EU における化石燃料の「脱ロシア化」の進捗状況
土田陽介

三菱 UFJリサーチ & コンサルティング 調査部 副主任研究員

はじめに20.0％を、また石油の 22.0％を、天然ガスの20.1％をロシア産が占めていた（図表 2）。こ2022 年 2 月 24 日、ロシアがウクライナに軍事侵攻を仕掛けた。それ以降、現在に至るまうした状況は、脱ロシア化の取り組みを受けて、どの程度変わったのだろうか。

で両国は交戦状態にある。一方で、ロシアに石炭に関しては、もともと EU 域内での生産よるウクライナ侵攻を批判する欧州連合（EU）比率（≒自給率）が高いため、ロシア産石炭のは、翌 3 月の首脳会議で、ロシア産の化石燃排除は比較的容易と考えられた。実際に 2022

料（石炭、石油、天然ガス）の利用を段階的

年 8 月よりロシア産石炭に対する禁輸措置（同（1）に取り止める方針（いわゆる REPowerEU ）4 月の対ロ制裁第 5 弾パッケージで決定）は発を決定した。化石燃料の輸出で潤うロシアの効したが、大きな混乱は生じていない模様であ財政にダメージを与えて戦争の継続を難しくる。そこで本小論では、難易度が高いと考えらすることや、安全保障の観点からロシア産のれる石油と天然ガスに限定し、脱ロシア化の進化石燃料に対する依存度を低下させることが捗状況について分析を行うことにしたい。構成

その主な理由である（土田、2022）。

は以下のとおりである。次節では、石油の「脱では EU は、この一年間で、化石燃料の「脱ロシア化」について、EU の取り組みとその効果ロシア化」をどれくらい進めることができたを分析する。続く第 2 節では、天然ガスの「脱のであろうか。その進捗状況を確認するのがロシア化」について検討を行う。そしてさいご

本小論の目的となる。ロシアがウクライナにに、簡単なまとめを行う。

侵攻する直前の 2021 年の段階で、EU の一次エネルギーの総供給量のうち 72.2％を化石燃

図表 2 EU の化石燃料の供給構造（2021 年）

料 が 占 め て い た（ 図 表 1）
。そのうち各化石燃料の内訳を確認すると、石炭の総供給量の図表 1 EU の一次エネルギーの構成比率（2021 年）（注）総供給量（域内生産＋輸入）に占める割合（出所）ユーロスタット

1（注１）総供給量（域内生産＋輸入）に占める割合（注２）最終仕向地ベース（出所）ユーロスタット

国際金融 1367 号（2023. 4. 1）

第1節

実態が掴みにくい石油の「脱ロシア化」

年次データとは突合しない。以下、同様）は前年比 1.8％増（3 ヵ月後方移動平均値）だった（図表 3）。2020 年に生じたコロナショック

2022 年 6 月 3 日、EU の閣僚理事会はロシの後、急速な景気回復が EU の原油の需要をア産の石油の禁輸措置を中心とする対ロ制裁刺激し、堅調な原油の輸入の増加が続いたが、第 6 弾のパッケージを採択した（2）。海上輸送にそれも一服した。一方で、同月のロシアからよるロシアからの輸入は、原油に関しては同の原油輸入量（同）は同 41.3％減と、7 ヵ月連

年 12 月 5 日に禁輸措置が発効された。また石続でマイナス幅を拡大させた（図表 3）。禁輸

油製品の場合は、2023 年 2 月 5 日に禁輸措置措置が発効される前より、ロシア産原油の輸が発効された。とはいえ、ロシアと中東欧諸入量は前年割れが定着していたことになる。

国を結ぶ「ドルジバ・パイプライン」を経由し合わせて、原油の総輸入量に占めるロシアた陸上輸送によるロシアからの原油の輸入に産原油の割合も急低下している（図表 4）。ロ

関しては、閣僚理事会が新たに禁止を決定しシアがウクライナに侵攻する直前の 2022 年 1ない限り、無期限で容認される。

月時点で、ロシア産原油の輸入シェア（3 ヵドルジバ・パイプラインを経由した原油の輸月後方移動平均値）は 28.1％だった。その後、入に関しては、ドイツとポーランドが自発的ロシア産原油の輸入シェアは急落し、同年 11に停止した反面で、チェコとハンガリー、ス

月時点で 15.7％に低下した。禁輸措置が同年ロバキアが継続する。その他、経過措置とし12 月に発効されることを視野に、各国はロシてブルガリアが 2024 年末まで海上輸送によるア産原油の輸入を手控えたのだろう。

