2016 年 12 月改訂（第 2 版）

日本標準商品分類番号87219

医薬品インタビューフォーム
日本病院薬剤師会の IF 記載要領 2013 に準拠して作成

エンドセリン受容体拮抗薬
劇薬、処方箋医薬品

ボセンタン水和物錠剤

形 錠剤（割線入り素錠）

製 剤 の 規 制 区 分 劇薬、処方箋医薬品（注意－医師等の処方箋により使用すること）
規

一

格

・

般

含

量

名

製造販売承認年月日
薬価基準収載・発売年月日

ボセンタン錠 62.5mg「DSEP」： 1 錠中ボセンタン水和物 64.541mg（ボセンタンとして 62.5mg）を含有

和名：ボセンタン水和物（JAN）
洋名：Bosentan Hydrate（JAN）
製造販売承認年月日：2016 年 8 月 15 日
薬価基準収載年月日：2016 年 12 月 9 日
発 売 年 月 日：2016 年 12 月 9 日

開発・製造販売（輸入）・ 製造販売元：第一三共エスファ株式会社
提 携 ・ 販 売 会 社 名 販 売 提 携：第一三共株式会社
医薬情報担当者の連絡先
第一三共エスファ株式会社

お客様相談室

問 い 合 わ せ 窓 口 TEL：0120-100-601
医療関係者向けホームページ：http://med.daiichisankyo-ep.co.jp/index.php

本 IF は 2016 年 12 月改訂（第 2 版）の添付文書の記載に基づき改訂した。
最新の添付文書情報は、医薬品医療機器情報提供ホームペー
ジ http://www.pmda.go.jp/safety/info-services/drugs/0001.html にてご確認ください。

IF 利用の手引きの概要－日本病院薬剤師会－
1. 医薬品インタビューフォーム作成の経緯
医療用医薬品の基本的な要約情報として医療用医薬品添付文書（以下、添付文書と略す）がある。医療現場で医師・薬剤師等の医療従事者が日常業務に必要な医薬品の適正使用情報を活用する際には、添付文書に記載された情報を裏付ける更に詳細な情報が必要な場合がある。
医療現場では、当該医薬品について製薬企業の医薬情報担当者等に情報の追加請求や質疑をして情報を補完して対処してきている。この際に必要な情報を網羅的に入手するための情報リストとしてインタビューフォームが誕生した。
昭和 63 年に日本病院薬剤師会（以下、日病薬と略す）学術第 2 小委員会が「医薬品インタビューフォーム」（以下、
IF と略す）の位置付け並びに IF 記載様式を策定した。その後、医療従事者向け並びに患者向け医薬品情報ニーズの変化を受けて、平成 10 年 9 月に日病薬学術第 3 小委員会において IF 記載要領の改訂が行われた。
更に 10 年が経過し、医薬品情報の創り手である製薬企業、使い手である医療現場の薬剤師、双方にとって薬事・医療環境は大きく変化したことを受けて、平成 20 年 9 月に日病薬医薬情報委員会において IF 記載要領 2008 が策定された。
IF 記載要領 2008 では、IF を紙媒体の冊子として提供する方式から、PDF 等の電磁的データとして提供すること（e-IF）が原則となった。この変更にあわせて、添付文書において「効能・効果の追加」、「警告・禁忌・重要な基
本的注意の改訂」などの改訂があった場合に、改訂の根拠データを追加した最新版の e-IF が提供されることとなった。
最新版のe-IFは、（独）医薬品医療機器総合機構の医薬品情報提供ホームページ（http://www.pmda.go.jp/safety/info-services/drugs/0001.html）から一括して入手可能となっている。日本病院薬剤師会では、e-IFを掲載する医薬品情報提供ホームベージが公的サイトであることに配慮して、薬価基準収載にあわせてe-IFの情報を検討する組織を設置して、個々のIFが添付文書を補完する適正使用情報として適切か審査・検討することとした。
2008 年より年 4 回のインタビューフォーム検討会を開催した中で指摘してきた事項を再評価し、製薬企業にとっても、医師・薬剤師等にとっても、効率の良い情報源とすることを考えた。そこで今般、IF 記載要領の一部改訂を行い IF 記載要領 2013 として公表する運びとなった。

2. IF とはIF は「添付文書等の情報を補完し、薬剤師等の医療従事者にとって日常業務に必要な、医薬品の品質管理のための情報、処方設計のための情報、調剤のための情報、医薬品の適正使用のための情報、薬学的な患者ケアのための情報等が集約された総合的な個別の医薬品解説書として、日病薬が記載要領を策定し、薬剤師等のために当該医薬品の製薬企業に作成及び提供を依頼している学術資料」と位置付けられる。
ただし、薬事法・製薬企業機密等に関わるもの、製薬企業の製剤努力を無効にするもの及び薬剤師自らが評価・判断・提供すべき事項等は IF の記載事項とはならない。言い換えると、製薬企業から提供された IF は、薬剤師自らが評価・判断・臨床適応するとともに、必要な補完をするものという認識を持つことを前提としている。
［IF の様式］① 規格は A4 版、横書きとし、原則として 9 ポイント以上の字体（図表は除く）で記載し、一色刷りとする。
ただし、添付文書で赤枠・赤字を用いた場合には、電子媒体ではこれに従うものとする。

② IF 記載要領に基づき作成し、各項目名はゴシック体で記載する。
③ 表紙の記載は統一し、表紙に続けて日病薬作成の「IF 利用の手引きの概要」の全文を記載するものとし、
2 頁にまとめる。
［IF の作成］① IF は原則として製剤の投与経路別（内用剤、注射剤、外用剤）に作成される。
② IF に記載する項目及び配列は日病薬が策定した IF 記載要領に準拠する。
③ 添付文書の内容を補完するとの IF の主旨に沿って必要な情報が記載される。
④ 製薬企業の機密等に関するもの、製薬企業の製剤努力を無効にするもの及び薬剤師をはじめ医療従事者
自らが評価・判断・提供すべき事項については記載されない。
⑤ 「医薬品インタビューフォーム記載要領 2013」（以下、「IF 記載要領 2013」と略す）により作成されたIF は、電子媒体での提供を基本とし、必要に応じて薬剤師が電子媒体（PDF）から印刷して使用する。
企業での製本は必須ではない。
［IF の発行］① 「IF 記載要領 2013」は、平成 25 年 10 月以降に承認された新医薬品から適用となる。
② 上記以外の医薬品については、「IF 記載要領 2013」による作成・提供は強制されるものではない。
③ 使用上の注意の改訂、再審査結果又は再評価結果（臨床再評価）が公表された時点並びに適応症の拡大等がなされ、記載すべき内容が大きく変わった場合には IF が改訂される。

3. IF の利用にあたって「IF 記載要領 2013」においては、PDF ファイルによる電子媒体での提供を基本としている。情報を利用する薬剤
師は、電子媒体から印刷して利用することが原則である。
電子媒体の IF については、医薬品医療機器総合機構の医薬品医療機器情報提供ホームページに掲載場所が設定されている。
製薬企業は「医薬品インタビューフォーム作成の手引き」に従って作成・提供するが、IF の原点を踏まえ、医療現場に不足している情報や IF 作成時に記載し難い情報等については製薬企業の MR 等へのインタビューにより薬剤師等自らが内容を充実させ、IF の利用性を高める必要がある。また、随時改訂される使用上の注意等に関する事項に関しては、IF が改訂されるまでの間は、当該医薬品の製薬企業が提供する添付文書やお知らせ文書等、あるいは
医薬品医療機器情報配信サービス等により薬剤師等自らが整備するとともに、IF の使用にあたっては、最新の添付文書を医薬品医療機器情報提供ホームページで確認する。
なお、適正使用や安全性の確保の点から記載されている「臨床成績」や「主な外国での発売状況」に関する項目等
は承認事項に関わることがあり、その取扱いには十分留意すべきである。

