ネダノンマニュアル

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マニュアル Ver.

ver・9

日本合板工業組合連合会

日本合板工業組合連合会

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日本合板工業組合連合会

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第Ⅰ部 ネダノンの性能と生産品目・・・・・・1
1. 合板の基礎知識
2. ネダノンとは

3. 環境に優しいネダノン

4. ネダノンの生産品目と生産量推移

第Ⅱ部 標準的な仕様と施工方法 ・・・・・・ 7
1. 木造軸組構法の床への利用 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 7
1.1 ネダノンを床に利用するには① ネダノンの特長と性能② 建築基準法での扱い③ 品確法の存在床倍率④ ネダノンを用いた床構面の性能試験結果⑤ 構造計算ルートでの取り扱い

1.2 施工方法① さね加工を施さないネダノンを使う場合（四周くぎ打ち仕様）② さね加工を施したネダノンを使う場合（川の字型くぎ打ち仕様）

CONTENTS③ 内部間仕切り部 施工例④ 筋かい部 施工例⑤ 特殊な施工部分⑥ 施工写真1.3 45分準耐火構造（床）としての利用① ネダノン QF45 とは② ネダノン QF45 の性能が求められる地域 · 条件
③ 施工方法2. 枠組壁工法の床への利用 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 18
2.1 ネダノン床の標準的な施工仕様
2.2 ネダノン床の特殊な仕様
2.3 45分準耐火構造（床）としての利用① ネダノン QF45 のメリット② ネダノン QF45 とは③ ネダノン QF45 の性能が求められる地域・条件④ 施工方法

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3. 壁への利用 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 23

2. 耐力壁の許容耐力と構造設計・・・・・・・・・・・・ 42

3.1 ネダノン スタッドレス 5 を壁に利用するには① ネダノン スタッドレス 5+ の許容せん断耐力① ネダノン スタッドレス 5+ の特長と性能② 他の壁との併用++② ネダノン スタッドレス 5 を張った耐力壁の特長+③ ネダノン スタッドレス 5 を用いた耐力壁の大臣認定内容④ ネダノン スタッドレス 5+ を許容応力度計算ルートで用いる場合

3.2 施工方法① 標準的な施工方法② 特殊な施工部分③ 施工写真3.3 ホールダウン金物の設置
3.4 耐震補強における壁基準耐力と壁基準剛性

4. 屋根への利用 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 30
4.1 ネダノンを屋根に利用するには4.2 施工方法① 小屋裏面、小屋壁への施工方法② 屋根構面の施工方法③ 施工写真5. ネダノンを利用した断熱化工事 ・・・・・・・・・ 34
5.1 断熱構造とネダノン① 断熱構造とする部分の基準とネダノンの活用② 断熱構造としなくても良い部分

5.2 施工方法
5.3 気密施工例

第Ⅲ部 構造計算による設計 ・・・・・・・・・・・・・ 40
1. 水平構面の許容耐力と構造設計 ・・・・・・・・ 40① 標準仕様の床の許容せん断耐力② 高強度仕様の床の許容せん断耐力③ 屋根の許容せん断耐力

3. 中層・大規模木造建築物における水平構面と耐力壁・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 42
4. 構造計算に用いる強度特性値・・・・・・・・・・・・ 43① 構造用合板の許容応力度と弾性係数の提案値② くぎ接合許容せん断耐力

第Ⅳ部 実験データ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 46
1. 曲げ性能

2. 面内せん断性能

3. くぎ接合部の強度性能

4. 実大試験体による床構面の水平せん断性能

5. 品確法に基づく試験方法による床構面の水平せん断性能
6. ネダノンで構成した屋根の水平せん断性能

7. 床の局部荷重に対する性能① 集中荷重試験② ピアノによるたわみを調べる実験

8. 床構造の耐火性能

9. 耐力壁の面内せん断性能

10. たる木留め金物を使用した屋根構面の水平せん断性能
11. 断熱性能

ネダノン製造者等一覧 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 63④ 鉛直荷重に対する合板のたわみと曲げ応力度の算定式⑤ 水平構面としてのせん断耐力の許容応力度計算の方法

