投資信託説明書（交付目論見書）
2024 .8 .3 1

ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・シリーズ
ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・安定型
追加型投信／内外／資産複合ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・バランス型
追加型投信／内外／資産複合ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・積極型
追加型投信／内外／株式

愛称

ゼニガメ

愛称

ウミガメ

愛称

ミノガメ

※本書は、金融商品取引法（昭和 23 年法律第 25 号）第 13 条の規定に基づく目論見書です。

ファイブスター投信投資顧問株式会社■委託会社 < ファンドの運用の指図を行う者 >ファイブスター投信投資顧問株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 2266 号
インターネットホームページ：https://www.ﬁvestar-am.co.jp/
お客様デスク：03-3553-8711（受付時間：委託会社の営業日の午前９時〜午後５時まで）■受託会社 < ファンドの財産の保管および管理を行う者 >三菱 UFJ 信託銀行株式会社
ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）を含む詳細な情報は委託会社のホームページで閲覧、ダウンロード
することができます。また、本書には約款の主な内容が含まれていますが、約款の全文は請求目論見書に掲載されています。

ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・安定型
商 品 分 類
単位型・
追加型
追加型

属 性 区 分投資対象 投資対象資産
投資対象資産（収益の源泉）地域内外

愛称 ゼニガメ

その他資産（投資信託証券）

資産複合

投資対象
地域

決算頻度

グローバル ファンド・オブ・（日本を含む）ファンズ

年１回

ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・バランス型
商 品 分 類
単位型・
追加型
追加型

その他資産
（投資信託証券）

資産複合

投資対象
地域

決算頻度
年１回

商 品 分 類

追加型

なし

愛称 ウミガメ為替
ヘッジなし

愛称 ミノガメ属 性 区 分投資対象 投資対象資産
投資対象資産地域（収益の源泉）

決算頻度

その他資産
（投資信託証券
（株式）
）

年１回

内外

投資形態

グローバル ファンド・オブ・（日本を含む）ファンズ

ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・積極型
単位型・
追加型

為替
ヘッジ

属 性 区 分投資対象 投資対象資産
投資対象資産地域（収益の源泉）
内外

投資形態

株式

投資対象
地域

投資形態

グローバル ファンド・オブ・（日本を含む）
ファンズ

為替
ヘッジ
なし

上記の商品分類及び属性区分の定義については、下記一般社団法人投資信託協会のホームページでご覧頂けます。
< 一般社団法人投資信託協会インターネットホームページアドレス https://www.toushin.or.jp/>※属性区分に記載している「為替ヘッジ」欄は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。

委託会社の情報
委

託

会

社

名

ファイブスター投信投資顧問株式会社

設

立

年

月

日

2009 年 4 月 1 日

金

2 億 3,705 万円

資本

運用する投資信託財産の合 計 純 資 産 総 額

522 億 7,879 万円（2024 年 6 月末現在）

・ファンドに関する金融商品取引法（昭和 23 年法律第 25 号）第 15 条第３項に規定する目論見書（以下「請求目論見書」といいます。）は委託会社のインターネットホームページに掲載しています。
また、請求目論見書については販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。なお、販売会社に請求目論見書をご請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。
・ファンドの内容に関して重大な変更を行う場合には、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和 26 年法律第 198 号）に基づき事前に投資者（受益者）の意向を確認いたします。
・投資信託の財産は、信託法（平成 18 年法律第 108 号）に基づき受託会社において分別管理されています。
・この目論見書により行う「ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・シリーズ（安定型／バランス型／積極型）」の募集については、発行者であるファイブスター投信投資顧問株式会社（委託会社）は、金融商品取引法第５条の規定により有価証券届出書を 2024 年 8 月 30 日に関東財務局長に提出しており、2024 年 8 月 31 日にその届出の効力が生じています。

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。
1

ファンドの目的・特色
ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・シリーズ（以下、「当ファンド・シリーズ」、「当ファンド」ということがあります。
また、当ファンド・シリーズ内の個別のファンドについては、以下「各ファンド」もしくは「安定型」、「バランス型」、「積極型」という場合があります。）は、主として有価証券に投資する投資信託証券に投資します。
当ファンド・シリーズは、ご投資家の皆様の投資目的や投資可能期間に応じて、以下の３つのファンドから選択することができます。

ユ ナ イ テ ッ ド・ タ ー ト ル ク ラ ブ・ フ ァ ン ド・ 安 定 型 （ 愛 称： ゼ ニ ガ メ ）ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・バランス型 （ 愛 称： ウ ミ ガ メ ）ユ ナ イ テ ッ ド・ タ ー ト ル ク ラ ブ・ フ ァ ン ド・ 積 極 型 （ 愛 称： ミ ノ ガ メ ）ファンドの目的
信託財産の長期成長を目的とします。

