T 形鉄骨間柱による耐震補強工法の開発

Ｔ形鉄骨間柱による耐震補強工法の開発
Development of Seismic Strengthening using T-shaped Steel Stud松永健太郎

KENTARO

MATSUNAGA

原田浩之

HIROYUKI

HARADA小坂英之

HIDEYUKIKOSAKA鈴木亨

TORU

構造設計ディビジョン野口恭司

YASUSHI

構造設計ディビジョン

西笛晶

AKI

SUZUKINOGUCHINISHIBUE

既存の RC 建物をバルコニー側から T 形の鉄骨間柱で補強する工法の実験を行った。T 形の鉄骨間柱を RC架構に接合させることにより耐力が向上し，耐震補強効果が確認された。補強すると梁の曲げ耐力に達した後でも T 形鉄骨間柱のせん断力の上昇に伴って RC 梁端のせん断力は大きくなり，梁のせん断耐力に達したときに最大の水平耐力を発揮した。本工法は，梁の曲げ耐力に対するせん断耐力の余裕度分だけ層せん断力を上昇させることができる工法であり，その余裕度が大きいほど大きな補強効果が得られることが明らかになった。
キーワード：鉄骨，耐震補強，アンカー筋，せん断耐力，せん断余裕度

Experiments of seismic strengthening method for existing RC building with T-shaped steel studattached from outside to the frame were performed. Strengthening RC frame by using it improved thestrength, and a seismic strengthening effect was confirmed. The shear force of RC beam increased inconnection with the increase of that of T-shaped steel stud even after reaching the flexural strength of thebeam, and the maximum strengthening effect was observed when the beam reached the ultimate strengthin shear. The story shear force increased by the ratio of the ultimate strength in shear to the flexuralstrength of the beam, and a strengthening effect was achieved as the ratio was larger.
Key Words: Steel Frame, Seismic Strengthening, Anchor Bar, Ultimate Strength in Shear, Safety Factor of
Shear Strength

１．はじめに２．工法の概要

既存の板状集合住宅の中には，廊下側の構面は袖壁やT 形鉄骨の水平材（T 梁）は RC 梁と接合し，鉛直材腰壁が設けられて比較的耐力が確保されているものの，（T 柱）はバルコニーの床スラブに接合する。T 梁の左バルコニー側の構面は耐力の低い純ラーメン架構となっ右の支点（長さ LT）と T 柱の脚部で単純支持された状ており，桁行き方向架構全体としては強度不足の建物も態を考えると，T 形鉄骨の接合によって RC 架構に作用少なくない。本工法は，そのような建物の耐力向上と偏する力は図-2 に示すようになる。T 梁が取り付く梁の心率の低減を図ることを目的とし，バルコニー側架構に左右の端部には T 柱のせん断力 QT と釣り合う圧縮軸力

図-1 に示すような T 形の鉄骨間柱（以下，T 形鉄骨）または引張軸力が作用する（HL および HR）。また，T 梁を居室外のバルコニー側から設置して耐震補強を行うもの鉛直反力（VL および VR）によって梁の端部では梁せのである。本研究では，T 形鉄骨による補強効果と T 形ん断力が大きくなる。したがって，本工法は RC 梁のせ鉄骨と RC 架構の接合部の性状を確認するため，T 形鉄ん断強度に余裕のある範囲内で架構耐力を向上させるも骨により補強した架構試験体の加力実験を 2 シリーズ実のである。