4. 利用に際しての留意点
IF を薬剤師等の日常業務において欠かすことができない医薬品情報源として活用して頂きたい。しかし、薬事法や医療用医薬品プロモーションコード等による規制により、製薬企業が医薬品情報として提供できる範囲には自ずと限界がある。IF は日病薬の記載要領を受けて、当該医薬品の製薬企業が作成・提供するものであることから、記載・
表現には制約を受けざるを得ないことを認識しておかなければならない。

また製薬企業は、IF があくまでも添付文書を補完する情報資材であり、インターネットでの公開等も踏まえ、薬事法上の広告規制に抵触しないよう留意し作成されていることを理解して情報を活用する必要がある。
（2013 年 4 月改訂）

目

次

I. 概要に関する項目 ................................................... 1

9. 製剤中の有効成分の確認試験法 ............................... 7

1. 開発の経緯 ................................................................ 110. 製剤中の有効成分の定量法 ...................................... 7

2. 製品の治療学的・製剤学的特性 ................................ 1

11. 力

価....................................................................... 7

12. 混入する可能性のある夾雑物 ................................... 7

II. 名称に関する項目 ................................................... 2
1. 販売名 ....................................................................... 2(1) 和

名 ................................................................ 2(2) 洋

名 ................................................................ 2

13. 注意が必要な容器・外観が特殊な容器に関する情報 ............................................................... 8
14. その他....................................................................... 8(3) 名称の由来......................................................... 2

V. 治療に関する項目 ................................................... 9

2. 一般名 ....................................................................... 2

1. 効能又は効果 ............................................................ 9(1) 和名（命名法） .............................................. 2

2. 用法及び用量 ............................................................ 9(2) 洋

名（命名法） .............................................. 2

3. 臨床成績 ................................................................. 10(3) ステム ................................................................ 2(1) 臨床データパッケージ .................................... 10

3. 構造式又は示性式 ..................................................... 2(2) 臨床効果 .......................................................... 10

4. 分子式及び分子量 ..................................................... 2(3) 臨床薬理試験................................................... 10

5. 化学名（命名法） ..................................................... 2(4) 探索的試験 ...................................................... 10

6. 慣用名、別名、略号、記号番号 ................................ 2(5) 検証的試験 ...................................................... 10

7. CAS登録番号 ............................................................ 2

1) 無作為化並行用量反応試験 .......................... 102) 比較試験 ...................................................... 10

III. 有効成分に関する項目 ........................................... 33) 安全性試験 ................................................... 10

1. 物理化学的性質 ......................................................... 34) 患者・病態別試験 ........................................ 10(1) 外観・性状......................................................... 3(6) 治療的使用 ...................................................... 10(2) 溶解性 ................................................................ 31) 使用成績調査・特定使用成績調査（特別調査）・(3) 吸湿性 ................................................................ 3(4) 融点（分解点）、沸点、凝固点 ........................ 3(5) 酸塩基解離定数 ................................................. 3

製造販売後臨床試験（市販後臨床試験） ........ 102) 承認条件として実施予定の内容
又は実施した試験の概要 ............................. 10(6) 分配係数 ............................................................ 3(7) その他の主な示性値 .......................................... 3

VI. 薬効薬理に関する項目 ......................................... 11

2. 有効成分の各種条件下における安定性 ..................... 3

1. 薬理学的に関連ある化合物又は化合物群 ............... 11

3. 有効成分の確認試験法 .............................................. 3

2. 薬理作用 ................................................................. 11

4. 有効成分の定量法 ..................................................... 3(1) 作用部位・作用機序 ........................................ 11

IV. 製剤に関する項目 ................................................... 4(3) 作用発現時間･持続時間 .................................. 11(2) 薬効を裏付ける試験成績 ................................. 11
1. 剤

形 ....................................................................... 4(1) 剤形の区別、外観及び性状................................ 4VII. 薬物動態に関する項目 ......................................... 12(2) 製剤の物性......................................................... 4

1. 血中濃度の推移・測定法 ........................................ 12(3) 識別コード......................................................... 4(1) 治療上有効な血中濃度 .................................... 12(4) pH、浸透圧比、粘度、比重、無菌の旨及び安定なpH域等.................................................... 4(2) 最高血中濃度到達時間 .................................... 12(3) 臨床試験で確認された血中濃度 ...................... 12

2. 製剤の組成 ................................................................ 4(4) 中毒域 ............................................................. 13(1) 有効成分（活性成分）の含量 ............................ 4(5) 食事・併用薬の影響 ........................................ 13(2) 添加物 ................................................................ 4(6) 母集団（ポピュレーション）解析により(3) その他 ................................................................ 4

判明した薬物体内動態変動要因 ...................... 13

3. 懸濁剤、乳剤の分散性に対する注意......................... 4

2. 薬物速度論的パラメータ ........................................ 13

4. 製剤の各種条件下における安定性 ............................ 4(1) 解析方法 .......................................................... 13

5. 調製法及び溶解後の安定性 ....................................... 5(2) 吸収速度定数................................................... 13

6. 他剤との配合変化（物理化学的変化） ..................... 5(3) バイオアベイラビリティ ................................. 13

7. 溶出性 ....................................................................... 5(4) 消失速度定数................................................... 13

8. 生物学的試験法 ......................................................... 7(5) クリアランス................................................... 13

(6) 分布容積 .......................................................... 13

16. その他..................................................................... 21(7) 血漿蛋白結合率 ............................................... 13
3. 吸

収 ..................................................................... 13

IX. 非臨床試験に関する項目 ..................................... 22

4. 分

布 ..................................................................... 13

1. 薬理試験 ................................................................. 22(1) 血液－脳関門通過性 ........................................ 13(1) 薬効薬理試験................................................... 22(2) 血液－胎盤関門通過性 ..................................... 13(2) 副次的薬理試験 ............................................... 22(3) 乳汁への移行性 ............................................... 13(3) 安全性薬理試験 ............................................... 22(4) 髄液への移行性 ............................................... 13(4) その他の薬理試験 ........................................... 22(5) その他の組織への移行性 ................................. 13

2. 毒性試験 ................................................................. 22

5. 代

謝 ..................................................................... 14(1) 単回投与毒性試験 ........................................... 22(1) 代謝部位及び代謝経路 ..................................... 14(2) 反復投与毒性試験 ........................................... 22(2) 代謝に関与する酵素（CYP450等）の分子種 .. 14(3) 生殖発生毒性試験 ........................................... 22(3) 初回通過効果の有無及びその割合 ................... 14(4) その他の特殊毒性 ........................................... 22(4) 代謝物の活性の有無及び比率 .......................... 14(5) 活性代謝物の速度論的パラメータ ................... 14

