たに作成した漁網に従来漁具と同様のグランドロープ及びどんぶり石を装着，曳網し，2.2kt での３．漁獲試験操業が可能な重量調整を行った結果，前者は鉛沈子４個

曳網速度の違いが漁獲に与える影響を把握するため，を除去することで36kg から31kg，後者は両サイドで50kg

Ａ丸により従来漁具及び新規漁具を用いて操業試験を行から28kg となった（表１）。結果，新規漁具は従来漁具った。に比べて90kg，30％軽量化することができた。

操業試験は2011年６月から2014年11月までの間に計24回行った。なお，従来操業と減速操業の試験は，時間の表１ 新旧漁具重量表

制約上，それぞれ別の日に実施した。曳網速度は，従来

従来漁具

新規漁具

操業では従来漁具を用い2.7kt，減速操業では新規漁具

漁網

217kg

154kgを用い2.2kt とした。操業は日没前，日没後それぞれ１グランドロープ

36kg

31kg

回ずつ各１時間行った。漁獲物は船上で選別を行い，商どんぶり石

50kg

28kg

品価値があると判断されたものについて水産海洋技術セ

合計

303kg

213kg

ンターに持ち帰り，分類，計数及び重量測定を行った。
各漁具での調査結果のうち，同一時期に実施し，直接比較が可能な従来操業３回(６月１回，10月２回)と減速操業６回(６月３回，10月３回)分について整理を行った。
４．エビ類の生残試験
曳網速度の違いが漁獲物の活力に影響するかを調べるために，糸島漁協加布里支所所属の小型底びき網漁船Ｂ丸(4.9トン)，Ｃ丸(4.98トン)による操業試験を行い，漁獲したエビ類について，生残率を調査した。
生残試験は2015年10月に実施した。曳網速度はＢ丸が2.7kt，Ｃ丸が2.4kt とし，漁具は両船が通常使用しているものを用いた。曳網時間，曳網回数は漁獲物調査と同- 64 -

図２

従来漁具（左）と新規漁具（右）の漁網部分

小型底びき網漁業における減速操業の省エネ効果

同様の大きさ，素材，形状でありながら新旧漁網の重その結果，減速操業では従来操業に比べ貝類の占める量に約３割の差が生じた理由として，操業海域ではホト割合が大きく，相対的に魚類や甲殻類の占める割合が少

トギスガイが大量発生しており，従来の漁網にホトトギなかった。これは2014年度にテングニシが大量発生し，スガイの足糸等のゴミや泥などが大量に付着したことが減速操業の試験時に１日あたり10kg を越える漁獲があ考えられた(図２)。

ったことによるものと考えられた。そこで貝類を除く漁獲物組成を求め，図６に示した。これによると，漁獲物

２．燃油消費量計測試験

組成は従来操業，減速操業ともに魚類が最も多く63～64

表２に曳網速度ごとの機関回転数，燃油消費量の測定結果を，図３にそれぞれの関係を示した。

％，次いで甲殻類が24～29％，頭足類が7～13％という結果になった。減速操業ではやや頭足類が多く，甲殻類

曳網速度と機関回転数，燃油消費量の間には以下の関が少なかったが，大きな差は認められなかった。

係式が成立した。
y=0.9362e0.0008x①

４．エビ類の生残試験

y=曳網速度(kt)，x=機関回転数(rpm)z=0.92e②

従来操業と減速操業におけるエビ類の生残状況を図７0.0019xに示した。

z=燃油消費量(l/h)，x=機関回転数(rpm)

いずれのエビも曳網速度の違いによって生残率に有意

曳網速度を2.7kt から2.2kt へと20％低下させると，燃油消費量は38％減少した。

な差は生じなかった。また，大型のクルマエビやクマエ
ビ，シバエビは84％以上が生残したが，小エビ類(サルエビ，アカエビ等)は25～27％しか生残しなかった。

３．漁獲試験
従来操業と減速操業の１操業ごとの平均漁獲量を図４6050.95に示した。

46.946.650

量はわずかだが多くなった。試験回数が少なく，統計的な判定は行えなかったが，少なくとも減速操業により大幅に漁獲が減少することはないと考えられた。
次に各調査ごとの漁獲物の組成を操業速度別に平均した結果を図５に示した。漁獲物は移動速度や生息場所を考慮し，魚類，甲殻類，頭足類，貝類，その他に分類し漁獲量(㎏)

６月，10月ともに従来操業よりも減速操業の方が漁獲

39.75

40

従来操業

30

減速操業
20
100
6月た。

10月

図４ 従来操業と減速操業の漁獲量の比較
表２4%

曳網速度と機関回転数，燃油消費量

曳網速度

機関回転数

燃油消費量

2.2kt

1152rpm

8.0l/h2.4kt

1249rpm

9.6l/h2.5kt

1334rpm

11.1l/h

2.7kt

1408rpm

12.9l/h

7%
30%
44%
28%
61%

魚類
甲殻類
頭足類
貝類

9%
17%

従来操業

減速操業

図５ 従来操業と減速操業の平均漁獲物組成
14z = 0.92e0.0019x
R² = 0.9986

412103862

y = 0.9362e0.0008x
R² = 0.9562

101100図３12001300
機関回転数(rpm)

