福岡水海技セ研報 第14号 2004年3月
Bull.Fukuoka Fisheries Mar.Technol.Res.Cent.,No14. March 2004

有明海浅海域における覆砂効果
内藤 剛・筑紫 康博(有明海研究所)

Effect of Cover Sand in shallow sea area of the Ariake Sea

Tsuyoshi Naitoh , Yasuhiro Chikushi(Ariakekai Laboratory)

福岡県有明海における覆砂による漁場造成について,をハンディGPSに記録して毎回同一点で調査を行った。

事業実施後の底質等を調査した事例卜3)はあるが, 5年いずれの調査点も地盤高は0±0.5mの範囲とした。

以上経過した造成区域に関する知見はほとんどない。まA区:柳川地先 柳川大川大規模漁場保全事業のうちた,近年干潟の持つ浄化機能4,5)に注目が集まってお1997年度造成区(有区第4号)

り,覆砂事業について漁場造成だけでなく広い意味での干潟の造成という側面から論じることが必要となっていB区:柳川地先 柳川大川地先型漁場造成事業のうち1992年度造成区(有区第8号)る。6)このため,既存の覆砂区域から経過年数,実施区域の異なる複数の試験区を設定し,化学的,生物的性状

C区:大牟田地先 福岡有明大規模漁場保全事業のうについて対照区も含めて比較検討を行うことで,既存のち1992年度造成区(有区第41号〜42号)

覆砂事業の効果について把撞するとともに,今後覆砂事業をより効果的に実施するための基礎資料とすることを1.底質調査目的とした。

調査は'02年8月,11月,'03年2月, 5月, 8月の5回行った。底質は船上から柄付きのアクリルパイプ(直径方4cm)を用いて採泥し,表層5cmの泥を容器に入れて密法封した後冷蔵して持ち帰り分析に供した。分析項目は粒覆砂事業区3箇所に調査区A, B, Cを,各調査区近度組成,中央粒径値(MdO),泥分率(MC),化学的酸隣の非覆砂区域に対照区を設定した(図1)。調査点は素要求量(COD),強熱減量IL ,仝硫化物(TS各調査区内にほぼ均等となるよう6点設定し,緯度経度とし,分析は水質汚濁調査指針7)に準じた。また,'03年4‑ 5月の大潮干潮時に各調査区でアクリルパイプ(直径4cm)を用いて柱状採泥し, 10cmごとの層別MCを求めた。
2.マクロベントス調査
試料採取は底質調査と同時,同地点で行った。エクマ
ンバージ採泥器(15c X15cmを用い,各調査点で2回ずつ採況して1mm目のふるいで選別した後,残存物を10%ホルマリン固定した。測定項目はマクロベントスの同定及び個体数,湿重量とした。

3.有用生物調査'02年8月‑ '03年5月に底質調査と同地点で行った。

図1

調査地点

5mm目のカバーネットをつけた長柄ジョレンを用い,船‑125‑

内藤・筑紫上から1m曳きで採取したサンプルを5mm目のふるいで(5)全硫化物選別した後,アサリ,サルボウ,タイラギを計数した。

TSの平均値の推移を図6に示した。点別の値は, A区

結は0.00 (検出限界値以下。以下同じ。) 〜0.44mg/g乾派, B区は0.00‑0.13mg/g乾泥, C区は0.00‑0.23mg/

果g乾泥,対照区は0.02‑0.48mg/g乾泥であった。水産用
水基準8)の0.2mg/g乾泥を超えた点は,延べ数でA区4点, C区2点,対照区7点であった。

1.底質調査(1)粒度組成及び中央粒径値粒度組成の調査区別全点平均値を図2に示した。点別のMd9日ま, A区は‑1.09‑1.85, B区は0.43‑1.82, C区は0.50‑3.53,対照区は工84‑)4であった。
(2)泥 分 率
MCの平均値の推移を図3に示した。点別の値は, A区は3.2‑23.1%, B区は6.9‑26.0%, C区は1.9‑36.5%,対照区は16.4‑96.3%であった。
(3)化学的酸素要求量CODの平均値の推移を図4に示した。点別の債は, A