施した。

T 形鉄骨からの水平反力（QT，HL および HR）は既存の RC 柱のせん断力を減少させる方向に作用するので，93三井住友建設技術開発センター報告

第 12 号

T 形鉄骨なし

T 形鉄骨ありbMybMy

【М 図】

bQend

圧縮HLHRVL

VRxThbQend【Q 図】

LT引張bMy ：梁の降伏曲げモーメント
QT ：T 柱のせん断力
RT ：T 柱の変形角
EIG ：T 梁の曲げ剛性
EIC ：T 柱の曲げ剛性

EIG

HL

HR

VL EIC
RThTxT

RT QT hT

QT
引張

圧縮LTL

梁断面加力点
柱断面

切り欠き
コ形

LT12 EI GhT
3EI C

QT

T 形鉄骨の接合によって RC 架構に作用する力

図-2

T 形鉄骨による耐震補強

図-1

VR加力点

ロ形 T 梁 コ形

モルタル充填＋：アンカー筋○：頭付きスタッド T 梁上梁断面

降伏想定位置
スラブ

取付金物

切り欠き
スラブ
支持点

スタブ

単位：mm

スラブ

高力ボルト接合支持点

アンカー筋
下梁断面：接合範囲(1) シリーズ 1

柱断面

T柱

(2) シリーズ 2（No.1）
図-3(3) シリーズ 2（No.2）

試験体図

当該層の上下に T 形鉄骨を連層で設置しない場合には，あり，No.1 は T 梁の両先端部のみを RC 梁に接合した

水平反力の影響を考慮して T 形鉄骨の断面性能を設定

が，No.2 は T 梁全面を RC 梁に接合した。T-1 および T-する必要がある。T 形鉄骨の架構剛性および梁端部の付2 は T 梁の両先端部のみを RC 梁端からスパンの約 1/4加せん断力（VL および VR ）の大きさは，T 梁の支点長の位置に接合しており，No.1 は T 梁を RC 梁端まで伸さ LT を変えることによって適宜設定する。T 柱の断面ばして接合した。

が同じであれば，T 梁の長さによらず RC 梁端のせん断シリーズ 1 の試験体の RC 梁には側面両側にスラブが力は等しいが，T 梁を短くすれば RC 梁に大きなせん断取り付いている。片側のスラブはバルコニー側を想定し力が作用する範囲が広くなり，逆に T 梁を長くすればて梁天端から 50mm 下がった位置とし，その梁側面に T接合位置が RC 梁のヒンジ領域となる。

梁を取り付けた。T 柱脚部はスタブに設けたスラブに取り付けた。シリーズ 2 の試験体では，上梁に T 梁を取３．実験計画り付け，下梁のスラブに T 柱脚部を取り付けた。
T 梁と RC 梁の接合範囲における T 梁の断面はコ形に（１）試験体なっている。T 梁と RC 梁とは，RC 梁に打設したアン試験体図を図-3 に，試験体一覧を表-1 に示す。シリカー筋と，T 梁のウェブの内側に溶接された頭付きスターズ 1 の試験体 2 体（T-1，T-2）は，T 形鉄骨を RC 架ッド（JIS B 1198）を図-3 のように重ならないように配構に取り付けた補強試験体であり，シリーズ 2 の試験体置し，その間に高強度モルタルを充填することで一体化

3 体は，無補強試験体の No.0 と，T 形鉄骨を RC 架構にさせた。シリーズ 1 ではアンカー筋を接合範囲の外側に取り付けた補強試験体 No.1 および No.2 である。5 体と2 本ずつ縦に配置し，内側に頭付きスタッドを 4 本配置も縮尺を 1/2 とした。

した。シリーズ 2 ではアンカー筋と頭付きスタッドを交シリーズ 1 の変動因子は T 柱の断面であり，T-2 の断互に配置した。T 柱は取付金物を介してスラブと接合し，面は T-1 より大きい。シリーズ 2 の変動因子は補強の有T 柱と取付金物は高力ボルト接合，取付金物とスラブは無および T 形鉄骨を RC 梁に固定するときの接合範囲でアンカー筋をダブルナットで締め付けることにより接合

94

T 形鉄骨間柱による耐震補強工法の開発

表-1
シリーズ
試験体名
スパン長 L架構
階高 h
断面 B×Dc
柱主筋帯筋
断面 b×Db
端部
上端筋
主筋
下端筋
梁
中央部
上端筋
主筋
下端筋
肋筋
スラ主筋
ブ
配力筋
梁の曲げ耐力時せん断力(kN)
同層せん断力(kN)※1
柱曲げ耐力時層せん断力(kN)
荒川 min 式 1)
梁のせん断 (せん断余裕度 )耐力(kN)
靱性指針 2)(せん断余裕度 )
断面

柱T形
鉄骨

アンカー筋
断面

梁

アンカー筋
接合範囲
T 形鉄骨柱の全塑性耐力(kN)

試験体一覧

シリーズ 1
T-1

T-2

No.0

2700mm
1375mm
300×500mm
12-D13 (SD295A)
4-D6@50 (SD295A) (p w=0.85%)
225×375mm6-D13 (SD295A) (p t=1.01%)
5-D13 (SD295A) (p t=0.84%)

シリーズ 2No.1
No.2
2800mm
1350mm325×375mm
18-D10 (SD295A) (pg=1.05%)
6-D6@50 (SD295A) (p w=1.17%)200×325mm
5+4-D10 (SD295A) (p t=1.20%)

3-D13 (SD295A) (p t=0.49%)

5-D10 (SD295A) (p t=0.63%)