X. 管理的事項に関する項目 ..................................... 23

泄 ..................................................................... 14

1. 規制区分 ................................................................. 23(1) 排泄部位及び経路 ............................................ 14

2. 有効期間又は使用期限............................................ 23

6. 排(2) 排泄率 .............................................................. 14

3. 貯法・保存条件 ...................................................... 23(3) 排泄速度 .......................................................... 14

4. 薬剤取扱い上の注意点............................................ 23

7. トランスポーターに関する情報 .............................. 14(1) 薬局での取扱い上の留意点について ............... 23

8. 透析等による除去率................................................ 14(2) 薬剤交付時の取扱いについて（患者等に留意すべき必須事項等） ........................................ 23

VIII. 安全性（使用上の注意等）に関する項目 ......... 15(3) 調剤時の留意点について ................................. 23

1. 警告内容とその理由................................................ 15

5. 承認条件等 ............................................................. 23

2. 禁忌内容とその理由（原則禁忌を含む） ............... 15

6. 包

3. 効能又は効果に関連する使用上の注意

7. 容器の材質 ............................................................. 23とその理由 .............................................................. 15

装..................................................................... 23

8. 同一成分・同効薬 ................................................... 23

4. 用法及び用量に関連する使用上の注意とその理由 . 16

9. 国際誕生年月日 ...................................................... 23

5. 慎重投与内容とその理由 ........................................ 16

10. 製造販売承認年月日及び承認番号 .......................... 24

6. 重要な基本的注意とその理由及び処置方法 ............ 17

11. 薬価基準収載年月日 ............................................... 24

7. 相互作用 ................................................................. 17

12. 効能又は効果追加、用法及び用量変更追加等の(1) 併用禁忌とその理由 ........................................ 17(2) 併用注意とその理由 ........................................ 18

年月日及びその内容 ............................................... 24
13. 再審査結果、再評価結果公表年月日

8. 副作用 ..................................................................... 19

及びその内容 .......................................................... 24(1) 副作用の概要 ................................................... 19

14. 再審査期間 ............................................................. 24(2) 重大な副作用と初期症状 ................................. 19

15. 投薬期間制限医薬品に関する情報 .......................... 24(3) その他の副作用 ............................................... 20

16. 各種コード ............................................................. 24(4) 項目別副作用発現頻度及び17. 保険給付上の注意 ................................................... 24

臨床検査値異常一覧 ........................................ 20(5) 基礎疾患、合併症、重症度及び手術の有無等

XI. 文

献................................................................. 25

背景別の副作用発現頻度 ................................. 20

1. 引用文献 ................................................................. 25(6) 薬物アレルギーに対する注意及び試験法 ........ 20

2. その他の参考文献 ................................................... 25

9. 高齢者への投与 ....................................................... 20
10. 妊婦、産婦、授乳婦等への投与 .............................. 20

XII.参考資料 ................................................................. 26

11. 小児等への投与 ....................................................... 21

1. 主な外国での発売状況............................................ 26

12. 臨床検査結果に及ぼす影響 ..................................... 21

2. 海外における臨床支援情報 .................................... 26

13. 過量投与 ................................................................. 21
14. 適用上の注意 .......................................................... 21
15. その他の注意 .......................................................... 21

XIII. 備考................................................................. 27

その他の関連資料 ........................................................ 27

Ⅰ．概要に関する項目

I. 概要に関する項目

1. 開発の経緯
エンドセリン-1（ET-l）は強力な肺血管攣縮物質であり，肺動脈性肺高血圧症（PAH）では産生量が増加している。ET-lは、主にET A 受容体を介して血管平滑筋細胞を攣縮させ、増殖を引き起こし、ET B 受容体は内皮細胞からのプロスタサイクリンとNOの放出を介在することが知られている。ボセンタンはエンドセリンET A 及び
ET B 受容体両方の拮抗薬であり、肺動脈性肺高血圧症の治療を目的に開発され、本邦では、2005 年 6 月に上市されている。
ボセンタン錠 62.5mg「DSEP」は、第一三共エスファ株式会社が後発医薬品として開発を企画し、平成 17 年 3月 31 日付 薬食発第 0331015 号に基づき、規格及び試験方法を設定して加速試験、生物学的同等性試験を実施
し、2016 年 8 月に承認を取得し（平成 26 年 11 月 21 日付 薬食発 1121 第 2 号に基づき申請）、2016 年 12 月
より販売を開始した。
2. 製品の治療学的･製剤学的特性(1) 本剤はエンドセリン受容体のET A 及びET B の両受容体に拮抗することにより、エンドセリン-1（ET-1）の作用を抑制し、肺動脈性肺高血圧症（PAH）の肺血行動態を改善し、身体機能の向上が期待できる。
(2) 錠剤に、製品名と有効成分の含量を両面印刷し、判別し易くしている。
(3) 分割が容易な空手錠（素錠）を採用し、割線に印字がかからないよう、割線の上に「製品名」、下に「有効成分含量」「DSEP」を表示する方向制御し、両面インクジェット印刷している。
(4) PTPシートはピッチコントロールを行い、製品名と有効成分の含量の表示を識別し易くしている。
また、薬剤の特徴や疾患の特性をイメージしたオリジナルシンボルを表示している。
(5) 薬剤取り違え防止における負担軽減のため、PTP シート裏面に、1 錠ごとに GS1 データバーコードを表示している。
(6) 重大な副作用として、重篤な肝機能障害、汎血球減少、白血球減少、好中球減少、血小板減少、貧血、心不全、うっ血性心不全が報告されている。

－1－

Ⅱ．名称に関する項目

II. 名称に関する項目

1. 販売名(1)和名

ボセンタン錠 62.5mg「DSEP」(2)洋名BOSENTAN TABLETS 62.5mg「DSEP」(3)名称の由来
通知「平成 17 年 9 月 22 日

薬食審査発第 0922001 号」に基づき設定した。

2. 一般名(1)和名（命名法）

ボセンタン水和物（JAN）(2)洋名（命名法）

Bosentan Hydrate（JAN）(3)ステムエンドセリン受容体拮抗薬：-entan
3. 構造式又は示性式

4. 分子式及び分子量
分子式：C27H29N5O 6 S･H 2 O
分子量：569.63
5. 化学名（命名法）
4-(1,1-Dimethylethyl)-N -[6-(2-hydroxyethoxy)-5-(2-methoxyphenoxy)-2-(pyrimidin-2-yl)pyrimidin-4-yl]
benzenesulfonamide monohydrate（IUPAC）
6. 慣用名、別名、略号、記号番号
開発番号：SK-230
7. CAS 登録番号157212-55-0（Bosentan Hydrate）
147536-97-8（Bosentan）－2－

Ⅲ．有効成分に関する項目

III. 有効成分に関する項目

1. 物理化学的性質(1)外観・性状
白色～微黄色の粉末である。
(2)溶解性
アセトン、アセトニトリル及びテトラヒドロフランに溶けやすく、エタノール（99.5）及び酢酸エチルにやや溶けやすく、メタノール及びジエチルエーテルに溶けにくく、水にほとんど溶けない。
(3)吸湿性
該当資料なし(4)融点（分解点）、沸点、凝固点
該当資料なし(5)酸塩基解離定数
該当資料なし(6)分配係数
該当資料なし(7)その他の主な示性値
該当資料なし2. 有効成分の各種条件下における安定性
該当資料なし3. 有効成分の確認試験法
赤外吸収スペクトル測定法（臭化カリウム錠剤法）
4. 有効成分の定量法
液体クロマトグラフィー－3－

