エッセイ『イエメン日誌』第４回
林Ⅵ

克好（前駐イエメン共和国日本国大使）

テロ・外国人誘拐

テロの先駆けー１９７０年代
第二次世界大戦後の中東を振り返ると、１９５０～６０年代は植民地支配からの解放の時代、６０年代後半～７０年代は国際テロの先駆け、産油国台頭の時代、８０年代はイスラム主義復興の時代、９０年代は冷戦終結の余波の時代、２０００年代は「９．１１」ト
ラウマの時代、１０年代は自由化挫折の時代と言えるかもしれない。２０年代は新型コロナ禍で始まったが、その直前にはアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）のドバイには年間７万人以上の日本人が訪れ、さらに多くの日本人がドバイ空港で航空機を乗り換え、中東、アフリ
カ、欧州、中央アジアに向かっていた。しかし、１９７３年７月２０日、この空港が日航
機ハイジャックの交渉の舞台となり、犯人との交渉にあたったのが現在のドバイ首長でＵ
ＡＥ副大統領であるムハンマド・ビン・ラーシド・アル・マクトゥームであったことを知る旅行者はあまりいない。犯行に及んだのは「日本赤軍」と「パレスチナ人民解放戦線（ＰＦＬＰ）」の合同グループ、目的はその前年にイスラエルで発生した「テルアビブ空港乱射事件」でイスラエル当局に逮捕されていた日本赤軍メンバー、岡本公三の釈放であった。
当時、日本政府の中でもドバイがどこにあるのかを正確に知る人は多くなく、外務省のアラブの専門家が頼りにされた。その頃のドバイ空港は一面の砂地に一本の滑走路が伸び、管制塔がぽつんと立つだけの空港だった。ＵＡＥにはまだ日本大使館が設置されていなかったため、近隣の日本大使館に勤務するアラビア語の堪能な外交官がドバイに派遣された。
ハイジャック事件はドバイでは解決せず、日航機はシリアのダマスカス空港を経てリビアのベンガジ空港に向かい、そこで犯人グループはリビア政府に投降、乗客・乗員約１５０
人を釈放した後、機体を爆破した。そして日本赤軍メンバーの足取りは消えた（１）。
１９９６年１２月、南米ペルーの首都リマで日本大使主催のレセプションがゲリラの襲撃を受け、大使公邸が占拠され、レセプションのゲストが人質となった。しかし、日本の外交施設が占拠されたのはこの事件が初めてではなかった。その２０年以上も前の１９７
４年２月６日、クウェートにある日本大使館がＰＦＬＰ（パレスチナ人民解放戦線）に襲撃・占拠され、大使と館員、大使館のスタッフが人質となった。襲撃の目的は、その一週1

間前（１月３１日）にシンガポールのロイヤルダッチシェル製油所を襲撃してシンガポー
ルの軍・警察に包囲されていたＰＦＬＰメンバー２名と日本赤軍メンバー２名の計４名の脱出を支援することにあった。パレスチナ・ゲリラは、シンガポールで包囲されている４人のシンガポール脱出が実現しない場合、大使館員を順次殺害すると予告した。アラブの専門家で鼻柱の強い書記官がその第一候補であった。ゲリラ側の脱出と安全確保の要求に応じるため日本政府は日航機をシンガポールに飛ばし、シンガポール、日本両国政府はそれぞれの政府関係者をゲリラグループの安全を保証する担保として日航機に同乗させた。
犯人４人と両国政府関係者を乗せた日航機は、２月８日、クウェート空港に着陸した。当初、クウェート政府は同機のクウェート空港着陸を拒否していた。交渉の末、大使館占拠
グループを乗せてただちに離陸することを条件に着陸が許可された。日航機の向かう先を探すための打診が近隣国に対してなされ、否定的な返事が続くなか、最終的に南イエメン
が日航機の着陸に同意した。日航機は、シンガポールの事件を起こしたゲリラグループと日本大使館占拠グループとを乗せてクウェートから南イエメンのアデンに向かい、そこで事件は幕引きとなった。日本赤軍メンバーを含む犯人の足取りはそこで消えた。
日航機ダッカ・ハイジャック事件が起きたのは１９７７年９月２８日だった。日本政府
は超法規的措置を取って日本赤軍の要求に応じ、獄中の服役者６人を釈放した。６人は身代金６００万ドルと共にバングラデッシュのダッカ空港に移送された。ダッカ空港での犯人側との交渉を経て乗客の多くが解放されたが、問題を抱え込みたくない各国は犯人が乗った日航機の飛来を拒否した。交渉の末、シリアのダマスカス空港に着陸した日航機は、そこで人質１０人を解放し、アルジェリアの首都アルジェ空港に向かった。アルジェで最後の人質１５名が解放されたが、６００万ドルはどこかで消えていた。アルジェリア当局に投降した犯人グループの足取りもその後消えた。
ダッカ事件の後、現地の日本大使館で緊急避難訓練があった。大使は館員に言った「大使のことなど気にせず、とにかく逃げなさい。人質になってはならない」。１９７０年代は
熱病にうなされたような熱いイデオロギーの時代だった。４０年も経てばテロの脅威のあり方も対処の仕方も変わる。イエメンでの訓練では、乗車中の車両が襲撃されて車から緊急脱出するときは、防弾チョッキを身に着けたまま、直進せずにジグザグに走って物陰に逃げ込むようにとアドバイスされた。銃撃者は逃げる者の足元に照準を合わせ、それから銃身を持ち上げて発砲するため、真っ直ぐに走ったのではヒットされる確率が高くなるからだとの説明だった。

アル・カーイダ
オサーマ・ビン・ラーデンはアル・カーイダのブランド・ネームになった。アル・カー
イダは１９８８年にサウジアラビア人のオサーマ・ビン・ラーデンとエジプト人アイマン・
ザワーヒリ（カイロ大卒の眼科医。２０２０年に病死するまで指導者）によりアフガニス
2

