TCVN 3981: 1985

ベトナム基準グループ H
大学‐設計基準
本基準は、大学の校舎および施設の建設または改築の設計をする際に、全国的な範囲で適用するものである。
特別な要求のある学校は、所管機関の同意があれば、経済的・技術的論拠書にもとづき建設することが許可される。
本基準は、仮校舎を建設する大学に対しては、学習棟内の校舎および施設を設計する際に適用、参考することができる。
1．一般規定施設の規模
1.1 大学の規模は、表 1 にもとづき、4 年生大学、専門大学、大学院に属する学生の総数に夜間大学（在職者コース）の学生数の 20%を加えた数により算定される。
表1
大学の種類

学生数

総合

3000～6000

工学・技術

4000～6000

農業

2000～5000

師範

3000～5000

経済

2000～4000

医学・薬学

1000～4000

文化・芸術

500～1500

体育

500～1500

1.2 研修コース、業務能力向上コースの学生数は、経済的・技術的論拠書にもとづき算定される。
1.3 予備科の学生数は、経済的・技術的論拠書にもとづき算定されるが、40 人未満であってはならない。
建築レベル

1.4 大学は、TCVN2748：1978 にもとづき、建築レベル I、II、III、IV で設計される。
注：a) 建築レベルは経済・技術論拠書に記し、所管機関の承認を受けなければならない。
b) 建築レベル IV は、安定した計画がなく、投資条件が整っていない地域にのみ建設される。建築レベル IV で建設する場合は、本基準の規定を順守しなければならない。
c) 異なった建築レベルの複数の施設を建設する場合、学習のための施設を最も高い建築レ
ベルで建設しなければならない。
2．建設地および敷地に関する要求
2.1

大学の建設地の設定の際は将来の大学の発展性を考慮し、また土地使用においては建設計画にもとづき段階的に実施し、早急に土地を占有することを避けなければならない。
2.2．同一の都市に複数の大学を建設する場合、1 つの地域に集中させる、または大学機構、
教育センターとして形成する、
2.3．総合大学、工学大学は都市の住宅地の外に、農業大学は都市郊外または都市部以外の場所に建設することが望ましい。
2.4．1 つの大学内には以下の各区を設ける。
‐学習区および研究施設‐運動区‐宿舎および生活サービス施設を含む学生用宿泊区‐教員および職員用宿泊区‐ポンプ、変圧器、修理工場、倉庫、駐輪・駐車場を含む技術区
注：a) 運動区は学習区および学生の生活区と直接つながる位置に配置する。
b) 住宅地から遠い場所にある大学について、校内の敷地に職員の宿泊区を建設することが許可される場合には、現行の基準にもとづき、1 つの独立した区として設計されなければならない。
2.5. 大学の建設地は以下の要件を満たしていなければならない。
‐学習、研究に適した静かな場所で、振動、電波の干渉、煙・有毒ガスなど、教職員と学生の健康、実験・研究設備に悪影響を与える要素が発生しないこと。
‐交通の便がよく、教職員と学生の通勤・通学、機材、資材および構内の生活物資の運搬に便利であること。
‐電気、水、ガス、通信・連絡のシステムを都市および住宅地と共有し、配管、配電の経費が節約できること。

‐土地が高く乾いており、通気が良いこと。土台の設置および排水処理に費用がかからな
いこと
2.6．学習区の面積については表 2 の基準を適用する。
2.7．運動区の面積は、学生 1000 名あたり 1ha として算定する。
注：a) 運動区は、運動場および屋内または屋外の運動施設を含む。
b) 体育大学については、運動区の面積を加算しない。
c) 学生数 2000 名以下の大学については、運動区の面積は学生 1000 名あたり 1.5ha として算定するが、最小 1ha の面積がなければならない。
2.8．学生用宿泊区の面積は、学生 1000 名あたり 1.2ha～2.0ha として算定する（5 階建て
宿舎の場合 1000 名あたり 1.2ha、1 階建て宿舎の場合 1000 名あたり 2.0ha）。
表2
大学の種類

学校の規模による土地面積（学生 1000 人あたりの ha）
2000 人以下

2000～4000 人

4000～6000 人

総合

5

4.5

工学・技術

5.5

5

農業

5.0

4.5
2.5

師範

4

5.0

経済

4

3

医学・薬学

4

3

文化・芸術

3

体育

20

注：建設資材実験ヤード、酪農場、実験圃場、車両運転練習場など広い敷地の実習・実験
施設は、建設地の面積基準に算入しない。
2.9．大学の敷地については綿密に研究、設計されなければならない。また当面の建設と将来的な発展との関係を適切に判断し、特に学習・研究区、および実習作業場については、
固定的施設と暫定的施設ともに良好に維持管理しなければならない。
2.10．学習区の面積（訳注：原文では“建築密度”）は 20～25%とする。
2.11．校内の建物または学習施設は、建設予定道路から最低 15m 隔てられていなければならない。
校内の建物または学習施設が高速道路および幹線道路の近くに建設せざるを得ない場合、

建設予定道路からは 50m 以上隔てられていなければならない。
2.12．大学の敷地は、高速道路、幹線道路およびその他の道路によって分断されてはならず、校内の通行人および車両に配慮して設計すること。
2.13．設計の際には、大学の敷地内に屋外駐車場、オートバイ、自転車およびその他の車両
用屋内駐輪場を設置することを予想する必要がある。
2.14．大学の敷地の周囲には生け垣を設置すること。他の資材を用いる場合には、所管機関の承認を得なければならない。
2.15．花壇、緑地の面積は全敷地面積の 40%以上であること。
3．建物および施設の設計に関する要求
学習棟
3.1．大学の学習棟の設計は、5 階建てを超えない高さであること。特別な場合には、技術的論拠書にもとづく承認を得なければならない。
3.2．各部屋の面積は、各部屋の機能と学生数に応じ、本章の規定にもとづいて算定される。
学習棟各部屋の種類は、経済・技術論拠書に規定される。
3.3．教室、講堂、実験室、実習・生産工場の数および面積は、最も使用者数が多い時に 1
日 2 交代で使用することを考慮して算定される。
3.4．校舎の各階の（地面からの）高さは、各部屋の機能と設備的要求に応じて規定される。
a-

教室、製図室、設計室、講堂（席数 75 以下）、執務室等は 3.3m または 3.6m とする。

b-

講堂（席数 75 以上）、大型機材のある実験室、2 層書棚のある書庫、工場は、技術的要求に応じて 4.2m 以上とする。ホールの高さは現行基準にもとづく。
注：a) 高さは下階の床面から上階の床面までの距離。
b) 部屋の高さの最低基準は、san phong の講堂にのみ適用する。
3.5．講堂、教室、実験室は地上階に配置する。地下に設置する必要のある機材がある場合、上記の部屋は地下階に配置する。
3.6．学習の要求に応じ、独立した各学習棟を接続するための渡り廊下を設置する。
3.7．各部屋を設計する際には、表 3 の基準にもとづき防音措置を考慮する。
表3
部屋の種類
1
1．講堂、教室、実験室

部屋ごとの騒音レベル
算定

許容

2

3

85

40

2．読書室、図書貸し出し室

70

35

3．体育館

90

40

4．事務室

80

40

5．タイピング室

80

50

6．無線室

85

30

3.8.