ロシア産の原油及び石油製品を輸入し、また他方で、評価が難しいのは石油製品となる。

クロアチアが 2023 年末までロシア産石油製品石油製品の輸入量（3 ヵ月後方移動平均値）は（減圧軽油）を輸入する。一連の措置で、2022

2022 年 11 月時点で前年比 0.3％増であったが、年末までにロシア産の石油の 9 割の輸入が削一方でロシア産石油製品の輸入量は同 46.7％減される見込みとされていた。

減と大幅なマイナスとなった（図表 5）。総輸入

まず原油の輸入動向について確認したい。

量に占めるロシア産石油製品の割合（同）も、欧州連合統計局（ユーロスタット）によれば、ロシアがウクライナに侵攻する直前の 2022 年

EU の 2022 年 11 月時点における月次の原油輸

1 月の 14.5％から、2022 年 11 月には 8.2％にま入量（注：再貿易分が含まれるため、図表 2 ので低下した（図表 6）。2023 年 2 月の禁輸措置

図表 3

ロシア産原油の輸入量は急減（注１）3 ヵ月後方移動平均（注２）輸入品の再輸出分を含むため図表 2 の年次データと突合しない（出所）ユーロスタット

国際金融 1367 号（2023. 4. 1）

図表 4

ロシア産原油のシェアは急低下（注１）3 ヵ月後方移動平均（注２）輸入品の再輸出分を含むため図表 2 の年次データと突合しない（出所）ユーロスタット

2

を視野に、ハンガリーなど一部の中東欧諸国をに加えて、トルコでロシア産原油を精製して除く国々で、ロシア産石油製品の輸入を段階的作った石油製品を積んだタンカーが、ギリシャに削減している動きが確認できる。

発のタンカーなどに石油を移し替えている模とはいえ、原油を加工した石油製品の場合、様である。こうした取引を勘案すれば、石油厳密な意味での原産地証明が困難となる。ロ製品の「脱ロシア化」は原油のように順調にシア産原油を第三国で製油し、それを EU が進んでいるとは考えにくい。

輸入した場合、その第三国からの輸入にカウ一連の状況に鑑みれば、EU は禁輸措置のントされるためである。したがって、ロシア発効前より原油の脱ロシア化に着手しており、産原油を用いた石油製品がどれくらい EU にそれが一定の成果を果たしたと評価される。

よって輸入されているか、統計から実態を把他方で石油製品についても、統計上は金融措握することは不可能である。

置の発効前より脱ロシア化が進捗しているこ

報道によれば、ギリシャ沖の公海において、とが確認されるが、瀬取り行為などの実態をタンカー同士が石油を移し替える「瀬取り」

考慮すれば、石油製品の脱ロシア化の動きはが横行しているとされる。ロシア発のタンカー統計の動きよりも限定的にとどまったか、そ

図表 5 石油製品の輸入量も急減れほど進んでいないと判断される（3）。

第2節

強制的に進む天然ガスの「脱ロシア化」

2022 年 7 月に EU の閣僚理事会は 2023 年春までに天然ガス消費量を自主的に 15％削減することで政治合意に達したが、ロシア産天然ガスの禁輸措置に関しては、依然として合意に達していない。パイプラインによるロシア産の天然ガスの供給に依存していたドイツや（注１）3 ヵ月後方移動平均（注２）輸入品の再輸出分を含むため図表 2 の年次データと突合しない（出所）ユーロスタット

中東欧の国々を中心に、天然ガスの脱ロシア化には多くの時間と費用を要することが、この問題を難しくしている。

図表 6 ロシア産石油製品のシェアも急低下したが

図表 7 ガスの輸入量は 6 割減

（注１）3 ヵ月後方移動平均（注２）輸入品の再輸出分を含むため図表 2 の年次データと突合しない（出所）ユーロスタット（注１）3 ヵ月後方移動平均（注２）輸入品の再輸出分を含むため図表 2 の年次データと突合しない（出所）ユーロスタット

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とはいえ EU の月次の天然ガス輸入量（3 ヵの天然ガスの脱ロシア化は、ロシアによる供月後方移動平均値）は 2022 年 12 月時点で前給削減を受けて強制的に進んだ性格が強い。

年比 14.7％減と、5 ヵ月連続でマイナス幅をとはいえ、EU も 2022 年 7 月の閣僚理事会で拡大させた（図表 7）。またロシアからの天然の合意に基づき、天然ガスの消費の節約に取りガスの輸入量（同）は同 71.1％減となった。

組むととともに、液化天然ガス（LNG）の輸入その結果、ロシア産の天然ガスの輸入シェアの増加に努めている。EU は第三国からの天然（同）は 5.0％に低下した（図表 8）。

ガスの調達を増やしたことでロシア産天然ガロシアからの天然ガスの輸入量が減少してスの減少分の代替が進んだことや、そもそも天いる最大の要因は、欧米からの経済・金融制裁