2-D6@75 (SD295A) (p w=0.38%)
2-D6@150 (SD295A)
2-D6@175 (SD295A)
77
523
536
824
856
110
112(1.42)(1.44)

2-D6@100 (SD295A) (p w=0.32%)
2-D6@100 (SD295A)
2-D6@115 (SD295A)
46138
500
482
50077
71
77
(1.67)(1.55)(1.67)

149
154
118
107
118
(1.93)(1.99)(2.57)(2.33)(2.57)［-212.5×112.5×87.5 ［-212.5×112.5×87.5□-300～200×100×12×12(SS400)
×6×12 (SM490A)
×9×19 (SM490A)
6-D10 (SD295A)
8-D10 (SD295A)
12-D10 (SD295A)［-150×87.5×6×12 ［-150×87.5×9×19［-225×100×19×19※2(SS400)(SM490A)(SM490A)
4-D13 (SD295A)
4-D16 (SD295A)- 32-D10 (SD295A) 62-D10 (SD295A)
端部のみ
端部のみ
全面
110150241注) B：柱幅，Dc：柱せい，b：梁幅，Db：梁せい，pg：柱主筋比，p w：補強筋比，pt：引張鉄筋比※1：T-1 および T-2 は梁の曲げ降伏かつ柱脚部曲げ降伏時の値※2：No.1 のみ T 梁両先端部以外を□-225×100×19×19 とした

表-2した。
T 形鉄骨の降伏位置は T 柱頭部を想定した。T-1，T-2および No.1 の T 梁先端部の固定度が小さくなるように，T 梁のフランジに切り欠きを設けた。No.1 および No.2の T 柱頭部にはウェブに半径 15mm のスカラップを設けた。
文献 1 に示された以下の式(1)を用いて算出した T 柱
脚部のアンカー筋のせん断耐力 Qa1 を T 柱全塑性耐力で除した値は，T-1 および T-2 は 0.93～0.95，No.1 およびNo.2 は 0.79 とした。また，T 柱全塑性耐力時の T 梁の支点反力（VL または VR）に対する Qa1 の比を，T-1 および T-2 では 1.2～1.5 程度確保し，No.1 および No.2 では2 程度確保した。
Qa1

min 0.7

B s aeT-1
コンク T-2
リート
No.0
No.1
No.2
T-1
モル T-2タル No.1
No.2

ヤング 割裂引
圧縮
適用部位
係数
張強度
強度(N/mm2) (N/mm2) (N/mm2)
23.7
25200
2.29 柱･梁･スラブ
スタブ
27.1
26700
2.5925.226200
2.26 柱･梁･スラブ
スタブ
28.6
26900
2.33
24.8
23500
2.28
17.6
18700
2.17 柱･梁･スラブ
24.5
23400
2.0383.2
T 形鉄骨
75.9
72.1
接合用
54.2-(1)ではコンクリート打設を縦打ちとし，スタブ上面で打ち分けた。シリーズ 2 では横打ちとし，一体打ちとした。

：アンカー筋の降伏強度

sa e：アンカー筋の断面積

Ec：コンクリートのヤング係数

B

試験体

材料試験結果を表-2 および表-3 に示す。シリーズ 1
y s ae , 0.4 Ec

ここで，y材料

コンクリートとモルタルの材料試験結果：コンクリートの圧縮強度（２）施工方法
T 形鉄骨を RC 架構に接合するときの施工方法を以下のような手順で行った。施工状況を写真-1 に示す。

95

三井住友建設技術開発センター報告

表-3
シリ
�ズ

使用部位

柱･梁主筋
補強筋･スラブ筋
ウェブ(T-1)
ウェブ(T-2)
1
フランジ(T-1)
フランジ(T-2)
T 柱脚部アンカー
T 梁アンカー(T-1)
T 梁アンカー(T-2)
柱･梁主筋
補強筋･スラブ筋
2
T柱T梁
T 形鉄骨アンカー

第 12 号

鋼材の材料試験結果

種類
D13
D6PL-6
PL-9
PL-12
PL-19
D10D13D16D10D6PL-12PL-19D10降伏
引張 ヤング 伸
強度強度係数 び(N/mm2) (N/mm2) (N/mm2) (%)
348
338
376345
384
353
349
333
353
361
343
318270
318

488
512
550
535
550
522
493
472
504
504
506
453
426
513

17940019460020470020700020260019270018090018560019090018820018490020460020210018940020233439364219242522
19424924