100 席以上のホール、講堂には、各部屋に応じた音響設備を設置する。

3.9．各部屋の自然採光および人工照明については、現行の基準にもとづく。
3.10．各部屋は自然採光、直接照明が望ましい。
3.11．教室、実験室の机、椅子、設備の配置については、学生が学習、実験を行う場所の左側から自然光が入るようにしなければならない。
注：200 席以上の大講堂については、自然光が両側から入る空間を配置するよう留意しなけ
ればならない。
3.12．講堂およびその他の教室には、地域の気候および建物の向きに応じ、不燃性の材質で日差し除けの設備を設置することを考慮する必要がある。
3.13．各教室、実験室等の壁にある窓の下端から床面までの高さは、最低 0.8m とする。
3.14．講堂、各教室の面積は、表 4 の基準を適用する。
3.15．講堂に付設する準備室の面積は、表 5 の基準を適用する。
3.16．講堂の映写設備については TCXD48：1971 の基準にもとづく。
3.17．75 席以下の教室については、傾斜なしの床面で設計することが許可される。
3.18．エアコンを設置しない場合、学生 1 名あたりの教室の容積は 4 ㎥未満であってはならない。
表4
講堂、教室の種類
1

1 席あたりの面積（これ以上ではいけない）㎡
2

1．席数 500 の講堂

0.90

2．席数 400 席の講堂

1.00

3．席数 300～200 の講堂

1.10

4．席数 150 の講堂

1.20

5．席数 100 の講堂

1.30

6．席数 75～50 の教室

1.50

7．席数 25 の教室

2.20

8．講義、検査用機材のある席数 12～25 の教室

3.00

9．舞台・芸術発表を行う席数 200～300 の講堂

1.80

表5
部屋の種類

面積

1．席数 500～400 の物理学講義用講堂の準備室

144

2．席数 300～200 の物理学講義用講堂の準備室

108

3．席数 300～200 の生物学講義用講堂の準備室

72㎡

4．上級数学、幾何学、図学、物質の耐久学およびその他の科目の講義用講堂の準備室：‐席数 300～200

72‐席数 150～1003672

5．物理学講義用講堂の機材置き場

3.19．講堂および教室内の椅子の間隔は、各列の椅子の数と避難口の数により、表 6 の基準が適用される。
表6
避難口のある場合の横 1 列の席数

椅子背もたれの最小間隔（cm）

片側の避難口両側の避難口

折りたたみ椅子

固定椅子

6

12

89

90

12

24

90

95

3.20．教室の各設備の間隔、距離は表 7 および図の基準を適用する。
注：黒板の最小面積（文字を書く面）は、
席数 50～75 の講堂では 5 ㎡
席数 160～150 の講堂では 7 ㎡
席数 200 以上の講堂では 10 ㎡

とする。
表7

記号

各設備の間隔距離

同じ列の前の机と後ろの机の間隔

最小 70cm

50 席以下の講堂の 2 列の間隔

最小 60cm

教卓と黒板または壁の間隔

最小 90cm

黒板から最前列までの距離（作業机がない場合）

最小 200cm

aスクリーンから最前列の椅子の背もたれまでの距離

最小 300cmb

最前列に座る人の、スクリーンの上端までの視線の垂直角

最小 45°

c

投影機からスクリーン正面までの傾斜角
‐水平面

最小 6°

‐垂直面

d

+ 上方

3°以下

+ 下方

10°以下

最後列に座る人のスクリーンの端までの視線の水平角と、黒30°以上板が見える目線からの角度の差e

後ろに座る人が前に座る人を避けなければいけない距離‐黒板の最も近い位置（席数 100 人以上の講堂）

12cm‐黒板の下端の位置（作業を行わない講堂）

5cmf

座っている人の床から目線までの距離

110cm

g

階段の最上段から天井の端までの距離

最小 250cm

A

黒板の広さ：‐100 席以下の講堂

400cm 以上

‐100 席以上の講堂

500cm 以上

B

作業机から黒板までの距離

100cm

D

作業机から最前列の机または文字を書く場所までの距離‐100 席以下の講堂

110cm‐100 席以上の講堂

250cm

K

黒板から最後列の机までの距離

2000cm 以下

E

黒板の下端から床までの距離

90cm

H

黒板の上端（文字を書く面）から床までの距離250cm 以下

スクリーン

黒板

断面

黒板

平面

スクリーン

3.21.

講堂には、黒板への視界を遮るような位置に出入り口、階段、ステップを設計してはならない。
3.22.

作業台がない場合、黒板の前の床を最前列の椅子のある床より 0.35m 高くすることができる。高くした部分の床の奥行きは最小 1.5m、最前列の椅子と高くした部分の床の間の通路の幅は最 2.1m 以上とする。作業台がある場合は、黒板から 2 番目の椅子の列まで傾斜をつけてはいけない。
3.23．机付きの背もたれ椅子は、机の奥行き 0.55m 以上、椅子の座面 0.4m 以上とすること。床から机の下面までの距離は 0.70m とすること。
講堂、教室の机のサイズは、1 席あたり奥行き 0.50m 以上、幅 0.60m 以上、高さ 0.7m 以
上とすること。2 席タイプの机にすることが望ましい。
3.24．講堂に付設する準備室には少なくとも 2 つの出入り口がなければならない。1 つは直接講堂に通じ、もう 1 つは廊下に通じる出入り口とすること。
3.25．教室、各学年の実習用及び卒業制作用の設計室、製図室の面積は、表 8 に示す部屋の基準を適用する。
画面3.26．カリキュラムにもとづく教材を使用する特別専門科目の教室、コンピューター技術室、外国語教室の面積は、表 9 の基準を適用する。
3.27．卒業制作用の設計室は、卒業年度の学生数の 50%が一度に利用できるように考慮されなければならない。1 つの教室に最少 12 名、最大 50 名の学生が利用できるように設計する。
3.28．実験室の机の上に機材を置く場合、部屋の各通路は以下の幅以上でなければならない。
‐机の横列と横列の間は 70cm
‐机と壁の間は 50cm
‐1 列で作業をする場合、前の机と後ろの机の幅は 80cm
‐2 列で作業をする場合、前の机と後ろの机の幅は 160cm
表8
教室の種類

単位

面積（㎡）

1．‐機材を設置する教室。機材の配置と機能によるが、右の面積

1 か所

2.2

2．‐各学年の実習用及び卒業制作用の設計室、製図室‐

3.6

3．‐建築大学、芸術大学の上記各部屋（No.20）。美術室、絵画室、‐

6.0

よりも小さくてはいけない。

彫刻室、演劇、音楽、その他の演習室。
4．‐各学年の実習用及び卒業制作用の設計室に付設する保管室（2

1室

室利用）
・建築大学、芸術大学内‐

36

・その他の大学内‐

18

・技術大学内‐36

・建築大学、建設大学、美術大学内

‐

72

教室の種類

単位

面積（㎡）

1．‐カリキュラムにもとづく教材を使用する特別専門科目の教室

1 か所

5．‐製図室に付設する模型室

表9‐講義用、試験用の機材を使用する教室‐

2.2‐講義用機材、試験用通信機材を使用する教室‐

3‐コンピューター（デスクトップ）室‐3‐電子コンピューター室（コンピューターの種類に応じて）

‐

6-7.5

‐準備室

1室

54

‐プログラミング室

1 か所

2.2

‐コンピューター技術の補習室

1室

36‐コンピューター技術室へのサービスセクション

‐

18

1 か所

3

‐録音室

‐

1.8

‐録音準備室、音声学準備室‐

18‐録音作業・録音設備室‐

36‐音声学教室‐1.8

2．‐外国語教室

3.29.