ファンドの特色
日本を含む世界各国の株式、債券および為替取引等ならびにこれらに関連する派生商品（先物取引およびオプション取引等）を実質的な主要投資対象※とし、積極的に分散投資を行います。
※「実質的な主要投資対象」とは、投資信託証券を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。

名称

ユナイテッド・タートルクラブ・
ファンド・安定型（愛称：ゼニガメ）

ユナイテッド・タートルクラブ・
ファンド・バランス型（愛称：ウミガメ）

ユナイテッド・タートルクラブ・
ファンド・積極型
（愛称：
ミノガメ）

債券型ファンド

債券型ファンド

株式型ファンド

信 託 財 産の純 資 産 総 額の概ね 信 託 財 産の純 資 産 総 額の概ね 信 託 財 産の純 資 産 総 額の概ね50％（± 10％）30％（± 10％）90％（±５％）

絶対収益追求型ファンド

株式型ファンド

絶対収益追求型ファンド

信 託 財 産の純 資 産 総 額の概ね 信 託 財 産の純 資 産 総 額の概ね 信 託 財 産の純 資 産 総 額の概ね50％（± 10％）50％（± 10％）10％（±５％）

絶対収益追求型ファンド
指定投資
信託証券※
へ
の
投資配分

信 託 財 産の純 資 産 総 額の概ね20％（± 10％）
＜投資分配のイメージ＞
債券型
ファンド

絶対収益
追求型ファンド＜投資分配のイメージ＞
株式型
ファンド

＜投資分配のイメージ＞

絶対収益追求型ファンド

絶対収益追求型ファンド
10%20%（±10%）
50%
50%（±10%） （±10%）

（±5%）

50%
（±10%） 30%（±10%）

債券型
ファンド

90%
（±5%）
株式型
ファンド

（注）市場動向および資金動向などにより、上記のような運用ができない場合があります。
※ 約款に定められた当ファンド・シリーズが投資対象とする投資信託証券をいいます。

原則として、外貨建資産の為替ヘッジは行いません。
実質的に投資する外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。したがって、各ファンドの基準価額および分配金は円と米ドルの為替相場の変動の影響を受けます。
2

ファンドの目的・特色ファンドの仕組み● 当ファンド・シリーズの各ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。
● ファンド・オブ・ファンズ方式とは、ファンドの信託財産を主に他のファンドに投資する仕組みで、一般社団法人
投資信託協会の定める商品分類において、「主として投資信託証券に投資するもの」をいいます。

分配金
償還金
解約金

当ファンド・シリーズ
安定型／バランス型／積極型

投資者︵受益者︶

投資

投資

指定投資信託証券

投資

債券型ファンド

日本を含む世界各国の
債券等

損益
投資

株式型ファンド

日本を含む世界各国の
株式等

損益
損益

投資

絶対収益追求型ファンド

有価証券および
派生商品等

損益

投資信託証券への投資にあたっては、約款に定める「指定投資信託証券※」の中から選択した投資信託証券に分散投資を行います。指定投資信託証券は、適宜（原則として、半年毎）見直しを行います。
※詳しくは、後述の「投資対象とする投資信託証券の概要」をご覧ください。

＜指定投資信託証券分類の定義＞
債券型ファンド

組入資産による主たる収益が実質的に債券を源泉とするファンドをいいます。

株式型ファンド

組入資産による主たる収益が実質的に株式を源泉とするファンドをいいます。

特定の市場に左右されにくい収益の追求を目指す、もしくは、ロング・ショート戦略
により収益の追求を目指すファンドをいいます。
※上記定義は、一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」を参考に、委託会社が定義したものです。
絶対収益追求型ファンド

主な投資制限● 投資信託証券（外貨建の投資信託証券も含みます。）への投資割合には制限を設けません。
● 株式への直接投資は行いません。
● デリバティブ取引の直接利用は行いません。
● 外貨建資産への投資割合には制限を設けません。

分配方針
年１回（毎年５月 31 日（休業日の場合は翌営業日））に決算を行い、収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
● 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子 ･ 配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
● 分配金額は、委託者が基準価額水準・市場動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には分配を行わないこともあります。
● 収益分配に充てず信託財産内に留保した利益について、特に制限を設けず、運用の基本方針に基づき、運用を行います。
※将来の分配金の支払い及びその金額について保証するものではありません。