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ネダノンの性能と生産品目

第Ⅰ部

1 合板の基礎知識
1.1 合板の製造と仕組み
日本の合板業界は、合板用原木を輸入材から国産材へで乾燥させる。

の原料転換を積極的に進めており、製材用には使われな

乾燥した単板は、板面品質基準に従って選別し、中板

い原木（間伐材・やや曲りのある材・小径木等）を安定

用単板は、節・腐れ・穴等の欠点部分を取り除き補修す的に使用している。合板の製造工程は、図 1-1 のようにる。表・裏板用、中板用と仕分けした単板は、繊維方向なっている。

を互い違いに重ねて仕組みを行い、接着剤を塗布する。

工場に運ばれた原木は、皮を剝き所定の長さに玉切り

接着剤を塗布し重ね合わせた単板は、常温で圧締して（切断）し、針葉樹材は切削しやすくするため蒸煮処理

仮接着させた後に、加圧・加熱し、接着剤を硬化させてする。玉切りおよび蒸煮処理をした原木は、大根のカツ『合板（ごうはん）』に成形する（図 1-2）。

ラ剝きのように原木を回転させながら切削機で剝いて、接着成形された合板は、四方の端を切断し所定の寸法

厚さ数mmの薄い単板（たんぱん：ベニヤ）にする。切削にした後、上面・下面を研磨して仕上げ、JAS 規格（日した単板は、表・裏板用および中板用に分類し、乾燥機

本農林規格）に基づく検査を一枚一枚実施している。

原木受入
▼
原木玉切り
▼
原木切削
▼
乾燥
▼

表板（フェイス）

選別・調板

添え心板（クロスバンド）▼

心板（コアー）

仕組み▼

中板

添え心板（クロスバンド）

接着剤塗布

裏板（バック）

▼
冷圧
▼
熱圧
▼
寸法裁断

5プライ（5枚合わせ）

▼
仕上げ
▼
検査・表示

図 1-1 合板の製造工程

図 1-2

合板の構成（5プライ合板の場合）

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1.2 合板の特長
木材は、古代から人間の生活と密着して利用されてきた。人々の生活に和やかな住環境を与え、特に日本のような高温・多湿の環境では欠かせない材料であった。そんな木材の優れた特性をすべて備え、さらに、木材の持ついくつかの欠点を製造技術で補正して、木材より強い・幅が広い・伸び縮みの少ない優れた材料に作り上げたのが『合板』である。
❶ 重さの割にその強さが大きい❷ 広い面積が得られる❸ 伸び縮みが少ない❹ 切断、くぎ打ちが容易である❺ 面としての強さが得られる❻ 木材だから熱伝導率＝小、比熱＝大❼ 乾燥木材だから電気伝導性が少ない❽ 木材だから音・機械的振動の吸収性がある❾ 木材だから視覚・触感に優しい
10 木材だから和らかな感覚を与える

以上が合板の一般的特長だが、合板を使用するにあたって特に注意することはその接着耐久性能である。合板は単板を接着剤で貼り合わせて作るが、合板の種類によって耐久性の異なる接着剤が使用されている。そのため、使用環境や使用目的に合致した合板を選んで使うことが重要で、住宅の構造部位では必ず JAS 規格にもとづく構造用合板を使用する必要がある。

1.3 合板の種類
JAS 規格に規定される合板には次のものがある。
・構造用合板・化粧ばり構造用合板
・コンクリート型枠用合板・普通合板・天然木化粧合板
・特殊加工化粧合板

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2 ネダノンとは
日本合板工業組合連合会傘下の各社が共通した商品名で生産する JAS 構造用合板（24mm、28mm 以上）の商標
登録です。
（商標登録第 4407164 号）●ネダノンは国産材を中心に製造しています。