学習環境に関して特別な要求のある実験室については、追加の設備を設置する必要がある（有毒ガス吸引装置、特別服格納棚、有毒ガス排気管、排水管、洗い桶、シャワー室など）。
3.30．教室内の講義用機材とその配置については、学習の過程における講義の構成に応じて
決定する。
図書室
3.31．大学の図書館は以下の人数に応じて設計する。
‐学生数の 100%
‐長期研究生、教授、講師、研究員の数の 100%
3.32．図書館の本の冊数は以下の人数にもとづく。
a) 総合、医科、文化・芸術、師範の各大学については、学生 1 人あたり 123 冊。
b) 技術、経済、工業の各大学については、学生 1 人あたり 106 冊。
利用頻度の少ない本、保存文献はきちんと保管し、図書館の蔵書総数の 20%を超えてはな
らない。
3.33．学校の条件に応じて、図書館の分館をいくつかの学部または各学部・部門に、または大学の研究施設やその他の付属施設、寄宿舎に設置することができる。また図書館にクラブを設立することができる。
蔵書数が最も多い分館の蔵書総数は、図書館（本館）の蔵書総数の 20%を超えてはならな
い。
3.34．科学技術図書館の蔵書総数の 20%は全学部に利用される内容である必要があるが、その数は 3 万冊を超えてはならない。
3.35．図書館内の読書室の席数は、利用者総数に対する%とする。
a) 総合、師範、医科、芸術の各大学については 15%。うち 2%は各学部の分館。
b) 技術、農業、薬科の各大学については 12%。うち 2%は各学部の分館。
c) 文化大学については 20%。
3.36．図書館内の施設として講義室を設ける。講義室の席数は表 10 の基準を適用する。
3.37．図書館内には、図書館サービスセクションの各部屋に直接通じる通路を設ける。それらの通路が図書館またはその他の各部屋を横切るように設計してはならない。

表 10
学生数

講義室の席数

1000

50

2000

50

3000

50

4000

100

5000

100

6000

150

3.38．図書館内の各部屋の面積は、表 11 の基準を適用する。
表 11
教室の種類

算定の単位

1．図書貸し出し（持ち出し用）

単位

面積（㎡）

読書室の 20%

コーナーの面積‐利用者用

利用者数 1 人あたり1.8

‐図書館の職員用

職員 1 人あたり

5.0

2．図書貸し出し（館内閲覧用）

読書室の席数の 15%

コーナーの面積‐利用者用

利用者数 1 人あたり1.5

‐図書館の職員用

職員 1 人あたり

5.0

3．本の陳列室

利用者数 1 人あたり0.5

‐目録の収納面積

目録棚 1 つ（2 万枚）あたり

3.5‐職員用面積職員 1 人あたり

4.0

5．利用者用情報検索室

利用者数 1 人あたり

4．利用者、本の目録

6．学生用読書室

読書室の席数の 40%

0.1

読書室の席数の 80%

2.4

7．研究者用読書室

利用者数 1 人あたり

3.0

うち個別読書室、大型資料およ科学研究分野の読書室の席

5.0

び持ち出し禁止図書読書室

数の 8%

8．書庫
蔵書総数の 70%

2.5

‐閉架式書庫20%

1.25‐開架式書庫

10%

5.0

‐主要書庫

本 1000 冊あたり

‐職員用面積

職員 1 人あたり

4.0

9．各図書館の共通貸し出しコ

職員 1 人あたり6.0

目録棚 1 つ（4 万枚）あたり

2.0

ーナー
10．本の補充、整理、目録管理

2.0

11．録音、マイクロフィルム化、 本 1 万冊あたりダビング、複製、保存、製本
12．サービス、生産目録 1 万枚あたり

3.0

13．鞄類預かり所

利用者 1 人あたり

0.04

14．図書館長室

館長 1 人あたり18

注：音楽、芸術、外国語大学等、特別な要求のある大学については、経済・技術論拠書にもとづき、図書館内の各部屋の構造を変更、追加してもよい。
ホール
3.39．ホールの設備および設計は、会議、公演、大スクリーンでの映画上映、クラブ活動のために利用できるようにしなければならない。
3.40．ホールの席数は学生数に応じて算定され、表 12 の基準を適用する。
表 12
学生数

部屋の種類
ホール

1000

2000

3000

4000

5000

500

700

800

900

1000

注：ホールの席数は、大学の将来の発展可能性を考慮して算定する必要がある。
3.41．ホールおよび付設する各部屋の面積は、表 13 の基準を適用する。
表 13
部屋の種類
1．ホール（舞台を除く）

単位
1 席あたり

面積（㎡）
0.80
0.20

2．出入り口、廊下、水飲み場
3．クラブ室学生 100 人あたり

9.00

4．青年団団長室

1室

36.00

5．メイク室

1室

10.00

6．舞台横道具置き場

総面積

舞台面積の 25%

7．舞台横便所

総面積

2~4 か所

8．舞台横シャワー室

総面積

2~4 室

9．映写室

総面積

36.00

10．消防室

1室

10.00

3.42．文化・芸術大学、特別な舞台装置を必要とする専用ホール、講堂については、1 つの複合施設にする必要がある。ホール、講堂の種類については表 14 の基準にもとづく。
表 14
ホール、講堂の種類
1‐多目的ホール

各大学のホールの席数
文化大学

舞台芸術大学

音楽院

700
600

2‐歌謡演習ホール
3‐演奏ホール

500

4‐歌劇ホール

300
300

5‐舞台付き講堂
6‐可動式舞台付き講堂

250

230

3.43．多目的ホール、歌謡演習ホールは、上演の形式が変更できるように設計する必要がある。
事務室、執務室
3.44．管理、サービス（大学理事会、社会団体、各部・課、印刷室、国際部各室、応接室、各学部事務所等）の各部屋の構成および面積は、規定の学生数に応じて算定されるが、全体面積は以下の基準を超えてはならない。
‐学生数 4000～6000 人の大学については、学生 1 人あたり 0.6 ㎡。
‐学生数 2000～4000 人の大学については、学生 1 人あたり 0.7 ㎡。
‐学生数 1000～2000 人の大学については、学生 1 人あたり 0.8 ㎡。
‐学生数 1000 人以下の大学については、学生 1 人あたり 0.1 ㎡。
3.45．各部門の部屋については、部門長室 18 ㎡、各部門の講師室（講師 1 人あたり 4 ㎡として算定）、講義用教材室 54 ㎡が必要である。
3.46．研究員の部屋と面積については、経済・技術論拠書にもとづき確定される。
3.47．コンピューターセンターの各部屋の構成、面積、その他の要求およびコンピューター
センターの機能、機材の種類および数量については、経済・技術論拠書の中に規定される。
その他の面積および大きさに関する要求3.48．玄関、上着・帽子置き場、便所、倉庫の面積は、表 15 の基準を適用する。
3.49．廊下の幅は 1.4m 以上とする。教室のある棟の廊下、各棟をつなぐ渡り廊下の幅は 2.2m以上とする。
3.50. 幅 2.6m 以上の廊下を休憩所と兼用してもよい。
3.51．各便所には、教員用便所を設けなければいけない。
3.52．5 階建て以上の棟には人運搬用エレベーターが設置される。棟の正面出入り口の床面から最上階の床面までの高さが 15m 以上の場合、高さによってエレベーターの数が算定されるが、その数は 2 機以上でなければならない。
3.53．技術的要求および必要があれば、荷物運搬用エレベーターを設置してもよい。
表 15
部屋の種類

単位

1

2

面積㎡

または数量
3

1- 玄関、上着・帽子置き場

1 か所

0.15

2- 便所

学生

女子学生 40 人あたり小便器 1、便器 1、手洗い用ボウル 1
男子学生 40 人あたり小便器 1、便器 1、手洗い用ボウル 13- 学習、各種活動用倉庫

学生 100 人あたり3

学生 100 人あたり

2

4- その他の倉庫- 学生数 2000 人以下の大学

1.5- 学生数 2000 以上の大学
注：a) 玄関、上着・帽子置き場の面積は、学生数に指数 1.4（教授、講師、職員、予備科の学生、研修コースの学生、研究員の人数を加算）を掛けた人数をもとにして算定する。
b) 便所を設計する際の女子学生数は、学生総数に占める割合によって算定する。
（女子学生の割合は、総合、技術、農業の各大学 30～40%、師範、経済、医科、文化・芸術の各大学
60～70%、）
運動施設
3.54．大学の屋内運動施設の種類、数および大きさは、表 16 の基準を適用する。
表 16
屋内運動施設の種類