3ファンドの目的・特色＜参考＞ 指定投資信託証券について
各ファンドの約款に定める指定投資信託証券は、以下の通りです。
指定投資信託証券の名称

分類
債券型ファンド● i シェアーズ・コア 米国総合債券市場 ETF● i シェアーズ 世界国債（除く米国）ETF● i シェアーズ・フローティングレート・ボンド ETF● i シェアーズ J.P. モルガン・米ドル建てエマージング・マーケット債券 ETF

株式型ファンド●TOPIX 連動型上場投資信託● i シェアーズ MSCI ワールド UCITS ETF● i シェアーズ MSCI エマージング・マーケット ETF● MASAMITSU 日本株戦略ファンド（適格機関投資家私募）

絶対収益追求型ファンド● MASAMITSU ニュートラルファンド（適格機関投資家私募）●日本好配当株ニュートラルファンド 2020-01（適格機関投資家私募）● MASAMITSU 日経 225 ニュートラルファンド（適格機関投資家私募）※上記は、有価証券届出書提出日現在のものです。指定投資信託証券は、定性評価、定量評価等を勘案して適宜見直しが行われます。その際、指定投資信託証券として指定されていた投資信託証券が指定から外れたり、
新たな投資信託証券（新たに設定される投資信託証券も含みます。）
が指定されたりする場合があります。なお、
指定投資信託証券は、必ず組入れられるとは限りません。

●指定投資信託証券の選定方法
当ファンドの投資対象である投資信託証券の選定は、①投資対象ユニバースの決定、②指定投資信託証券の決定といったプロセスを経て行われます。

世界中の投資信託証券
①

投資対象
ユニバース
②

指定投資信託証券①「投資対象ユニバース」の決定
当ファンドは、各アセットクラスユニバースの中からファンドの運用体制や流動性などを条件に絞込みを行い「投資対象
ユニバース」を決定します。

②「指定投資信託証券」の決定「投資対象ユニバース」の中から、定性的および定量的にパフォーマンス評価を行い「指定投資信託証券」を決定します。

※上図は、あくまでも例示をもって理解を深めていただくためのイメージです。
・定性評価においては、投資信託証券の過去の実績（Performance）、マネージャの経歴（People）、運用哲学（Philosophy）、ベンチマーク比較（Peer Comparison）、実際のポートフォリオの整合性（Portfolio）の５Ｐを総合的に評価します。
・定量評価においては、特に、１リスク当りのリターン、最大ドローダウン等に着目して、ファンドのパフォーマンス
を評価します。

4

投資リスク
基準価額の変動要因
信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的に日本を含む世界各国の株式、債券および為替取引ならびに派生商品（先物取引およびオプション取引等）に投資しておりますので、各ファンドの基準価額は変動します。
したがって、受益者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
各ファンドおよび各ファンドが投資する投資信託証券の基準価額の変動要因の主なものは、以下の通りです。

有価証券等の価格変動リスク
各ファンドおよび各ファンドが投資する投資信託証券は、株式や債券など値動きのある有価証券を組入れておりますので、
当該投資信託証券が組入れる株式や債券の価格変動の影響を受けます。また、債券の市場価格は、概して金利が上
昇すると下落し、金利が低下すると上昇します。残存期間の長い債券の方が短い債券より金利変動が債券価格に与える影響が大きい傾向にあります。株式や債券等の価格は、国内外の政治、経済、社会情勢、株式や債券等の発行企業の経営状況等により変化します。その結果、各ファンドの基準価額が値下がりすることがあります。

為替変動リスク
投資信託証券を通じて外貨建資産に投資しておりますので、為替相場の変動の影響を受けます。為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には各ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。なお、各ファンドは、原則として為替ヘッジを行いません。

流動性リスク
有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない等、流動性の影響を受けます。一般に、流動性の低い有価証券は、より高い有価証券に比べ価格変動率が高くなる傾向があります。
各ファンドが投資する投資信託証券が保有する有価証券等において流動性が損なわれた場合、各ファンドの基準価額はその影響を受け、値下がりする要因となる可能性があります。

デリバティブ取引等に伴うリスク
各ファンドが投資する投資信託証券において、デリバティブ取引等を利用する場合があります。当該デリバティブ取引等の価格は、対象指数や対象資産等の市況、先物等の市場の需給等を反映して変動しますので、当該投資信託証券の基準価額が変動する要因となります。デリバティブ取引等の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、各ファンドの基準価額が値下がりすることがあります。
（ご注意）以上は、基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれに限られるものではありません。

その他の留意点● 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
● 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金の申し込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
● 指定投資信託証券の見直しは、パフォーマンスの一層の向上を目指すものではありますが、指定投資信託証券の入替えや組入比率の変更が、結果として各ファンドの基準価額下落の原因となる場合があります。

