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トランジション・デザインと脱成長──文化と経済の関係を再考する──
報告要旨
中野佳裕
（早稲田大学地域・地域間研究機構次席研究員）
1.

〈開発〉の時代と人新世の大加速化
H・アレントの『人間の条件』（1958）には、次のような文章がある。
「〈 活動的生活 〉とは、なにごとかを行うことに積極的に係わっている場合の人間生活のことであるが、この生活は必ず、人びとと人工物の世界に根ざしており、その世界を棄て去ることも超越することもない。物と人とは、それぞれの人間の活動力の環境を形成しており、このような場所がなければ人間の活動力は無意味である1」。
人間は、自らが制作した世界の中に存在するが、その世界は自己と他者、人間と他の生物、そして物（人工物、自然物）との関係によって成り立っている。社会はこれら様々な関係のデザインとして現れる。そして関係のデザインとして建てられた社会は、人間の存在と行為を規定すると同時に、未来の存在の可能性もデザインする。
第二次世界大戦後に始まった〈開発〉の時代は、近代西洋起源の経済発展の思想を世界化する巨大なプロジェクトとして始まった。それは、今日、地質学において議論されている人新世（アントロポセン）と呼ばれる時代区分における「大加速化2」の時代の到来と軌を一にする。産業革命以降、人間の活動は地球生態系の均衡を大きく変容する力を持つにいたったが、石油および核エネルギーに依存するようになった 1950 年代以降、その勢いは加速化し始めた。
〈開発〉の時代の到来は、世界規模での物質的繁栄を目指して経済開発を推進することで、人間の活動がもたらす地質学的影響を増大させていった。近代化を標榜する開発政策
は、世界の多様な生活文化が維持してきた地域固有の生命系の物質循環を科学技術によって切断し、人間の労働と自然を商品化し、その関係を市場原理に従って再編していった。
人と物の関係を生命系から離床させる社会デザインは、先進国・途上国を問わず、近代主義的な地域開発の現場においてリアルな影響力を持っていたと言えるだろう。それは、人間や自然を市場交換可能な商品へと切断し還元しただけでなく、地域の捉え方も変えていった。例えば、筆者の故郷の山口県光市の室積半島は、江戸時代には北前船が立ち寄る

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ハンナ・アレント、『人間の条件』、志水速雄訳、ちくま学芸文庫、1994 年、43 頁。

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クリストフ ・ボヌイユ＆ジャン・バティスト・フレソズ 著 『 人新世とは何か──〈 地球と人類の時代 〉の思想史 』 野坂しおり訳、青土社、2018 年。

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漁業と交易の町として、瀬戸内海の島と半島のネットワークの中で繁栄していった。そこには「海から地域を捉える」という世界像が存在していたはずであろう。しかし、明治期の近代化にともない全国に鉄道網が発達してくると、陸路に対して海路の重要性が低下するようになった。かつて海上交易で栄えた瀬戸内海の半島の生活は、「低開発」状態と見なされるようになり、地元住民もそのことを意識するようになった。
第二次世界大戦後の地域開発は、この動きをさらに加速化した。石油エネルギーと石油製品の普及により、地元の山の資源をバイオマス燃料として活用する習慣は廃れ、里山の手入れは徐々に行き届かなくなっていった。半島の西の浜に営まれていた塩田は埋め立てられて宅地化した。そして漁港の整備と護岸工事により浜辺の一部はコンクリートで埋め立てられ、海と山の循環は切断された。天保期の史料『防長風土注進案』に記録されているように、室積半島や周辺の室津半島や牛島・長島・祝島では、古くから海藻や鰯を畑の肥料として利用する生命系の経済が営まれていた。その実践は、高度成長期黎明期頃まで、故郷の日常の風景を作っていた。しかし、護岸工事によって藻場が減少し、山や森林の栄養分が海に流れなくなった結果、浜辺に打ち上げられる海藻の量は減少した。また、化学肥料と農薬を使用する近代的農業の普及によって、海藻・干鰯を肥料に使う習慣も廃れていった。当時を記憶する地元の高齢者の話を聴くと、1960 年代初頭を境に磯の香りは弱くなり、干鰯の発酵する匂いは地域の風景から消えっていったという。
1960 年代に政府が進めた全国総合開発計画によって、瀬戸内海沿岸部の埋め立てと重化学工業の立地が進められた。瀬戸内海はかつての里海としての豊かな意味と文化を失い、工業排水の廃棄場となった。その結果、同地域は深刻な海洋汚染を被ることとなった。筆者の故郷の地域史を振り返ると、近代主義的な開発は、海から地域を捉える視点を後退させ、陸中心の論理によって地域をデザインし直してきた。里海と里山の循環は切断され、陸中心の地域像に基づいて、人と物の関係を科学技術と市場原理によって再編する地域開発が進められていった。かつて栄えた周防灘の半島と島の集落は、1970 年代半ばには高齢化と過疎化が始まり、低開発地域と見なされるようになった。工業立地が困難な地形と風土の中で、筆者の故郷の隣町である上関町には、1980 年代初頭に原発建設計画が持ち込まれた。それ以来、原発計画の是非をめぐって周辺地域は分断されている。高齢化と過疎化が加速化する中で、持続可能な地域づくりのグランド・ビジョンの形成が待たれているものの、高度成長期の地域開発パラダイムに対する決定的なオルタナティブを構想できずに現在まで至っている。
今日、人新世の大加速化は地球規模の影響を引き起こすようになっている。経済のグローバル化の影響で、開発がもたらす生態学的影響も、局所的な公害から地球温暖化とそれに伴う様々な負の影響（生物多様性の喪失、異常気象の多発、海面上昇、食糧危機）へと、重層的なフィードバック・ループをグローバルな規模で抱え込むように至っている。
筆者の故郷がある瀬戸内海の西南地域もその影響を免れず、夏の平均気温の上昇、豪雨による土砂災害、台風の経路の変更による海水温の変化、温暖化による栽培可能な農作物の3変化などが起こっている。地球生態系のグローバルな変動を無視して地域の未来を考えることは、もはや不可能である。地域の自立も持続可能性も、高度成長期の地域開発の論理とは別のパラダイムで考えなければならなくなっているのである。
2.