る倍率5.0の認定（ネダノン スタッドレス5＋）を取得●ネダノンは強度が高く、ネダノンで造る床や屋根はしています。

従来に比べてはるかに高い耐震強度があります。
●ネダノンは火災に強く、28mm厚ネダノンで構成す
る床は国土交通省による45分準耐火認定（ネダノン
QF45）を取得しています。

●ネダノンは吸放湿性や断熱性に優れており、快適な居住環境を創出します。
●ネダノンを用いた住宅の建設は、地球環境と日本の国土保全に貢献します。

●24mm厚ネダノンで構成する耐力壁は国土交通省によ※ネダノン製造者等一覧は、P.63〜64をご覧ください。

3 環境に優しいネダノン●国産材の積極的な活用（バーク）、使用済のPBやMDFなどは、バイオマスエ

地球温暖化による環境への様々な影響が問題にネルギーとして熱源や発電資源として利用されている。

なっているが、日本の合板業界は、地球環境の保全●鉄鋼やアルミニウムより、はるかに環境負荷をかけなのため南洋材等の外材から、最近ではスギ間伐材等の国産材への転換を積極的に進めてきた。

い合板
合板を製造するのに消費するエネルギーは、鋼材

森林のもつ水土保全等の役割を維持するためにの1/38、アルミニウムの1/160と非常に少ないエネ

は、間伐が必要であるが、2019年には、合板製造用

ルギーで製造が可能である（図1-3）。また製造時の3の間伐材等国産材丸太の使用量は約470万m 、2000

二酸化炭素の排出量は、鋼材の1/34、アルミニウム

年の34倍となりその後も増加し続けている。

の1/141と、合板はまさに環境に優しい素材といえ●グリーン購入法による合法木材の供給
違法伐採は、熱帯地域等の森林破壊の要因となっる（図1-4）。
※同体積（1㎥）製造する場合の比較ているが、合板業界は、これまで「違法に伐採された木材は使用しない」という理念のもとに、林野庁
ガイドラインに基づく団体認定方式により、合法性が証明された原木を使用し、グリーン購入法に基づく合法証明材の供給を積極的に進めている。
●木材は再生可能な資源
石油や石炭などの化石エネルギーや、鉱物資源は人の手で生み出すことはできない。木材は再生産できる持続可能な資源であり、「伐ったら植える」と

出典：岡崎 他：炭素ストック、CO2放出の観点から見た木造住宅建設の評価、木材工業、53.P.161〜165（1998）

図1-3 製造時の消費エネルギー比較

いう原則を守り、半永久的に循環サイクルを構築することが必要である。
●とことん使う、木質資源のリサイクル
住宅や家具などに利用された合板は、廃棄されてもその役割を終えるわけではない。それらは再生可能な資源として、パーティクルボード（PB）やミディアムデ
ンシティファイバーボード（MDF）に加工・再利用されている。さらに、再利用のできない廃材や丸太の皮

出典：国土交通省建設経済局労働資材対策室：建設労働資材需要実態調
査報告書P.114〜121（1990）

図1-4 製造時の二酸化炭素の排出量比較

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●合板は炭素をストック（HWP：Harvested Wood Products）の炭素につ合 板 は 、そ の 製 品 の中に 炭 素をストックし て

いては、これまでの伐採時排出というルールから、いる。例えばネダノン1枚（24mm厚の910mm×

木材製品として使用された後、廃棄された時点で排1,820mm）の重量は約17.9kg（比重0.45として計出量を計上できるルールに変更して合意され、木材

算）で、炭素量はその約45%の8.1kgとなる。CO2換製品がCO2の吸収源対策として有効であるというこ

算量ではその3.66倍の29.6kg/枚となる。

とが国際的に認められた。

●木造住宅は第二の森林住宅の一戸当たりの建設時の工法別CO2排出量を比較すると、木造住宅は鉄筋コンクリート造の約1/2となっている（図1-5）。
また、木造住宅（延べ床面積136㎡）が貯蔵している炭素ストック量は、平均して約6tonにも及ぶ。
またRC造や鉄骨プレハブ住宅ではそれぞれ1.6tonと1.5tonと、木造の1/4となっている（図1-6）。

