福祉共創マネジメント専攻

2024年度（令和6年度）カリキュラム表
備考

単位区分

科目コード

授業科目

副題

★：前・後期同一内容
同：他専攻同時開設科目■：マスター消費生活アドバイザー資格指定科目

前期

後期

福祉共創社会論1

1

福祉共創社会の概念と実践について考察する★

研究方法概論1

1

アカデミックライティングと研究方法を学ぶ★

福祉サービスマネジメント概論①①

社会福祉組織・経営論、評価等について学ぶ★

経営管理概論①①

経営管理の基礎的な理論の実践方法を学ぶ★

1311000050

消費者志向経営概論①①

消費者志向経営の基礎的な理論と事例★■

1251010762

社会保障政策論②1311000060

医療・福祉法制度論②

1311000070

1311000010
1311000020

基礎科目

1311000030
1311000040

3科目のうち1科目
選択必修

少子高齢化に対応した社会保障改革の考え方②

医療、福祉制度等を法的視点から課題を分析

ジェンダーと社会政策②

ジェンダー平等・公正による社会政策の研究

1312000010

ワークライフキャリア論②

生活仕事満足度とキャリア形成を考察する

1311000080
1312000020

生活福祉経営研究②②

生活福祉経営をジェンダー視点から研究

同（福祉社会研究専攻：生活福祉経営研究Ⅰ）

1311000090
1312000030

保健医療福祉研究

②②

医療福祉、精神保健、地域ケア領域の研究

同（福祉社会研究専攻：医療福祉研究Ⅰ）

1311000100
1312000040

児童家庭福祉研究

②②

児童および家族の社会的包摂に関する研究

同（福祉社会研究専攻：児童家庭福祉研究Ⅰ）

1311000110
1312000050

地域福祉研究②②

地域福祉の理論・政策・実践に関する研究

同（福祉社会研究専攻：地域福祉研究Ⅰ）

組織行動論

②

組織が機能的に活動するための方法を学ぶ

同（福祉社会研究専攻：組織行動論研究Ⅰ 前期のみ）

1311000130

労働とジェンダー②

労働環境と労働・福祉政策のジェンダリング

同（福祉社会研究専攻：労働とジェンダー研究Ⅰ）

1311000240

持続可能性と公共政策②

公共政策と企業活動の実践的ケーススタディ

1251010750

消費者政策論②

ソフトロー、行動経済学と消費者政策■1251010769

公共政策論

②

企業活動と公共政策、競争政策、規制改革■

1312000070

日本経済システム論②

経済のサービス化とイノベーション■

1311000230
1312000080

現代生活経営研究②

人と環境の相互作用に関する生活経営学研究■ 同（福祉社会研究専攻：現代生活経営研究Ⅰ）

1312000090

CSR論

②

CSRの現状、企業の実践について学ぶ■ 同（福祉社会研究専攻：CSR論研究Ⅰ 後期のみ）

1310000251

労務管理と雇用制度②

スーパービジョン研究②

理論

1311000120

1311000140
1312000100
1251010761
1251010790

発展・応用
科目

②

雇用制度、企業経営、労務管理について学ぶ

ソーシャル・イノベーション論②

高度専門職の人材育成教育法と組織管理論②

社会問題を解決するコレクティブインパクト

専
門
職リ

地域資源開発論②

地域資源開発・地域計画の理論と実践研究

対人関係構築論②

対人関係構築を理論と実践研究で論ずるー

1251010764★

1312000110

ー②

同（福祉社会研究専攻：スーパービジョン研究Ⅰ）

ダ

臨床倫理と実践

1311000250

系

データサイエンス②

多様なデータを分析、予測する手法を学ぶ

1311000150

消費者教育

②

消費生活の管理と契約、消費者の参画・協働■

1311000160

消費生活経済学②

生産・再生産領域視点からみる消費生活経済■1311000170

福祉サービスマネジメント①

社会福祉法人の持続可能な運営と経営を学ぶ★

保育実践・経営論②

保育現場における実践､経営手法､課題を考察

リーダーシップ論②

変化に「適応」しながら進める集団の変革

会計学②

医療・介護福祉・保育に特化した会計を学ぶ

消費者志向経営論②

企業の役割と責任、企業のガバナンス■

1311000180
1251010763

実
践
的
手法

1311000190
1311000200
1312000130
1312000140
1311000210

経営
者・起業
家系

消費者の安全②

事故情報の収集、消費者トラブルの解決■

ソーシャルビジネス論②

社会問題の解決と起業、地域活性化■

安全・効率的組織運営の為のリスク管理原理■

顧客創造に向けたマーケティング空間・政策■

起業の実践と組織、ビジネスプランを学ぶ■

組織のリスク・マネジメント

1252010780

マーケティング戦略論

1251010772

起業と組織

1310000252

ファイナンス

1310000253

越境的実践と共創社会

1311000220
1312000150

研究科目

①

臨床や組織、制度間で生じる倫理的分析

福祉共創マネジメント研究

②
②
②②
①
4

4

企業活動と資金調達
異業種連携と人材育成

連携講座

課題研究指導または修士論文作成指導■ （消費者志向経営に関する専任教員の担当科目のみ）

1/2

福祉共創マネジメント専攻
2024年度入学者用

＜修了要件＞
学生は、所定の年限在学し30単位以上修得するほか、課題研究報告書又は修士論文を提出して合格判定を得ること。修了要件は以下のように定める。
1) 基礎科目：「福祉共創社会論」(１単位)、「研究方法概論」(１単位)を必修とする。「福祉サービスマネジメント概論」「経営管理概論」「消費者志向経営概論」（各1単位）の中から１科目選択必修とする。
2) 発展・応用科目：理論と実践的手法から15単位以上を選択科目として履修する。
3) 研究科目：「福祉共創マネジメント研究」（8単位）を必修とする。
4) 残りの４単位は本専攻開設科目、生活機構研究科福祉社会研究専攻開設の講義科目（演習科目を除く）、同研究科人間教育学専攻開設の一部指定科目（以下別表）から履修することができる。
5) 2)の「発展・応用科目」は、課題研究報告書・修士論文の執筆に必要であると指導教員が認めた科目を含む。

（別表）
授業科目
発達教育心理学研究Ⅰ1

単位
前期
②

発達教育心理学研究Ⅰ2
臨床発達心理学研究Ⅰ1
幼児教育研究CⅠ1
幼児教育研究CⅠ2

幼児の発達と教育心理学研究②②

臨床発達心理学研究Ⅰ2

副題

後期

幼児心理学教育の指導と実践
幼児期・児童期における発達的問題②②

幼児期・児童期における臨床心理学的支援
人間関係

②

人間関係

＜履修方法＞
学生は、修了要件を充足するように履修すること。なお、「発展・応用科目（実践的手法）」は身に付けたい力に応じて系列を跨いで履修することができる。
＜マスター消費生活アドバイザー＞■は、マスター消費生活アドバイザー資格の指定科目である。消費者志向経営に関する専任教員の「福祉共創マネジメント研究」8単位のほか、指定科目から4科目7単位以上を履修すること。
詳細は、専攻のガイダンスで説明する。
[更新履歴]
更新日

変更内容

科目名等

2/2

福祉共創マネジメント専攻
2024年度入学者用