長さm

学生数による施設の数（学生1000 人あたり）

幅

奥行き

高さ

1．器械体操およびその他の種目の体育館

36

18

8

2．中規模の運動施設

24

12

7

1

2

3

4

5

6

1

1

1

1

1

1

1

注：
a) 体育大学の運動施設の数は、大学の経済・技術論拠書にもとづく。
b) 学生数 1 万人以上の大学または大学機構については、長さ 50×221m の屋内プールを建設する特例が許可される。大学機構に建設する場合、プールは最も学生数の多い大学内に設置する。
3.55．大学の屋外運動施設の数については、表 17 の基準を適用する。
表 17
屋外運動施設の種類
1

学生数による施設の数（学生 1000 人あたり）
1

2

3

4

5

6

2

3

4

5

6

7

1

1

1

1

1. サッカーグラウンド、400m トラックのある総合運動場
2．バレーボールコート

2

3

4

4

6

6

3．バスケットボールコート

1

1

1

2

2

2

4．テニスコート

1

1

1

2

2

2

1

1

1

1

5．50×221m の屋外プール
注：a) 体育大学の屋外運動施設の種類と数は、大学の経済・技術論拠書にもとづく。
b) 学生数 2000 人以下の大学については、250m トラックのある小規模の総合運動場と 25×15m の屋外プールのみを設計する。
c) バレーボールコート、バスケットボールコートは、ハンドボールコートとして使用する可能性を考慮し、1 つに統合することができる。
3.56．運動施設の大きさ、体育館の構造、床の造り、プール、運動場の付設の部屋の構成と面積については、運動施設の設計に関する現行基準にもとづく。
3.57．屋内運動施設を教室の上に配置してはならない。
3.58．屋外運動施設を教室、図書館の窓の近くに配置してはいけない。他の部屋の窓からサッカーグラウンドまで最低 20m 隔てられていなければならない。

学生用宿舎3.59．大学の学生用宿舎は、以下の各コースの寄宿生の部屋数を確保しなければならない。
‐4 年制学生数の 100%
‐専門コースの学生数の 100%
‐在職者コースの学生数の 20%‐大学院生、外国人留学生、研修コース、予備科コースの学生数の 100%
3.60．学生用宿舎を設計する際は、住宅の基準に関する現行規定にもとづく。
3.61．各コースの学生用宿舎の面積は、表 18 の基準を適用する。
3.62．学生用宿舎には、面積 36 ㎡を超えない応接室、レクリエーション室などが必要である。
3.63．学生用宿舎の衛生施設については、表 19 の基準を適用する。
表 18
学生 1 人当たりの居住面積（㎡）

学生の種類
1－女子学生。男子学生

3.5～3.8

2－中高年の在職者、傷病兵

53－大学院生、外国人留学生、特別能力生

6注：1）居住面積は学生が自習するための面積を含む。
2）学生用宿舎の各階の部屋の高さは 3.3m、女子学生、男子学生とも、2 段ベッドを設置する必要がある。
3）大学の種類に応じて学生の教育、生活の要求にふさわしい空間を構築するため、1 部屋の人数は 2 人以上 8 人以下とする。
4）便所は各部屋に設置し、共同便所は避ける。
表 19
学生の種類と人数

設備の数（ヵ所）
シャワー

手洗い場

洗濯

便器

小便器

1－男子学生：16 人あたり

1

1

1

1

1

2－女子学生：16 人あたり

1

1

1

1

1

25 人あたり学生食堂
3.64．大学の学生食堂は、食堂の設計に関する現行規定にもとづいて設計される。
3.65．学生食堂の席数は、学生数の 50%とする。（2 交代制で食事）

女性用便所

1

3.66．学生食堂の規模は、総席数を 1000～1500 席、200 席を超えない小規模の複数の食堂に分けて設計してもよい。
3.67．1 つの大学または大学グループに複数の学生食堂を設置する場合は、そのうちの 1 つの食堂が適切な面積の加工、調理、貯蔵設備を備えた調理場を持ち、他の食堂に食品を提供しなければならない。
3.68．学生食堂は独立した建物で、学習棟、宿舎からの行き来に便利なように配置される必
要がある。
食堂から宿舎までの距離は、最も遠いところで 500m を超えてはならない。
学生サービス施設
3.69．学生の宿泊区にはいくつかのサービスコーナーが設置される。構成と面積については、
表 20 の基準を適用する。
3.70 駐輪所は学生数の 10%、1 台あたりの面積は 0.9 ㎡とする。
3.71．医療ステーションの構成と面積については、表 21 の基準を適用する。
表 20
サービスコーナーの種類

学生数による面積（㎡）
1000

2000

3000

4000

5000

2

3

4

5

6

1－雑貨、日用品の販売

18

24

24

36

48

2－喫茶

16

24

24

36

48

3－散髪

12

12

18

18

24

4－服の仕立て、修繕

6

12

12

18

24

5－書籍、新聞、切手販売

12

12

18

18

24

1

注：
a) 雑貨、日用品の販売コーナーの面積は、商品の販売場所と収納場所を含む。
b) 喫茶コーナーの面積は、座る場所、販売場所、加工場所、コップ等の置き場所を含む。
c) 散発、服の仕立て、修繕コーナーの面積は、1 か所当たり 6 ㎡とする。
表 21
部屋の種類

単位

面積（㎡）

1- 医療ステーション所長、担当医の部屋

1 部屋

18

2- 診療室1 部屋

18

3- 注射、手術室

1 部屋

18

4- 看護師の部屋（書類作成、薬渡し）

1 部屋

12

1 部屋

12

学生 100 人あたり 1 床

6/1 ベッド

注を参照

9/1 ベッド

5- 器具、薬剤倉庫
6- 病室
7- 重病患者用病室、隔離室

1.2

8- 患者用食堂
注：a) 大学の医療ステーションは、ベッド数 30 床を超える規模で設計してはならない。ベッド
数の 1/6～1/5 は重病患者用、隔離患者用とする。これらのベッドは 1 人用または 2 人用病室に配置する。
b) 上記の規定の他、医療ステーションを設計する際には、病院の設計に関する現行の設計基準を参考にする。
3.72．都市、住宅地から遠い大学、またはホテルのない都市、住宅地にある大学についてはゲストハウスを設計することが許可される。ゲストハウスの面積は、表 22 の基準を適用する。
表 22
学生数による学校の規模

部屋数

面積（㎡）

1- 学生数 1000 人以下の大学

4～6

24～36

2- 学生数 1000～2000 人の大学

6～8

36～48

3- 学生数 2000～3000 人の大学

8～10

48～60

4- 学生数 3000～5000 人の大学

10～12

60～72

5- 学生数 5000 人以上の大学

15

903.73．幼児を持つ学生のいる大学は、職員用宿泊区に託児施設を設置する必要がある。必要な場合には、大学内の保育園、幼稚園の設置が許可される。
幹部、職員用宿舎
3.74．幹部、職員の宿舎、サービス施設は、大学が市町村にある場合は当該の市町村によって建設、管理される。
注：大学が都市部から離れている場合、または大学のある都市の住宅建設が十分でない場
合、大学が幹部、職員の住宅を建設、管理することができる。
3.75．住宅、保育所、幼稚園および各施設の面積、構成および家族居住地域へのサービスについては、現行の住宅設計基準および公共施設設計基準の規定にもとづく。