出典：建設物総合環境性能評価システム（CASBEE）に基づく試算

図 1- 5住宅 1 戸当たりの建設時の工法別二酸化炭素排出量

我が国のすべての住宅がストックしている炭素量は、日本の全森林がストックしている量の18%を占めている（出典：林業改良普及双書143「地球環境保全と木材利用」大熊幹章）。まさに住宅は第二の森林といえる。積極的に木を使うことは、森林・樹木
を生き生きとさせ、地域温暖化を抑制する。
2011年に開かれたCOP17（気候変動枠組条約第17回締結国会議 於：南アフリカ共和国・ダーバン）

出典：国土交通省建設経済局労働資材対策室：建設労働資材需要実態調
査報告書P.114 〜121（1990）

図 1-6

炭素ストック量において、国内の森林から生産された伐採木材製品

出典：林政審議会（2021年1月18日開催）
資料

図 1-7

伐採木材製品（HWP）

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2015年のCOP21では、先進国、開発途上国を問

年度比3.8%減以上、2030年度の温室効果ガス削減目

わず全ての締約国が参加する法的枠組みである「パ標を2013年度比26%減と設定した。各削減目標のうリ協定」が採択され2016年11月に発効した。2020年

ち、それぞれ約3,800万CO2ton（2.7%）以上、約2,780以降の気候変動対策の枠組みであるパリ協定の下で万CO2ton（2.0%）を森林吸収量で確保することを目も、引き続き、我が国の森林は吸収源として認めら標としている。このため、2013年度から2020年度まれるとともに、伐採木材製品（HWP）については炭素での間において年平均52万ha、2021年度から2030年

蓄積量の変化を温室効果ガスの吸収量又は排出量と度までの間において年平均45万haの間伐の実施や地して計上される。

域材の利用等の森林吸収源対策を着実に実施する必2016年5月に閣議決定された「地球温暖化対策計
画」では、2020年度の温室効果ガス削減目標を2005

要がある。
このため間伐材等の利用拡大が重要となっている。

パリ協定の概要○世界全体の平均気温上昇を工業化以前と比較して 2℃より十分下方に抑制および 1.5℃までに抑える努力を継続。
○各国は削減目標を提出し、対策を実施。（削減目標には森林等の吸収源による吸収量を計上することができる）○削減目標は 5 年ごとに提出・更新。
○今世紀後半に温室効果ガスの人為的な排出と吸収の均衡を達成。
○開発途上国への資金支援について、先進国は義務、開発途上国は自主的に提供することを奨励。

森林関連分野の概要○森林等の吸収源及び貯蔵庫を保全し、強化する行動を実施。
○開発途上国の森林減少・劣化に由来する排出の削減等（REDD+）の実施及び支援を奨励。
出典：林野庁森林利用課作成資料

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4 ネダノンの生産品目と生産量推移
表 1-1

ネダノンの標準寸法と生産品目

樹種、寸法等の詳細はメーカーにお問い合わせください（P.63 〜 64）。

図 1- 8

ネダノン生産量推移および国産合板生産（総量）における国産材針葉樹原木使用量の推移

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第Ⅱ部

標準的な仕様と施工方法

1 木造軸組構法の床への利用
1.1 ネダノンを床に利用するには①ネダノンの特長と性能
ネダノンを利用すると、次のようなメリットがあります。

④ネダノンを用いた床構面の性能試験結果
東北合板工業組合では、（公財）日本住宅・木材技術セン●火打材とみなされます

ターにて水平構面の性能試験を行った。この試験結果によ●耐震性能（水平構面としての性能）が向上します

ると、品確法で床倍率3が与えられているものと同じ仕様●たわみが減少します（床仕様2）で、基準せん断耐力は9.23kN/m と、床倍率相●床鳴りが発生しにくくなります