負加力

軸力

正加力

R

(1) シリーズ 1

負加力 正加力

軸力

負加力 正加力R(2) シリーズ 2
図-4加力方法ーズ 2 では，柱下部をピン支持し，柱の上部に一定軸力（約 450kN）を作用させるとともに，左右の柱の加力点位置の変形が同一となるように変位制御により水平力を載荷した。両シリーズとも載荷時の折り返し変形角 R
は，±1/400，1/200，1/100，1/67，1/50rad（各 2 回），(1) 後施工アンカー打設(2) 取付金物の設置

1/33，1/25rad（各 1 回），+1/17rad とした。R は図-4 に示すように定義する。

４．実験結果（１）破壊状況
T 形鉄骨を接合していない面の最終破壊状況を図-5(3) T 形鉄骨の設置
写真-1(4) モルタル充填
T 形鉄骨の施工状況に示す。T-1 では柱脚部に曲げひび割れが生じた後，梁端部に曲げひび割れが発生した。柱脚部の主筋および梁端部主筋の降伏後，T 柱頭部のフランジの降伏とほぼ同①

RC 梁の側面およびスラブのモルタル充填範囲をチッピングし，アンカー筋を打設時に柱にせん断ひび割れが発生した。その後，RC 梁端部のコンクリートが剥落した。T-2 の破壊経過は T-1 と②スラブに T 柱接合用の取付金物を設置

ほぼ同様であり，梁端部にせん断ひび割れが多く見られ③T 梁の頭付きスタッドにφ3.0mm の割裂補強筋をた。最大荷重に達した後，2 体とも T 梁先端と RC 梁と配した後，RC 梁のアンカー筋と互い違いになるよ
うに T 形鉄骨を仮止め④

T 柱と取付金物を高力ボルト接合（シリーズ 1 では 4 本，シリーズ 2 では 1 本）⑤

T 梁の注入口からモルタルを圧入⑥取付金物とスラブの間にモルタルを充填の鉛直および面外ずれ変位が顕著に見られた。
No.0 の破壊形式は梁曲げ降伏型であり，加力の進行に伴って曲げひび割れの範囲が梁中央部に拡大した。
No.1 および No.2 は，梁端の曲げひび割れが伸展した
後，上梁主筋の降伏とほぼ同時に上梁中央部にせん断ひび割れが発生した。上梁を見ると，No.1 と No.2 ではNo.0 に比べてせん断ひび割れが広範囲に多数発生して（３）加力方法いることが分かる。一方，下梁では，RC 梁に付加され加力方法を図-4 に示す。シリーズ 1 では，スタブをる軸力の影響により，引張軸力が作用する部分では曲げ反力床に固定し，各柱に一定軸力（約 570kN）を作用ひび割れが顕著に見られ，圧縮軸力が作用する部分ではさせ，変位制御により梁心位置を水平に加力した。シリT 柱脚部から梁端を結ぶ斜めひび割れが確認された。

96

T 形鉄骨間柱による耐震補強工法の開発(1) T-1(2) T-2

正加力
負加力正加力負加力(3) No.0(4) No.1
図-5

表-4
試験体加力方向
最大荷重 Qmax (kN)
実験
Qmax 時層間変形角 Rmax (×10-3rad)値
Qmax 時梁端せん断力 (kN)※1計算値

せん断耐力 Qsu (kN) 荒川 min 式 1)
下段は実験値※1 に対するせん断余裕度

靱性指針 2)(5) No.2

最終破壊状況（T 形鉄骨がない面）
実験値および計算値一覧

T-1
正負+859 -867
+10.0 -20.1
186
196
110
110
0.59
0.56
178
0.96
0.91

T-2
正負+895 -897
+14.3 -20.1
203
204
112
113
0.55
0.55
190
0.94
0.93

No.0
正負+137 -134
+10.0 -9.8
38
3477
77
2.03
2.26
118
3.11
3.47

No.1
正負+231-211+14.5 -10.0
127
119
87
79
0.69
0.66
107
0.84
0.90

No.2
正負+238 -222
+14.8 -14.8
1151149083
0.78
0.73
118
1.03
1.04

No.1 と No.2 を比較すると，T 形鉄骨を梁全面で接合+1/275rad で両柱脚部の主筋が初降伏した。その後，R=した No.2 に比べて，梁端部のみで接合した No.1 の方が-1/236rad で梁端主筋が初降伏した。T-1 は最大荷重に到上梁の損傷が大きかった。