A区

区は0.97‑12.22mg/g乾泥, B区は2.31‑15.08mg/g,

B区

C区

図3

対照区

MCの推移

乾泥, C区は0.96‑13.93mg/g乾泥,対照区は5.66‑21.00mg/g乾泥であった。水産用水基準8)の20mg/g乾(mg/ g乾泥)

泥を超えた点は対照区の1点のみであった。
(4)強熟減量
ILの平均値の推移を図5に示した。点別の値は, A区は1.4‑3.6%, B区は2.0‑4.1%, C区は1.0‑4.6%,対照区は2.5‑14.7%であった。 2月の対照区で高い値が認められた。

A区

B区

図4C区

対照区

CODの推移502505025050

A区

B区

C区対照区

25

図5I Lの推移

050250冒IIIIIII;nmooooo(cdc^jlooooor‑ICMLfつ⊂)OC⊃r‑tCv]寸粒径(Atm)

図2

粒度組成
A区

B区

図6‑126‑C区

TSの推移

対照区

有明海浅海における覆砂効果

6TSの推移3.有用生物調査(6)層別泥分率

有用生物の全点平均生息密度を図10に示した。点別の層別のMCを図7に示した。いずれの区においても0値は,アサリはA区0‑80個体/m2, B区0‑42個体‑10cm層で比較的高く, 30cmまでは深くなるほど低下/m2, C区0‑6個体/m2,サルボウはA区0‑142個し, 30‑40cm層で再び増加する傾向が認められた。

体

B区0‑130個体/m¥

C区0‑19/m2?タイ

ラギはA区0‑7個体/m2, B区0‑6個体/m2, C区0‑3個体/m2であった。いずれも対照区では生息が認

2.マクロベントス調査
マクロベントスの平均個体数の推移を図8に,平均湿められなかった。

重量の推移を図9に示した。個体数はB区, A区, C区,対照区の順,湿重量はA区, B区, C区,対照区の順に多かった。 A区, B区では個体数,湿重量ともにほ(個体/nf)

圏その他

25000

口軟体動物

ぼ周年軟体動物のコケガラス又はホトトギスガイが優先
20000

観嬢皮動物しており, '02年, '03年とも8月の個体数増加が著しかった。 C区では個体数は環形動物,湿重量は軟体動物が優先していた。対照区では個体数は環形動物が優先し

臼節足動物

15000

闘環形動物

周10000ており,湿重量は調査ごとの組成変動が大きかった。汚5000

染指標種の出現状況の全点平均値を表1に示した。ヨツ
バネスピオB型,シズクガイ,チヨノバナガイの出現が認められた。対照区, C区, A区の順で出現頻度が高0≡̲i̲三00 r■ CSJ.▼・‑4.

N COC⊃

LfつCOICXj'▼一csi.I.1.

CSJ CO, o o⊂>一ヽヽ.d由a〇

10〇 ▼」 CSJ.▼・・1.

U5'cM CO, c⊃
くつ‑l

く, B区では認められなかった。

to°ヽ

.

B区

OO

I

COP■ Cq.‑.」.

uつCO'
CNJ COl C)⊂)一1′ヽ

IIrt

I

A区

.

I C区

.

対照区

図8

マクロベントス個体数(g/nf)

0‑lOcra10‑20cm

図720‑30cra

30‑40cm

層別MC
00rJ CSJ LO OO I

表1 汚染指標種の出現状況

NCOくつ環 形 動物
個体

うちコツハttネスヒOオB型
軟 体 動物数うちシスlクがイ(篭＼塗匿、)㌣

うちチヨノ
ハナ
がイ
節 足動 物

B区

C区

対 照 区

35 1. 1677 .1

3 9 0 .4

20 06. 7

654 5.6

146 .7

182 .2

104.4

4 3.3

44 .4

85 .9

0 .0

7. 8

その他

17.I

6 7.8

20 .0

47 .i

合 計

9.6

24 52.2

696 0.0924 .4685 .9重

うちヨツ
ハ11ネスヒnオB型
軟 体動 物

4 .3

8.1

1 1.2

4.6

量

うちシス1.クがイ

57 8.5462 .7

53 .0

20. 3

うちチヨノ
ハナがイ/一＼ng
節 足動 物＼bD 麻 皮 動 物)
そ の他
合計

1.1

0 .3

0.40.52 5.2

0. 0

3. 58.6) 0Q).