タンで結成されたといわれている。目的はアフガニスタンに駐留するソ連軍と闘う反共闘争であった。そのため、パキスタン諜報機関や米諜報機関が武器供与などの面で支援したといわれる。イエメン東部ハドラマウトの最高級蜂蜜の産地、ワーディ・ドゥアンがビン・
ラーデン一族の故郷である。オサーマ・ビン・ラーデンの父ムハンマドは若くして故郷を出て紅海の町ホデイダに向かい、そこからスーダンに渡り建設労働者として働いた後、サウジアラビアのジェッダに移り住んだ。１９３０年に建設業をはじめ、その仕事ぶりが初
代アブドルアジーズ国王の目に留まり親交を深めた（２）。第三代国王となるファイサル王子にも目を掛けられた。サウジアラビアが近代化していく過程で国中のモスク建設など国家
プロジェクトを受注したムハンマド・ビン・ラーデンは建設業界の重鎮に成長していった。
ビン・ラーデン家はサウジアラビアで最も財を成したイエメン出身ファミリーの代表格とされる。サウジで最大手の建設・エンジニアリング会社に成長したが、２０１７年にサウジで始まった「腐敗対策キャンペーン」で標的とされ、大きな痛手を被った。オサーマ・
ビン・ラーデンは１９５７年、父ムハンマドとシリア人の母の間に生まれた。キング・ア
ブドルアジーズ大学で経営学を学び、１９７４年に１７歳で母親の姪と結婚したが、９０年代に離婚した。２０１１年５月にパキスタンで殺害された時には妻３人と一緒だった。
２０００年に結婚した最も若い妻アマルは、１８歳の時にオサーマと結婚するためにアフガニスタンに渡ったイエメン人女性だった。妻３人は２０１２年にパキスタンからサウジ
アラビアに追放された。３人を取り調べたパキスタンの治安関係者は、サウジ人妻 2 人は退屈な女性たちだったが、アマルは違ったとの印象を述べている（３）。オサ－マは５度結婚し、子供は２０人以上といわれる。そのうちの何人かは２００１年のタリバン政権崩壊後、イランに逃れた。
１９７９年に起きた３つの事件は、中東に８０年以降のイスラムへの回帰の動きを、９
１年と２００３年のイラクを巡る２つの事件は、２００３年以降の非政府武装集団が中東を恐怖に陥れる状況をもたらした。
① イラン革命（１９７９年２月１１日）② マッカ（メッカ）・グランドモスク占拠事件（１９７９年１１月２０日～１２月４日）③ ソ連のアフガニスタン侵攻（１９７９年１２月。１９８９年撤退）④ 第一次湾岸戦争（１９９１年１月）と米軍のサウジアラビア駐留⑤ 第二次湾岸戦争（２００３年３月）と中東民主化政策
マッカ事件とは、サウジアラビア人神学生を中心とした約２５０名の武装グループがイ
スラム世界で最も神聖なマッカのグランドモスクに突入、占拠し、巡礼者約１０００名を人質にした事件である。実行犯のほとんどがサウジ人の若者で、しかもマディーナ（メディナ）のイスラム大学の卒業生と在学生など神学生だったことはサウジにとって衝撃だった。サウジはパキスタンとフランスの特殊部隊の支援を得て３週間後にようやく事件を鎮3圧した。武装グル―プのメンバー７５名が死亡し、１７０名が拘束された。その内、６８名が公開処刑された。武装グループは、腐敗した、みせかけのサウジ王家に正当性なしと主張し、古きに戻れと訴えた。西洋的なるものの全否定、西洋人、西洋文化をアラビア半島から一掃し、浄化し、イスラム法に則った社会の実現を目指した。サウジ王家は、王家に批判の矛先が向かうのをかわすために、この事件を機に宗教界におもねる姿勢に転じたといわれる（４）。
アフガニスタンへのソ連侵攻はイスラム諸国の若者を共産主義に対する聖戦に導いた。
サウジアラビアはそうした若者を支援した。イスラム主義者の歓心を買える上に、やっかいで過激な若者を追い出せるという２つの利点があった。オサーマ・ビン・ラーデンもそうした若者のひとりだった。アフガニスタンから共産主義ソ連を駆逐するために戦ったイ
スラム教徒はジハーディスト第一世代で、アル・カーイダを結成した。
１９８９年にソ連はアフガニスタンから撤退したが、アフガニスタンの内紛はその後も続いた。アラブ人イスラム教徒の多くは故国にもどった。オサーマ・ビン・ラーデンも１
９９０年にサウジアラビアに帰国した。故国に戻れない者は欧州諸国に政治亡命した。彼らが後年ホームグロ－ン・テロリストの芽になろうとはその時、誰も考えなかった。１９
８９年、ベルリンの壁が崩壊し、冷戦が終焉に向かった。１９９１年、ユーゴスラビアの解体が始まった。９２年にボスニア・ヘルツェゴビナがユーゴスラビアから独立し、国内
でセルビア正教徒とイスラム教徒の内紛が始まった。故国に戻れないアフガン帰りのアラ
ブ人はイスラム教徒を支援するためにボスニアに向かった。９０年代のアラブ諸国（エジプト、アルジェリア、サウジ等）ではイスラム主義者への締め付けが強くなり、アフガン帰りも含め多くのイスラム活動家が海外に逃避した。ボスニア紛争は１９９５年に終結するが、アラブ人イスラム教徒にはその地に残留する者もいた。それらの多くが保守的なイ
スラム主義者であったためバルカン地域のイスラムの保守化が進んだ。イスラムの価値観、生活規範を守るための「侵略者との闘い」がグローバルに展開され始めた。
１９９０年８月、イラクがクウェートを侵攻した。オサーマ・ビン・ラーデンはサウジ
王家にアフガニスタン帰りのイスラム戦士を対イラク戦に利用することを提案し、一笑に付され全く相手にされなかったといわれる。それどころかサウジ王家は米軍をサウジ国内に駐留させた。オサーマ・ビン・ラーデンはそんなサウジ王家に失望し反米色を強めていった。サウジ当局の締め付けもあり、サウジアラビアに居づらくなったオサーマは９２年にスーダンに移り、そこでビジネスに成功した。ボスニア・ヘルツェゴビナ内戦がはじまりジハーディストのボスニア移動が始まっていた。９６年、米国とサウジアラビアはオサーマ・ビン・ラーデンを庇護するスーダンに圧力をかけた。スーダン政府はこの圧力に抗することができず、オサーマは再び居場所がなくなった。スーダン時代には第一の妻がスーダンでの生活を嫌いサウジに戻っていった。仲間からも、スーダンで何をしているのかとの突き上げが出てきた。母国サウジアラビアから国籍をはく奪され、ファミリーからも縁を切られたオサーマはその年の５月、アフガニスタンのジャララバードに移動した。タ
4