Ⅳ．製剤に関する項目

IV. 製剤に関する項目

1. 剤

形

(1)剤形の区別、外観及び性状
外
販売名

有効成分

剤

ボセンタン錠
1 錠中ボセンタン水和物 64.541mg
62.5mg「DSEP」（ボセンタンとして 62.5mg）を含有

形

素錠
（割線入）

色

形

直径
(mm)

厚さ
(mm)

重さ
(mg)

8.0

3.5

180

白色

(2)製剤の物性
該当資料なし(3)識別コード
ボセンタン錠 62.5mg「DSEP」： ボセンタン

62.5

DSEP

(4)pH、浸透圧比、粘度、比重、無菌の旨及び安定な pH 域等
該当しない
2. 製剤の組成(1)有効成分（活性成分）の含量
ボセンタン錠 62.5mg「DSEP」： 1 錠中に ボセンタン水和物 64.541mg（ ボセンタンとして 62.5mg）を含有(2)添加物
トウモロコシデンプン、アルファー化デンプン、デンプングリコール酸ナトリウム、ポビドン、乳糖水和物、結晶セルロース、クロスポビドン、ステアリン酸マグネシウム(3)その他該当しない
3. 懸濁剤、乳剤の分散性に対する注意
該当しない
4. 製剤の各種条件下における安定性1)(1)加速条件下での安定性試験
最終包装製品を用いた加速試験（40℃、相対湿度 75％、6 ヵ月）の結果、ボセンタン錠 62.5mg「DSEP」は通常の市場流通下において 3 年間安定であることが推測された。

－4－

Ⅳ．製剤に関する項目
PTP 包装試験項目
性状確認試験（赤外吸収スペクトル測定法）
純度試験（液体クロマトグラフィー）
製剤均一性試験
溶出試験
定量（平均含有率(％)±C.V.）

開始時
適
適
適
適
適
100.0±0.5

1 ヵ月後
適
適
適
適
99.9±0.4

2 ヵ月後
適
適
適

3 ヵ月後
適
適
適

6 ヵ月後
適
適
適
適
適
適
適
100.6±0.6 100.6±0.7 100.8±0.6(2)無包装状態での安定性試験
ボセンタン錠 62.5mg「DSEP」の無包装の製剤について、各種条件下で保存し、安定性試験〔性状、純度試
験、溶出試験、定量、硬度〕を行った。
試験条件

結

40℃、3 ヵ月、遮光、気密容器（ガラス瓶）

温度
湿度

変化なし

25℃、75％RH、3 ヵ月、遮光、開放容器（ガラス瓶）

1 ヵ月後から溶出不適、硬度やや低下

25℃、60％RH、3 ヵ月、遮光、開放容器（ガラス瓶）

硬度やや低下

総照射量 120 万 Lux･hr、気密容器（ガラス瓶）

光

果

変化なし

5. 調製法及び溶解後の安定性
該当しない
6. 他剤との配合変化（物理化学的変化）
該当資料なし7. 溶出性2)
後発医薬品の生物学的同等性試験ガイドラインに基づく溶出試験「後発医薬品の生物学的同等性試験ガイドライン（平成 24 年 2 月 29 日付 薬食審査発第 0229 第 10 号）」に基づき、試験を実施した。
試験方法：日局一般試験法「溶出試験法パドル法」による。
試験条件：
試験液量：900mL

温度：37±0.5℃

試 験 液： pH1.2

日本薬局方溶出試験第 1 液

pH6.5

薄めた McIlvaine の緩衝液

水

日本薬局方精製水

pH7.5

薄めた McIlvaine の緩衝液

回 転 数： 50rpm（pH1.2、pH6.5、水、pH7.5）、100rpm（pH7.5）
判定基準：ガイドラインの判定基準のうち、次の該当する項目に従って類似性を判定した。
【pH1.2、50rpm】：
標準製剤が 30 分以内に平均 85％以上溶出しない場合規定された試験時間において、標準製剤の平均溶出率が 50％に達しないとき、規定された試験時間において標準製剤の平均溶出率が 10％以下の場合、規定された試験時間でのみ評価し、試験製剤の平均溶出率が標準製剤の平均溶出率±9％の範囲にある。
【pH6.5、50rpm】、【水、50rpm】：
標準製剤が 30 分以内に平均 85％以上溶出しない場合－5－

Ⅳ．製剤に関する項目規定された試験時間において、標準製剤の平均溶出率が 50％に達しないとき、標準製剤が規定された試験時間における平均溶出率の 1/2 の平均溶出率を示す適当な時点、及び規定された試験時間において、試験製剤の平均溶出率が標準製剤の平均溶出率±9％の範囲にあるか、又は f2 関数の値が 53 以上である。
【pH7.5、50rpm】、【pH7.5、100rpm】：
標準製剤が 30 分以内に平均 85％以上溶出しない場合規定された試験時間において標準製剤の平均溶出率が 85％以上となるとき、標準製剤の平均溶出率が40％及び 85％付近の適当な 2 時点において、試験製剤の平均溶出率が標準製剤の平均溶出率±15％の範囲にあるか、又は f2 関数の値が 42 以上である。
試験結果：すべての溶出試験条件において｢後発医薬品の生物学的同等性試験ガイドライン｣の判定基準に適合した。
溶出挙動における類似性（ボセンタン錠 62.5mg「DSEP」及び標準製剤の平均溶出率の比較）
試験条件

pH1.2 120

1.9

2.3

0.4

30

22.5

20.7

1.8

360

47.0

42.3

4.7

10

7.9

9.1

1.2

360

21.2

17.9

3.3

5

32.4

32.8

0.4

60

77.4

85.2

7.8

5

48.2

40.7

7.5

45

95.3

85.5

9.8

pH6.5
50rpm

平均溶出率（％）
溶出時間
判定
ボセンタン錠標準製剤差(分) 62.5mg「DSEP」 (錠剤、62.5mg) (絶対値)

水
pH7.5

100rpm pH7.5（溶出曲線）

－6－

適

判定基準
(ボセンタン錠 62.5mg「DSEP」の溶出条件)±9％

適±9％又は f2 関数≧53
適
適±15％又は f2 関数≧42
適Ⅳ．製剤に関する項目

8. 生物学的試験法
該当しない
9. 製剤中の有効成分の確認試験法
赤外吸収スペクトル測定法（ATR 法）
10. 製剤中の有効成分の定量法
液体クロマトグラフィー
11. 力

価

該当しない
12. 混入する可能性のある夾雑物
類縁物質Ⅰ

4-tert-Butyl-N-[6-chloro-5-(2-methoxyphenoxy)-2,2'-bipyrimidin-4-yl]benzenesulfonamide－7－Ⅳ．製剤に関する項目
類縁物質Ⅱ

4-tert-Butyl-N-[6-{2-[6-(4-tertbutylphenylsulfonylamino)-5-(2-methoxyphenoxy)-2,2'-bipyrimidin-4-yloxy]-ethoxy}5-(2-methoxy-phenoxy)-2,2'-bipyrimidin4-yl]-benzenesulfonamide

類縁物質Ⅲ

4-tert-Butyl-N-[6-hydroxy-5-(2-methoxyphenoxy)-2,2'-bipyrimidin-4-yl]benzenesulfonamide