トランジション・デザインと脱成長
人新世の大加速化は、複合的な生存の危機をもたらしている。既に進行中の危機に対して、人類はどのように対応すればよいだろうか。既に別の論考で述べていることだが、過去四十年の新自由主義政策は社会の市場化を地球規模で推進した結果、現代世界は社会的・生態学的・疫学的・安全保障上の様々なリスクを抱えるようになっている3。しかし、このような状況にもかかわらず、先進産業社会の政治は民主主義からポスト・デモクラシーへと後退し、巨大ビジネスの利害関心の支配を受けるようになっている。格差は世界規模で拡大し、社会の分断は深まり、地球環境破壊という人類共通の課題に対して集合行為を起こすことが国際的な水準でも一国の水準でも困難になっている。
ポスト・デモクラシーは、気候危機をめぐる政治において二つの反民主主義的な潮流を生み出している。一方では、右派ポピュリズムの支持を受ける権威主義政治体制（米国、ブラジルなど）は気候危機の現実を否認し、従来型の経済成長主義を維持しようとしている。他方で、国際的な科学者集団は、地球工学（ジオ・エンジニアリング）による気候管理の道を提案しており、地球技術官僚による寡頭政治が地球規模で強まる可能性が高まっている。
これら反民主主義的な動きに対する第三の道として、近年、批判的開発学／批判的デザイン理論の中で議論されているのが、トランジション・デザイン（Transition Design＝TD）である。コロンビア出身の人類学者アルトゥロ・エスコバルによると、TD は社会のデザインを存在論的次元から問い直すプロジェクトである4。その中心アクターは近代主義的な〈開発〉とグローバル化の中で排除・周辺化されてきた民衆であり、彼ら・彼女らが継承してきた土着の生活文化とその基層を成すコスモロジーがオルタナティブの源泉となる。
近代西洋起源の〈開発〉パラダイムは、ヒトと非ヒト、文化と自然、西洋と非西洋に世界を分断する二元論的存在論（dualist ontology）を採用し、前者による後者の支配を正当化してきた。TD は、〈開発〉が採用してきたこの人間中心主義／西洋中心主義を克服し、社会を人間・他の生き物・物（人工物、自然物）との相互依存性の中で捉える関係的存在論（relational ontology）の中でデザインし直すことを提案している。従来のデザイン理論

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中野佳裕「いまこそ〈健全な社会〉へ──コロナとともに考えるトランジション・デザイン」『世界』2020 年 8 月号、岩波書店、115－125 頁。
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Arturo Escobar, Designs For the Pluriverse, Durham and London: Duke University Press,

2017.