3.76．必要な場合には、大学の敷地内に学校常駐管理職員のための集合住宅を建設することができる。集合住宅は、職員の生活サービスを提供するとともに、学生用の施設として兼用できる。
4．防災の要求
4.1．大学を建設する際には、家屋および建築物の消防基準の各規定を順守し、TCVN2622：
1978 にもとづいて設計しなければならない。
4.2．2 つの階段を同じ階に設置する場合、そのうちの 1 つには直接外に通じる避難口がなければならない。
4.3．講堂、クラブ室は少なくとも 2 つの避難口がなければならない。講堂、ホール、クラブ室からの避難口は他の部屋を通過せず、直接外に通じるまたは外に通じる階段につながっていなければならない。
4.4．傾斜のある講堂を設計する際、椅子の最前列と最後尾の間には 2 段階の段差をつけ、2/3 の観客が下方から、1/3 の観客が上方から避難できるように配置する。
4.5．体育館、ホールのバルコニー席、観客席、図書館の中二階の読書室には少なくとも 2
つの避難口がなければならない。
バルコニー席の避難口は体育館、ホール、観客席を通過するように設置してはいけない。
4.6．可燃物、燃料、その他爆発性の危険物、毒物の倉庫は大学の主要部分に設置してはならない。これらの倉庫を建設する際は、現行の安全、防火・消火、防爆、防毒基準を十分に満たさなければならない。
4.7．避難通路の途中には、一度に 5 人以上が集中しない場所を除き、螺旋階段、進路を妨げる踊り場、扇型のステップなどを配置してはならない。
4.8．高圧、高温の設備を講堂、ホールその他大勢の人が常に集まる場所に設置してはならない。これらの設備は、防火レベル 0.75 時間以上の材質の壁によって仕切らなければならない。
4.9．食堂、実験室、作業場等に利用するボイラーを設置する大学は、消防に関する規定を順守しなければならない。
4.10．燃焼、爆発に関する実験を行う実験室は、戸外または棟の最上階に配置しなければならない。
4.11．600 席以上のホール、クラブ室等は、室内に消火用水を備えていなければならない。
必要な水量は、家屋および建築物の消防基準にもとづく。
4.12．各階の講堂、ホールの配置については、表 23 の基準を適用する。
4.13．講堂、ホールの椅子は必ず固定式でなければならない。
4.14．300 席以上のホール、講堂がある階には、行きどまりのある廊下を作ってはならない。
その他の場合で行きどまりのある廊下を作る場合は、家屋および公共施設に関する規定を
順守する。

表 23
耐火レベル

ホールの席数配置できる階の上限

I および II

500 席以下

規定なし

I および II

501～600

5階

I および II

600 超

3階

III

300 席以下

3階III

301～600

2階

IV

300 席以下

1階

V

300 席以下

1階

注：傾斜の急な講堂、ホールについて、配置できる階の上限を確定する場合は最前列の椅子のある階を基準にする。
5．衛生設備、技術に関する要求
5.1．大学の給水設備については、現行基準を順守する。
注：a) 各大学には生活用、学習用の共有給水設備を設置する必要がある。消火用の給水が必要な場合には、生活用、学習用、消化用の共有給水設備を設置する。
b) 各棟への配水管を設置する場合、生活用および学習用の最大要求量をもとにして水量を算定する必要がある。
c) 必要な場合には、学習用、生産用に一部給湯設備を設置することができる。
d) 工業技術用設備について、稼働中冷却の必要があれば、水の循環システムの設置を考慮しなければならない。
5.2．大学に排水設備を設計する際は、排水に関する現行基準を順守しなければならない。
注：
1）生活排水、生産排水用の内部排水設備は、共有の排水設備として設計する必要がある。
2）生産排水の成分および容量は工業技術の基準を適用する。
3）実験室から排出される pH6.5 以下の酸性水および pH8.5 以上のアルカリ水は共有排水設
備に流す前に中和処理を行う必要がある。
中和処理設備は、排水する機材用に独自に、実験室内に設置する。
5.3．大学の家屋、建築物の主な部屋は、夏期には窓を開けて自然換気ができるように設計しなければならない。
5.4．以下の部屋は自然換気、通気ができるよう設計しなければならない。
講堂、ホール、教室、体育館、図書館内の読書室、食堂、宿舎、ガスや余熱を発生する実験室
55．有毒ガスを発生する実験室、有毒ガスや爆発の危険がある混合ガスを発生する工場、ヒーターを設置している工場には、換気装置を設置する必要がある。
注：a) 有毒ガスを発生する実験室には、緊急ガス吸収装置を設置しなければならない。有毒ガスを排気する場所は、風通しがよく解放されており、周囲の人々の業務、生活に影響を与えない場所にしなければならない。
b) 換気の回数は、室内のガスの濃度、発生する熱にもとづいて算定する。
5.6．ホール、講堂、教室、図書館内の読書室、食堂には天井扇風機を取り付けてもよい。
5.7．以下の各部屋には十分な遮熱対策を施す必要がある。講堂、ホール、図書館内の読書室、体育館、教室、製図室、設計室、美術室、食堂、宿舎、工場等。
注：上記の各部屋には日除け対策も同時に行う必要がある（廊下の日除け、日差し除けの張り出し屋根、縁側、バルコニー、その他日差し除けの設備）。
自然光、人工照明、電気技術、弱電気設備
6.1．大学の各部屋の自然採光設計については、現行基準を適用する。
実験室の自然採光の照明係数は、作業の精度にもとづく。
注：書庫、レントゲン室、テレビ室、写真室には人工照明を使用することが許可される。
6.2．廊下を設計する際の基準は以下の通り。
a) 20m 以下の長さの廊下には、片端からの自然採光b) 40m 以下の長さの廊下には、両端からの自然採光c) 40m を超える長さの廊下には、3m 以上の幅の採光部分がなければいけない。2 つの採光部分の間隔、または 1 つの採光部分と廊下の片端との間隔は 20～25m とする。
注：開放型の階段は採光部分とみなす。
6.3．人工照明については、工業、運輸交通、スポーツの各施設の人工照明に関する現行基準を適用する。

6.4．学習区の家屋および建築物には、面積 8～12 ㎡の配電室を各階に直列に配置しなければならない。
6.5．教室、講堂の黒板用照明には蛍光電球を用いるが、必ず傘をつけて光を黒板の方に向け、学生の目に当たらないようにしなければならない。
注：照明を吊るす高さ、照明から黒板までの距離と角度については、光が均等にかつ黒板全体に当たるように、かつ学生の目に反射しないように合理的に配置する。
6.6．大学で供給する電気の定格電圧は 380/220V または 220/127V、交流の 3 相 4 線式とする。連続的に電気を供給できるように 2 つの異なる電源を確保する。
特別実験室または大型モーターへの電気供給には高圧電気を使用することが許可されるが、電力関係の基準を順守し、安全を確保しなければならない。
直流電流を使用する大学では、技術的要求を満たすよう設計されなければならない。
6.7．大学は以下の弱電気設備の設置に関して留意する必要がある。
a) 電話設備（市内、内部、校長室、管理運営）b) 電気通信設備（市内、内部）c) 電気時計、自動式授業ベルd) 安全信号装置e) 150 席以上のホール、講堂のアンプ設備g) 監視カメラ装置k) 経済・技術論拠書の特別な要求にもとづき、ホール内の 3～5 カ国語の同時通訳設備
6.8．電気設備および電線の設置については、現行基準を順守する。
変電所から各施設までの送電線は、地域の経済、技術的条件により地下ケーブルまたは架空送電線を使用する。
学習施設内の電線は壁または床下に埋設することが望ましい。
6.9．大学内施設の避雷針設備については、現行基準の規定にもとづく。
避雷針設備の必要度については、大学はレベル III、常に大勢の人がいる施設に属する。