13. 注意が必要な容器・外観が特殊な容器に関する情報
該当資料なし14. その他－8－

Ⅴ．治療に関する項目

V. 治療に関する項目

1. 効能又は効果
肺動脈性肺高血圧症（WHO 機能分類クラスⅡ、Ⅲ及びⅣ）＜効能・効果に関連する使用上の注意＞
原発性肺高血圧症及び膠原病に伴う肺高血圧症以外の肺動脈性肺高血圧症における有効性・安全性は確立していない。
2. 用法及び用量
通常、成人には、投与開始から 4 週間は、ボセンタンとして 1 回 62.5mg を 1 日 2 回朝夕食後に経口投与する。
投与 5 週目から、ボセンタンとして 1 回 125mg を 1 日 2 回朝夕食後に経口投与する。
なお、用量は患者の症状、忍容性などに応じ適宜増減するが、最大 1 日 250mg までとする。
＜用法・用量に関連する使用上の注意＞
1. 本剤投与中に、AST（GOT）又は ALT（GPT）値が基準値上限の 3 倍を超えた場合、用量調節と肝機能検査を以下の基準を参考に行うこと。
AST（GOT）/ALT（GPT）値

投与法と肝機能検査の実施時期
減量又は投与を中止する。その後少なくとも 2 週間毎にAST、ALT値＞3 及び≦5×ULNを測定し、それらが治療前値に回復した場合は、適宜投与を継続又は再開※する。

＞5 及び≦8×ULN＞8×ULN投与を中止する。その後少なくとも 2 週間毎にAST、ALT値を測定し、それらが治療前値に回復した場合は、投与の再開※を考慮する。
投与を中止し再投与してはならない。

ULN：基準値上限※：再投与する場合は、開始用量から始めること。AST、ALT値は3日以内に確認し、2週間後に再度確認後、上記の投与法と肝機能検査の実施時期を参考にして投与する。
2. AST、ALT 値の上昇が肝障害の臨床症状、例えば、嘔気、嘔吐、発熱、腹痛、黄疸、嗜眠又は疲労、インフ
ルエンザ様症状（関節痛、筋痛、発熱）などを伴う場合、又はビリルビン値が基準値上限の 2 倍以上の場合は投与を中止すること。
3. 体重 40kg 未満の患者では忍容性を考慮し、投与 5 週目以降もボセンタンとして 1 回 62.5mg を 1 日 2 回朝夕食後に経口投与することを考慮するなど、増量は慎重に検討すること。
4. ボセンタンン水和物錠とボセンタン水和物分散錠（小児用製剤）は生物学的に同等ではなく、ボセンタン水和物分散錠はボセンタン水和物錠と比較してバイオアベイラビリティが低いため、互換使用を行わないこと。
5. 本剤からボセンタン水和物分散錠（小児用製剤）への切り替えやボセンタン水和物分散錠から本剤への切り替えを行う場合、曝露量が変動することがあるため、切り替え後は患者の状態に留意し、十分な観察を行う
こと。

－9－

Ⅴ．治療に関する項目
3. 臨床成績(1)臨床データパッケージ
該当資料なし(2)臨床効果
該当資料なし(3)臨床薬理試験
該当資料なし(4)探索的試験
該当資料なし(5)検証的試験
1) 無作為化並行用量反応試験
該当資料なし2) 比較試験
該当資料なし3) 安全性試験
該当資料なし4) 患者・病態別試験
該当資料なし(6)治療的使用
1) 使用成績調査・特定使用成績調査（特別調査）・製造販売後臨床試験（市販後臨床試験）
該当資料なし2) 承認条件として実施予定の内容又は実施した試験の概要
該当資料なし－10－

Ⅵ．薬効薬理に関する項目

VI. 薬効薬理に関する項目

1. 薬理学的に関連ある化合物又は化合物群
エンドセリン受容体拮抗薬（アンプリセンタン、マシテンタン）
2. 薬理作用(1)作用部位・作用機序3)
ボセンタンはエンドセリンET A 及びET B 受容体両方の拮抗薬である。エンドセリン-1（ET-1）は強力な肺血管攣縮物質であり、肺動脈高血圧症（PAH）では産生量が増加している。ET-1 は、主にET A 受容体を介して血管平滑筋細胞を攣縮させ、増殖を引き起こす。ET B 受容体は内皮細胞からのプロスタサイクリンとNOの放出を介在する。
(2)薬効を裏付ける試験成績
該当資料なし(3)作用発現時間・持続時間
該当資料なし－11－Ⅶ．薬物動態に関する項目

VII. 薬物動態に関する項目

1. 血中濃度の推移・測定法(1)治療上有効な血中濃度
該当資料なし(2)最高血中濃度到達時間4)
健康成人男子単回投与（1 錠）
約 3.7 時間
(3)臨床試験で確認された血中濃度
生物学的同等性試験4)
ボセンタン錠 62.5mg「DSEP」と標準製剤を、クロスオーバー法によりそれぞれ 1 錠（ボセンタンとして62.5mg）健康成人男子に絶食時単回経口投与して血漿中ボセンタン濃度を測定した。得られた薬物動態パラ
メータ（AUC、C max ）について 90％信頼区間法にて統計解析を行った結果、log(0.80)～log(1.25)の範囲であり、両剤の生物学的同等性が確認された。
薬物動態パラメータ
AUC 0-24(ng･hr/mL)

C max(ng/mL)

T max
(hr)

t 1/2
(hr)

ボセンタン錠 62.5mg「DSEP」

6730±2200

1630±591

3.7±0.7

3.6±0.9

標準製剤（錠剤、62.5mg）

6770±2150

1650±607

3.5±0.7

3.7±0.9（Mean±S.D., n=40）

血漿中ボセンタン濃度推移
血漿中濃度並びにAUC、C max 等のパラメータは、被験者の選択、血液の採取回数・時間等の試験条件によって異なる可能性がある。

－12－

Ⅶ．薬物動態に関する項目(4)中毒域
該当資料なし(5)食事･併用薬の影響「Ⅷ.7.相互作用」の項を参照(6)母集団（ポピュレーション）解析により判明した薬物体内動態変動要因
該当資料なし2. 薬物速度論的パラメータ(1)解析方法
該当資料なし(2)吸収速度定数
該当資料なし(3)バイオアベイラビリティ
該当資料なし(4)消失速度定数4)
健康成人男子単回投与（1 錠）
ボセンタン錠 62.5mg「DSEP」
Kel（hr-1）

0.207±0.068（n＝40）（Mean±S.D.）(5)クリアランス
該当資料なし(6)分布容積
該当資料なし(7)血漿蛋白結合率
該当資料なし3. 吸収

該当資料なし4. 分

布(1)血液－脳関門通過性
該当資料なし(2)血液－胎盤関門通過性
該当資料なし＜参考・動物＞「Ⅷ.10.妊婦、産婦、授乳婦等への投与(1)」の項を参照(3)乳汁への移行性
該当資料なし(4)髄液への移行性
該当資料なし(5)その他の組織への移行性
該当資料なし－13－

