【ワークショップ報告 第 53 回】
2021 年 1 月 7 日
人新世の環境危機とマルクスの脱成長コミュニズム

提題者：齋藤幸平
大阪市立大学・准教授
本報告では、マルクスの資料の検討を通じて、これまで環境問題とは相容れないものとして理解されてきたマルクス主義と脱成長コミュニズムの統合の可能性が提示された。報告は以下の内容で構成されている。まず、パンデミックと気候危機の問題が深刻化する現状、マルクス主義への注目、マルクス主義と環境問題との関係における新解釈、物質代謝論、本源的蓄積、マルクスにおける「潤沢さ」、晩年のマルクス、そして脱成長コミュニズム、である。以下では、報告の要点を記す。詳細はメタ科学技術研究プロジェクト web サイトのスライドを参照されたい。
1. パンデミックと気候危機
2020 年、パンデミックによって我々の生活は突如として一変した。それに伴い、これまでの常識は非常識となった。世界はいま、ポストコロナの「ニューノーマル」がどのようなものになるのかという分岐点にある。また、パンデミックと共に、気候危機もますます深刻化している。このような危機の時代では、我々がどのような対策を選択するかによって、未来が大きく変わることになる。そこで危機以前の状態に V 字回復するだけでは、世界は破局の道へと陥ってしまう。世界は、新しい「別の道」を模索する必要性に迫られている。その際、資本主義そのものを相対化するような議論が求められてきている。その結果として、ここ数年、「社会主義」や「コミュニズム」という言葉を使って、資本主義社会以外の社会へと移行することなしには気候危機のような重大な危機には対処できないという議論が提示されてきている。このような議論は、パンデミックという新たな危機によって、より緊急性を帯びたものとなっている。

