こうえいフォーラム第 17 号 / 2009.2

無人化ニューマチックケーソン工法による沈殿池型貯留施設の提案
SEDIMENT STORAGE FACILITY BY UNMANNED PNEUMATIC CAISSON METHOD

水江功一 *・荒木繁雄 **・平野昌治 ***・新井孝弘 ***・飯田博光 ***・滝本孝哉 ****
Koichi MIZUE, Shigeo ARAKI, Masaharu HIRANO, Takahiro ARAI, Hiromitsu IIDA and Takaya TAKIMOTO

Sediment storage facilities constructed by the unmanned pneumatic caisson method arevertical underground storm water reservoirs with storage capacity of between 10,000 m3 and30,000 m3. They can be constructed in urban areas where space is limited. In this study weproposed methods for improvement of the quality of stored water, a self-cleaning function,a rational structural analysis method for caissons, seismic evaluation, and an economical
maintenance system for storage facilities with depths of 40 m to 60 m.

Keywords ：sediment storage facility, unmanned pneumatic caisson method, water quality

improvement, self-cleaning, three-dimensional FEM analysis, veriﬁcation ofseismic safety, monitoring systems

1. はじめに
近年、都市化の進展に伴い雨水流出量が増え、現状の下

2. 無 人化ニューマチックケーソン工法による雨水地下貯留施設の概要

水道施設の能力不足による浸水被害が発生しており、早急

雨水地下貯留施設は、基本設備として流入設備・貯水槽・な雨水の流出抑制対策（雨水貯留施設、雨水浸透施設など）排水設備・換気設備・電力設備・照明設備等で構成され、が各地で求められている。しかしながら、地表における建必要に応じて汚泥撤去設備・脱臭設備・滅菌設備などを配築物の密集化や地中構造物の輻輳化などで、流出抑制対策置する計画である（図－ 1）。

施設の設置空間が十分に確保できない現状にある。このような状況を踏まえ、財団法人 下水道新技術推進機構、オリジナル設計株式会社、ジャパン・ザイペックス株式会社、大豊建設株式会社、株式会社鶴見製作所、ならびに日本シビックコンサルタント株式会社の 6 社は、2006 年度から2 年間に亘り、狭隘な場所でも合理的に雨水貯留施設を構築できる工法に関する共同研究を行った。研究の成果は、財団法人 下水道新技術推進機構より「無人化ニューマチッ
クケーソン工法による雨水貯留施設技術マニュアル」1）（以下、技術マニュアルと称する）として、2008 年 3 月に発行されている。本報告は、技術マニュアルに記載されている事項の内、日本シビックコンサルタント株式会社が主に担当した下記の研究成果について紹介するものである。

図－ 1

縦型雨水貯留施設の概要例（引用：技術マニュアル、図 2-1、p.6）

・自浄機能付き沈殿池型貯留施設
都市部の狭隘な土地に雨水貯留量 10,000 ～ 30,000m3

・合理的な断面設計と耐震照査・モニタリングシステムを用いた維持管理手法の規模の施設を確保するためには、おおむね 20 ～ 60mの縦に深い構造物が必要となる。縦に深い施設の構築方法

日本シビックコンサルタント株式会社*水環境技術部** 地盤構造ソリューション部*** 構造技術ソリューション部**** 開発企画室

事業統括本部として、周辺への施工影響が少なく、高い地下水圧と深度方向の土質変化に対応可能な無人化ニューマチックケーソン工法を選定した（図－ 2）。無人化ニューマチックケーソン工法は、作業室内における掘削作業を地上からの遠隔1

無人化ニューマチックケーソン工法による沈殿池型貯留施設の提案操作で行う工法で、掘削機械の保守点検作業などを除いて42 ヶ所の貯留施設について全国 15 の自治体へ施設の計は掘削作業のすべてを機械化しており（写真－ 1）、とく画・規模ならびに設備配置、運用状況などについてアンケーに函内ゲージ圧が 0.18MPa を超える高気圧作業の場合はト調査を行い、縦型の雨水貯留施設に適した仕様としてい有人掘削よりも作業効率が優位である。