Ⅶ．薬物動態に関する項目
5. 代謝(1)代謝部位及び代謝経路
該当資料なし(2)代謝に関与する酵素（CYP450 等）の分子種
本剤は、主に薬物代謝酵素チトクローム P450（CYP2C9、CYP3A4）で代謝される。主に CYP2C9、CYP3A4で代謝される薬剤と併用することにより、本剤の代謝が競合的に阻害され、本剤の血中濃度を上昇させることがある。一方で本剤は CYP2C9、CYP3A4 の誘導物質であり、これらの酵素で代謝される薬物との併用により、併用薬剤の血中濃度が低下することがある。また、in vitro 試験において本剤は CYP2C19 に誘導作用を示しており、この酵素で代謝される薬物の血中濃度を低下させる可能性がある。
(3)初回通過効果の有無及びその割合
該当資料なし(4)代謝物の活性の有無及び比率
該当資料なし(5)活性代謝物の速度論的パラメータ
該当資料なし6. 排泄(1)排泄部位及び経路
該当資料なし(2)排泄率
該当資料なし(3)排泄速度
該当資料なし7. トランスポーターに関する情報
該当資料なし8. 透析等による除去率
該当資料なし－14－

Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目

VIII. 安全性（使用上の注意等）に関する項目

1. 警告内容とその理由【警告】
本剤投与により肝機能障害が発現するため、肝機能検査を必ず投与前に行い、投与中においても、少なくとも1 ヵ月に 1 回実施すること。なお、投与開始 3 ヵ月間は 2 週に 1 回の検査が望ましい。肝機能検査値の異常が認められた場合はその程度及び臨床症状に応じて、減量及び投与中止など適切な処置をとること。（「用法・用量に関連する使用上の注意」の項参照）

2. 禁忌内容とその理由（原則禁忌を含む）【禁忌】（次の患者には投与しないこと）
1. 妊婦又は妊娠している可能性のある婦人（「妊婦、産婦、授乳婦 等への投与」の項参照）
2. 中等度あるいは重度の肝障害のある患者［肝障害を増悪させるおそれがある。］
3. シクロスポリン又はタクロリムスを投与中の患者（「相互作用」の項参照）
4. グリベンクラミドを投与中の患者（「相互作用」の項参照）
5. 本剤及び本剤の成分に過敏症の既往歴のある患者

3. 効能又は効果に関連する使用上の注意とその理由＜効能・効果に関連する使用上の注意＞
原発性肺高血圧症及び膠原病に伴う肺高血圧症以外の肺動脈性肺高血圧症における有効性・安全性は確立して
いない。

－15－

Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目
4. 用法及び用量に関連する使用上の注意とその理由＜用法・用量に関連する使用上の注意＞
1. 本剤投与中に、AST（GOT）又は ALT（GPT）値が基準値上限の 3 倍を超えた場合、用量調節と肝機能検査を以下の基準を参考に行うこと。
AST（GOT）/ALT（GPT）値

投与法と肝機能検査の実施時期
減量又は投与を中止する。その後少なくとも 2 週間毎にAST、ALT＞3 及び≦5×ULN

値を測定し、それらが治療前値に回復した場合は、適宜投与を継続
又は再開※する。

＞5 及び≦8×ULN＞8×ULN投与を中止する。その後少なくとも 2 週間毎にAST、ALT値を測定し、それらが治療前値に回復した場合は、投与の再開※を考慮する。
投与を中止し再投与してはならない。

ULN：基準値上限※：再投与する場合は、開始用量から始めること。AST、ALT値は3日以内に確認し、2週間後に再度確認後、上記の投与法と肝機能検査の実施時期を参考にして投与する。
2. AST、ALT 値の上昇が肝障害の臨床症状、例えば、嘔気、嘔吐、発熱、腹痛、黄疸、嗜眠又は疲労、インフルエンザ様症状（関節痛、筋痛、発熱）などを伴う場合、又はビリルビン値が基準値上限の 2 倍以上の場合は投与を中止すること。
3. 体重 40kg 未満の患者では忍容性を考慮し、投与 5 週目以降もボセンタンとして 1 回 62.5mg を 1 日 2 回
朝夕食後に経口投与することを考慮するなど、増量は慎重に検討すること。
4. ボセンタンン水和物錠とボセンタン水和物分散錠（小児用製剤）は生物学的に同等ではなく、ボセンタン
水和物分散錠はボセンタン水和物錠と比較してバイオアベイラビリティが低いため、互換使用を行わないこと。
5. 本剤からボセンタン水和物分散錠（小児用製剤）への切り替えやボセンタン水和物分散錠から本剤への切り替えを行う場合、曝露量が変動することがあるため、切り替え後は患者の状態に留意し、十分な観察を行うこと。

5. 慎重投与内容とその理由
1. 慎重投与（次の患者には慎重に投与すること）(1) 投与開始前の AST（GOT）、ALT（GPT）値のいずれか又は両方が基準値上限の 3 倍を超える患者［肝機能障害を増悪させるおそれがある。］(2) 高齢者（「高齢者への投与」の項参照）(3) 低血圧の患者［血圧を一層低下させるおそれがある。］(4) ワルファリンを投与中の患者［本剤との併用によりワルファリンの効果が減弱することがあるので、本剤投与開始時、増量・減量時及び中止時には必ず INR 値の確認を行い、ワルファリン投与量の調節を行うこと。適切な INR 値になるまでは 2 週に 1 回の検査が望ましい。（「相互作用」の項参照］）－16－

Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目
6. 重要な基本的注意とその理由及び処置方法
2. 重要な基本的注意(1) 避妊薬単独での避妊をさけ、本剤投与開始前及び投与期間中は、毎月妊娠検査を実施すること（「禁忌」、「相互作用」及び「妊婦、産婦、授乳婦等への投与」の項参照）。
(2) 肝機能検査を必ず投与前に行い、投与中においても、少なくとも 1 ヵ月に 1 回実施すること。なお投与開始 3 ヵ月間は 2 週に 1 回の検査が望ましい。（「警告」、「用法・用量に関連する使用上の注意」及
び「慎重投与」の項参照）(3) 副作用又は妊娠の判明などにより本剤の投与を中止する場合は、直ちに中止し、適切な処置をとること。
なお、本剤投与を中止する場合には、併用薬（ワルファリンなど）の使用状況などにより、必要に応じ漸減を考慮すること。（「慎重投与」及び「相互作用」の項参照）(4) 本剤の投与を少なくとも 8 週間（目標投与量に達してから最低 4 週間投与）行ったにも拘らず、臨床症状の悪化がみられた場合には、他の治療法を検討すること。
(5) 本剤の投与によりヘモグロビン減少、血小板減少等が起こる可能性があるので、投与開始時及び投与開始後 4 ヵ月間は毎月、その後は 3 ヵ月に 1 回の頻度で血液検査を行うこと。
(6) 本剤の投与により肺水腫の徴候が見られた時は、肺静脈閉塞性疾患の可能性を考慮すること。
(7) 重度の左心室機能不全を合併症にもつ患者に本剤を投与する場合、体液貯留の徴候（例えば体重の増加）に対して経過観察を行うこと。徴候が認められた場合には、利尿剤の投与開始、又は投与中の利尿剤の増量などを考慮すること。本剤投与開始前に体液貯留が認められた患者には利尿剤の投与を検討すること。