当で4.7倍の高い性能が得られている。また、品確法で床倍●低コストで耐火性能が確保できます

率1.2となっている川の字型くぎ打ち仕様に関しても、外周の●気密性が確保できます

桁部分にくぎ打ちした場合（床仕様3）の性能を検証した結果、床倍率相当で2.9倍の性能が得られた。さらに、四周くぎ
打ちでくぎ間隔を100mmに狭めた仕様（床仕様1）では、床倍②建築基準法での扱い

率相当で6.7倍という結果も得られた（P.8 表2-2 床構面の性能試験結果およびP.53 5.品確法に基づく試験方法による床構面の水平せん断性能を参照）。

建築基準法施行令第46条では、火打材を省略する場合

これらの基準せん断耐力の数値は、住宅性能評価機関

は構造計算によって構造耐力上安全であることを確かめ等で品確法の評価を受ける際に用いることができるが、ることを規定しているが、国土交通省住宅局建築指導課

その際は、東北合板工業組合から試験成績書の写しを入他監修「2015年版建築物の構造関係技術基準解説書」

手する必要がある。

（第3章の3.3.7）には、「構造用合板をくぎ打ちすることによる場合は火打材とみなすことができる」と記載されている。すなわちネダノン床では火打材を設けなくとも
よいが、火打材の省略ではないため、2階建て以下・床面⑤構造計算ルートでの取り扱い

積500㎡未満の建築物（いわゆる4号建物）では、構造計算を行う必要はない。

（P.40（第Ⅲ部）をご覧ください）③品確法の存在床倍率
各種構造方法による床組等の水平構面としての耐力は、品確法（国土交通省告示第1347号、平成13年8月14日）に、存在床倍率という単位で示されている。それによると、ネダノンの四周をくぎ打ちした仕様の床倍率は最も高い3で、従来から剛床といわれてきた「落とし込み根太方式 12mm合板直張り仕様」の2倍よりさらに50%
高い値となっている。ネダノンの「川の字型くぎ打ち仕様」の床倍率は1.2である。

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表 2-1

各種構造方法による水平構面の品確法の存在床倍率

表 2-2

床構面の性能試験結果

床仕様

合板の留め付け方・くぎ１

N75 外周 @100 中通 @200２

N75 外周 @150 中通 @200

３

N75@150

面材の張り方受材

基準せん断耐力 (kN/m)

横張り千鳥四周

断面60㎜（見付け）×45㎜（せい）スギ製材

13.20

横張り千鳥川の字＋桁打ち

受材省略

5.85

9.23

なお、使用環境等によっては上記のせん断耐力に低減係数αを乗じる必要があります。αの値については住宅性能評価機関にご相談ください。

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1.2 施工方法
次に示す施工方法①と②は、火打材が不要な施工方法として、
住宅金融支援機構「木造住宅工事仕様書」に記載されています。
支援機構仕様書 2019 年度版（抜粋）5. 8 床組
5. 8. 6 火打材
床組面（及び小屋組面）には、床組を補強する火打材を設けるものとする。火打材は、火打ちばり又は構造用面材とする。
なお、構造用面材は床下地合板と兼用することができるものとする。
5. 8. 8 構造用面材による床組の補強方法
5. 根太を用いない床組とし、直接、床下地板を床ばり又は胴差しに留め付ける場合の取合いは、次による。
イ . 下地板の品質は、合板の JAS に適合する構造用合板で厚さは 24mm 以上とする。
ロ . 下地板は、その四周囲を床ばり又は胴差しに直接留め付ける。N75 くぎを用い、間隔 150mm 以下で平打ちして固定する。
ハ . 床下地板にさね加工を施した構造用合板を用いる場合は、床ばり又は胴差しに、構造用合板の短辺の外周部分に各 1 列、その間に 1 列以上になるように、N75 くぎを用いて 150mm 以下の間隔で平打ちして固定する（はり等の横架材の間隔が1m 以下の場合に限る。
）。