リスクの管理体制
運用リスクを管理する部門では、信託財産の運用成果とその内容について客観的に把握するため、定期的にパフォーマンス評価を実施するとともに、流動性リスクを含む運用リスクの状況、法令、主な投資制限等の遵守状況
及び運用事務状況をモニタリングし、定期的にコンプライアンス委員会に報告します。
● パフォーマンスの考査 ……… ファンドの運用状況については、パフォーマンス分析および評価の結果がコン
プライアンス委員会に報告され、審議を行います。
● リスクの管理……… コンプライアンス上のリスク、委託会社の業務において発生しうるあらゆるリス
クについて、
コンプライアンス委員会に報告され、審議を行います。
※上記体制は 2024 年 6 月末現在のものであり、今後変更となる場合があります。
5

投資リスク（参考情報）
安定型ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2019年7月末〜2024年6月末）
（%）
100

（円）
25,00020,00080

80

15,00060

60

10,000

40

40

5,000

20

20

0

0

0

-20

-20

-40

-40

-60
ʻ24/6

-60

ʻ19/7

ʻ20/7

ʻ21/7

当ファンドの年間騰落率（右軸）

ʻ22/7

ʻ23/7

（2019年7月末〜2024年6月末）

（%）
100

57.1%

12.7%
6.1%
0.0%
-6.2%

当ファンド

分配金再投資基準価額（左軸）-10.8%

日本株

17.0%

15.3%
6.9%

-14.8%

16.6%

4.9%

8.1%
4.9%
-1.1%
-4.2%
-5.2%
-5.8%

-22.0%

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

平均値

※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。2019年7月末を10,000として指数化しております。
※年間騰落率は、2019年7月末から2024年6月末の5年間の各月末における1年間の騰落率を表示したものです。

59.2%

42.1%

最大値

最小値

※2019年7月〜2024年6月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の平均値、最大値、最小値を表示したものであり、決算日に対応した数値とは異なります。
※当ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※先 進 国 株 ならび に 新 興 国 株 に つ いては 米ドル ベ ースのため 、
Bloomberg L.P.
（ブルームバーグ・エル・ピー）
が提供する円換算の指数表示しております。

バランス型ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2019年7月末〜2024年6月末）
（%）
100

（円）
25,00020,00080

80

15,00060

60

10,000

40

40

5,000

20

20

0

0

0

-20

-20

-40

-40

-60
ʻ24/6

-60

ʻ19/7

ʻ20/7

ʻ21/7

当ファンドの年間騰落率（右軸）

ʻ22/7

ʻ23/7

（2019年7月末〜2024年6月末）

（%）
100

57.1%
42.1%
25.4%
6.1%

-9.0%

当ファンド

分配金再投資基準価額（左軸）12.7%-10.8%

日本株

17.0%

15.3%
6.9%

-14.8%

4.9%

16.6%

4.9%

-1.1%
-5.2%
-5.8%

8.1%
-4.2%

-22.0%

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

平均値

※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。2019年7月末を10,000として指数化しております。
※年間騰落率は、2019年7月末から2024年6月末の5年間の各月末における1年間の騰落率を表示したものです。

59.2%

最大値

最小値

※2019年7月〜2024年6月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の平均値、最大値、最小値を表示したものであり、決算日に対応した数値とは異なります。
※当ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※先 進 国 株 ならび に 新 興 国 株 に つ いては 米ドル ベ ースのため 、
Bloomberg L.P.
（ブルームバーグ・エル・ピー）
が提供する円換算の指数表示しております。

6

投資リスク
積極型
ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較（2019年7月末〜2024年6月末）
（%）
100

（円）
25,00020,00080

80

15,00060

60

10,000

40

40

5,000

20

20

0

0

ʻ20/7

ʻ21/7

ʻ22/7

当ファンドの年間騰落率（右軸）

ʻ23/7

57.1%
47.8%

12.7%

59.2%

42.1%
12.7%

17.0%

15.3%
6.9%

0

-20

ʻ19/7

（2019年7月末〜2024年6月末）

（%）
100

-20 -10.9%

-40

-40

-60
ʻ24/6

-60
当ファンド

分配金再投資基準価額（左軸）-10.8%

日本株-14.8%

16.6%

4.9%

-1.1%
-5.2%
-5.8%

8.1%
-4.2%

-22.0%

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

平均値

※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。2019年7月末を10,000として指数化しております。
※年間騰落率は、2019年7月末から2024年6月末の5年間の各月末における1年間の騰落率を表示したものです。

4.9%

最大値

最小値

※2019年7月〜2024年6月の5年間の各月末における直近1年間の騰落率の平均値、最大値、最小値を表示したものであり、決算日に対応した数値とは異なります。
※当ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※先 進 国 株 ならび に 新 興 国 株 に つ いては 米ドル ベ ースのため 、
Bloomberg L.P.
（ブルームバーグ・エル・ピー）
が提供する円換算の指数表示しております。