曳網速度

4燃油消費量

21400

燃油消費量(ℓ/h)

曳網速度(kt)

57%

13%

29%

24%
63%

64%

01500

魚類
甲殻類

従来操業

機関回転数と曳網速度，燃油消費量の関係

減速操業

頭足類

図６ 従来操業と減速操業の平均漁獲物組成(貝類除く)- 65 -

杉野・永松・酒井・秋本

曳網速度を低下させることによって，単位時間あたりクマエビと小エビ類の生残個体と斃死個体の平均重量の曳網面積は減少するため，同じ漁獲効率であれば，当を表３に示した。いずれの魚種でも生残個体の方が大型然漁獲量も減少するはずである。にも関わらず漁獲量がとなっており，小型個体ほど斃死が多かった。

減少することなく，むしろ増加していたことは，減速操業によって漁獲効率が向上していたことを意味する。

５．収支比較

減速操業することで考えられる漁獲効率の向上要因

表４に2012年度，2013年度と2014年度の小型底びき網に，漁具の接地性の向上があげられる。今回の調査では，漁業の収支の一例を示した。ここでは，収支を年間水揚従来操業，減速操業ともに貝類や底生甲殻類などの海底げ額から燃油代を減じたもので表した。

面上に生息する生物が同程度漁獲されており，基本的に水揚げ額は，2.7kt で曳網した従来操業の2012年度がは各々の漁具は海底に接地しているものと考えられる。

最も高く，2.2kt で減速操業を行った2013，2014年度よしかし，漁業者によると，従来操業では曳網中の漁船りもそれぞれ66万円，36万円高かった。燃油代も2012年の回頭や潮流等の変化により曳網速度が低下した時，凹度が最も高く，2013年度より14万円，2014年度よりも７凸のある海底を操業した時などに漁網が海底を穿掘し，万円高かった。

土砂が入り網が上がらなくなってしまう恐れがあるた

収支は2012年度が最も良く606万円，次いで2014年度

め，その都度，通常より操業速度を上げて曳網する傾向

が576万円，2013年度は553万円で，最大53万円の差があがある。このような場合，漁具は海底から離れ，接地性った。

が低下する可能性が考えられる。一方で，新規漁具による減速操業は，曳網中の様々な状況変化によってある程考

度船速が低下しても漁具の穿掘が起こりにくく，操業が察行いやすいとの意見があった。
即ち，減速操業での漁獲効率が向上した理由は，2.2kt

１．減速操業による漁獲量の変動
今回の調査結果からは，減速操業による漁獲量への明の曳網速度に見合った漁具の適正な軽量化により，漁具の挙動が多少の速度変化に影響を受けず安定したこと確な影響は認められなかった。

で，海底での接地性が高まったためと推測された。
120%

100% 100%

生残率

100%

100%
88% 84%２．減速操業が漁獲物の活力に与える影響

87%

曳網速度を低下させることで，漁網内の生物に対する2.7kt
2.4kt

80%
60%

海水の抵抗および袋網(魚捕り)内での攪拌流などの負担が減少し，漁獲物の鮮度や活力が向上すると想定された。

40%

25% 27%

特に小エビ類は漁獲量が大きく，活魚出荷により単価の20%向上が見込まれることから，その生残率が上がれば収入0%の向上につながると期待された。
クルマエビ クマエビ
図７

シバエビ

小エビ類

しかし，今回の結果からは2.7kt で曳網した場合とエビ類の生残率の比較

2.4kt で曳網した場合のエビ類の生残に明瞭な差はみいだせず，この程度の速度差では生残の向上にはつながら

表３

クマエビと小エビ類の生死別平均重量
生残個体

斃死個体

クマエビ

27.4g

24.8g

小エビ類

1.9g

1.3g

ないものと考えられた。
また，生残個体と斃死個体の平均重量を比較した結果，前者の方がクマエビで10.5％，小エビ類で46.2％大きかった。同様の現象は東京湾のシャコでも確認されており，
3)

表４

曳網速度

年度毎水揚げ額及び燃油代の比較率は大きく左右されると考えられた。

2012年度

2013年度

2014年度

2.7kt

2.2kt

2.2kt

5,994,032円

6,296,701円

水揚げ額 6,656,508円

漁獲される個体群の体長組成によっても漁獲物の生残

燃油代600,865円

461,260円

532,826円

収支

6,055,643円

5,532,772円

5,763,875円

漁獲物の鮮度向上には曳網速度の低下よりも，漁獲物の選別時や運送時の取り扱いの見直しが有効であると考えられた。中村4)によれば選別時に漁獲物が海水につかるようにすることで生残率が約２倍になり，それによる単価向上も見込まれるとしている。また中川ら5)は選別- 66 -