①さね加工を施さないネダノンを使う場合（四周くぎ打ち仕様）

図 2-1

ネダノンを張った床組 四周くぎ打ち仕様の施工例

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②さね加工を施したネダノンを使う場合（川の字型くぎ打ち仕様）

図 2-2

ネダノンを張った床組 川の字型くぎ打ち仕様の施工例

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共通事項●雨ぬれを生じないように、養生はしっかりと行う。

●ネダノンは、胴差しとはりに直接張る。

雨ぬれによる寸法の狂い、膨らみ、ねじれ、変色を防ぐ●ネダノンの長手方向は、はりに対して直角（直交張り）

ことが肝要である。

とするのが望ましい。
四周くぎ打ち仕様ではりに対して直角に張る場合は、中通りにも間隔200mm程度でくぎ打ちするのが望ましい。
●ネダノンの配置は、千鳥とするのが望ましい。

さね加工を施さないネダノンを使う場合—品確法床倍率3—
遵守事項：くぎはネダノンの四周に打ち、間隔は150mm

品確法等では必ずしも千鳥張りを強制していないが、接着以下とする。

剤併用くぎ打ちの場合を除いて、千鳥張りの方がイモ張り品確法を適用して床倍率3を得たい場合、上記のくぎ打より水平構面としての性能、たわみ性能とも高くなる。

ちを必ず守ること。

●くぎはN75またはCN75を用いる。
これらより胴部径の細いネイラー用のくぎやBN75は、所定の強度が出ないので絶対に使用しない。CN75を用さね加工を施したネダノンを使う場合—品確法床倍率1.2—

いるとN75の場合より水平構面としての強度が約20%高遵守事項①：くぎは川の字型（ネダノンの外周の短辺部くなる。

分に1列、その間に1列）に打ち、間隔は外周、中通りと●くぎの縁端距離は15mm程度とする。

も150mm以下とする。

軸組材へのかかり代が30mm程度確保されていることを確

品確法を適用して床倍率1.2を得たい場合、上記のくぎ打認したうえで、縁端距離15mm程度でくぎ打ちすること。

ちを必ず守ること。

●ネダノンを切り欠く場合はその場所に打つべきくぎを移動して打つ。

遵守事項②：ネダノンの外周の長辺部分で床の外周（耐力壁線上）にあたる部分では、くぎを150mm以下の間隔

柱などのためにネダノンを切り欠く場合は本来打つべきで打つ。

くぎを150mm以内に移動して打ち、くぎの本数を減らさ

このくぎ打ちは、品確法の床倍率1.2の仕様では規定されていないようにする。

ないが、住宅金融支援機構の仕様書では要求されている。

表 2-3

ネダノンに使われるくぎ（JIS A 5508：2009）

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により、厚さ28mmの曲げたわみは厚さ24mmの約1/1.6倍と補強方法なる。メーターモジュールの場合は 28mmを推奨する。

●さね加工を施さないネダノンを使う場合●四周くぎ打ち仕様と川の字型くぎ打ち仕様の違い

補強法：JIS A 5550（床根太用接着剤構造用一類）に規

水平構面の性能については、四周くぎ打ち仕様の方が高定する接着剤または同等品、（公財）日本住宅・木材技術

い（床倍率は、川の字型くぎ打ち仕様=1.2。四周くぎ打ちセンター認定の床用接着剤を用いて、はりや胴差しと合板仕様=3.0）。たわみ性能については、断面の大きな受材をの接触部分に接着剤併用くぎ打ちとする。
（P.15参照）

使用すれば、四周くぎ打ち仕様の方がたわみは小さい。

●さね加工を施したネダノンを使う場合

なお、四周くぎ打ち仕様でやむなくさね加工を施したネダ

補強法①：さね部分をJIS A 5550（床根太用接着剤構造

ノンを用いる場合、さね加工部分をさけて雌ざねの凹部よ

用一類）に規定する接着剤または同等品、（公財）日本住り約1cm以上内側でくぎ打ちする。

宅・木材技術センター認定の床用接着剤で接着する。

●四周くぎ打ち仕様における直交張りと平行張りの違い（P.15参照）

水平構面の性能については、直交張りと平行張りに大き補強法②：補強法①を行った上で、JIS A 5550（床根太用接な違いはない。平行張りの場合、合板中間部の受材を省