リバンがジャララバードを制圧したのち、タリバンとアル・カーイダの共闘が始まった。
オサーマの資金力がものを言った。１９９６年９月、タリバンの攻勢を受けてカブールが陥落、アフガニスタンにタリバン政権が成立した。アル・カーイダの多国籍化が進み、反米闘争が激化していった。その後タリバン政権へのアラブ人ジハーディストの影響力が強まっていった。
２００１年９月１１日、米国で同時多発テロ、即ち「９．１１」が発生した。アル・カーイダのメンバーが乗っ取った旅客機２機がニューヨークの貿易センタービルに突っ込んだ。ワシントンでは、ハイジャックされた旅客機が米国防総省の建物に突っ込んだ。ペン
シルバニア上空では、アル・カーイダ・メンバーにハイジャックされた旅客機内で乗客がハイジャック犯に抵抗、旅客機が野原に墜落した。
米国は軍事力でタリバン政権を崩壊させた。ブッシュ政権はその勢いで２００３年３月、第二次イラク戦争に踏み切った。大量破壊兵器の隠匿とサッダーム・フセイン政権の圧政を戦争を正当化する理由とした。米国の「中東の民主化」政策の始まりであったが、結果的には中東は未曽有の混乱に陥っていった。中東民主化政策は理論的には共感できない政策ではなかったが、中東の文化、風土への理解、独裁政権のシステムの中で生きていかざ
るをえなかった多くの人々への洞察力が欠けていた。欧米の思想的侵略への抵抗を主張す
るアル・カーイダにとって好都合な状況が作り出されていき、アル・カーイダは欧米の思想的侵略に抵抗するグローバルな闘いを強化していった。
９．１１以降、アル・カーイダのフランチャイズ化が進んでいった。テロ組織に詳しい専門家マーク・セイジマンは、アル・カーイダは軍隊のような明確な階級と指揮命令系統をもった組織ではなく、人々が自発的に集合する社会運動のようなものだと分析した。ひ
とりの中心人物が数人から成る小細胞を動かすので全体像が見えない組織構造になっているといわれる。マクドナルドよりも中央統制の弱いフランチャイズ制といってよいかもしれない。中東、アフリカ、アジア、欧州、米国各地においてイスラム過激派のテロ組織は
必ずしもアル・カーイダを名乗っていないが、活動の方向性はアル・カーイダと同じであった。
２００３年のイラク戦争はジハーディスト（聖戦士を自称する過激派）のイラク世代を生み出した。ジハーディスト第三世代だ。徹底した自爆テロ、爆弾テロ、残忍性を特徴とし、日本人旅行者も犠牲になった。代表的人物がヨルダン人の無頼漢、アブ・ムスアブ・アル・ザルカーウィだった。ザルカーウィは２００６年、米軍の爆撃によりイラクで死亡した。２０００年から２０１０年にかけての１０年間はジハード運動のグローバル化と欧米でのホームグローン・テロリストの顕在化を特徴とした。イラクの混乱がその動きを助長した。インドネシアでもジャマーア・イスラーミ－ヤが活動を活発化させた。欧米のジハーディストが聖戦のために中東に移動していった。
アンワル・アウラキはホームグローン・テロリストの一人だった。フルブライト留学生としてニューメキシコ州立大学で学んでいたナセル・アウラキの息子として１９７１年４5

月、ニューメキシコ州に生まれた。７歳でイエメンに帰国し、１８歳で米国留学するまでイエメンで過ごした。コロラド大学で土木工学、サンディエゴ州立大学で教育学を学び、ジョージ・ワシントン大学の博士課程に入った。在学中の２００２年に米国を離れ英国に移り、２００４年、イエメンに入った。イエメンで拘束され刑務所生活も送った。アウラ
キ一族はイエメン南部の有力部族（アウラキ部族）に属しており、アンワル・アウラキは部族の庇護下にあった。米国政府はアンワル・アウラキを執拗に追跡し２０１１年にドローン攻撃で殺害した。アル・カーイダ内での彼の特筆すべき役割は、アル・カーイダの英語サイト「インスパイヤ」を創刊し（２０１０年７月）、ホームグローン・ジハーハディス
トのリクルートに大きな影響力を与えたことだった（５）。
オサーマ・ビン・ラーデンの秘書をしていたナセル・アル・ウヘイシは、オサーマにイ
エメン国内に活動拠点を作るよう指示された。２００１年、アフガンからイランに入国して逮捕され、２００３年イエメンに引き渡された。イエメン入国後拘束されたが、２００
６年サナアの中央刑務所で集団脱獄が発生した際に脱獄した。この事件は、当時のイエメ
ン大統領サーレハが米国から対テロ支援を引き出し続けるために仕組んだものとの見方が根強い。ウヘイシのほかに脱獄したジハーディストが AQAP（アラビア半島のアル・カーイダ）の結成に関わった。２００９年、サウジアラビア国内でジハーディスト掃討が強まった。イエメンに逃れたサウジアラビア人ジハーディストがイエメン人ジハーディストと合流してＡＱＡＰが結成された（６）。
２００９年８月、ＡＱＡＰの爆弾専門家イブラヒーム・アシーリは弟のアブドッラーを使って当時のサウジ内務次官ムハンマド・ビン・ナーイフ（２０１５年１月～２０１７年６月皇太子）の爆殺計画を実行した。直腸に隠された爆弾がアブダッラーの体内で垂直方向に爆発したため、アブダッラーを接見中だったムハンマド・ビン・ナーイフ内務次官は難を免れた。サウジアラビのアル・カーイダ・メンバー更生プログラムが両刃の剣であることを象徴する事件であった（７）。
２００９年、アムステルダム発ノースウエスト機はデトロイト空港に向けて着陸態勢に入っていた。到着２０分前に爆破テロを敢行したのはナイジェリア人ウマル・ファールー
ク・アブドルモッタリブだった。イエメンに渡りアンワル・アウラキと接触し薫陶をうけた。起爆装置不作動で小爆発に終わったのは幸いだった。
２０１０年１０月、ドバイ空港でシカゴ行きＦＥＤＥＸ貨物の中に、また、英国中部の空港で米国行きＵＰＳ貨物の中にそれぞれプラスティック爆弾が仕込まれているのが発見された。いずれもサナア発の貨物だった。ＡＱＡＰの動きに関し内部情報を得たサウジア
ラビア情報機関が欧米関係機関と情報共有し、テロを未然に防いだものだった。発見された爆発物と 2009 年のノースウエスト機事件で使用された爆発物との間に類似性が見られた。