＜各資産クラスの指数について＞
資産クラス

指数名

注記等

日本株

TOPIX
（配当込み）TOPIXとは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、TOPIXに関する知的財産権その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研に帰属します。株式会社ＪＰＸ総研は、TOPIXの指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。株式会社ＪＰＸ総研
はTOPIXの算出もしくは公表方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

先進国株

MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、
円ベース）

MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサイ・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

新興国株

MSCIエマージング・
マーケット・インデックス（配当込み、
円ベース）

MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。
また、
MSCIエマージング・マーケット・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

日本国債

NOMURA-BPI（国債）

NOMURA−BPI国債とは、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会
社が発表している我が国の代表的な債券パフォーマンスインデックスで、国債のほか、
地方債、政府保証債、金融債、事業債および円建外債等で構成されており、ポートフォ
リオの投資収益率・利回り・クーポン・デュレーション等の各指標が日々公表されます。
NOMURA−BPI国債は野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社の知的財産であり、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。

先進国債

FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）

FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLC により運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合投資収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券
インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、その他知的財産権はすべて FTSE
Fixed IncomeLLC に帰属します。

新興国債

FTSE新興国市場国債
インデックス（円ベース）FTSE新興国市場国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLC により運営され、主要新興国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券イ
ンデックスです。同指数に関する著作権、商標権、その他知的財産権はすべて FTSE
Fixed Income LLC に帰属します。

7

運用実績
データ基準日：2024 年 6 月末日現在

基準価額・純資産の推移
基準価額
純資産総額

安定型

バランス型

積極型

6,069 円
0.3 億円

15,449 円
1.4 億円

26,859 円
7.2 億円

純資産総額（億円、右軸）
安定型
2012,00010,000
15
8,000
10
6,000
4,000
5
2,000
0
0
01/6/1 06/6/1 11/6/1 16/6/1 21/6/1

基準価額（円、左軸）
バランス型

20,000

分配金再投資基準価額（円、左軸）
20

15,00015

10,000

10

5,000

5

0
01/6/1 06/6/1 11/6/1 16/6/1 21/6/1

0

積極型
30,00025,00020,00015,00010,0005,000
001/6/1 06/6/1 11/6/1 16/6/1 21/6/1

50
40
30
20
10
0

分配の推移
決算期
第 19 期（2020 年 6 月 1 日）
第 20 期（2021 年 5 月 31 日）
第 21 期（2022 年 5 月 31 日）
第 22 期（2023 年 5 月 31 日）
第 23 期（2024 年 5 月 31 日）
設定来累計

安定型
0円
0円
0円
0円
0円
0円

バランス型
0円
0円
0円
0円
0円
0円

積極型
0円
0円
0円
0円
0円
0円

※分配金は、1 万口当たり、税引き前の金額です。

主要な資産の状況
各ファンドの内訳
安定型
i シェアーズ世界国債（除く米国）ETF
24.6%
i シェアーズ・フローティングレート・ボンド ETF
25.3%
i シェアーズ MSCI ワールド UCITS ETF−
株式型
MASAMITSU 日本株戦略ファンド（適格機関投資家私募）−
日本好配当株ニュートラルファンド 2020-01（適格機関投資家私募）
24.2%
絶対収益追求型
MASAMITSU 日経 225 ニュートラルファンド（適格機関投資家私募）
24.1%
現金など
1.8%
合計
100.0%※各ファンドの内訳は小数第 2 位を四捨五入しているため、合計が 100% とならない場合があります。
債

券

型

バランス型
13.9%
14.2%
42.3%
8.8%
9.5%
9.7%
1.7%
100.0%

積極型
−
−
72.9%
16.1%
3.9%
4.7%
2.3%
100.0%

年間収益率の推移（暦年ベース）
（%）
（%）
（%）
安定型
バランス型
積極型
40
60
15
40
10
24.1
23.5 20.9
22.2
20
13.9 13.7
4.6
11.8
11.9
20
5
2.3 1.3
2.2
7.6
2.3
0.5 10.2
1.3
000−3.1−2.7−2.0 −3.0−7.5−5.9-20 −1.7
-5
−13.4
−11.7
-20
-40
-10 −6.9−8.6−11.0−12.0
-15
-40
-60
5 016 017 018 019 020 021 022 023 024（年）5 016 017 018 019 020 021 022 023 024（年）
1
8
4
9
2
6
3
0
5
7
1
1
0
0
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
201 201 201 201 201 202 202 202 202 202 （年）※当ファンドにはベンチマークはありません。2024 年は 6 月末までの収益率です。