ベトナム基準TCVN 4205: 1986
グループ H

運動施設‐運動場
設計基準

本基準は、平面運動場（屋根なし）の建設または改築の設計をする際、また経済・技術論
拠を策定する際に、全国的な範囲で適用するものである。
注：
1) 本基準中の“平面運動場（屋根なし）”は、以下“運動場”と略記する。
2) 運動場を設計する際は、本基準の規定の他、建設に関する現行の関連基準、規範を順守しなければならない。
3) 改築の設計をする際は、いくつかのサービス提供施設の面積および内容の指標は緩和してもよいが、施設の行動動線および機能についての要求は保証されなければならない。
4) 特別な利用の要求のある運動場については、法律の規定にもとづき、体育・スポーツ総局の同意を得た経済・技術論拠書を国家機関に提出し、承認を得なければならない。
1．一般規定1.1

運動場は、体育・スポーツへのサービスの提供、学習、練習、各種目の試合のための施設である。
1.2 運動場は以下の 2 種類に分類される。
‐種目別運動場：陸上競技、球技、その他の種目用の運動場。
‐総合運動場：練習場、基本型運動場、グラウンド。
1.3

運動場の各施設の競技エリアの建築レベルは、運動場のサービス提供施設の建築レベルと同等かそれ以上でなければならない。
1.4 運動場の使用品質、機能、耐久性にもとづき、運動場は表 1 に規定する 4 級に分類さ
れる。
表1
運動場の級

使用品質

機能

耐久性

I級

グレード 1

全国大会および国際競技会

各運動場に使用すII 級

グレード 2

練習、試合

る資材の耐久性、耐III 級

グレード 3

講習、初級および中級の練習、試合

用年数による。

IV 級

グレード 4

レクリエーション、一般の練習、試合

注：
1)

運動場の各グレードの使用品質評価については、別紙 1 に規定する。

2)

運動場の耐久性は、使用する資材の特性にもとづいて評価される。

1.5 種目別の運動場は 3 級に分類される。各級の技術的要求は表 2 に規定する。

表2
各級運動場の技術的要求

運動場の種類

I 級

II 級

III 級

2

3

4

地盤の水はけ、地耐

地盤は I 級の要求と自然の土で、表面が1．直走路、周回走路、 力がよい。表面層は同様。表面層は地域

平らにならされ、しやり投げ、手りゅう

特別な混合資材を用にある混合資材が使っかり固められてい弾投げ投てき場（助い、高い技術で処理われている。

る。

走路含む）

されている。

2．走り幅跳び、三段

助走路の構造は I 級

助走路の構造は II 級

助走路の構造は III

跳び跳躍場の走路と同様（よりの走路と同様。

級の走路と同様。

助走路の水はけがよ

助走路の技術的要求

助走路の技術的要求い。表面層は特別なは II 級の走路と同は III 級の走路と同混合資材が使われて様。

様。

着地場にマットを設

着地場に細かい砂を着地場に細かい砂を置する。

0.50m の 厚 さ に 敷

0.50m の 厚 さ に 敷く。

く。

助走路の技術的要求

助走路の技術的要求

助走路の技術的要求

は I 級の走路と同は II 級の走路と同は II 級の走路と同

様。

様。

様。

着地場に厚さ 1.50m

着地場に細かい砂を着地場に細かい砂をのマットを設置す1.50m の 厚 さ に 敷

1.00m の 厚 さ に 敷

る。

く。

く。

サークルはコンクリ

サークルの地盤はコ

サークルの地盤は自ートで舗装されていンクリートと砕いた然の土で、しっかりる。砲丸の着地フィ

レンガで、コンクリ

固められている。石ールドは水はけがよートで舗装されてい灰の粉でサークルのい。

る。

境界線が引かれてい1
A.陸上競技用

固い必要がある）。
3．走り高跳び跳躍場

いる。

4．棒高跳び跳躍場

5．砲丸投げ投てき場る。
表面層は特別な混合

砲丸の着地場は土資材が厚さ 5～8cm

で、水はけがよく、に敷かれている。

草がすべて刈られている。

6．円盤投げ、ハンマ

サークルはコンクリ

なし

なし

ー投げ投てき場

ートで舗装され、周囲には安全ネットが
ある。

B. 球技

地表面からしみ込ん

地表面からしみ込ん

平らにならされた自1．サッカー場

だ水を排水する地下だ水を排水する地下然の土で、雨水を排排水溝がある。

排水溝がある。

水するために表面に傾斜がつけられている。

水はけをよくするた

水はけをよくするため表面に傾斜がつけ

め表面に傾斜がつけられている。特別のられている。地域の草を使った芝生が植草を使った芝生が植えられている。

えられている。

2．バレーボール、バ

地盤の水はけ、地耐

地盤は I 級の要求と平らにならされた自ドミントンコート力がよい。表面層は同様。表面層は地域

然の土で、水はけを特別な混合資材が使にある水はけ、弾性よくするために表面われている。

のよい混合資材が使に傾斜がつけられてわれている。

いる。

3．バスケットボール

地盤の水はけ、地耐

地盤はコンクリート

平らにならされた自

コート

力がよい。

と砕いたレンガで、然の土で、水はけをコンクリートで舗装よくするために表面されている。

に傾斜がつけられている。

表面層は特別な混合バスケットボードはバスケットボードと資材が使われてい木、支柱は鉄または支柱は木。

る。バスケットボー

木。

ドは木、支柱は鉄の円柱またはコンクリート。
4．テニスコート

地盤はコンクリー

地盤の水はけ、地耐

ト。周囲には安全ネ

力がよい。

ットがある。

表面層は特別な混合資材が使われている（I 級のバレーボー
ルコートと同様）。

5．ハンドボールコー

水はけのよい多層地

地盤はコンクリート

平らにならされた自ト盤。表面層は特別なと砕いたレンガで、然の土で、しっかり

混合資材が使われてコンクリートで舗装

固められており、水いる。

されている。

はけがよい。

注：I 級運動場の地盤および舗装面の構造については、別紙 2 を参照。
1.6. 運動場内のスタンドは 4 級に分類される。各級の使用品質、機能、耐火性は表 3 に規定する。
表3スタンドの級

使用品質

耐用年数（年）

耐火性

I級

グレード 1。利用度

100

グレード 1 または 270グレード 320

グレード 415

グレード 4 または 5

が高い。
II 級

グレード 2。利用度
は中位。

III 級

グレード 3。利用度
は低い。

IV 級

グレード 4。利用度は最少。

注：上記の表の 4 級の他、レンガ敷きのスタンドを建設できる。
1.7．競技者および観客へサービスを提供する施設の級の分類については、家屋および建築物の級の分類に関する現行規定を順守する。
1.8．運動場の規模は、当該の運動場内にあるすべての種目別運動場を一度に利用する場合のキャパシティーに応じて、表 4 の規定にもとづき確定される。
表4
運動場の種類

1 回に利用できる最注

高人数
A. 陸上競技用
1．直走路、400m、300m、200m 周回

6で、レーンの幅は 1.25m。

走路
2．走り幅跳び、三段跳び、走り高跳び、8

棒高跳び跳躍場、砲丸投げ投てき場
3．円盤投げ、ハンマー投げ、やり投げ、

・1 つのトラックに 6 レーン
・走り幅跳び、三段跳びの助走路を共用する場合、キャパ

7

シティーは 1.5 倍で計算する。

手りゅう弾投げ投てき場
B. 球技
1．サッカー場

30

2．バレーボール、バスケットボール、

24

ハンドボールコート
3．バドミントンコート

8

4．テニスコート

14

1.9．総合運動場の規模は、表 5 に規定する敷地面積およびスタンドの収容人数に応じて確定される。
表5
運動場の種類

敷地面積（ha）

スタンドの収容人数（人）

小

中

大

小

中

大

1．練習場

0.1

0.4

0.5

‐

‐

‐

2．基本型

0.8

1.4

1.8

3．グラウンド

2.5

3.5

4.5

3千
5 千～1 万1 万 5 千～3 万～6 万2万5千
注：面積は 1～10%増やすことができる。
2．建設地および敷地の総合計画に関する要求
2.1．建設地は以下の条件を満たしていなければならない。
‐現在の建設および将来の開発のための十分な面積を有した、計画的な敷地であること。
‐土地が高く乾いており、水の便がよいこと。観戦、試合、学習、練習に来るのに便利であること。
2.2．総合運動場の建設地の面積基準は表 6 に規定する。
表6
建設する場所