（８）

２０１１年５月、オサーマ・ビン・ラーデンが米特殊部隊によってパキスタンで殺害された。その後、アル・カーイダのローカル化が加速していった。ポスト・ビン・ラーデン
6世代、あるいはシリア世代ともいうべきジハーディスト第四世代であった。中東を越えてアフリカ、サブ・サハラでの活動が活発化した。さまざま名称のグループが中東、アジア、アフリカで欧米の権益や西洋的なるものを標的とする活動を展開した。イエメンの「アラビア半島のアル・カーイダ」（AQAP）、ソマリアの「アル・シャバーブ」、北アフリカの「イスラム・マグレブ諸国のアル・カーイダ」（AQIM）、「イラクのアル・カーイダ」（AQI）、「イラク・イスラム国」（ISI）、インドネシアの「ジャマーア・イスラミーヤ」、「コーカサス・イスラム首長国」、ナイジェリアの「ボコ・ハラム（西洋の教育は罪）」、タンザニア、
ザンジバル、・・・
２０１３年１月

アルジェリア南部の広大な砂漠の中にある天然ガスプラントが襲撃され、４０人が犠牲となった。２０１３年９月、ケニアのナイロビの繁華街のショッピング・
モールが襲撃された。シリア内戦が泥沼化すると反体制派陣営の中で幾つかのイスラム過激派グループが台頭してきた。グループ同士の主導権争いも激しさを増した。イラク・イ
スラム国（ＩＳＩ）の指導者アブバクル・バグダーディがシリアのアル・カーイダ系ヌスラ戦線を合流してＩＳＩＬ（イラク・レバント・イスラム国）を結成すると、ヌスラ戦線の一部がこれを拒否した。オサーマ・ビン・ラーデンの後継者であるアル・カーイダ指導者アイマン・ザワーヒリはこの合流を無効とする裁定を下した。しかし、ＩＳＩＬ指導者
はこれに公然と楯突いた。ヌスラ戦線はシリアのアサド政権打倒に重点をおくのに対し、ＩＳＩＬはイスラム首長国の樹立に重点を置いていた。ヌスラ戦線が外国人を含むが地元のシリア人中心の反政府グループであるのに対し、ＩＳＩＬは海外から流入した外国人を多数含むより厳格で非情なグループといわれた。ＩＳＩＬは２０１４年６月、「イスラム国」（ＩＳ）の樹立を宣言した。アル・カーイダとイスラム国の主導権争いが始まり、ジハー
ディストの世界が両派に分かれた。「アラビア半島のアル・カーイダ」は、アル・カーイダへの忠誠を維持したが、ポスト・ビン・ラーデン世代は、ウヘイシら旧世代に比べて過激で、暴力的で、残忍であるのが特徴であった。
アル・カーイダは西側の権益にとり今でも高い脅威である。世界中に同種のグループが存在し活発に活動している。シリア情勢の混乱はアル・カーイダに活動の場を提供した。
中東に新たな勢力図が確立するまでの混乱は彼らの望むところであった。第 2 次イラク戦
争の結果、イラクにシーア派政権が誕生した。スンナ（スンニー）派は軍、治安機関、政府から放逐され、スンナ派住民の不満を生んだ。それが「イスラム国」の登場の土壌になったことは否定できない。シリア、イラクでは宗派対立が先鋭化した。２０１１年の「アラブの春」以降、中東地域では現状維持派と改革派が拮抗状態にあったが、改革派のエジ
プトのムスリム同胞団を率いたムルシ政権が政権運営に失敗し、民衆の支持を得た軍部がムルシ大統領を解任したのを受けて現状維持派が息を吹き返した。同時にエジプト、サウ
ジアラビア、ＵＡＥでムスリム同胞団に対する激しい巻き返しが起こった。サウジアラビ
ア、ＵＡＥは、ムスリム同胞団に同情的なカタールに圧力をかけて追い込んでいった。同胞団に対する姿勢を対立軸として湾岸諸国の立場の相違が鮮明になっていった。イランは7ムスリム同胞団を支援しているために、イラク、シリア、レバノン、イエメン、バハレーンに影響力を浸透させるイランとサウジアラビアの関係は緊張を孕んでいった。また、母国から逃れてきた同胞団関係者を受け入れたトルコと、特にＵＡＥ、エジプトとの関係が悪化していった。
活動には資金が必要である。慈善団体からの送金に対する監視が強化され、それに対しテロ組織は資金調達にさまざまな手段を駆使する。身代金目当ての外国人誘拐や、政府当局に治安維持能力がない地域での銀行強盗、現金輸送車襲撃。時には、政治勢力の手先として働く。日本や東アジアでのアル・カーイダの動きはみられないが、イスラム過激派グ
ループの活動はフィリピンにまで及んでいる。スエズ運河、バーブルマンデブ海峡（２０１８年、原油６２０万 B/D が通過：２０１９年８月２７日 U.S. Energy Information
Administration）、ホルムズ海峡（２０２０年、原油１７４０万 B/D が通過：２０２１年 1
月 5 日ロイター）は国際物流のルートであり、中東産油国の混乱は日本経済、国際経済に大きな影響を与える。自爆テロには人手はかからない。専門家によれば、旅客機や商業ビ
ルなど公共の場での無差別テロを監視する当局を出しぬく能力と志願者が必要なだけだという。

ドローン（無人機）
２０１３年７月下旬のインターナショナル・ヘラルドトリビューンにこんな記事があった。パキスタンのラホールの郊外に住む９人の子供の父親であるムハンマドは、８人の子
供には小児麻痺の予防接種をしたが、９番目の子にはしなかった。最近、その子が小児麻痺であると分かった。なぜ９番目の子には予防接種をしなかったのか。２０１１年５月にパキスタンでオサーマ・ビン・ラーデンが米特殊部隊に殺害された。ビン・ラーデンの居場所を確認するためにアメリカは偽りの予防接種キャンペーンを実施し、調査チームに各家庭を訪問させた。ムハンマドはそれを知り、その怒りから予防接種を拒否したのだった。
今は、自分の判断を悔いている、そういう内容だった。ムハンマドの親としての無責任さを責めるのは簡単だ。しかし米国の行為に対する怒りが一時的にせよ彼に予防注射を拒否することが正しいと判断させた。彼が住むのはそういう世界なのだ。
米国の無人偵察機は一日中サナア上空を飛行していた。紅海対岸のジブチから発進していたが、サナア市民のほとんどは知るよしもない。２０１３年８月６日、その日の朝も晴れ渡っていた。遠くから腹の底に響く飛行機音が私に聞こえた。最初に耳にしたときはその音に懐かしさを覚えた。子供の頃縁側で耳にした、遥か上空を通過する航空機からの飛行機音に似ていた。海の向こうの世界に思いを馳せさせた音だった。一時間も鈍い音が続くと次第に気分が悪くなってきた。パソコンで読んでいたネット・ニュースでは「お袋と妻と妹を返してくれ」と家族がドローン攻撃の巻き添えになった人が言っていた。２０１
１年９月、「アラビア半島のアル・カーイダ」幹部の米国籍イエメン人、アウラキが無人機
8