る。とくに、縦に深い構造であることから、排水設備については、表－ 1 に示す貯留運用形態と、それに対応する排水方式の計画例を示し、地域性に合わせた合理的で経済的な縦型雨水貯留施設の運用例を示している。
ニューマチックケーソン躯体の設計は、日本圧気技術協会「大型地下構造ケーソン設計マニュアル」に準拠しつつ、雨水貯留施設特有の繰返し貯留水圧の作用や乾湿繰返し環境に対して耐久性を確保するための要求性能を明示している。

図－ 2 無人化ニューマチックケーソン工法概要（引用：技術マニュアル、図 2-5、p.10）

3. 自浄機能付き沈殿池型貯留施設
都市部の雨水流出抑制対策として、降雨ピーク時の雨水量の抑制を目的とする「雨水流出抑制型貯留施設」は、ピークカット時の「量対策」として計画されている。しかしながら、これに加えて、近年は、環境に良くない浸水時の「質対策」も求められるようになってきた。「質対策」の 1つとして、公共用水域への汚濁負荷流出量の削減が挙げられる。市街地の小スペースに構築される「無人化ニューマ
チックケーソン工法による雨水貯留施設」は、縦に深い形状から貯留時に水の沈降分離を期待するための「沈殿時間」と「表面負荷率」を確保しやすい深い水槽構造をしている。

写真－ 1 遠隔操作型掘削機（引用：技術マニュアル、図 2-6、p.10）

これより、貯留施設の縦に深い形状の特性を活かした合流改善対策を有する貯留構造を考案し、加えて貯留水の位置エネルギーを利用した洗浄機能により電力消費を抑制する

表－ 1 雨水貯留運用形態と排水方式（引用：技術マニュアル、表資 4-17、p.225）

沈殿池型貯留施設を提案した。
（1）沈殿池型貯留施設の構造
貯留量 10,000m3 の矩形の雨水貯留施設を図－ 3 に示す（技術マニュアルでは、10,000 ～ 30,000m3 の貯留規模を対象にしている）。貯留水は、浮遊物質の沈降速度を速める有効な上向き流の手法を採用し、ドロップシャフトを用いて、1cm/s 程度の流入上向速度による流入形態とした。
貯留水の分配系統は沈殿法により沈降分離され、深さ方向に 1F から B5F に貯留された上澄水は、上段の主排水ポンプで公共用水域の河川へ放流する。ここでは、「水質汚濁防止法」や「市町村公害防止条例」などの水質規制値（BOD、SS、DO、大腸菌群数値など）を満足する水質のものであれば、公共用水域へ排水できることを仮定している。水槽下部に沈殿した懸濁水は B5F ～ B7F に貯留され、低段の汚水ポンプで下水処理場に戻す。懸濁水を貯留する
水槽下部は、ケーソン施工時に生じるねじりなどの作用力に対する抵抗部材として施工される吊桁部材を活用して 3縦型雨水貯留施設の計画は、（社）日本下水道協会「下水道雨水調整池技術基準」の考え方を基本としつつ、既存2室に分割し、流入量に応じた段階貯留を行うとともに独立した排水ポンプによる排水制御を行うことができる。

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図－ 3

矩形形状の雨水貯留施設 (10,000m3) の計画例

3

無人化ニューマチックケーソン工法による沈殿池型貯留施設の提案分離した 3 室は、越流方式による系統的な水質管理がで手法を基本としている。既設の多くの貯留施設の設計で使きる構造で、初期流入水の水質が相当高いものであったと用されている構造解析手法は、立体フレーム解析ソフトでしても、初期沈殿池内において滞留沈殿を繰り返すことである（図－ 5）。立体フレーム解析は、貯留施設を柱およ確実な水質分離を期待したものである。

び梁構造でモデル化し、壁や床は柱や梁に支持され、その面積に作用する荷重に対して構造設計する手法を一般に用（2）自浄機能の構造いている。つまり、ケーソン躯体に作用する外荷重に対し貯留施設には 3 室の各々に洗浄水槽を設置した。洗浄水ては、柱と梁のみで抵抗する設計となっている。そこで、槽には上澄水を貯留し、懸濁水の排出後に洗浄水槽の下部