1. 70. 70. 1

6 17.5470 .9S. 934.0

A区

A区
図10‑127‑cq:l

図9

麻 皮動 物環 形動 物堤

A区
265.6の,・」 cnj ir°(X):くつへへ。o:

o:

o.ヽ

B区

‑:

COT4 Cq uつC0cnj‑coc⊃
.ヽ

C⊃
.ヽ

.‑のrJ c‑d lo o〇::▼c4‑ciC⊃
′ヽ

C区

く=)
IrL

対照区

マクロベントス湿重量

B区

C区

有用生物の平均生息密度

対照区

内藤・筑紫表2 経 年 変 化
Md ￠BCO DIL

1. 184 .9 82 .7 50 .0 292 . 71.2 7

1.0 2

2 .6 00 .0 095
02 ‑0 .6 603

TS0 .0 3

93 . 71.4 9

3 .0 62 .0 60 .0 0' 94 . 9

1.4 22 . 67

3 .0 00 .0 4

9 5. 8

1. 33

6 .6 2

4 .4 2

0 .2 302 . 8

1. 55

5 . 393 . 150 . 100 3. 8

1. 47

5. 14

3 .0 90 .0 9

C区

単位: COD, TSはmg/g乾泥, ILは%

4.経年変化
B区とC区について,全国沿岸漁業振興開発協会3),白石ら1)及び尾田ら2)の過去の調査結果と今回との比較を表2に示した。 B区のMd卓を除き, '95年以降

図m ノリ養殖漁場内水質調査点

底質の悪化傾向は認められなかった。
嚢3 溶存態窒素
5.水質
S tn .

ノリ養殖漁場内の水質調査点を図11に,そのうちA,B, C各区に直近の点であるStn.1, 11, 14の'99年9N 0 3 ‑N

月‑'02年3月における表層水中の溶存態窒素9 11)を表
1で高く,亜硝酸態窒素(N02‑N)及びアンモニア態窒

N H 4 ‑N

は, NO3‑N (lOmg/1)が0回, NO2‑N (0.06mg/1)(0.3mg/ 1)がStn.14で2回であった。
察

基準値

基準超0 .0 00 .2010回

1 .6 50 .0 00 .1010回

140 .6 70 .0 00ユ10回

0 .0 90 .0 00 .0 20 .0 6

回

110 .0 90 .0 00 .0 20 .0 6回

140 .2 10 .0 00 .0 30 .0 617 回

0 .2 00 .0 00 .0 50 .3

回

110ユ0 .0 00 .0 30 .3

回

140 .8 20 .0 00 .0 70 .3回

単位:m/¥
0.00は検出限界値以下がStn. 1で6回, Stn.11で8回, Stn.14で17回, NH4‑N

考

平均 値

1 .2 8

莱(NH4‑N)は大牟田川に近いStn.14で高い傾向が認められた。仝193回の調査中水産用水基準8)を超えたの最小値

113に示した。硝酸態窒素(N03‑N)は筑後川に近いStn.
N 0 2 ‑N

最大値

においても砂の顕著な流出は認められず,よく保存されており,予測と一致していると考えられた。

白石らは1)C区に該当する区域での覆砂後3年間の調また,いずれの覆砂区においても, Md≠

MC3

査結果から,覆砂により改善された底質が徐々に悪化す

COD, IL, TSは対照区より低い傾向にあり,有用生物ることを指摘しており,尾田ら2)による'95年の調査結の生息状況にも差が認められたことから,今回調査した