攻撃で殺害され、彼を米国から訪ねてきていた彼の息子も巻き添えになった。アウラキ殺害から２か月後、別の幹部イブラヒーム・アシーリが無人攻撃機に殺害されたとの報道が流れた（９）。
１３年８月８日には無人機攻撃で１２人のアル・カーイダ・メンバーが殺害されたと報じられた。無人機（ドローン）は所期の目的を達成しているようだったが、その陰に民間人の巻き添えがあることも事実のようだった。ただ、ここは力が支配する世界。町中で目にする武器の数や、一日に耳にする銃声の数を数えればわかるように、もめごとによる発砲は日常茶飯事である。
イエメンもパキスタンも米国の無人偵察機と無人攻撃機の作戦地域だった。別の被害家族についてＢＢＣが報じていたが、身内や所属部族のメンバーがこういった作戦の巻き添えになった場合の怒りは大きいが、彼らの怒りの矛先はテロ・グループには向かない。ア
ル・カーイダはイエメン南部の部族社会と婚姻を通して関係をつくり、部族民をアル・カーイダ・メンバーとしてリクルートしている。しかし部族民とアル・カーイダ・メンバーの境界ははっきり分からない。そもそもイエメンの人々の関心は、ラマダン明けのお祭りに子供たちに着せる服を買うお金をどう工面しよう、弟を就職させるには誰にいくら渡せばよいだろう、今日子供たちに食べさせることができるだろうか、といったことだ。テロ
リストにどう対処するかは関心事ではない。日々の生活で頭が一杯であり、それが彼らの生きる世界なのだ。
２０１３年８月初旬、イスラム歴ラマダン月の終わりに米国が中東アフリカ地域に治安警告を出し、地域の米国大使館１９公館を一時閉鎖した。イエメンの米国大使館は基幹要員だけを残し、それ以外の大使館館員を全員国外に一時退避させた。また英国、オランダ
は大使を含めて全員を一時国外退避させた。オサーマ・ビン・ラーデンの後継者アイマン・
ザワーヒリと「アラビア半島のアル・カーイダ」首領ナセル・ウヘイシ（２０１６年６月
１５日無人機攻撃で死亡）の会話を米国が傍聴し、「９．１１」以降最大の脅威があるとの情勢判断から米国が警告を発したと報じられた。その数日前にイエメンのハーディ新大統
領はホワイトハウスにいた。オバマ大統領はハーディ大統領との会談後、イエメンにいる
テロ組織は米国にとって最大の脅威だと記者団に語った。米国の聴衆向けのメッセージだ
ったが、本音が出てしまった。ハーディ大統領は慌てて、「いやイエメンのテロ組織は米国の最大の脅威である前にイエメンにとっての脅威だ。テロリストがいるために外国の投資は入ってこない。経済発展が阻害されている」とイエメン国内の聴衆を強く意識して強調した。米国国民の安全を守るためにはイエメン人の一人や二人・・・、オバマ大統領の発言は無人機にさらされている人々にはそう聞こえるおそれがあった。無人機攻撃が激化したのはハーディ大統領が米国を発った直後からだった。

外国人誘拐１9

２０１２年にアデンに駐在するある国の副領事が誘拐された。当時、副領事はイエメン
人女性と交際していたが、彼にとっては一時の遊びだった。しかし女性とその家族にとってはそうでなかった。当初の約束がどうであったにせよ、２０１２年３月の時点では双方の認識に差があった。任期終了を間近に控えた副領事が別れ話を持ち出したところ、女性とその一族は怒った。そして３月２８日、副領事は誘拐された。
湾岸アラブ諸国からイエメンに休暇で遊びに来る男性は、滞在中だけイエメン人女性と結婚する風習があったといわれる。イスラム教では４人まで妻をめとれる。当時イエメンには、一日２ドル以下で生活する人々が１２００万人いた。貧しい家族は日々の収入を男性に求め、両者の都合が一致した結果が一時婚だった。
こういった風習があった国で副領事は誘拐された。誘拐犯は副領事をアル・カーイダに売り渡し、報酬を手にした。アル・カーイダは副領事の母国で囚われているメンバーの釈放を副領事解放の条件として突き付けた。同国はこの要求をきっぱりと拒否した。副領事
はその後３年間、囚われの身として生活を送ることとなった。
その副領事が姿を消す数週間前、紅海沿岸のイエメンの港町ホデイダで英語教師をしていたスイス人女性が誘拐された。誘拐犯の要求は、身代金１２０万ドル、オサーマ・ビン・
ラーデンのイエメン人未亡人の釈放（２０１１年ビン・ラーデン殺害時に負傷しパキスタン当局に拘束された後、サウジアラビアへ追放されていた）、イエメン人とサウジアラビア人のアル・カーイダ・メンバーの釈放だった。
２０１３年２月、サナアのある大使の公邸で夕食会があった。そこでＥＵの外交官「Ｘ」に出会った。当時の身分は外交官だったが、スコットランドヤード出身の人質解放交渉の専門家だった。彼がその日の午後、国外での休暇を切り上げてサナアに戻ったのには理由があった。４日前に、前年末にサナアの中心部で誘拐されたオーストリア人男性が映ったビデオがユーチューブに投稿されたのだ。その中で男性はオーストリア政府だけではなくＥＵにも解放への支援を求めていた。このビデオは誘拐事件発生後犯人側からの初めてのコンタクトであり、誘拐されたオーストリア人の生存を示す初めての証拠だった。オース
トリア人と一緒にフィンランド人カップルも誘拐されており、オーストリア政府とフィンランド政府は本気になった。「Ｘ」とＥＵ大使が部屋の隅でひそひそ話をしているのが見えた。そして「Ｘ」はいそいそと退席していった。食事が終わり、イエメン人のお客が辞去
し、気の置けない仲間たちだけになるとＥＵ大使がポツっといった「スイス人が解放された」。
３日後、スイス人教師はカタールのドーハ空港に降り立った。人質解放を仲介したカタール政府がプライベート・ジェットをサナアに差し向けた。ドーハ空港で出迎えたカター
ル外務省の次官はカタール政府の仲介を誇らしげに発表した。身代金としていくら支払われたのかについて、さまざまな数字がメディアで飛びかった。５００万ドル、１０００万ドル・・・。確たることは分からない。
２か月後の５月初め、オマーンのマスカット空港にオーストリア人男性とフィンランド
10