ケーソン躯体部分の構造設計について、三次元 FEM 解析に設置したゲートを開放して、懸濁水槽の底面を洗浄する。

シェルモデル（図－ 6）を用いて、壁や床部材も外荷重のこれにより、し渣や沈砂の清掃に関する維持管理コストの抵抗部材として柱と梁部材と同様にモデル化して試算した大幅な低減を図ることが可能になる。

結果、主要な部材において約 6% の鉄筋量の低減が図れた。
このように、ケーソン躯体の部材設計に三次元 FEM シェ（3）円筒形状の雨水貯留施設ルモデルを用いることで、経済的な設計になると言える。

貯留量 10,000m の円筒形の雨水貯留施設を図－ 4 に示

しかし、相応の構造解析費用が必要なことや、外荷重に対す。縦に深い円筒形状の構造物は、壁面の応力状態が軸力し合理的に設定した構造部材が、ケーソン施工時の施工時卓越となり構造上で有利になる反面、貯留施設内の部屋割荷重など、本解析で考慮していない荷重に対して安全か、りにデッドスペースが生じるなどの欠点がある。図－ 4 は、などの検証が課題として残されている。

3

貯留施設内の設備を円形中央に集め、流入系統および排水系統、自動洗浄をドーナツ状に直列に配置することで、懸濁水の 3 室分離の分配系統の考え方を矩形形状と同様に維持しつつ排水ポンプの数を減らすなどの工夫したものである。

4. 合理的な断面設計と耐震照査（1）三次元 FEM シェルモデルを用いた構造設計
沈殿池型貯留施設は、地上部の管理棟建築物と地下部の図－ 5

沈殿池型貯留施設の構造フレーム貯留施設土木構造物の両者を併せた「建築複合構造物」に分類される。技術マニュアルは、地上部の建築構造物と地下部のケーソン躯体の貯留施設を一体にして構造解析する

図－ 44円形形状の沈殿池型雨水貯留施設 (10,000m3) の計画例

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応答変位法に適用する地震時荷重は、地震時の地盤変位によるものである。応答変位法では、地震時の地盤変位を、式（1）で求めることがある。

u( z)§ Sz ·u Sv u Ts u cos¨¸㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷 㩷S
© 2H ¹22（1）u z）
z m）における地盤変位（m）
ここに、（：地表面から深さ （z：地表面からの深さ（m）

H ：表層地盤の厚さ（m）
Sv ：設計速度応答スペクトル（m/s）
Ts ：表層地盤の固有周期（sec）
図－ 6

三次元 FEM 構造計算モデル（カットモデル）

式（1）によると、地盤の深度方向の変位分布がコサインカーブとなることは明らかである。地盤変位をコサイン（2）縦に深い構造物の耐震照査手法の提案

カーブで求める場合は、表層地盤を 1 層系の地盤として従来の雨水貯留施設は、施設面積が広く、深さはおおむ扱う。このように、式（1）は、比較的簡便な方法である

ね 20m より浅い場合が多いので、地上部の管理棟建築物が、仮定を含んでいる。地盤が硬い場合、地盤変位は小さとともに耐震照査は震度法が一般に用いられている。しかくなる。とくにケーソン貯留施設が深い場合には、深い深し、ケーソン貯留施設は地中に深い形状を特徴としており、度で硬い地層が出現する可能性が高くなる。表層地盤の地地震時の地盤変位の応答を強く受ける構造物であることか層構成が複雑な場合、コサインカーブで求めた地震時の地ら応答変位法が適している（表－ 2）。そのため、雨水貯盤変位と実際のものとの誤差が大きくなることが考えられ留施設が地上に管理棟建築物を有する複合構造物であるこる。このような場合、地震時の地盤変位を式（1）ではなく、とも考慮して、地下の貯留施設部の応答変位法の解析モデより詳細な「SHAKE」等の解析で求めることがある。コルの上端に地上部の管理棟建築物の慣性力を作用させた応サインカーブで求めた地盤変位と「SHAKE」で求めた地答変位法と震度法を組み合わせた耐震設計法を提案してい盤変位の概念を示したものが図－ 8 である。