※各ファンドの運用実績はあくまで過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。最新の運用実績は、表紙に記載する委託会社のホームページでご確認いただけます。

8

手続・手数料等
お申込みメモ（各ファンド共通）
購

入

単

位

１口または１円単位として販売会社が定める単位

購

入

価

額

購入申込日の翌営業日の基準価額（1 万口あたりで表示しています。
）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

１口単位として販売会社が定める単位

換

金

価

額

換金（解約）受付日の翌営業日の基準価額

換

金

代

金

原則として換金（解約）受付日から起算して６営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として午後３時※までに、販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

購 入 ・ 換 金
申 込 不 可 日

以下の日においては、購入および換金（解約）のお申込みができません。
・ニューヨークもしくはロンドンの各取引所の休業日
・ニューヨークもしくはロンドンの銀行休業日

購 入の 申 込 期 間2024 年 8 月 31 日から 2025 年 2 月 28 日
（期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。）

換限信託財産の資金管理を円滑に行うため、１億口または１億円以上の換金（解約）請求は、正午までにお願いします。

購 入 ・ 換 金
申 込 受 付 の中止及び取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の受付を中止すること、および既に受付
けた購入・換金（解約）申込みの受付を取消す場合があります。

信間

無期限（2001 年６月１日設定）

還委託会社は、この信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、やむを得ない事情が発生した場合等には、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、
信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。

日

毎年５月 31 日（休業日の場合は翌営業日）

配

年１回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。

繰

金

託

期

上

決
収

制

償

算
益

分

信 託 金の限 度額ファンドの信託金の限度額は 5,000 億円です。

公原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページ（https://www.ﬁvestaram.co.jp/）に掲載します。

告運 用 報 告 書

毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に交付します。

課

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。当ファンドは、
NISAの対象ではありません。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

税

関

係

※なお、2024 年 11 月５日より東京証券取引所の取引時間が午後３時 30 分までに変更される予定です。これにより、ファンドの申込締切時間が変更される場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

9手続・手数料等ファンドの費用・税金（各ファンド共通）◆ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入申込日の翌営業日の基準価額に申込口数を乗じて得た額に、上限を3.30％（税抜 3.0％）として、販売会社が定める料率を乗じて得た額とします。
※購入時手数料は、商品および関連する投資環境の説明や情報提供など、ならびに購入に関する事務コストの対価です。

信 託財産留保額ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
各ファンドの日々の純資産総額に年1.43％（税抜 年1.30％）の率を乗じて得た額とします。運用管理費用は、毎計算期間を最初の６ヵ月とその翌日
から計算期間末までに区分した各期間の末日または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
各ファンドの運用管理費用（信託報酬）（年率）配分

運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）年 1.43％（税抜

年 1.30％）

委託会社

税抜 年 0.55％

販売会社

税抜 年 0.70％

受託会社

税抜 年 0.05％

投資対象とする投資信託証券※

年 0.44％（税抜 年 0.40％）

実質的な負担年 1.87％（税抜 年 1.70％）

役務の内容
委託会社

委託した資金の運用の対価

販売会社

運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供などの対価

受託会社

運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価※各ファンドが投資する投資信託証券の信託報酬率を、投資配分比率で加重平均して計算した概算値です。ただし、この値はあくまで目安であり、各ファンドにおける実際の投資信託証券の組入状況等によって± 0.30％程度変動しますので、受益者が負担する実質的な信託報酬も変動します。
諸費用として、以下の費用等が信託財産から支払われます。
・組入有価証券取引に伴う手数料（売買委託手数料、保管手数料等）
・信託財産に関する租税・監査費用・計理およびこれに付随する業務に係る費用・目論見書等の作成および交付に係る費用・運用報告書の作成および交付に係る費用
そ の 他 の 費 用・ ・公告に係る費用
手数
料 ・法律顧問および税務顧問に係る報酬および費用等
なお、投資対象の投資信託証券においても同様の費用がかかり、当該投資信託
証券の信託財産から支払われます。また、投資する投資信託証券の一部には、実績報酬が発生するものがある場合があります。その場合には、当該投資信託
証券の信託財産中から支払われます。
※監査費用は、監査法人などに支払う各ファンドの監査に係る費用です。
※これらの費用等は、運用の状況等により変動するため、料率、上限率等をあらかじめ表示することが出来ません。

10

手続・手数料等◆税金
税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時

期

項

目

税

金

分配時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換金（解約）
時および償還時

所得税および地方税

譲渡所得として課税換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して
20.315％※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は2024年6月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）
ファンドの総経費率
総経費率（①＋②） ①運用管理費用の比率 ②その他費用の比率
ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・安定型