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が、資本主義の中でのサービスの提供を目指していたのに対して、TD は資本主義に対するシステミックなオルタナティブをデザインすることを目指す。その戦略として、グローバル経済の周辺の中で実践されている非資本主義的・非自由主義的・非近代的なオルタナティブ経済活動を再評価し、国家とも市場とも位相を異にする〈共＝コモン〉あるいは〈コミューナルなもの〉の再生を重視する。
3.

脱成長と関係的存在論
脱成長（décroissance ; decrescita ; degrowth）は、TD を構成する主要な社会デザイン・パラダイムのひとつである。フランスの思想家セルジュ・ラトゥーシュが主張するように、脱成長は経済成長の対義語でもなければ、マイナス成長のことでもない。従来の〈開発〉が際限のない経済成長を前提とする社会デザインを推進してきたのに対して、脱成長は経済成長を社会の中心的価値としないオルタナティブな価値体系の下で社会をデザインし直す5。つまり脱成長は、経済成長のために組織化されていた言葉の秩序と物の秩序を組み換え直す、認識論的・存在論的プロジェクトなのである6。
脱成長パラダイムによる言葉と物の秩序の再編は、生活基盤の再ローカル化として現れる。なぜなら経済のグローバル化によって、人間の生活は地球規模での市場関係に組み込まれており、自律性を取り戻すためには、ローカルな生活基盤をグローバルな市場経済とは別の論理で構築し直す必要があるからだ。脱成長による社会デザインは経済の再ローカル化を軸に構想されるが、ラトゥーシュはそれを八つの再生プログラム（再評価、再概念化、再構造化、再分配、再ローカル化、環境負荷と不平等の削減、リサイクル、再利用）による好循環として描いている。
脱成長が提案する社会デザインで中心的役割を果たすのが、協同組合や非営利組織など、市民のアソシエーションによる社会連帯的な経済活動だ。ラトゥーシュは、過去数十年の間、市民の手によるこれらオルタナティブな経済活動（スローフード、地域補完通貨、市民発電所、トランジション・タウンなど）が地域の価値とレジリエンスを高めるコミュニティ経済づくりに貢献していることに注目する。そして、これら多様なオルタナティブ経済のネットワークが、従来の地域開発の繰り返しに陥るのではなく、脱成長パラダイムの下でさらに進化していくことが重要だと主張する。
では、脱成長パラダイムの下でのオルタナティブ経済活動の進化とは、どのようなことを意味するのだろうか？ 関係的存在論の視座から言えば、これらオルタナティブな経済活動は、各地域において人間と物、人間と他の生き物との関係をリ・デザインする触媒の5Serge Latouche, La décroissance, Paris, Que sais-je ?, 2019.（邦訳は白水社より拙訳で刊行予定。
）
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この点については、S・ラトゥーシュ『〈脱成長〉は、世界を変えられるか？』（中野佳裕訳、作品社、2013）を参照されたい。

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役割を果たすといえる。オルタナティブな経済活動は、地域社会に潜在する非市場・非貨幣の関係性の価値を高め、国家の他律性にも市場の他律性にも依存しない〈共〉の領域の再生に貢献するだろう。第二次世界大戦後の〈開発〉が推進してきた社会デザインは、人間同士の関係や人間と自然の関係を経済成長の実現のために市場化し、道具化してきた。
その結果、未来破壊的な（defuturing）な市場社会がグローバル化していった。反対に、TD としての脱成長は、この未来破壊的な社会システムから自立した生活基盤をローカルな文脈で再構築し、未来の存在可能性を担保する（futuring）社会をデザインしていくのである7。
4.

おわりに
筆者は現在、故郷の里海の生活文化と地域開発の歴史を人新世の視座から再検討し、この地域独自の TD を探求する新著の執筆に取り組んでいる8。南欧の脱成長論や地域主義が都市や農村の生物流域を中心に議論されるのに対して、筆者は、南瀬戸内海（周防灘）の半島や島のネットワークから成る「海の地域主義」というものを考えてみたいと思っている。筆者のこの研究が、〈開発〉に内在する陸の論理を根本から問い直し、脱成長論に新たな視座を提供することを期待したい。

7

Defuturing/futuring という表現は、Tony Fry, Design Futuring: Sustainability, Ethics

and New Practice, London: Bloomsbury, 2009 から借用した。
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現在執筆中のこの本は、来年、出版社コモンズから刊行する予定で取り組んでいる。