人カップルがオマーン政府の専用機から降り立った。オマーンが身代金を払ったとの報道もあったが、交渉と身柄の引取りなどの手助けはするが、支払う金の用意はしない、それがオマーン側の条件だった。欧州側はこの条件を受け入れた。この地域では全ての物に値段があるのだ。
その１か月後、３年前からサナアで暮らすオランダ人カップルが誘拐された。正確に言えば、数日間誰も誘拐されたことに気づかなかった。オランダ人女性はサナアのレバノン大学で教鞭をとるかたわら、オランダのメディアでイエメンの魅力を紹介するジャーナリストだった。しばらくして犯人側から要求された身代金は１０００万ドル。オランダ大使
館は、誘拐されたカップルの家族に犯人側の要求を伝えたとメディアに述べた。オランダ人カップルのイエメン人の友人や同僚、カップルが懇意にしていた旧市街の土産物店の店主などが、犯人はイエメン人の恥だと怒り、人質の解放を呼び掛けた。
その年の暮れ、突然オランダ人カップルがサナアのオランダ大使館近くに現れた。１２
月１１日未明、カップルはサナア空港を飛び立った。人質解放を仲介した部族に渡った金は１０００万ドルとの報道があったが、真偽のほどは分からない。カップルが公表したところによると、誘拐後、サナア市内に２日ほどいた。その後、マアレブ県とシャブワ県にある家にいたという。黒いアバーヤですっぽり身を包み、両手にヘンナ（植物染料で、女性が手の甲に描く装飾模様）を施し、イエメン女性になりきることで道路に設置された幾多の検問所を通過した。女性が乗った車は絶対にチェックされない。半年間に２軒の家にいたという事実はアル・カーイダの仕業でない可能性を示唆していた。アル・カーイダは人質を一か所に長く留めおかず、頻繁に転々と移動させるのが特徴だからだ。オランダ政
府は「政府は支払っていない」と身代金の支払いを否定した。政府は支払っていないと言っているだけで、誰かが支払ったかどうかについては関知しないと言っている風にも聞こえた。

外国人誘拐２
どの国にも大使館地区のようなものがある。大抵、その地区は外国人が多く住む住宅地となっている。東京でいえば広尾や六本木のような地区だ。サナアでは町の南側のハッダ地区がその一つだった。２０１３年７月、そのハッダ地区でイラン外交官が自宅から出てきたところを誘拐された。犯人グループは外交官が家を出るのを待ち伏せ、道を塞いで武器で脅して誘拐したと報じられた。事前に行動パターンを調べた上での用意周到な犯行と思われた。そのひと月半前には同じ地区でオランダ人夫妻が誘拐され身代金１０００万ド
ルを要求されていた。イラン外交官の事件は身代金目的の誘拐ではなく、政治的背景を持った事件だと誰もが疑った。その頃、サナア市内では軍、警察関係者を狙った暗殺事件や爆弾事件が急増しており、確実にサナア市内の治安は悪化していた。２日後、同じ地区で韓国大使館の韓国人スタッフが武装した２人組に停車を命じられ、銃で脅され車を奪われ11た。その時点で７人の外国人が誘拐されていたが、残念ながらイエメン政府の解放努力に期待できないのが実情だった。
誘拐には３つのパターンがあった。ひとつは身代金目当てのものであり、実行者らが直接イエメン政府や外国人被害者の本国から身代金を取れない場合には、アル・カーイダに転売する傾向があると言われていた。イエメン政府は誘拐犯とは交渉しない方針であり、また多くの国は身代金の要求には応じないので、解決には長い時間を要することとなる。
ふたつ目は誘拐犯が政府に要求を突き付けるための誘拐であり、この場合は部族の仲介により比較的短期間で解放に至ることが多かった。三番目はアル・カーイダ自体による誘拐である。この場合はアル・カーイダに転売された場合と同様、解決には非常に時間がかかった。とにかく誘拐されないことが当時イエメンに勤務する者の最優先事項だった。

運のなかった誘拐犯
ハッダ地区のメインストリート、ハッダ通りに面してインド人の床屋があった。サナア
が平穏な頃は外国人がよく行く店だったらしく日本人も使っていたと聞いた。２０１４年
４月下旬のある日の午後、その床屋に 2 人の外国人が入った。すると突然、そこに自動小銃のカラシニコフをもった現地人の２人組が現れ、銃で脅して外国人を誘拐しようとした。
次の瞬間、床に倒れたのは現地人２人だった。数日後、イエメン内務省は「イエメン人２人がハッダ通りの床屋で外国人に射殺されたが、外国人らは銃携帯の許可を取っていた」と発表した。しかし、その外国人の国籍と氏名は伏せられた。事件直後、イエメンのメデ
ィアは、その外国人はロシア人だったとか、英国人だったとか報じたが、確かな情報ではないような書きぶりだった。それから１０日後、ニューヨーク・タイムズ紙とワシントン・ポスト紙がそれぞれ、サナアで誘拐未遂に遭った外国人 2 人は、ＣＩＡと米特殊部隊の要員だったと報じた。米国務省報道官はニューヨーク・タイムズ紙の質問に対し、「イエメンの米国大使館職員２名がサナアの商店で武装した複数の人間に誘拐されそうになり、発砲した。武装者２名が射殺された。大使館職員は既にイエメンを出国した。」とコメントした。
この事件は誘拐犯に対してよい警告になるといった現地の論調があったが、本当に調髪目的だったのだろうか、という記事もあった。当時の治安状況を考えると、米国大使館の安全規則が大使館員に市内の床屋に行くのを許しているとは思えなかった。この二人は銃の腕前に自信があったから規則を無視して床屋に行ったのだろうか。ＣＩＡや米軍所属のスタッフが大使館の規則に従わず、独自の判断で動くことも容易に想像できる。そうだとす
れば、この事件はＣＩＡや米軍のハッダ地区に対する危険度の認識を反映したものだった
ことになり、興味深かった。事件のあった日の夜、私はたまたま米国の臨時代理大使宅の夕食会に招かれていた。「誘拐犯を射殺したのは米国人らしいね」と冗談まじりに米臨時代理大使にこの件を持ち出してみた。すると彼女は「あら、私はロシア人だと聞いたわ」と私の隣にいたロシア大使の方を見て言った。ロシア人説を報じるメディアもあったからだ
12