着剤構造用一類）に規定する接着剤または同等品、（公財）日

略しても水平構面の性能は変わらない。

本住宅・木材技術センター認定の床用接着剤を用いて、はり

たわみ性能については、合板中間部に両端がはりにしっや胴差しと合板の接触部分に接着剤併用くぎ打ちとする。

かりと支持された受材（断面例 : 二つ割以上）を設ける場●補強した床の床倍率

合は、たわみ性能に大きな違いはない。ただし、受材断面

これらの補強は、水平構面としての強度性能の実力を向上が小さい場合や、受材を省略する場合は、合板短手方向させるが、法的な強度性能を上げるものではない。品確法の曲げヤング係数は長手方向の曲げヤング係数より低いを適用する場合、補強の有無によらず、床倍率は3（四周くので、平行張りはたわみが大きくなる可能性がある。

ぎ打ち仕様）および1.2（川の字型くぎ打ち仕様）とする。

その他参考事項●1階床に施工する場合の注意点

ね加工を●床開口について階数が2以下の4号建物では、階段室や、階段室程度の大きさの吹き抜けを設ける場合、特に補強は必要ない。しかし、これより大きな吹き抜けを設ける場合は、構造計算に

1階の床に、さね加工を施したネダノンを施工した場合、床よって水平構面のチェックを行うべきである。

下と床上の温湿度環境の差により、合板の上面と下面で伸1階については、耐力壁の下部に布基礎があれば、床を水縮差が生じ、反りが発生する場合がある。そのような場合平構面とする必要性は低い。したがって、開口を設ける場

は、1階の床には、四周くぎ打ち仕様を推奨する。さらに、合は、鉛直力に対してのみ補強を行えばよい。

ジョイント部に1mm程度のすきまを設けてもよい。
●厚さ24mmと厚さ28mmの違い
樹種と単板構成が同じであれば、断面二次モーメントの違い

図 2-3●ビスについてホームセンターなどで多くの木材用のビスが市販されているが、これらは一般に無規格品であり強度性能の保証がな

ネダノンを平行張りした床組の施工例

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いため、これらを使用してはならない。ビスで床を構成し、

雨ぬれの程度が激しいと戻らないことがある。

強度実験を行って評価機関の評価を受けたビスに限り、強度は水分によって変化するが、乾けば元に戻る。合板の使用することができる。なお、これらの使用にあたって

製造には、JAS規格に規定された特類（屋外又は常時湿潤

は、事前に製造者、建築主事、確認検査機関等に確認く状態となる場所で使用）または1類（断続的に湿潤状態とださい。

なる場所で使用）の接着剤が使用されているため、単板が●雨ぬれを生じた場合の考え方

はがれるようなことはない。（雨や湿気で単板がはがれた

合板は木材と同様に水分を吸放出する性質があり、それ合板を見ることがあるが、このような合板は、耐水性の低にともなってわずかではあるが寸法変化を生じる。雨ぬれい接着剤を使用した造作用の合板である。）

によって水分を多く吸収すると、膨らみ、ねじれ等を生じ

また、雨ぬれによってスギやカラマツなどに含まれる化学る。雨ぬれの程度が軽微であればほぼ元の状態に戻るの成分が反応し、板面が褐色や黒色に変色することがあるで、床仕上げの前には十分に乾燥することが必要である。