達してから，T 柱頭部のフランジが引張降伏した。
T-2 は，R=+1/1961rad で RC 柱脚部に曲げひび割れ，（２）荷重－変形関係

R=+1/1695rad で RC 梁 端 に曲 げひ び割 れが 生じ ， R=実験値と計算値の一覧を表-4 に，荷重 Q－変形角 R+1/278rad で柱脚部の主筋が初降伏した。その後，R=関係を図-6 に示す。Q はジャッキ荷重から得られる架-1/200rad で梁端主筋が初降伏した。T-2 では T 柱頭部の構の層せん断力である。

フランジは降伏しなかった。

T-1 の最大荷重に比べて，T 形鉄骨の断面の大きい T-No.1 と No.2 の最大荷重を比較すると，両試験体は正2 の最大荷重は 30～36kN 大きくなった。図-6(1)および負加力ともに同程度の値となり，No.0 に対して層せん(2)には梁をファイバーモデルとした増分解析結果を破

断力は，正加力時で 1.7 倍（約 100kN 増）に，負加力時線で示す。解析結果は実験結果とよく対応しており，同で 1.6 倍（約 80kN 増）になっている。

じモデルを用いた補強前の解析結果（同図一点鎖線）より耐力が上昇した。
T-1 は，R=+1/1667rad で RC 柱脚部に曲げひび割れ，R=+1/1111rad で RC 梁 端 に 曲 げ ひ び 割 れ が 生 じ ， R=No.0 は，梁の曲げひび割れが R=+1/1250rad 以降で発生し始め，R=+1/200rad 程度で梁主筋が初降伏し，R=±1/100rad で最大荷重を示した後も R=±1/33rad まで荷重を保持した。

97三井住友建設技術開発センター報告

Q(kN) 1000
750-40-20

第 12 号

Q(kN) 1000
750+Qmax=+859kN

5005002502500-2500204060 -40
R(×10 -3rad)-20-500-Qmax=-867kN

0-250204060
R(×10 -3rad)-750-Qmax=-897kN-1000-1000(1) T-1
250
200
150
100500-40-200-50-100-150-Qmax=-134kN -200-2500-500-750

Q(kN)+Qmax=+895kN(2) T-2
250200+Qmax=+137kN
150100500204060 -40-200-3-50R(×10 rad)-100-150-Qmax=-200-211kN-250Q(kN)(3) No.0

シリーズ2の凡例
上梁の曲げひび割れ
下梁の曲げひび割れ
上梁のせん断ひび割れ
上梁左端の主筋降伏
上梁右端の主筋降伏
下梁左端の主筋降伏
下梁右端の主筋降伏T柱頭部降伏最大荷重
増分解析結果250200150
1005004060 -40-200-3-50R(×10 rad)-100-150-Qmax=-200-222kN-250+Qmax=+231kN

20シリーズ1の凡例
柱の曲げひび割れ
梁の曲げひび割れ
柱のせん断ひび割れ
梁左端の主筋降伏
梁右端の主筋降伏柱の主筋降伏T柱頭部降伏最大荷重
増分解析結果(T形鉄骨なし)
増分解析結果(T形鉄骨あり)

Q(kN)(4) No.1
図-6+Qmax=+238kN

204060R(×10 -3rad)(5) No.2

荷重－変形関係T 梁の端部のみで上梁と接合した No.1（梁端接合）には，RC 梁端の大きなせん断力が作用する範囲は狭くは，梁の曲げひび割れが R=+1/1299rad 以降で発生し始なるが，接合部分が RC 梁のヒンジ領域に位置している。

め，T 柱頭部のフランジが R=+1/269rad で圧縮降伏した

No.2 のように T 形鉄骨を全面接合した場合には，見後，R=+1/215～1/168rad ですべての梁主筋が降伏した。

掛けの LT は短くなるので支点反力は大きくなるが，接上梁中央部のせん断ひび割れは R=+1/232rad 以降に発生合部強度を確保しやすくなる。また，T 梁の曲げ剛性がした。R=1/100～1/69rad で最大荷重を示した後，R=±高くなるため，T 形鉄骨の架構剛性を高くすることがで1/67rad 以降の加力で荷重が低下した。

きる。ここで，T-1，T-2 および No.1 の支点位置は T 梁

T 梁の全面で上梁と接合した No.2（全面接合）は，先端のモルタル充填範囲の中心とした。

梁の曲げひび割れが R=+1/1587rad 以降で発生し始め，主筋のひずみゲージから求めた No.0～No.2 の正加力

No.1 よりやや早期の R=+1/292～1/200rad で梁主筋が降時の上梁の曲げモーメント(M)分布を図-7 に示す。図-2

伏した後，T 柱頭部のフランジが R=+1/154rad で引張降の M 図と同様，無補強試験体 No.0 と比べて，補強試験伏した。上梁中央部のせん断ひび割れは R=+1/198rad 以