施設の種類

面積の基準
㎡／人

ha／施設

小域住宅地

練習場

0.5～1

0.3～0.9

住宅地

基本型運動場

0.6～1

1～2

小規模都市

基本型運動場

1

1.5～2.4

中規模都市

グラウンド

0.8～1

2.5～4

注

大型

大規模、特大規模、特別都市

スポーツセンター

0.8

5～16

2.3．運動場のサービス提供半径は以下の基準を保証しなければならない。
‐集落：100～200m‐小域住宅地：150～400m‐住宅地または住宅区域：700～1200m
1500～2000m‐市、町：

学校へのサービス提供については、移動時間内に運動場に行くことができ、授業に支障をきたさないように運動場を設置する必要がある。
2.4．運動場の建設地は、以下の各施設と最低距離が隔てられていなければならない。
‐総合病院：

1000m‐有害物を排出する工場（1 級）： 1000m‐有害物を排出する工場（2 級）： 500m
‐有害物を排出する工場（3 級）： 300m
‐有害物を排出する工場（4 級）： 50m
2.5．総合運動場の外縁は、一般道路から 15m 以上、交通量の多い道路からは 50m 以上隔てられていなければならない。
2.6．総合運動場を設計する際は、運動場の種類に適した以下の区画を設けなければならない。
a) グラウンド：
講習、練習、試合エリア
競技者へのサービス提供区および競技場のサービス提供施設
観客へのサービス提供エリア
広場、スタンド
駐車場・駐輪場、グラウンド場内通路
防風・防塵および環境保全のための緑地、生垣b) 練習場、基本型運動場：区画の分類は必要ない。
c) 種目別運動場の付近には、利用者のために洗面所、便所を設置してもよい。この場合、運動場の周囲に幅 3m 以内の生垣を設置する必要がある。
2.7．運動場を建設する位置により、防風・防塵のため一般道路に対しては 5m 以上、交通量の多い道路に対しては 10m 以上の緑地帯を設ける必要がある。
2.8．隣接する 2 つの運動場の間には、仕切りのため緑地帯を設けなければならない。緑地帯の幅は 3m 以上とする。
2.9．運動場内の緑地面積は、全体の敷地面積の 30%未満であってはならない。

注：1）緑地面積には防風・防塵の緑地帯、芝生を含める。
2）公園内にある運動場については、緑地面積は上限を設けない。
2.10．運動場には芝生面積の 15%の予備用芝生がなければならない。同一の敷地内に複数の運動場がある場合、予備予備芝生の面積は全体の芝生面積の 10%とする。
2.11．総合運動場には、2 つ以上の歩行者用出入り口と 2 つ以上の車、オートバイ用の出入り口がなければならない。
2.12．運動場の敷地内には、倉庫および駐車・駐輪場とつながる通路を別個に設けなければならない。
2.13．運動場の敷地内には、事故発生時の避難通路がなければならない。避難通路の幅は、500 人あたり 1m として算定する。
2.14．運動場には、競技者用通路を観客用通路と共用で設置してはならない。
2.15．運動場のスタンドの前には広場を設けなければならない。広場の面積は、観客 1 人
あたり 0.5 平方メートルで算定する。
2.16．運動場は、縦軸が南北の方に向くように設置しなければならない。
注：
1）地形の条件により南北に向けることができない場合は、15°以内の角度でずらして設置することが許可される。
2）同一の敷地に複数の運動場を設置する場合、1/3 以内の数の運動場は上記の基準の方角に設置しなくてもよい。
3．施設の内容および設計方法
3.1．運動場を設計する際には、その運動場で行う種目のルールに応じ、体育・スポーツ総局が施行した規格、技術規定の要求を順守しなければならない。
3.2．運動場の設計は、適切な利用動線が確保され、建築レベルと建設する地域の総合計画に適したものでなければならない。
3.3．構法を選択する場合、建築レベル II、III、IV の施設については地域の資材を活用す
ること、建築レベル I の施設については加工済みの部材を活用することを重視する。
3.4．運動場は、利用する種目の要求に応じた表面層でなければならない。表面は平らで、滑らず、どのような気候条件の下でも良好な地耐力がなければならない。（別紙 2 を参照）
種目別運動場
3.5．種目別運動場の内容および規格寸法は、表 7 に規定する。

表7
運動上の種類
1

使用寸法

建設寸法

注

長さ

幅

長さ

幅

2

3

4

5

200

5

215～2206～12

区分された敷地。

100

5～10

125～135

7～12

周回走路

100

5

126～130

7

同 300m100

5110～1157

同 250m80

595～1007

同 200m

400

5～10

400

7～12

330

5

330

7

250

5

250

7

200

5

200

7

6

1．走路
a. 直走路（図 1 参照）

b. 周回走路（図 2）c. 障害走路

400m

400m 周回走路上に設

3000

置
2．跳躍場
a. 走り幅跳び
助走路

45

1.25

45

3.25

砂場（図 3）

6

2.75

9

5.75

助走路

45

2.75

45

4.75

砂場

6

4.25

9

7.25

b. 三段跳びc. 走り高跳び
扇型の助走路（図 4）
着地場

R は扇型の半径。

R=15

R=15

α=150°

α=150°

6

3

9

4.5

25～30

1.25

30

3.25

5

4.25

6.5

7.25

2.4

2.4

αは中心角。

d. 棒高跳び
助走路
着地場（図 5）
3．投てき場a. 砲丸投げ：
投てき施設
サークル
扇型の着地場

コンクリートD=2.135

D=2.135

R=22

R=22

α=45°

α=45°

D はサークルの直径

b. 手りゅう弾投げ（図 7）：
助走路

30

1.25

30

4

助走路（最後の 3 歩）

8

4

8

4

着地場

95

10

95

13

2.7

2.7

c. 円盤投げ：
助走路
投てき施設
サークル

D=2.5

D=2.5

D

扇型の着地場（図 8）

R=75

R=22

α=45°

α=45°

d. やり投げ（図 9）
助走路

30～35

4

30～40

7

R=90

R=90

α=29°

α=29°

D=2.135

D=2.135

ハンマー投げ施設

2.20

2.20

安全ネット

R=3.5

R=3.5

扇型の着地場

R=75

R=75

α=45°

α=45°

扇型の着地場e. ハンマー投げ（図 8）
サークル

R はネットの半径。

4．球技場
a. サッカー場（図 10）
大

120

90

128

94

中

100

68

114

74

小

90

45

94

49

b. バレーボールコート（図 11）

18

9

24

15

大

28

13

32

20

中

26

15

30

19

小

24

14

28

18

ダブルス

23.77

10.97

40

20

シングルス

23.77

8.27

36

18

ダブルス

13.40

6.10

15

9

シングルス

13.40

5.18

15

7.18

c. バスケットボールコート（図 13）

d. テニスコート（図 12）

e. バドミントンコート（図 14）

g. 国内全国大会および国際競技会

20

40

23

46

大

22

44

25

47

小

18

38

21

41

用のハンドボールコート
各種練習場：

3.6．直走路は、スタートラインの手前に 3～5m、フィニッシュラインの先に 12～15m の空き地を設けなければならない。（図 1 に規定）
スタートラインフィニッシュライン