が、実はこの時、米国大使館はこの事件の米国人２人を国外に脱出させるオペレーションの真最中だった。イエメン政府を難しい立場に追い込まないためにもそれが最善の方法であり、また２人に対する部族の報復を避けることもできるからだった。

誘拐への警戒サナア在勤中、私には恐怖感はなかった。防弾車に身を守られていたことが大きかった。
しかし、誘拐の危険性を常に頭に置いて生活し、一切、私的な外出ができないのはストレスだった。誘拐されると多くの人に迷惑をかけるため、勝手な行動はできなかった。そんな意識で大使館館員はみな不便を忍んで勤務していた。休日も一歩も住居の外に出られず、町を自由に歩くこともできなかった。欧州のある国の大使が声を低くして言ったことがある。「自分はこれまで３度、誘拐事件に関わった。こんなことを言っては不謹慎だが、『最悪の事態』になった場合よりも（事件のフォローは）ずっと大変だった。」。
私がサナアに着任して１０日後にサウジアラビア大使館の武官補が日本大使館の近くの道路で殺害された。誘拐犯から逃れようとしたがイエメン人警護官と共に射殺されてしまった。犯人グループは政府軍の軍服を着て、偽の検問所を設置していたと報じられた。サウジの外交官にとってイエメン勤務は脅威の度合いが高かった。サウジアラビアのアル・カーイダとイエメンのアル・カーイダが統合・結成した「アラビア半島のアル・カーイダ」
がイエメン南部に拠点を置いていることや、彼らがサウジアラビア国内に拘束されている
アル・カーイダ・メンバーの奪還を目標のひとつにしていること、サウジアラビアの王制打倒がサウジ人アル・カーイダの一つの目標であることなどが、サウジ外交官を危険にさらす背景にあった（１０）。
イエメンとサウジアラビアの関係は歴史的に深くもあり、難しくもある。サウジアラビ
アは長年イエメンの部族長や政治家に給金を与えて影響下におき、地方部族と中央政府の関係を不安定化させたり、対立する勢力間の争いを煽ったりすることで、対イエメン関係
をコントロールしてきたと多くのイエメン人が言った。「イエメンの全ての石の下にサウジアラビアがいる」と、あるイエメン人はそう表現した。北西部のイエメン・サウジ国境では２０００年の国境画定合意まで水面下で係争地問題を抱えていた（アシール地域問題）。
国境近くのイエメンの部族は武器や麻薬などの密輸に関与しており、国境の向こう側（サウジ側）にも同族の部族が住んでいた。イエメン北部のサウジ国境に接するサアダ県はザイド派に属するホーシー派の牙城だった。サウジアラビアはイエメン政府のホーシー派攻撃に協力することもあった。ホーシー派問題にシーア派のイランと、ホーシー派に対抗するスンナ派イスラム主義者に同情的で政治的野心を持ったカタールが加わり、サアダ県を舞台にサウジアラビア、イラン、カタールが三つ巴の影響力争いを繰り広げていた。
繰り返しになるが前述の事件では、クリスマスを前にした２０１２年１２月２１日、サ
ナア市内の語学学校に通うオーストリア人とフィンランド人、そのフィンランド人を訪ね13

てきたフィンランド人の奥さんの３人がサナアの中心地で誘拐された。銀座の数寄屋橋交差点近くで誘拐されたようなものだった。２０１３年３月初旬、前年３月にホデイダで誘拐されたスイス人語学教師がカタールの仲介で１年ぶりに解放された。５月初旬には先のオーストリア人とフィンランド人２人が５か月の幽閉生活の後、オマーンの仲介で解放された。いずれの解放にも身代金が支払われたというのが現地の相場観だった。誰が支払ったのか確たる情報はなかったが、一人当たり２００万ドルや３００万ドルといった数字が噂で飛びかった。
外国人誘拐に金の臭いを嗅ぎつけた男たちがいた。４月にタイズで南アフリカ人夫妻が誘拐され、５月にエジプト人とトルコ人がそれぞれ中部の地方で誘拐された。サナアの外国人が多く住む住宅街でオランダ人夫妻が誘拐されたが、３年前からサナアに住んでいた夫妻が行方不明になったことに数日間誰も気付かなかった。ブルガリア人の大使館職員や国際赤十字委員会副代表の誘拐未遂事件も起こった。７月にはイラン外交官が誘拐された。
住宅街で誘拐されたオランダ人の妻はオランダのメディアにイエメンの記事を書く、イエメンが大好きな、イエメンの大ファンだった。その彼女でさえ誘拐された。この事件は、イエメンのファンであるとか、イエメンのために尽くしているとかいうことが誘拐を免れる保険には決してならないことを教えていた。政治的意図や金銭目的など、誘拐犯は全く別の論理で動いていた。イラン人外交官誘拐事件の教訓は、プロに狙われたが最後、逃げる手段はないということだ。この事件は事前に用意周到に準備されたことをうかがわせると同時に、政治的な臭いが付きまとった。北部サアダ県を実効支配するホーシー派をイラ
ンが裏で支援しているとの噂は絶えなかった。サーレハ前大統領の存在もあった。イエメ
ン政府の大統領や外相はイランの内政干渉を非難したが、イランは否定した。
同じ７月に、韓国大使館の韓国人スタッフが朝の通勤時に武装した２人組に襲われ、Ｓ
ＵＶを盗まれた。誘拐されず車狙いだったのは幸運だった。９月には米国人フリージャー
ナリスト（１１）、１０月にはシェラレオネ人ユニセフ職員が空港道路で誘拐された。シェラ
レオネ人が誘拐される１時間ほど前に、市内のスーパーマーケットの駐車場でドイツ大使館の警護官が射殺された。誘拐未遂だったのかどうかもよく分からず、また１時間差で起こった２つの事件の関連性も分からなかった。