4.36%

1.95%

2.41%

ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・バランス型

4.53%

1.95%

2.58%

ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・積極型

2.67%

2.04%

0.63%

※対象期間は2023年6月1日〜2024年5月31日です。
※対象期間中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。）
を、期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当り）を乗じた数で除した値（年率）です。
※詳細につきましては、
対象期間の運用報告書（全体版）をご覧下さい。

11

追加的記載事項
投資対象とする投資信託証券の概要＜債券型ファンド＞
フ ァ ン ド 名 i シェアーズ・コア
投 資 方 針・ 特 色
管理会

米国総合債券市場 ETF（英文名：iShares Core U.S. Aggregate Bond ETF）

i シェアーズ・コア 米国総合債券市場 ETF は、米国投資適格債券市場全般を表す指数と同等水準の投資成果を目指しています。

社 ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ

主たる上場取引所 NYSE アーカ取引所（米国）
管理報酬 年率 0.03％

当 初 設 定 日 2003 年 9 月 22 日

フ ァ ン ド 名 i シェアーズ 世界国債（除く米国）ETF（英文名：iShares International Treasury Bond ETF）
投 資 方 針・ 特 色
管理会

i シェアーズ 世界国債（除く米国）ETF は、米国を除く先進国の国債で構成される指数と同等の投資成果を目指しています。

社 ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ

主たる上場取引所 ナスダック証券取引所（米国）
管理報酬 年率 0.35％

当 初 設 定 日 2009 年 1 月 21 日

フ ァ ン ド 名 i シェアーズ・フローティングレート・ボンド ETF （英文名：iShares Floating Rate Bond ETF）
投 資 方 針・ 特 色
管理会

ｉシェアーズ・フローティングレート・ボンド ETF は残存期間が 1 か月から 5 年未満の米ドル建て
投資適格変動利付債券で構成される指数と同等の投資成果を目指しています。

社 ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ

主たる上場取引所 シカゴオプション取引所
管理報

酬 年率 0.15％

当 初 設 定 日 2011 年 6 月 17 日

フ ァ ン ド 名i シェアーズ J.P. モルガン・米ドル建てエマージング・マーケット債券 ETF（英文名：iShares J.P.Morgan USD Emerging Markets Bond ETF）

J.P. モルガン・エマージング・マーケット債券指数 ※ の価格および利回りに連動する投資成果を
投 資 方 針・ 特 色 目指します。
※流動性の高い米ドル建ての新興国国債のパフォーマンスを表す指数です。

管

理

会

社 ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ

主たる上場取引所 ナスダック証券取引所（米国）
管理報酬 年率 0.39％

当 初 設 定 日 2007 年 12 月 17 日
※ナスダック＝全米証券業協会（ナスダ）自動株相場であり、取引所の場所を示すものではありません。
※上記は、有価証券届出書提出日現在のものです。指定投資信託証券は、定性評価、定量評価等を勘案して適宜見直しが行われます。その際、指定投資信託証券として指定されていた投資信託証券が指定から外れたり、新たな投資信託証券（新たに設定される投資信託証券も含みます。
）が指定されたりする場合があります。なお、指定投資信託証券は、必ず組入れられるとは限りません。

12

追加的記載事項＜株式型ファンド＞
フ ァ ン ド 名 TOPIX 連動型上場投資信託
投 資 方 針・ 特 色
管

理

会

※
TOPIX（東証株価指数）との連動を目指す ETF（上場投資信託）です。

※日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。株式会社ＪＰＸ総研が算出・公表しています。

社 野村アセットマネジメント株式会社

主たる上場取引所 東京証券取引所
信 託 報 酬 等 0.121%（税抜

年率 0.11％）

当 初 設 定 日 2001 年 7 月 11 日
フ ァ ン ド 名 i シェアーズ
投 資 方 針・ 特 色
管理会

MSCI ワールド UCITS ETF（英文名 : iShares MSCI World UCITS ETF）

MSCI ワールド指数※と同等水準の投資成果を目指します。
※ MSCI 指数の一つで、日本を含む世界の主要国（先進国）株式を対象とした株価指数を言います。グローバルな株価指数で、2016 年 6 月 30 日現在、23 カ国で構成されています。

社 ブラックロック・アドバイザーズ（UK）リミテッド

主たる上場取引所 ロンドン証券取引所（英国）
管 理 報 酬 等 年率 0.50％
当 初 設 定 日 2005 年 10 月 28 日
フ ァ ン ド 名i シェアーズ
ETF）