然ガスの消費の節約が進んだことから、欧州のに対する報復措置として、ロシアが天然ガス天然ガスの需給は緩み、それが 2022 年の年末にの供給を意図的に絞り込んでいることにある。

かけて進んだ天然ガス価格の低下につながっ主要なガスパイプラインによるロシアからのたものと考えられる（図表 10）。

ガス供給量は、ノルドストリームとヤマルパ

加えて、2022 年 11 月 22 日に EU の執行機イプラインによる供給が停止したことで、2 割関である欧州委員会が天然ガス価格に上限を程度にまで落ち込んだ（図表 9）。つまり、EU設けることを提案（4） し、翌 12 月 19 日のエネ

図表 8 急低下するロシア産ガスのシェアルギー相会合で 2023 年 2 月 15 日から一年間の時限措置として上限を設定すると合意した
ことも、天然ガス価格の低下につながった。
さらに 2022 年の年末から 2023 年の年始にかけて、欧州では気温が例年より高かったことも、天然ガスの需給の緩和につながった。
総括すると、天然ガスの脱ロシア化の動き
は、ロシアによる供給削減を受けて強制的に進んだ側面が強い。とはいえ EU が、天然ガス自体の消費の節約に取り組むとともに、ロシア以外からの天然ガスの調達を進めたこともガス需給全体の緩和につながり、脱ロシア（注１）3 ヵ月後方移動平均（注２）輸入品の再輸出分を含むため図表 2 の年次データと突合しない（出所）ユーロスタット

図表 9 ガス供給を絞り込んだロシア（注）週次（出所）Bruegel European natural gas imports Dataset

国際金融 1367 号（2023. 4. 1）化を促したと評価される。

図表 10 冬場にかけて安定した欧州の天然ガス価格（注）週次（出所）CME4

さいごに 〜着実に進む EU 経済の「脱ロシア化」

イツや中東欧の生産力が低下し、雇用が失われる展開も視野に入る。
また、そもそも生産過程における脱ガス化

EU がロシアとウクライナの戦争が長期化すを進めようという動きも生じている模様であるとどの程度想定していたのか、定かではなる。BMW の場合、再エネ発電への投資を強い。一方でロシアは、当初はウクライナとの化することで、ガス依存度の低下を模索して戦争を短期で終結させる方針だったといわれいるという報道があった（7）。再エネ発電が安定る（5）。しかしながら、ウクライナの善戦もあしているかはともかく、天然ガスの供給が不り、両国の戦争は長期化している。そうした安定な状況が続く可能性を念頭に置けば、他中で、EU は緩やかながらも着実に化石燃料ののエネルギー源へのシフトを模索することは脱ロシア化を進めてきた。経済・金融措置に反当然の判断だろう。BMW のみならず、こう発するロシアは、報復措置として天然ガスのした判断を下す企業は、天然ガスの供給が不供給を絞り込んだが、このことがかえって EU

安定なドイツや中東欧を中心に多く存在する側の危機感の高まりにつながり、EU の化石燃と予想される。

料の脱ロシア化を確たる流れにしたのではな
いだろうか。

確かに EU は、ロシアによるウクライナ侵攻を受けて、化石燃料の「脱ロシア化」を掲

ロシアとウクライナの戦争が長期化していげて加盟国間で調整を図ってきた。一方で、ることに伴い、民間企業でも、ロシア産天然

これまでのロシア産化石燃料への依存度の高ガスへの依存度が高く、地理的にもロシアにさから、この動きが実際にどのくらいのテン近い中東欧諸国に展開する企業を中心に、化ポで進捗するかどうか、不確実性が高かった。

石燃料の「脱ロシア化」の動きが進むと考え戦争が短期の間で終了するとともに、ロシアら れ る。 報 道 に よ れ ば、 ド イ ツ を 代 表 す るからの天然ガスの供給が継続していれば、脱自動車メーカーであるフォルクスワーゲン

ロシア化の動きはより限定的なレベルにとど（VW）の場合、LNG 設備が充実しており天然まったのかもしれない。

ガス供給が安定しているベルギーやポルトガ

しかしながら、ロシアとウクライナの戦争がル、スペインでの生産を強化する戦略を考え長期化したことで、EU は脱ロシア化の意思をている模様である（6）。VW はドイツをはじめ、強くせざるを得なくなったのではないだろう

チェコ、スロバキアに主力の生産拠点を有しか。EU 主導で掲げられた「脱ロシア化」の動きているが、それらがロシア産ガスの利用を前だが、戦争の長期化でロシアからのエネルギー提としているため、同社はロシアからの天然供給が不安定さを強める中で、企業もまたロシガスの供給の減少の影響を強く受けていた。