果もそれを裏付けている。しかし,表2から'95年以降地点において覆砂による底質改善効果は事業実施後10年の底質悪化傾向は認められず, B区についても同様の傾経過後も維持されている,と考えられた。

向にあることから,覆砂直後は徐々に底質が悪化する

覆砂区間で比較すると,生物に関するいずれの項目におが,ある程度のレベルで底質の状態は安定すると推測さいてもA, B区と比べてC区で悪化傾向を示していた。

れた。

白石ら1)は覆砂後の底質悪化の原因として浮泥の堆積

石田ら12)はA区に該当する柳川大川大規模漁場保全事を指摘している。今回の結果からも, C区では11月を除業の実施後の砂厚変化を,滞筋を除いてやや堆積傾向にきA区, B区と比べてMCが高い傾向にあり,また干出あるが,変化量は10年間で10cm内外と予測している。図時にC区で局所的な浮泥の堆積が認められたことから,7から,表層付近では浮泥等の混合によると考えられるC区は何らかの原因でA, B区よりも浮泥が堆積しやす泥分率の上昇が認められたものの, 10‑30cm層では泥いと推測される。また,図7における表層のMCが図2分率の低い砂が残存していたことから,いずれの覆砂区及び3と比べて高かったが,これは層別サンプルをMC‑128‑

有明海浅海城における覆砂効果が最も高くなる春季に採泥したこと及び干出時に採泥しら,有用生物の減少による漁業活動の低下が生物の生息たことによると考えられた。しかし,いずれも浜崎ら環境悪化を招いていることも考えられる。このため,漁13)が報告しているアサリ生息不適範囲の目安である泥具を用いた漁業者参加型の覆砂区域維持管理についても分率50%と比較すると低い水準にあるにも関わらずアサ検討する価値があると考えられる。

リの生息が極めて少ないこと及びその他の底質分析項目に覆砂区間で大きな差が見られないことから,浮泥だけ

要約を生物の減少要因と特定することはできなかった。

有明海における覆砂事業の効果について調査し,比較本田,切田14)は大牟田川河口域で終末処理排水起源の高濃度DIN水塊が認められることを報告している。水検討を行った結果,次のことが明らかになった。

質調査点のうちC区に近いStn。14ではしばしばNO2‑Nが1 )覆砂10年経過後も底質改善効果は維持されていた。

水産用水基準を超えており,特に'01年3‑4月にはほ

2)生物的性状から見た効果には,実施箇所による差が認められた。

ぼ2週間連続して0.03‑0.21mg/lという高い値を示している。基準値は毒性を示す濃度よりは低く設定されて3)差が生じる原因は年数より場所にあると推測された。

いるが,長期間暴露による慢性的な影響については知見

4 )覆砂効果の維持改善手法の検討が必要と考えられた。

が少なく,生物の生息との関係には不明な点が多い。

文李ら15)は底質の土壌構造を決定するのは海水の流れ献に起因するせん断応力の強弱であることを明らかにしている。また,柿野ら16)は流れがアサリの生息に影響を及

1)白石日出人・本田一三・山本千裕・尾田成幸:覆砂ぼすことを報告している。佐々木17)は福岡県有明海地先による有明海の底質変化.福岡県水産海洋技術センにおける表層の潮流の特徴として, C区が含まれる大牟ター研究報告,第4号, 10ト103, (1995).

田地先で緩慢なことを報告しているが,有明海区におけ2)尾田成幸・白石日出人・相島昇:海洋環境浄化再生

る潮流と底質,生物との関係については知見が少ない。

事業.平成7年度福岡県水産海洋技術センター事業

以上のように, C区に特異的で生物面に影響を与えていると考えられる現象はいくつか考えられるが,原因と報告, 279‑290 (1996).
3 )全国沿岸漁業振興開発協会:沿岸漁場整備開発事業
増殖場造成計画指針 ヒラメ・アサリ編(平成8年して特定するまでには至らなかった。
いずれにしても,事業実施後5 ‑10年経過した覆砂区
において生物面に着目した場合,その効果には差が認め度版),東京, 1997. pp. 276‑293.
4)佐々木克之:干潟域の物質循環.沿岸海洋研究ノー
ト,第26巻, 172‑190 (1989).