暗鬱な日々
２０１４年４月２８日午後、ドイツ大使館の外交官２名が乗る車が日本大使館から数百メートル先のゼロ・ストリートで銃撃された。防弾車を使用していたが、1 人が足を負傷した。閉じたドアと車体の接触部を弾丸が突き抜けたためだった。一週間後の５月５日午後、
ＥＵ代表部のフランス人警備員２人がＥＵ代表部の外交ナンバーをつけた車に乗って所属の警備会社事務所に戻ったところを銃撃された。１人が即死、１人が重傷を負った。ＥＵ
大使公邸を訪問するといつも愛想よく挨拶してくれた人たちだった。この２件の事件は外
14

国人、特に西洋人に危害を加えることを目的として実行された最新の事件であり、新たな状況の予兆と思われた。外国人誘拐も続いていた。４月２６日、アル・カーイダ指導者アイマン・ザワーヒリは、ウエブサイトに掲載されたインタビューで、西洋人、特に米国人を人質にとるよう煽っていた。イエメン南部のシャブワ県では４月２８日から政府軍によるアル・カーイダ掃討作戦が始まっていた。その少し前にはドローン攻撃が頻繁に行われた。ＥＵ代表部警備員殺害は、サナア市内にいるアル・カーイダ分子による報復だともいわれたが違和感もあった。もっと注目を惹くセンセーショナルな事件を起こすのが彼らの特徴ではないかと思われたが、とにかく何らかの企みがあることは感じられた。政府軍は予想以上の攻勢に出ており、アビアン県、シャブワ県でアル・カーイダは守勢に立たされていた。まずは逃れて身を隠し、そして大きな事件を企む。４月、アラビア半島のアル・
カーイダ指導者ナセル・ウヘイシとカーセム・リーミがそれぞれプロパガンダ・ビデオに登場し、十字軍（欧米人を指す）への攻撃を呼びかけた。アル・カーイダの脅威は続いていた。
ＥＵ警備員殺害事件後、サナアの欧米外交官は地下に潜った。ＥＵ代表部はほとんどの外交官をベルギーのブラッセルに戻した。米国、フランス、ドイツ、オランダは大使館の対外業務を停止した。欧米大使館が外出を厳しく制限したことから、国連は外国人職員への危機が高まっていると判断した。ＵＮＤＰは外国人スタッフのほとんどを国外に出した。
その他の国連機関や世界銀行も予防的に外国人スタッフに休暇をとらせ、体制縮小を図った。ドナー間の会議も次々と延期になり、サナアの町から外交官の姿が消えた。日本大使
館では用務帰国や健康管理休暇の制度を利用して大使館員を国外に出し、館員数を減らした。防弾車内での防弾チョッキ着用が始まり、ヘルメット着用も指示された。防弾チョッ
キは鉄板を胸部と背中に入れたチョッキで、着るとずしりと重く７．５キロもあった。
ＥＵ代表部警備員事件の後、イエメン外務省から、外出を控えるよう、また外出の際には十分な警護措置を取るようにとの文書が届いた。各大使館が息を潜めている気配がわかった。４月２９日にロンドンで開催されたイエメン・フレンズ会合はストラクチャーを再編し、各ドナーがそれぞれのワーキング・グループで活動を始めようとしていた矢先のことであり、水を差されてしまった。仕事上の外出は必要最小限にし、事務所と宿舎の間の移動は経路と時間をこれまで以上に不規則に変更した。人と会うときは公邸に来てもらった。大使館の同僚も休日、宿舎から一歩も外に出られない状態は精神的に辛かっただろうと思う。
６月に入ると英国大使館が用心深く動き出した。米国大使館も独自の動きを始め、新任大使も着任した。イエメン治安当局の対応がある程度の効果を上げたと判断したのかもしれない。サナア郊外での作戦で治安軍はテロ首謀者を排除し打撃を与えたとの情報があった。フランスは大使館に閉じこもったままだった。ある日の午後、用があってフランス大使を訪ねたところ、大使は執務室にマットレスを持ち込んで生活していた。大使公邸から大使館に避難してきたときのタイミングには細心の注意を払ったようだった。
15その年の６月末にはラマダン（断食月）に入る予定だった。６月さえ辛抱すれば、断食月にあたる７月は政府機関がほぼ開店休業状態となるため、断食明けの祝祭が終わる８月
初めまで動きはなくなる。それまでは頭を低くしてじっとしているのが得策だと、私は思った。
（6 月号に続く）

VI の注（１）：在クウェート日本大使館占拠事件について記した図書として、田中秀穂著『日本大使館占拠さる』１９８４年講談社がある（２）：Robert Lacey 2010， Inside the Kingdom，Penguin Books（３）：Ryan Devereaux 2013.7.12 , Rolling Stone 誌の記事
（４）：マッカ事件については、前掲の Robert Lacey 2010, Inside the Kingdom,を参考にした。その他、サウジの現代史に関しては、Thomas W. Lippman 2012, Saudi Arabia on theEdge, Potomac Books, Karen Elliott House 2012, On Saud Arabia Its People, Past, religion,
Fault Lines – and Future, Vintage Books を参考にした。
（５）：アンワル・アウラキについては、Gregory D. Johnsen 2012, The Last Refuge, Al

Qaeda, and America’s War in Yemen, Norton & Company を参考にした。
（６）：ナセル・アル・ウヘイシについては、前掲 Gregory D. Johnsen 2012, ,および Edmund Hull 2011,”High Value Target: Countering Al Qaeda” in Yemen Potomac

Books を参考にした。
（７）：イブラヒーム・アシーリについては、前掲の前掲 Gregory D. Johnsen 2012,The Last

Refuge Al Qaeda, and America’s War in Yemen, および前掲の Edmund Hull 2011”High
Value Target: Countering Al Qaeda” in Yemen Potomac Books を参考にした。
（８）：アラビア半島のアル・カーイダの活動については、前掲 Gregory D. Johnsen 2012,

The Last Refuge Al Qaeda, and America’s War in Yemen を参考にした。
（９）：これは誤報だったが、２０１７年にドローン攻撃で殺害された。
（１０）：２０１５年３月２日の BBC 報道によると、サウジ内務省は同日声明で、アデンで拉致された同国外交官が解放され国に戻ったと発表したが、いつ、どこで、どのように解放されたのかなど詳細は明らかにされなかった。
（１１）：２０１４年１２月には米国特殊部隊がイエメン南部で AQAP からの人質解放作戦を実施したが失敗し、人質となっていた米国人ジャーナリスト１人と南アフリカ人教師が拘束者に殺害されてしまった。

16