体 No.1 および No.2 の RC 梁端部から 1/4L0（L0：梁の降に発生した。R=±1/67rad で最大荷重を示した後，R=内法スパン）の範囲のせん断力は大きくなり，RC 梁中±1/50rad まで荷重を保持した。

央部のせん断力は小さくなった。図-7 では各値を直線No.2 に比べて No.1 の方が最大荷重を示した後の荷重で結んでいるが，仮にひずみゲージを支点位置近傍に貼低下が大きいのは，T 形鉄骨を接合している梁端の損傷付して同図にプロットすると，No.1 の RC 梁端近傍でが進み，T 柱の負担せん断力が減少したことによるもののせん断力は図-7(2)に示すせん断力より大きくなるとと考えられる。

予想される。

（３）RC 梁のせん断力

５．各部材の負担せん断力

T-1 および T-2 のように，RC 梁と T 梁の接合位置をスパンの中間位置とすると，その接合位置から RC 梁端加力サイクルの各ピーク時における各部のせん断力とまでの範囲で大きなせん断力が作用し，図-5 に示すよ

層間変形角 R の関係を図-8 に示す。図中の Qc（▲印）

うに，RC 梁端部の損傷が大きくなる。一方，No.1 のよは RC 柱主筋のひずみゲージから，T 柱のせん断力 QTうに T 梁の支点距離 LT（図-2 参照）を大きくした場合（■印）は T 柱のフランジのひずみゲージから平面保98

T 形鉄骨間柱による耐震補強工法の開発-1200

M(kN・m) 60

M(kN・m) 60+1/400+1/200+1/100+1/67+1/50

30+1/400+1/200+1/100+1/67+1/50

30

-600

0-6000-30600
1200 -1200
梁中央からの距離(mm)-30
支点位置-60(1) No.0
図-7
せん断力 1000(kN)

M(kN・m) 60

支点
位置+1/400+1/200+1/100+1/67+1/50

30-6000600
1200 -1200
梁中央からの距離(mm)-306001200
梁中央からの距離(mm)-60-60(2) No.1(3) No.2

曲げモーメント分布（正加力時）

せん断力 1000(kN)

せん断力 250
せん断力 250(kN)(kN)
20020015015050050010010050500000-30 -20 -10 0 10 20 30 -30 -20 -10 0 10 20 30 -30 -20 -10 0 10 20 30 -30 -20 -10 0 10 20 30-50-50-3-3-3R(×10 rad)R(×10 rad)R(×10 -3rad)R(×10 rad)-100-100Q
QQ-500-500
Q-150-150
RC柱(Qc)
RC柱(Qc)
RC柱(Qc)
RC柱(Qc)T柱(QT)
T柱(QT)
T柱(QT)
T柱(QT)-200-200Q0(No.0)
Q0(No.0)-1000-1000-250-250(1) T-1(2) T-2
図-8(3) No.1

(4) No.2

各部のせん断力と層間変形角の関係持を仮定して曲げモーメント分布を求めて算出したせん６．T 形鉄骨柱の軸力断力である。同図(3)および(4)には比較用に No.0 の層せん断力 Q0（△印）を併記した。

加力に伴って T 柱に生じた軸力 NT と層間変形角 R の層せん断力 Q に占める T 柱のせん断力 QT の負担割合関係を図-9 に示す。NT は T 柱のウェブのひずみゲージは，T-1 および T-2 では 1 割程度となっているが，No.1から算出し，引張軸力を正とする。正加力時は T-1 およおよび No.2 では R=±1/200rad で 7 割程度，最大荷重時

び T-2 は最大値まで同程度の値を示した。NT は梁端接で 8 割程度を占めている。また，T-1 および T-2 では全合の No.1 に比べて，T 形鉄骨の水平剛性の高い全面接塑性耐力の 6 割程度，No.1 および No.2 では 8 割程度ま合の No.2 の方が大きくなっている。

で耐力を発揮した。

各ピーク時における T 柱のせん断力 QT と T 柱脚部の一方，RC 柱のせん断力 Qc の負担割合は，梁端の主筋取付金物－スラブ間の水平ずれ変位の関係を図-10 に示が降伏する R=±1/200rad 以降で減少している。No.1 おす。同図および図-9 にはずれ変位が大きくなり始める