る（図－ 7）。
表－ 2

ケーソン貯留施設の耐震設計法としての震度法と応答変位法の適用性

図－ 8

地盤条件と算出手法による地盤変位分布の違い（概念図）

図－ 8 から、地盤変位を式（1）で求めると、深い深度では過大設計となり、地層境界では危険側の設計になることがわかる。このような場合、地盤変位を「SHAKE」等の解析から求めるのが良いと考えられる。「SHAKE」は、N 値がわかっていれば実行することができるが、より詳細に行う必要がある場合は、PS 検層や動的変形特性試験の実施が望まれる。耐震設計に用いる地盤変位を式（1）から求めるか、「SHAKE」から求めるかは、地盤条件を考慮した上で判断することが望ましい。

図－ 7

耐震設計法の適用区分

5. モニタリングシステムを用いた維持管理手法
貯留空間が雨水の貯留と排出による乾湿繰り返し環境下5無人化ニューマチックケーソン工法による沈殿池型貯留施設の提案にあり、ケーソン沈下時に施工時荷重を受けるケーソン躯を主要な 15 箇所に配置した「予防保全型維持管理」は、体の長寿命化を図るためには、劣化進行度合いと対策費用

5 年に 1 回の大がかりな点検作業（貯留槽内に足場を組立の関係を見極めた適切な維持管理が必要となる。貯留水のて検査する）で異常を発見した都度に補修を行う「更新型

内水圧は壁面内側のひび割れを開かせるが、排出時にはひ維持管理」と比較して約 20% のコスト縮減となる試算結

び割れは閉じてしまう。加えて、貯留空間が縦に深い構造果となった。なお、ラダーモニタリングシステムは、ドイであることから、上部の壁面劣化状態などを日常の維持点

ツのアーヘン工科大学で考案され、世界 13 ヶ国 37 事業

検で把握することは難しい状況にある。このような状況をに設置されている。日本では外郭放水路のトンネルセグメ

踏まえると、合理的な維持管理を実現する手法として、図ントならびに、秋田中央道路トンネル、営団 13 号線トン

－ 9 に示すラダーモニタリングセンサーを壁体の主要な箇ネルの劣化監視計測に採用されている。

所に配置し、継続的な監視を行い、長期維持管理計画を逐次見直すことで、LCC を最適にすることが可能となる。

6. おわりに
無人化ニューマチックケーソン工法は、品質の優れた地下構造物を安全かつ経済的に構築できる工法で、各地の多様な場面で採用されてきている。本技術マニュアルは、雨水貯留槽に必要な施設および設備の基本的な考え方と維持管理、ならびに無人化ニューマチックケーソンの設計および施工方法、積算が網羅されている。これらの研究成果が各地の雨水貯留施設の構築に少しでも役立てれば幸いである。
参考文献
1） 財団法人 下水道新技術推進機構：無人化ニューマチックケーソン工法による雨水地下貯留施設技術マニュアル、2008.3

図－ 9

ラダーモニタリングセンサー概要【新技術研究成果証明書】

ラダーモニタリングシステムは、図－ 9 のラダーモニタ
リングセンサーを主筋の被りコンクリート内に設置し、図－ 10 に示すように部材の断面深さ方向に躯体表面からセンサー鉄筋が段階的（A1 → A2 →・・・→ A6）に腐食する時期と速さとの相関値として把握し、腐食性環境が主筋

2㩷A6xxxxxx

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㩷A6ਥ╭図－ 10⣣㘩

2A1A2s ig na l5Cl Co O

㩷A1s ig na l6s ig na l1s ig na l2s ig na l3s ig na l4に及ぶまでの時間を推定するものである。

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腐食モニタリングシステムイメージ

腐食劣化部を早期に発見した場合は、壁面の表面をはつりだした後に補修被覆する「表面処理工」で対応できるが、主鉄筋の腐食が始まった時点では腐食鉄筋の防錆材処理など「断面修復工」が必要となる。断面修復工の費用は表面処理工のおおむね 3 倍と試算される。50 年間の維持管理期間において、図－ 9 に示すラダーモニタリングセンサー
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