アからのエネルギーの利用を前提としたこれ

そのため、VW は、ドイツやチェコなどでまでの生産様式を変える意思を強めているとの生産に代わり、ベルギーやポルトガル、ス考えられる。同時にそれは、ロシアを投資・輸ペインなどでの生産を増やそうと考えている出先からも外す動きにもつながるものである。

模様である。こうした動きが他社にも広がり、言い換えれば、ロシアにとっても予想外と確たるものになれば、ヨーロッパの産業地図なったウクライナとの戦争の長期化が、EU のが大きく塗り替えられ、製造業の中心が地中

脱ロシア化の動きを確固たるものにさせる最海や大西洋沿岸の諸国に移るかもしれない。

大の推進力になったと考えられる。今後も EU中心が移らないまでにしても、そうした諸国は官民を挙げて化石燃料の脱ロシア化を進めに多額の投資が投下される可能性は高いだろていくだろう。そのテンポは緩やかであり、まう。そうなれば、地中海や大西洋沿岸の諸国

た順調に進むか定かではないが、その一方で不の生産力が上昇し、雇用が増える反面で、ド可逆的な流れになりつつあると考えられる。

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なおロシアがウクライナに侵攻して以降、る依存度が高かったため（8）、この「脱ロシアヨーロッパでは物価の上昇に拍車がかかった。

化」の流れの中で、産業競争力を失う公算が一方で、景気は減速したものの、大方の予想大きい（土田、2022）。中長期的には、大幅な以上に底堅さを維持している（図表 11）。その為替調整が入らない（つまりユーロ安が進ま大きな理由の一つが、金利高でも設備投資（機ない）限り、ドイツひいては EU 経済の競争械及び兵器や輸送用機器など）を中心とする力の改善は見込みがたいのではないだろうか。

総固定資本形成が堅調に推移していることにある（図表 12）。既往の脱炭素化の流れに加え《注》て、脱ロシア化の動きが、こうした堅調な総（１） European Commission, COM（2022）108,
March 8th, 2022.
（２）“Russia’s aggression against Ukraine: EUadopts sixth package of sanctions,”Council of theEU Press Release, 515/22, June 3rd, 2022.
（３） なお、いわゆる G7 とオーストラリアは、2022 年
12 月 5 日よりロシア産原油の上限価格を事実上、バレル当たり 60 米ドルに制限する措置を発動した。
ロシア産原油の価格が 60 米ドルを超えた場合、価格が上限を上回る場合、海運や保険、再保険会社が貨物を扱うことが禁止された。また 2023 年 2 月 5日には、石油製品の価格上限措置を発動した。ディー
ゼルやガソリンなど原油よりも高い石油製品に関してはバレル当たり 100 米ドルまで、燃料油やナフサなど原油よりも安い石油製品に関しては同 45 米ドルまでとした。
（４） European Commission, COM（2022）668,November 22nd, 2022.
（５） ロ シ ア は 10 日 程 度 の 電 撃 戦 で、2022 年 8 月までのウクライナ占領を目論んでいたとされる（Zabrodskyi et al., 2022, p.1）。
（６）“Volkswagen warns of production shift from
Germany over gas shortage,”Bloomberg, 23rd
September 2022.
（７）“BMW exploring energy investments to reduce
dependence on natural gas,”Reuters, 23rd May,2022.
（８） 2020 年時点でドイツの天然ガスの総供給量（国内生産分＋輸入分）の 62.4％がロシア産天然ガスであった（土田、2022）。

固定資本形成の動きにつながっている可能性が高いといえよう。
他方で、EU 経済のエネルギーコストは増大を余儀なくされる。特に、EU 経済のけん引役であるドイツは、パイプラインによって安価に供給されてきたロシア産の天然ガスに対す
図表 11 高インフレにもかかわらず底堅い景気（出所）ユーロスタット

図表 12 金利高でも堅調な固定資産投資《参考文献》（出所）ユーロスタット

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土田陽介（2022）「化石燃料の「脱ロシア化」を目指す
EU」『調査レポート』三菱 UFJ リサーチ & コンサ
ルティング調査部（2022 年 6 月 17 日付）.
―（2023a）「エネルギーコストの増大で失われるドイツ経済の活力」『国際金融』1364 号（2023 年 1月）所収 .
―（2023b）「EU における化石燃料の「脱ロシア化」の進捗状況」『経済レポート』三菱 UFJ リサー
チ & コンサルティング調査部（2023 年 2 月 8 日付）.
Zabrodskyi, Mykhaylo, Watling, Jack, Danylyuk,
Oleksandr V and Nick Reynolds.（2022）“Preliminary Lessons in Conventional
Warfighting from Russia’s Invasion of Ukraine:
February–July 2022”Special Resources, Royal
United Services Institute for Defence and Security
Studies.

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