よび No.2 における RC 柱の負担せん断力は RC 架構の時点に S 印を記した。R=±1/200～1/100rad まではずれ

みの No.0 の層せん断力 Q0 より小さくなっており，2 章はほとんど生じず，それ以降水平ずれが急激に大きくなで述べたように T 形鉄骨の水平反力が柱せん断力と逆った。式(1)による T 柱脚部のアンカー筋の耐力は T 柱向きに作用することによるものと考えられる。の全塑性耐力よりも小さく，図-8 より T 柱は全塑性耐QT は No.1 では R=±1/100～1/67rad 程度，No.2 では力まで達していない。そのため，アンカー筋の本数を増R=±1/67～1/50rad 程度まで大きくなっている。これは，やすことで，ずれ変位を抑制することができると考えら

RC 梁端の降伏により梁剛性が低下した後，T 柱の負担れる。

割合が増加したためであると考えられる。両試験体の後施工アンカーのせん断耐力計算値として，式(1)にQT の最大値は同程度であるが，梁端接合の No.1 は RC

よる Qa1 と，式(1)に T 柱の引張軸力 NT （図-9，S 位

梁の損傷が進むと負担せん断力は大きく低下するので，置）の影響を考慮した式(2)による Qa2 を図-10 中に示す。

T 形鉄骨に変形性能を期待する場合には，No.2 のように T 梁の全面で上梁と接合した方が望ましいことが分

Qa 2 min 0.7

y s aeNT , 0.4 Ec B s ae NT(2)かる。

99三井住友建設技術開発センター報告

第 12 号

NT (kN) 350

NT (kN) 350

NT (kN) 350

NT (kN) 350

300

300

300300

250

250

250

250

200

200

200

150 S

15081kN

10050-30 -20 -10 0-50

102030 -30 -20 -10 0-50

(1) T-1

10QT (kN) 200
150
100-15 -10-5-50-1000

Qa250

5 10 15 -15 -10
水平ずれ変位(mm)-150

Qa1100S

実験結果-50-50-10030 -30 -20 -10 0-5010実験結果

S300-500-100S50

5 10 15 -15 -10水平ずれ変位(mm)
実験結果
剛塑性モデル-150

Qa1100Qa250-5QT (kN) 200
191
150

Qa11005 10 15 -15 -10水平ずれ変位(mm)-150-50-50-1000

Qa2

5 10 15水平ずれ変位
(mm)

-150

実験結果
剛塑性モデル-200-200-200 -191

-200 -191(1) T-1(2) T-2(3) No.1(4) No.2

図-1020(4) No.2

QT (kN) 200191
150

S020

T 柱の軸力と層間変形角の関係

150

Qa2

1083kN

R(×10 -3rad)0(3) No.1

QT (kN) 200
Qa15030 -30 -20 -10 0-50(2) T-2
図-902050R(×10 -3rad)

0S10075kN

50R(×10 -3rad)

015010068kN

50200S150100R(×10 -3rad)

0S

T 柱のせん断力と T 柱脚部の水平ずれ変位の関係

NT を考慮した Qa2 は，T-2 では S 位置よりも大きいせでは，梁端の降伏曲げモーメントと xT 部のせん断力をん断力となり，早期に水平ずれ変位が生じたが，T-1 で用いたシアスパン比 M/Qd で計算し，式(4)に示す靱性はおおむね評価できている。No.1 に比べて早期に水平指針式 2)では原式（Rp=0，Rp は終局限界状態でのヒンジずれ変位を生じた No.2 において Qa2 は S 位置相当のせ領域の回転角）のまま計算した。補強すると梁端のシアん断力に対応することを確認した。

スパン比が小さくなるため，荒川 min 式によるせん断

図-10(3)および(4)に破線で示すように，T 柱のせん断耐力は見掛け上大きくなった。RC 梁端のせん断力の実力と水平ずれ変位の関係を Qa1 でずれ始める剛塑性型ば

験値は，最大荷重時の RC 柱のせん断力 Qc と T 柱のせねと仮定し，T 柱脚部の位置に挿入して試験体を増分解ん断力 QT から力の釣り合いにより求めた。

析した結果を図-6(4)および(5)に破線で示す。RC 梁端のQsu

0.053 pt 0.23 18 B
M / Qd 0.12ているが，正加力時はおおむね対応している。

Qsu

min Qsu1, Qsu 2,Qsu3,Qbu

７．梁のせん断耐力

Qsu1

弾塑性ばねはファイバーモデルにより梁軸力を考慮した。
No.1，No.2 ともに負加力時は耐力をやや過大に評価しT 形鉄骨を接合した場合の RC 梁のせん断力は，梁端から T 梁の支点の範囲（図-2，xT）で大きくなる。その支点位置を，T-1，T-2 および No.1 では RC 梁と T 梁の接合範囲の中央位置と仮定した。No.2 は全面接合のため T 梁の剛性が高く，T 形鉄骨を剛体とみなしたときの反力の合力位置として，T 梁中央から 2/3(lT/2)（lT ：T