小型底びき網漁業における減速操業の省エネ効果

時にシャワーで海水をかけることで特に夏季の高温期のより収支が改善する可能性は非常に高いと推察された。

生残が改善すると報告している。
４．波及効果について
３．減速操業による収支改善の可能性

先に述べたように，小型底びき網漁業者は高齢化が進

年間を通じての収支比較では，従来の操業形態が減速操業よりも上回るという結果になった。

行しており，重い漁具の運用や腰をかがめた姿勢での選別作業などが大きな負担となっている。また重い漁具はしかし，操業試験では減速操業によって燃油消費量が事故を引き起こす可能性を高め，事故が発生した際に重減少するとともに，漁獲量，漁獲物組成が大きく変化し大化する危険性も高まる。また，こうした過酷な労働条なかったことを考慮すると，収支が減速操業により悪化

件は後継者の確保にも悪影響を与えている。6)するのは不自然である。

労働作業の負担軽減，危険性の回避の観点からも漁具

そこで2012年度と，2013年度，2014年度の燃油単価，操業日数を比較したところ(表５)，2012年度は2013年度の軽量化の意義は大きく，収支改善以外でも今回の漁具改良による恩恵は大きいと思われる。

及び2014年度に比べて燃油単価が安く，出漁日数も多い

今回の調査では糸島漁協加布里支所の小型底びき網漁ことがわかった。そこで，2013年度及び2014年度の燃油業について試験を行ったが，漁場の水深，底質，主とな単価と操業日数を2012年度に標準化した場合の収支を求る漁獲対象魚種，操業形態などは漁協，漁業者によりそめ表６に，また収支の増減率を図８に示した。

れぞれ異なっており，一様に今回の結果を当てはめるこ

これによると，収支は2013年度が553万円から684万円とはできない。

へと，2014年度が576万円から634万円へと大幅に改善ししかし，これまで漁獲効率を高めることを主題に確立た。2012年度の収支と比較したところ，2013年度が113されてきた現在の操業形態が，現状の魚価，燃油単価に％，2014年度が105％となった。これらのことから，燃おいて必ずしも収益が高いとは限らないことを提言でき

油価格や操業日数の変動要因を考慮すると，減速操業にたと考える。
前述の通り，今回試験を行った糸島漁協加布里支所で

年度別燃油単価及び出漁日数の比較

はすでに一部の漁業者が漁具の軽量化，曳網速度の減速

2012年度

2013年度

2014年度を行っており，本試験の成果が普及し始めている。

燃油単価

76.2円/l85.2円/l91.1円/l

今回の調査結果をもとに，より多くの漁業者が今一度

出漁日数

127日

105日

118日

自らの操業を見直し，より安全で経済的な操業形態を模表５索することを期待する。
表６

2012年度の燃油単価，操業日数に標準化した収支

謝辞

2013年度

2014年度

曳網速度

2.7kt

2.2kt

2.2kt

水揚げ額

6,656,508円

7,249,924円

6,776,958円

本研究を実施するにあたり，多大なご助言，ご協力を

燃油代

600,865円

407,385円

439,543円

いただいた糸島漁協加布里支所，古川芳治氏，古川武志

収支6,055,643円6,842,539円

6,337,415円

収支(非標準化)

6,055,643円

5,532,772円

5,763,875円

非標準化

標準化
113%

収支変動率
(2012年度を100%とする)

2012年度

120%
100%

100% 100%

91%

氏，鍋島民生氏に厚く御礼申し上げる。

文95%

献105%

１）第29次～61次福岡県農林水産統計年報．九州農政局
福岡農政事務所，福岡．1982～2015．

80%
60%

２）独立行政法人水産総合研究センター水産工学研究所

40%

開発調査センター．漁船漁業の省エネルギーに向け20%て，東京．2013．
３）大富潤，中田尚宏，清水誠．東京湾の小型底曳網に0%
2012年度
図８

2013年度

2014年度よるシャコの海上投棄量．日本水産学会誌 1992；
58：665-670.

従来操業と減速操業の収支比較

４）中村元．内湾における小型機船底びき網の網目拡大(標準化は燃油単価及び操業日数を2012年度に揃えた)- 67 -杉野・永松・酒井・秋本と魚捕りの改良．平成22年度愛知県沿岸漁業現場対シャワー装置導入の効果．福岡県水産海洋技術セン

応型技術導入調査検討事業報告書，愛知県水産試験

ター研究報告 2002；12：37-40.

場，愛知．2011；57-75.

６）高橋秀行．千葉県銚子市における小型機船底曳網漁５）中川清，瀧口克己．小型底びき網漁業における海水- 68 -業の漁労作業分析．水産工学 2009；46：１-８．