MSCI エマージング・マーケット ETF （英文名：iShares MSCI Emerging Markets

MSCI TR エマージング・マーケッツ・インデックス※のパフォーマンスに連動する投資成果を目指
投 資 方 針・ 特 色 します。
※新興国の大型および中型株式で構成される株価指数です。

管

理

会

社 ブラックロック・ファンド・アドバイザーズ

主たる上場取引所 NYSE

アーカ取引所（米国）

管 理 報 酬 等 年率 0.67％
当 初 設 定 日 2003 年 4 月 7 日
フ ァ ン ド 名 MASAMITSU 日本株戦略ファンド（適格機関投資家私募）
主 要 投 資 対 象 MASAMITSU 日本株戦略マザーファンド①信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
②マザーファンドの受益証券を通じて、わが国の金融商品取引所上場株式（上場予定を含みます。）
を投資対象とし、国内外のマクロ分析及び重要イベントの予測を通じて投資テーマを設定し、そ投 資 方 針・ 特 色のテーマに合致する企業への投資を重視します。
③わが国の金融商品取引所上場株式を投資対象とし、国内外のマクロ分析及び重要イベントの予測を通じて投資テーマを設定し、そのテーマに合致する企業への投資を重視します。
④資金動向、信託財産の規模、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
信 託 報 酬 等 0.935％（税抜 年率 0.85％）
委託会

社 ファイブスター投信投資顧問株式会社※上記は、有価証券届出書提出日現在のものです。指定投資信託証券は、定性評価、定量評価等を勘案して適宜見直しが行われます。その際、指定投資信託証券として指定されていた投資信託証券が指定から外れたり、新たな投資信託証券（新たに設定される投資信託証券も含みます。
）が指定されたりする場合があります。なお、指定投資信託証券は、必ず組入れられるとは限りません。

13

追加的記載事項＜絶対収益追求型ファンド＞
フ ァ ン ド 名 MASAMITSU ニュートラルファンド（適格機関投資家私募）
主 要 投 資 対 象 MASAMITSU ニュートラルマザーファンド①信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
②主として、マザーファンドの受益証券を通じて、わが国の金融商品取引所上場株式（上場予定を含みます。
）に実質的に投資をすると同時に、同程度の組入比率分の株価指数先物取引等へ実質的に投資
投 資 方 針・特 色
することで、市場動向に左右されない安定した収益確保を目指します。
③マザーファンドの受益証券の組入比率は、通常の状態で高位に維持することを基本とします。
④当初設定日直後、大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模によっては、上記の運用が出来ない場合があります。
信 託 報 酬 等 1.155％（税抜 1.05％）
委託会

社 ファイブスター投信投資顧問株式会社

フ ァ ン ド 名 日本好配当株ニュートラルファンド 2020-01（適格機関投資家私募）
主 要 投 資 対 象 日本好配当株ニュートラルマザーファンド①主として、マザーファンドの受益証券を通じて、わが国の金融商品取引所に上場している株式（上場予定を含みます。
）に実質的に投資をすると同時に、同程度の組入比率分の株価指数先物取引等へ実質的に投資することで、市場動向に左右されない安定した収益確保を目指します。
投 資 方 針・特 色 ② 銘柄選定にあたっては、ボトムアップリサーチに基づき、個々の企業の信用力、成長力、安定性を考慮し、配当の安定性、配当利回りの高さ、配当の持続可能性を重視して行います。
③当初設定日直後、大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模によっては、上記の運用が出来ない場合があります。
信 託 報 酬 等 0.44％（税抜 0.40％）
委託会

社 ファイブスター投信投資顧問株式会社

フ ァ ン ド 名 MASAMITSU 日経 225 ニュートラルファンド（適格機関投資家私募）
主 要 投 資 対 象 MASAMITSU 日経 225 ニュートラルマザーファンド①信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
②マザーファンドの受益証券を通じて、わが国の金融商品取引所上場株式（主として日経 225 種採用銘柄とします。
）に実質的に投資をすると同時に、同程度の組入比率分の日経 225 指数先物取
投 資 方 針・ 特 色引等へ実質的に投資することで、株式市場の変動リスクの低減を図りつつ、安定的な収益の獲得を目指して運用を行います。
③資金動向、信託財産の規模、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
信 託 報 酬 等 0.539％（税抜
委託会

年率 0.49％）

社 ファイブスター投信投資顧問株式会社※指定投資信託証券は、定性評価、定量評価等を勘案して適宜見直しが行われます。その際、指定投資信託証券として指定されていた投資信託証券が指定から外れたり、新たな投資信託証券（新たに設定される投資信託証券も含みます。
）が指定されたりする場合があります。なお、指定投資信託証券は、必ず組入れられるとは限りません。

14