走路

安全区

図 1：直走路

3.7．400m 周回走路は、85.96m の直走路（b）半径（R）36m の 2 つの半円の曲走路を含む円周でなければならない。（図 2 に規定）

サッカー場
直走路と周回走路

図 2：周回走路とサッカー場のある運動場

3.8．400m 未満の短距離周回走路は、以下の長さで設計されなければならない。
330m 走路：b＝75.24m；R＝23.5m
250m 走路：b＝67.51m；R＝18.0m
200m 走路：b＝51.935m；R＝15.0m
注：使用する目的により、400m 走路は 4 レーンから 8 レーン、400m 未満の走路は 4 レーンまで設計することができる。
3.9．直走路、周回走路、助走路を設計する際は、各走路の建築レベルにより、適切な構造を選択する。走路は地耐力があり、水はけがよいという条件を満たしていなければならない。
走路の表面は平らでやや弾性があり、しかも柔らかすぎてはいけない。走る際には表面がはがれず、また靴のスパイクの穴が残らないものでなければならない。（別紙 2 を参照）
3.10．走り幅跳び、三段跳びの跳躍場は以下の条件を満たしていなければならない。
‐踏切板は、助走路の幅の中心位置に正しく設置する。
‐踏切板の面は、助走路および砂場の面の高さと同じであること。
‐形状および長さについては、図 3 に規定する。
助走路

安全区

砂場

三段跳びの踏切板

図 3：走り幅跳び・三段跳びの跳躍場

3.11．走り幅跳び・三段跳びの砂場は水はけがよく、境界がレンガやコンクリートではなく、丸く削った滑らかな木でできていなければならない。
3.12．走り高跳びの跳躍場は以下の条件を満たしていなければならない。
‐踏切ゾーンは助走路よりも硬く、強固であること。
‐着地場所の砂場は水はけがよいこと。砂場の周囲に固く、鋭角の縁がないこと。
‐砂場の黒土が助走路より 0.5m 高く盛り上げられていること。

‐形状および長さについては、図 4 に規定する。
砂場

安全区

助走路の跳躍場

図 4：走り高跳びの跳躍場

3.13．棒高跳びの跳躍場は以下の条件を満たしていなければならない。
‐ボックスの上部の面が、助走路の面の高さと同じであること。ボックスの底は亜鉛で表面処理し、ポールが滑りやすいようにすること。ボックスは水はけがよいこと。
‐砂場の黒土が、1 級、2 級の運動場においては助走路より 1m 高く、3 級の運動場においては 0.5m 高く盛り上げられていること。
‐形状および長さについては、図 5 に規定する。
図 5：棒高跳びの跳躍場
3.14．砲丸投げの投てき場は以下の条件を満たしていなければならない。
‐サークルの地表面は滑らかで、かつ滑らないこと。
‐サークルの前の足留め材は木製で、地盤にしっかりと止められていること。
‐着地場の地盤は水はけがよいこと。地表面は、砲丸が落下した時に跡が残るよう軟らかであること。
‐形状および長さについては、表 6 に規定する。
表 6 砲丸投げの投てき場
3.15．手りゅう弾投げの投てき場は以下の条件を満たしていなければならない。
‐助走路、助走路と着地場の間の足留め材、着地場の面が同じ高さで、かつ平らであること。
‐形状および長さについては、図 7 に規定する。

図 7：手りゅう弾投げの投てき場
3.16．円盤投げの投てき場は以下の条件を満たしていなければならない。
‐サークルの地表面は着地場の地表面より 0.02m 低いこと。
‐形状および長さについては、表 8 に規定する。
安全区
投げ場
着地場

保護金網の高さ：3350

２Ｒ１円盤投げ＝2500
２Ｒ１ハンマー投げ＝2135

表 8：円盤投げ、ハンマー投げの投てき場

3.17．ハンマー投げの投てき場は I 級レベルで設計され、以下の条件を満たしていなければならない。
‐助走路は鉄筋コンクリートで、平らであること。
‐着地場は平らで、助走路の面と同じ高さであること。
‐競技者と観客の間に安全ネットがあること。
‐形状および長さについては、表 8 に規定する。
3.18．やり投げの投てき場は以下の条件を満たしていなければならない。
‐やり投げの円弧は厚さ 0.05m、幅 0.076m、長さは助走路の幅に準じる。
‐スターティングライン、助走路、やりの着地場の面の高さが同じであること。
‐形状および長さについては、図 9 に規定する。
限度ライン

助走路

着地場

安全区

図 9：やり投げの投てき場
3.19．サッカー場を設計する際は、運動場の種類と級にもとづき、表 2 の規定に適した地
盤と地表面の構法を選択しなければならない。
3.20．サッカー場は以下の条件を満たしていなければならない。
‐地盤の地耐力がよく、強固で安定していること。吸水性に富み、水はけがよくこと。
‐表面に凹凸がなく、かつ滑らないこと。地表は草で覆われ、基準の厚さ、高さ（均一の厚さ、高さ 3～5cm）であり、力を受けた時にめり込まないこと。
‐形状および長さについては、図 10 に規定する。
縦の境界線

サッカー場の真ん中ライン

図 10：サッカー場

横の境界線

3.21．サッカー場は、周囲に安全な間隔をあけなければならない。サッカー場が独立して設置される場合の周囲との安全間隔は以下の通り。
‐サッカー場の縦の境界線から 2m 以上‐サッカー場の横の境界線から 4m 以上

3.22．サッカーゴールは以下の条件を満たしていなければならない。
‐長さ、規格はサッカールールにもとづいていること。
‐丈夫で、使用者に危害を及ぼす曲り、折れが生じないこと。ポールは滑らかな円柱形で、組み立て・分解が容易なこと。
3.23．バレーボール、バスケットボール、バドミントン、テニスのコートを設計する際は、コートの種類と級にもとづき、表 2 の規定に適した地盤と地表面の構法を選択しなければならない。
3.24．バレーボール、バドミントンのコートは以下の条件を満たしていなければならない。
‐表面が平らで、滑らず、技術基準にもとづく弾力があること。水はけがよいこと。
‐地盤の地耐力がよく、強固で安定していること。吸水性に富んでいること。
‐形状および長さについては、図 11、図 12 に規定する。
ネット用ポール
安
全区

図 11：バレーボールコート

3.25．バレーボールコートのネット用ポールは滑らかな円柱で、使用者に危害を及ぼす折れが生じないこと。バレーボールのルールにもとづいた規格で、接合部材によりしっかりとコートに設置されていること。組み立て・分解が安全で容易なこと。
ダブル用の縦の境界線
シングル用の縦の境界線
真ん中ライン横の境界線

図 12：バドミントンコート

3.26．バスケットボールコートは以下の条件を満たしていなければならない。
‐表面が平らで、滑らず、技術基準にもとづく弾力があること。水はけがよいこと。地盤の地耐力がよく、強固で安定していること。
‐バスケットボールは丈夫で固く、安定していること。技術基準にもとづく弾力、ルールに準じた規格であること。
‐支柱は滑らかな円柱で、使用者に危害を及ぼす折れが生じないこと。
‐形状および長さについては、図 13 に規定する。
注：複数のバスケットボールコートを並べて設置する場合、2 つのコートの間隔は 2m 以上
あける。
安全区
横の境界線
センター円

縦の境界線

図 13：バスケットボールコート

3.27．テニスコートは以下の条件を満たしていなければならない。
‐表面が平らで、滑らず、技術基準にもとづく弾力、耐久性があること。水はけがよいこと。
‐地盤が強固で安定していること。水はけがよいこと。
‐形状および長さについては、図 14 に規定する。

シングル用の境界線
ネット用のポール
ダブル用の境界線

安

間の境界線

全
区

横の境界線

図 14：テニスコート
3.28．ハンドボールコートは以下の条件を満たしていなければならない。
‐コートの周囲には幅 1.5m 以上の安全帯があること。複数のハンドボールコートを並べて設置する場合、2 つのコートの間隔は 3m 以上あけること。
‐エンドラインの後方に、高さ 2.5m の安全ネットを設けること。
‐地盤と表面は、コートの種類と級の基準に準じたものであること。
‐形状および長さについては、図 15 に規定する。