7. 相互作用
本剤は、主に薬物代謝酵素チトクローム P450（CYP2C9、CYP3A4）で代謝される。主に CYP2C9、CYP3A4で代謝される薬剤と併用することにより、本剤の代謝が競合的に阻害され、本剤の血中濃度を上昇させることがある。一方で本剤は CYP2C9、CYP3A4 の誘導物質であり、これらの酵素で代謝される薬物との併用により、併用薬剤の血中濃度が低下することがある。また、in vitro 試験において本剤は CYP2C19 に誘導作用を示しており、この酵素で代謝される薬物の血中濃度を低下させる可能性がある。
(1)併用禁忌とその理由
3. 相互作用(1)併用禁忌（併用しないこと）
薬剤名等

臨床症状・措置方法

機序・危険因子シクロスポリン1) 本剤の血中濃度が急激に
1) シクロスポリンの CYP3A4 活性阻害
（サンディミュン、ネオー
上昇し、本剤の副作用が発作用及び輸送タンパク質阻害によるラル）
現するおそれがある。
肝細胞への取り込み阻害により、本剤
タクロリムスの血中濃度を上昇させる。
2) 本剤との併用により、シク（プログラフ）ロスポリン、タクロリムス
タクロリムスは主に CYP3A4 で代謝の血中濃度が低下し、効果
され、シクロスポリンと同等以上に本が減弱するおそれがある。
剤の血中濃度を上昇させる可能性がある。
2) 本剤の CYP3A4 誘導作用により、シクロスポリン、タクロリムスの血中濃度を低下させる。

－17－

Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目
グリベンクラミド
本剤との併用により、肝酵素 本剤との併用により、胆汁酸塩の排泄を（オイグルコン、ダオニー 値上昇の発現率が 2 倍に増 競合的に阻害し、肝細胞内に胆汁酸塩のル）加した。
蓄積をもたらす。
一部の胆汁酸塩の肝毒性作用により、二次的にトランスアミナーゼの上昇をもたらす可能性がある。

(2)併用注意とその理由
3. 相互作用併用注意（併用に注意すること）
薬剤名等
ワルファリン

ケトコナゾール注
フルコナゾール

HMG-CoA 還元酵素阻害薬
シンバスタチン 等

リファンピシン

Ca 拮抗薬

経口避妊薬

グレープフルーツジュース

臨床症状・措置方法
本剤との併用により、ワルファリンの血中濃度が低下することがある。そのため、ワルファリンを併用する際には、凝血能の変動に十分注意しながら、必要に応じ用量を調整すること。
本剤の血中濃度が上昇し、本剤の副作用が発現しやすくなるおそれがある。

機序・危険因子本剤の CYP2C9 及び CYP3A4
誘導作用により、ワルファリンの血中濃度を低下させる。

1) 本剤との併用により、血圧低下を助長するおそれがある。
2) 本剤との併用により、Ca 拮抗薬の血中濃度が低下する可能性がある。
本剤との併用により、経口避妊薬の血中濃度が低下し、避妊効果が得られないおそれがある。

1) 両剤の薬理学的な相加作用等が考えられる。
2) 本剤の CYP3A4 誘導作用により、Ca 拮抗薬の血中濃度を低下させる可能性がある。
本剤の CYP3A4 誘導作用により、経口避妊薬の血中濃度を低下させる。

本剤の血中濃度が上昇し、本剤の副作用が発現しやすくなるおそれがあるので、本剤投与時はグレー
プフルーツジュースを摂取しないようにすること。

グレープフルーツジュースに含まれる成分の CYP3A4 阻害作用により、本剤の血中濃度が上昇する可能性がある。

ケトコナゾールの CYP3A4 阻
害作用により、本剤の血中濃度を上昇させる。
フルコナゾールの CYP2C9 及び CYP3A4 阻害作用により、本剤の血中濃度を上昇させる可能性がある。
本剤との併用により、シンバスタ 本剤の CYP3A4 又は CYP2C9チンの血中濃度が低下し、シンバ 誘導作用により、シンバスタチ
スタチンの効果が減弱する。
ン及びこれらの酵素により代謝
また、CYP3A4 又は CYP2C9 によ されるスタチン製剤の血中濃度
り代謝されるスタチン製剤及びそ を低下させる。
の活性水酸化物の血中濃度を低下させ、効果を減弱させる可能性がある。
そのため、これらの薬剤を併用する場合には、血清コレステロール
濃度を測定し、必要に応じ用量を調整すること。
本剤の血中濃度が低下し、本剤の リファンピシンの CYP2C9 及
効果が減弱するおそれがある。
び CYP3A4 誘導作用により、本剤の血中濃度を低下させる。

－18－

Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目
セイヨウオトギリソウ（セントジ 本剤の血中濃度が低下するおそョーンズワート）含有食品
れがあるので、本剤投与時はセイヨウオトギリソウ含有食品を摂取しないようにすること。
プロスタグランジン系薬物
本剤との併用により、血圧低下
ベラプロストナトリウム、を助長するおそれがある。
エポプロステノールナトリウム
PDE5 阻害薬
シルデナフィルクエン酸塩、
バルデナフィル塩酸塩水和物

HIV 感染症治療薬
リトナビル 等

セイヨウオトギリソウに含まれる成分の CYP3A4 誘導作用により、本剤の血中濃度が低下する可能性がある。
両剤の薬理学的な相加作用等が考えられる。

1) 本剤との併用により、血圧低 1) 両剤の薬理学的な相加作用下を助長するおそれがある。
等が考えられる。
2) 本剤との併用により、PDE5 2) 本剤の CYP3A4 誘導作用に阻害薬の血中濃度が低下すより、この酵素で代謝されるる可能性がある。
PDE5 阻害薬の血中濃度を低下させる可能性がある。
3) 本剤との併用により、シルデ
ナフィルの血中濃度が低下
3) 本剤の CYP3A4 誘導作用にし、本剤の血中濃度が上昇す
より、シルデナフィルの血中る。
濃度を低下させる。また、機序は不明であるが、シルデナ
フィルは本剤の血中濃度を上昇させる。
本剤の血中濃度が上昇し、本剤 これらの薬剤の CYP3A4 阻害の副作用が発現しやすくなるお 作用により、本剤の血中濃度をそれがある。
上昇させる可能性がある。

注）経口剤、注射剤は国内未発売
8. 副作用(1)副作用の概要
4. 副作用
本剤は使用成績調査等の副作用発現頻度が明確となる調査を実施していない。
(2)重大な副作用と初期症状
4. 副作用(1) 重大な副作用（頻度不明）
1) 重篤な肝機能障害：AST（GOT）、ALT（GPT）等の上昇を伴う重篤な肝機能障害があらわれることがあるので、定期的な検査及び十分な観察を行い、肝機能検査値の異常が認められた場合はその程度及び臨床症状に応じて、減量及び投与中止など適切な処置をとること（「警告」、「用法・用量に関連する使用上の注意」、「慎重投与」及び「重要な基本的注意」の項参照）。
2) 汎血球減少、白血球減少、好中球減少、血小板減少、貧血：汎血球減少、白血球減少、好中球減少、血小板減少、貧血（ヘモグロビン減少）があらわれることがあるので、定期的な検査及び十分な観察を行い、異常が認められた場合には減量及び投与中止など適切な処置をとること（「重要な基本的注意」の項参照）。
3) 心不全、うっ血性心不全：心不全が増悪することがあるので、投与中は観察を十分に行い、体液貯留、急激な体重増加、心不全症状・徴候（息切れ、動悸、心胸比増大、胸水等）が増悪あるいは発現した
場合には、投与を中止するなど適切な処置を行うこと。