られ,その皮合いは経過年数よりも場所の違いに左右されると考えられた。一般に二枚貝類は干潟城の物質循環

5)中田喜三郎・畑恭子:沿岸干潟における浄化機能のや浄化能力に重要な役割を果たしていることが知られて評価夕 水環境学会誌,第17巻, 158‑166 (1994).

おり 4,5)生物的性状の改善は有用生物の増加という直6)細川恭史:干潟の創造・修復の技術と課題,水産工学,第34巻, 93‑103 (1997.

接的な効果だけではなく,間接的に海域の環境改善にも7)日本水産資源保護協会:新編水質汚濁調査指針,檀寄与すると考えられる。
今後はより詳細な調査を実施し,効果が低下する原因を特定するとともに,それを取り除くことで覆砂の効果

星社厚生閣,東京, 1980, pp. 237‑257.
8)日本水産資源保護協会:水産用水基準(2000年版, 2000, pp. 36‑9上を維持又は改善させる手法の検討を行う必要があると考

9)小谷正幸・藤井直幹つ剃上菅・尾田成幸・半田亮司

えられた。
その手法は原因によって異なってくるが,可能性の一:ノリ養殖の高度化に関する調査,平成11年度福岡

つとしては10‑30cm層に残存している泥分率の低い砂の

県水産海洋技術センター事業報告, 199‑203

活用が考えられる。また,久保18)は東京湾で操業され(2001).

るカゴマキ漁業が耕転による底質維持管理の働きを持

10)福永剛・小谷正幸・尾田成幸・測上菅・半田亮司:

ち,アサリのいない場所では操業がないため底質が不安

ノリ養殖の高度化に関する調査,平成12年度福岡県定になっていることを報告している。 A, B区では比較

水産海洋技術センター事業報告, 166‑170 (2002).

的有用生物の密度が高く,調査時に周辺海域で大方ジョll)福永剛・小谷正幸・尾田成幸・内藤剛・半田亮司:

レンによる採月漁業の操業が目視されているが,有用生ノリ養殖の高度化に関する調査,平成13年度福岡県

物の少ないC区付近では操業が確認されていないことか

水産海洋技術センター事業報告, 189‑196 (2003).

‑129‑

内藤・筑紫12)石田祐幸・桧田正彦・上田拓・山本千裕・相島昇・
林宗徳・尾田成幸:柳川大川地区大規模漁場保全事

潟の土壌構造に及ぼす海水の流動の影響.水環境学

業調査.平成8年度福岡県水産海洋技術センター事
業報告, 202‑214 (1998.

16)柿野純・中田喜三郎・西沢正・田口浩一:東京湾盤

13)浜崎稔洋・林宗徳・上奏智行・山下輝昌・小原博義
・相島昇:アサリ種首初期減耗原因の究明に関する会誌,第22巻, 677‑682 (1999).
洲干潟におけるアサリ稚貝の発生と渦度との関係.
水産工学,第28巻,43‑50 (1991).
17)佐々木和之:有明海地先における潮流について.福研究.福岡県有明水産試験場研究業務報告,昭和63

岡県有明水産試験場研究業務報告,昭和60年度,年度, 33‑ 1990).
14)本田一三・切田正憲:大牟田地先ノリ漁場の環境特18)久保敏:木更津市牛込沖干潟物理環境調査一主とし性調査.福岡県有明水産試験場研究業務報告,昭和て底質変動について‑.水産工学研究所技報,第1947‑56

63年度, 113‑117 (1990.
15)李正杢・鄭正朝・西嶋渉・岡田光正・馬場栄一:千‑130‑

1987 .

号, 15‑28 (1997).