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2. マルクス主義への注目
以上のようなパンデミックや気候危機の深刻な状況から脱却するために、資本主義そのものを相対化するような新しい議論が求められてくる。その結果として、マルクス主義的な枠組みのなかで資本主義システムそのものを問題視し、環境破壊や格差を批判する理論的枠組みが近年打ち出されてきた。代表的なものとして、「エコ社会主義」（ナオミ・クライン）、「戦時コミュニズム」（スラヴォイ・ジジェク）、「エコロジカル・レーニン主義」（アンドレアス・マルム）、そして「脱成長コミュニズム」（齋藤幸平）などがある。
3. マルクス主義と環境問題
マルクス主義はこれまで、生産力至上主義であるとして、環境問題とは相容れないものだとみなされてきた。しかし 21 世紀以降、気候危機が深刻化するなかで、マルクス主義を再検討し、「マルクスのエコロジー」を再評価する動きが起こっている（ジョン・べラミー・フォスター、ポール・バーケット）。また、「エコ社会主義」（ジョエル・コベル、ミシェル・レヴィ）の議論も展開されている。このような状況のなか、MEGA（Marx-Engels-Gesamtausgabe）における新資料の検討によって「物質代謝の亀裂」（metabolic rift）を重視する議論がなされている。このような事情から、資本主義が引き起こしている環境問題を論じるなかでマルクス主義が有効ではないかという理論的バックグラウンドが形成されつつある。
4. 物質代謝論
マルクスは労働を、人間と自然の物質代謝の媒介として捉えており、物質代謝は超歴史的な過程、「生理学的」事実だと述べている。しかしながら、資本の価値増殖を第一の目標とする資本主義のもとでの変容・再編成を経て、これまでとは全く異なるかたちで物質代謝が行われるようになった。資本の価値増殖という社会的論理と自然的循環の緊張関係が生じたのである。労働を媒介として、社会的な論理が自然的循環へと影響を及ぼし、人間と土地との物質代謝が撹乱され、物質代謝に亀裂が生じることになるという批判を、マルクスは『資本論』のなかで繰り返し行なっている（『資本論』第 1 巻、第 3 巻など）。
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5. 本源的蓄積
本源的蓄積は、人間と自然の物質代謝に本源的な亀裂をもたらす歴史的過程であり、資本主義の発展はこれを激化させ、世界規模での亀裂を生み出す。したがって、本源的蓄積を、労働者階級の形成や大衆の窮乏化という人間的な側面のみから見るだけでは不十分である。むしろ同時に、人間の自然との関わり合いの変化がもたらす物質代謝の変容としても見なければならない。本源的蓄積は、階級形成のプロセスであると同時に、生態系の撹乱によって物質代謝の亀裂をもたらすプロセスでもある。そしてその際問題となるのは、人工的希少性である。
資本主義は囲い込みによって、水や空気といったコモンズを解体して商品化していく。潤沢なものは資本主義社会においては価値を持たないため、資本主義は、それまで潤沢だったものを人工的に希少なものにすることで価値を増殖し、商品化していく。それによって、貨幣を持たない者はそれらにアクセスすることが不可能になってしまう。また、資本主義は、希少性を作り出すために意図的な破壊や浪費を行なうことがある。
あるいは特許のように、技術などを一般に公開することはせず、むしろ法律によって規制することで希少性を確保する。このように希少性を人工的に作り出すシステムのもとでは、私財（private wealth）の増加には公富（public wealth）の減少が伴うというパラドクスが生まれる（「ローダデールのパラドクス」）。
以上のような背景を踏まえれば、マルクスの「否定の否定」（『資本論』第 1 巻）
は、コモンの復権を論じるものとして読むことができる。また、『ゴータ綱領批判』の一節も、このような観点から読み直すべきである（詳細はスライド p. 6 を参照）。
従来この箇所は、マルクスが社会主義への移行によって誰もがブルジョアになれると主張する箇所だという理解のもとで、生産力至上主義の典型とみなされ批判されてきた。しかしこのような解釈では、マルクスがなぜ『資本論』で物質代謝の亀裂を批判していたのかを理解することができない。
6. 潤沢さマルクスが述べる「豊かさ」、「潤沢さ」を、自然から湧き出る富を大量消費することで実現される平等だと理解することはできない。なぜならそれは、自然制約を無視しているからである。このような「豊かさ」の理解は、マルクスが『ゴータ綱-3-領批判』において述べている「ブルジョア的権利の狭い視界」に囚われた理解である。
むしろ、マルクスがここで述べている「潤沢さ」は、いわば「ラディカルな潤沢さ」（radical abundance）として理解されなければならない。それは、「ローダデールのパラドクス」を逆転させることで −−− すなわち、私財を減らして公富＝コモンを増やすことで −−− 回復される潤沢さである。
これは貨幣に依存しない豊かさであり、単なる物質的な潤沢さ（＝消費主義）ではない、共同的富を創出することで得られる豊かさである。
コモンとは私有でも国有でもない第三の選択肢である。コモンを復活させ、私的所有や商品に溢れた社会から共同所有・脱商品化への移行を目指すことで、「ブルジョア的権利の狭い視界」から脱することができる。
7. 晩年のマルクス
晩年のマルクスは、自然科学と非西欧社会という一見すると関係のないテーマを同時に研究していた。なぜマルクスはこれらのテーマを同時に研究していたのかという問いには、これまで誰も答えていない。
マルクスは共同体主義のうちに、社会的平等と、持続可能な人間と自然の関係を実現する可能性を見出していた。最晩年に書かれた「ザスーリチ宛の手紙」においてマルクスは、資本主義は「西欧でも、アメリカ合衆国でも、労働者大衆とも科学とも、またこの制度の生み出す生産力そのものとも闘争状態にあり、一言でいえば危機のうちにある。...その危機は、資本主義制度の消滅によって終結し、また近代社会が最も原古的な類型のより高次の形態である集団的な生産および領有へと復帰することによって終結するだろう」と述べていた（詳細はスライド p. 9参照）
。晩年のマルクスは定常型経済であった前資本主義社会を高く評価し、そのような社会に、平等で持続可能な社会を、西欧でより高次な段階として実現するためのヒントを見出していた。これまでマルクス主義と脱成長は相容れないものとして理解されてきたが、最晩年のマルクスの資料を検討することで、両者が統合される可能性を見出すことができる。
8. 脱成長コミュニズム-4-マルクス主義と脱成長の統合によって可能となるのは、①資本主義の内部での脱成長・定常型経済の実現の限界の克服、②持続可能性と平等のために経済をスローダウン・スケールダウンさせるという、生産力至上主義の克服である。マルクスが脱成長コミュニズムを構想していたと考えることで、マルクスが「物質代謝の亀裂」を修復するための手掛かりを求めて自然科学と非西欧社会の研究を行なっていたと考えることができる。
このような脱成長コミュニズムの柱となるものは、①使用価値経済への転換、②労働時間の短縮、③画一的分業の廃止、④生産過程の民主化、⑤エッセンシャルワークの重視である。
①使用価値経済への転換：これまでの価値増殖だけを優先して「売れればいい」というやり方で必要のないものが生産されるシステムから脱却し、人々のニーズを満たす経済システムへの転換である。経済成長よりも社会の繁栄を重視する脱成長経済を導入する必要がある。その際、自然的制約という限界のもとで、何が社会にとって真に必要なものなのかということを社会全体で吟味する必要がある。
②労働時間の短縮：必要のない労働（広告、マーケティング、パッケージング、投資銀行、コンサルなど）をやめることで実現される。また、24 時間営業や年中無休営業をやめることで、生産力をこれ以上上げることなしに、社会的な労働時間を大幅に短縮することが可能になる。
③画一的分業の廃止：「精神労働と肉体労働の対立」を廃止することで、資本主義のもとで分離された「構想」と「実行」を再統合し、労働そのものを魅力的なものにする（『ゴータ綱領批判』で述べられているように、「労働そのものが第一の生命欲求」になる）。平等な作業ローテーション、やりがい、地域貢献などの重視は、スローダウンの契機となりうる。
④生産過程の民主化：マルクスが問題視していた「資本の専制」からの脱却と、生産の民主化＝「アソシエーション」による「社会的所有」（ex. ワーカーズコープ）への転換。株主の利害優先のトップダウンの押し付けではなく話し合いによる意思決定を進めることは、異なる意見も無視することができないため、スローダウンの契機となりうる。また、民主化を進めることで、より革新的なイノベーションが起きる可能性もある。
⑤エッセンシャルワークの重視：ケア労働などのエッセンシャルワークは、生産-5-

性を上げることだけを重視すると質が低下する。このようなコミュニケーションに依拠する労働を重視する社会へと移行することは、経済のスローダウンに繋がる。
以上のような 5 つの柱によって経済成長をスローダウン・スケールダウンすることで、物質代謝の亀裂を修復することが可能になると考えられる。
『資本論』だけではなく、マルクスの草稿・手紙・抜粋ノートなどの資料もあわせて検討することで、マルクスは生産力至上主義に対して定常型経済や経済のスローダウン・スケールダウンを対置することで資本主義のオルタナティブを求めていた、というマルクス解釈が可能になるのではないかと考えられる。
（スライドと報告に基づいて藤井宏が要約）-6-