験値と比較して表-4 に示す。式(3)に示す荒川 min 式 1)

100

B

Qsu 2Qbu2
Tx je

BBpwe wy3

Qsu3

5 pwe wy bDtan2

be jebe je
Bwyj(3)(4)

2.5Tx bD
tanbe2

ここで，梁の全長）を支点位置と仮定した。梁端部の作用せん断力とせん断耐力 Qsu を計算した結果を，最大荷重時の実p we wy be je

0.85 pw wy bj：肋筋の降伏強度：応力中心間距離：トラス機構の角度を表す係数T 形鉄骨間柱による耐震補強工法の開発

p we ：有効肋筋比果を発揮する。つまり本工法は，梁曲げ耐力時の層

be：トラス機構に関与する梁断面の有効幅せん断力から補強前の梁のせん断余裕度分だけ層せ

je：トラス機構に関与する梁断面の有効せいん断力を上昇させることができる工法であり，梁の：コンクリート圧縮強度の有効係数

せん断余裕度が大きいほど補強効果が得られる。

：トラス機構の有効係数
Tx③

T 形鉄骨梁の先端部分のみを RC 梁に接合する場：アーチ機構の圧縮束の角度

合はその接合範囲の中央を支点位置とし，全面に接：梁の単位長さあたりに負担できる付着力

合する場合は T 形鉄骨梁中央から 2/3(lT/2)（lT：T形鉄骨梁の全長）の位置を支点位置と仮定した場合，RC 梁のせん断余裕度（曲げ耐力に対するせん断耐力の比）は，補強前（表-1）に比べて小さくなった。表-荒川 min 式および靱性指針式により補強後の梁のせん断耐力をおおむね評価できた。

4 に示すように，せん断ひび割れが梁端部に多数生じた
T-1 および T-2 のせん断余裕度は，荒川 min 式で 0.55～

参考文献0.59，靱性指針式で 0.91～0.96 となった。また，せん断

1）日本建築防災協会：2001 年改訂版 既存鉄筋コンク

ひび割れが梁全範囲に分散した No.1 および No.2 のせん

リート造建築物の耐震改修設計指針 同解説，2001

断余裕度は，荒川 min 式で 0.66～0.78，靭性指針式で2）日本建築協会：鉄筋コンクリート造建物の靱性保証

0.84～1.04 となり，本報の仮定により梁のせん断耐力を型耐震設計指針・同解説，1999

おおむね評価できるものと考えられる。
表-1 より，梁の曲げ耐力時層せん断力に対する柱の曲げ耐力時層せん断力は，シリーズ 1 で 1.58～1.60，シ
リーズ 2 で 3.49～3.62 であり，補強前は柱の曲げ降伏より梁の曲げ降伏が先行する試験体となっている。補強後の RC 梁端（xT 部）における梁曲げ降伏後の梁せん断力 bQend は，図-2 の記号を用いて式(5)のように表される。

b Qend2b M y

QT hT

L0(5)

つまり，補強後は梁の曲げ耐力に達した後でも T 柱が全塑性耐力に達するまでは T 柱のせん断力 QT の上昇に伴って RC 梁端のせん断力 bQend は上昇し，bQend が梁のせん断耐力に達したときに最大の補強効果を発揮する。
したがって本工法は，梁曲げ耐力時の層せん断力から補強前の梁のせん断余裕度分だけ層せん断力を上昇させることができる工法であり，梁のせん断余裕度が大きいほど補強効果が得られると考えられる。

８．まとめ
既存建物の耐震補強工法として，T 形鉄骨間柱を用いて RC 建物を補強する工法の実験を 2 シリーズ行い，以下の知見を得た。
①

本工法を用いて RC 架構試験体を補強することにより耐力が上昇し，耐震補強効果が確認された。
②

補強後は梁の曲げ耐力に達した後でも T 柱のせん断力の上昇に伴って RC 梁端のせん断力は大きくなり，梁のせん断耐力に達したときに最大の補強効

101