－19－

Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目(3)その他の副作用
4. 副作用(2) その他の副作用
次のような副作用が認められた場合には、必要に応じ、減量及び投与中止など適切な処置をとること。
頻

度

不

明

神経系障害

頭痛 、体位性めまい、浮動性めまい

心臓障害

動悸

血管障害

ほてり、潮紅、血圧低下

呼吸器、胸郭及び縦隔障害

呼吸困難

胃腸障害

悪心、嘔吐、下痢

肝胆道系障害

肝機能異常

皮膚及び皮下組織障害

皮膚炎、そう痒症、発疹

筋骨格系及び結合組織障害

筋痛、背部痛全身障害及び投与局所様態

倦怠感、下肢浮腫、疲労、発熱、浮腫

臨床検査

AST（GOT）上昇、ALT（GPT）上昇、γ-GT（GTP）上昇、白血球数
減少、ヘモグロビン減少、ALP 上昇、赤血球数減少、好酸球数増加、ヘマトクリット減少、血小板数減少、ビリルビン上昇

代謝及び栄養障害

体液貯留(4)項目別副作用発現頻度及び臨床検査値異常一覧
該当資料なし(5)基礎疾患、合併症、重症度及び手術の有無等背景別の副作用発現頻度
該当資料なし(6)薬物アレルギーに対する注意及び試験法【禁忌】（次の患者には投与しないこと）
5. 本剤及び本剤の成分に過敏症の既往歴のある患者

9. 高齢者への投与
5. 高齢者への投与
一般に高齢者では生理機能が低下していることが多いので、慎重に投与すること。

10.妊婦、産婦、授乳婦等への投与
6. 妊婦、産婦、授乳婦への投与(1) 妊婦又は妊娠している可能性のある婦人には投与しないこと。［動物実験で催奇形性が報告されている。］(2) 授乳中の婦人には投与しないことが望ましい。［授乳中の投与に関する安全性は確立していない。］－20－

Ⅷ．安全性（使用上の注意等）に関する項目
11.小児等への投与
7. 小児等への投与(1) 低出生体重児、新生児、乳児、幼児又は小児に対する安全性は確立していない。［使用経験が少ない。］(2) 小児等へボセンタンを投与する場合には、ボセンタン水和物分散錠（小児用製剤）の添付文書を参照すること。

12. 臨床検査結果に及ぼす影響
該当資料なし13. 過量投与
8. 過量投与
過量投与は、重度の血圧低下を起こす可能性がある。

14.適用上の注意
9. 適用上の注意
薬剤交付時：PTP 包装の薬剤は PTP シートから取り出して服用するよう指導すること。［PTP シートの誤飲により、硬い鋭角部が食道粘膜へ刺入し、更には穿孔を起こして縦隔洞炎等の重篤な合併症を併発することが報告されている。］

15.その他の注意
10. その他の注意(1) エンドセリン受容体拮抗薬の一部において、10 週以上の投与により雄ラットで輸精管の萎縮、精子数減
少、受胎率低下が認められた。
(2) 海外において、本剤の投与により肝硬変及び肝不全があらわれたとの報告がある。

16. その他－21－

Ⅸ．非臨床試験に関する項目

IX. 非臨床試験に関する項目

1. 薬理試験(1)薬効薬理試験（「Ⅵ.薬効薬理に関する項目」参照）(2)副次的薬理試験
該当資料なし(3)安全性薬理試験
該当資料なし(4)その他の薬理試験
該当資料なし2. 毒性試験(1)単回投与毒性試験
該当資料なし(2)反復投与毒性試験
該当資料なし(3)生殖発生毒性試験
該当資料なし＜参考＞「Ⅷ.10.妊婦、産婦、授乳婦等への投与(1)及びⅧ.15.その他の注意(1)」の項を参照(4)その他の特殊毒性
該当資料なし－22－

Ⅹ．管理的事項に関する項目

X. 管理的事項に関する項目

1. 規制区分製剤：劇薬、処方箋医薬品（注意－医師等の処方箋により使用すること）

有効成分：該当しない
2. 有効期間又は使用期限
使用期限：3 年（安定性試験結果に基づく）
3. 貯法・保存条件
室温保存、気密容器
4. 薬剤取扱い上の注意点(1)薬局での取扱い上の留意点について
該当資料なし(2)薬剤交付時の取扱いについて（患者等に留意すべき必須事項等）
患者向け医薬品ガイド：あり、くすりのしおり：あり「Ⅷ.14.適用上の注意」の項を参照(3)調剤時の留意点について
該当資料なし5. 承認条件等
本剤の安全性及び有効性を調査するとともに、集積された結果については定期的に報告すること。
6. 包装

ボセンタン錠 62.5mg「DSEP」 ：（PTP） 60 錠
7. 容器の材質
P T P包装 ： ポリ塩化ビニル、アルミニウム箔
ピロー包装 ： ポリエチレンテレフタレート・ポリエチレン・アルミニウムの積層フィルム
化

粧

箱：紙

8. 同一成分・同効薬
同一成分薬 ： トラクリア錠 62.5mg（アクテリオン ファーマシューティカルズ ジャパン株式会社）
同効

薬 ： アンブリセンタン、マシテンタン、シルデナフィルクエン酸塩、タダラフィル、リオシグアト、
ベラプロストナトリウム、トレプロスチニル、エポプロステノールナトリウム9. 国際誕生年月日
不明

－23－

Ⅹ．管理的事項に関する項目
10. 製造販売承認年月日及び承認番号
製品名

製造販売承認年月日

承認番号

ボセンタン錠 62.5mg「DSEP」

2016 年 8 月 15 日

22800AMX00569000

11. 薬価基準収載年月日
2016 年 12 月 9 日
12. 効能又は効果追加、用法及び用量変更追加等の年月日及びその内容
該当しない
13. 再審査結果、再評価結果公表年月日及びその内容
該当しない
14. 再審査期間
該当しない

15.投薬期間制限医薬品に関する情報
本剤は厚生労働大臣の定める「投薬期間に上限が設けられている医薬品」に該当しない。

16.各種コード
販売名

HOT（9 桁）番号

厚生労働省薬価基準
収載医薬品コード

レセプト電算コード

ボセンタン錠 62.5mg「DSEP」

125109801

2190026F1030

622510901

17.保険給付上の注意
本剤は保険給付上の後発医薬品である。

－24－

ⅩⅠ．文

XI. 文

献

1. 引用文献
1) 社内資料（安定性）
2) 社内資料（溶出性）
3) グッドマン・ギルマン薬理書（上）薬物治療の基礎と臨床
4) 社内資料（生物学的同等性）
2. その他の参考文献
該当資料なし－25－

第 12 版

廣川書店

2013；1359-1362

献ⅩⅡ．参考資料

XII. 参考資料

1. 主な外国での発売状況
該当資料なし2. 海外における臨床支援情報
該当資料なし

－26－

ⅩⅢ．備

XIII. 備考その他の関連資料
該当資料なし－27－

考

〔文献請求先・製品情報お問い合わせ先〕
第一三共エスファ株式会社

お客様相談室〒103-8426 東京都中央区日本橋本町 3-5-1
TEL:0120-100-601

BOSIF21612
2016 年 12 月作成