が、そのために強度が低下することはない。

③内部間仕切り部

施工例

ネダノンの切り欠き

ネダノンの切り欠き

図 2-4

大壁耐力壁仕様の床組施工例

④筋かい部

図 2-5

受材真壁耐力壁仕様の床組施工例

施工例

ネダノンの
切り欠き
ネダノンの
切り欠き

図 2-6 筋かい壁仕様の床組施工例
ネダノンを切り欠かない場合①

ネダノンの
切り欠き

図 2-7 筋かい壁仕様の床組施工例
ネダノンを切り欠かない場合②

ネダノンの
切り欠き

図 2-8 筋かい壁仕様の床組施工例
ネダノンを切り欠く場合

13

ネダノン

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⑤特殊な施工部分
各部屋の仕上げ材の厚さが異なる仕様において、バリア

なお、実験時には際根太のせいを 105mm としている

フリー化にともなう仕上げ高さの面一（ツライチ）に納めが、くぎの縁端距離が確保できていればくぎ接合部のせんる施工例を示す。基本的にはネダノンを同一はり上面に優

断性能は変わらないため、本項では最小寸法として材せい先施工した上で、仕上げ材高さの厚い方に合わせて薄い材

60mm 以上としている。

料側を調整することが望ましい。
●フローリング側を調整し施工した例（図 2-9（a））
タタミ側はネダノンに直とし、フローリング側に調整根太を利用し高さを揃える。
※こちらの施工方法を推奨する。
●タタミ側を調整し施工した例（落とし込み仕様 , 図 2-9（b））
フローリング側はネダノンに直とし、タタミ側のネダ
ノンを下げて施工。この場合、以下の注意が必要となる。
・タタミ側ははりの天端より下がるのではり際に際根太（厚さ 45 mm ×せい 60mm 以上、くぎ N90@150mm 以下）を施工し、はりに直に力が伝わるようにする。
・室内側のはりは、仕上げ高さが揃うように一般部の桁高さから下げて施工する。
・間仕切り部に敷居が入る場合、ネダノンとはりの重なりが 30mm を下回る場合は、タタミ側と同様に際根太を設ける。
・はり桁類の接合部には羽子板ボルト等の補強金物が入る。高さや納まりに要注意となる。
・以上の落とし込み仕様（川の字型くぎ打ち仕様、川の字＋床外周くぎ打ち仕様、四周くぎ打ち仕様）については、
3.64m × 7.28m の実大加力実験により、水平せん断性能
が通常仕様と同等であることを確認している（P.51 4. 実
大試験体による床構面の水平せん断性能を参照）
。

図 2-9

ネダノンを張った床組の特殊な施工例

14

ネダノン

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⑥施工写真ネダノンは、千鳥張りとするのが望ましい

さね加工部分は、施工時に直接打撃し傷つけないように当て木等を用いる●多少のくぎ頭のめり込みは OK
合板が薄い場合、くぎ頭を合板にめり込ませるとくぎ

ネダノンは、はりに対して直角に張るのが望ましい

状況に応じて適宜合板を切欠いて納める
くぎの本数を減らさないようにする。また、1 階の床などで隙間を生じた場合は、気密性確保のため、気密テープやコーキングで処理するとよい。

財）日本住宅・木材技術センター認定の床用接着剤の使用が望ましい。

接合部の強度が下がり、耐力と粘りに乏しい床構造になるが、ネダノンは厚いため、5mm 程度のくぎ頭のめ

注 1）室内空気中の化学物質の濃度に影響を与える可能性

り込みは問題ない。

があるので、施工直後には換気をよくすることが望ましい。

●床用現場接着剤について

注 2）室内の空気環境を汚染する可能性のある化学物質にさね加工を施したネダノンのさね部分を接着する場合、ついては各接着剤メーカーに照会されたい。

JIS A 5550
（床根太用接着剤構造用一類）
または同等品、
（公

15

ネダノン

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1.3 45 分準耐火構造（床）としての利用
厚さ 24mm、28mm の合板を用い、45 分あるいは 60 分準耐火構造とするには、合板（フローリングを含む）や木材を重ねて、合計厚さを30mm 以上（45 分準耐火構造）あるいは 40mm 以上（60 分準耐火構造）とする必要がある。また、このほかに、合板（12mm 以上）の上にモルタルやコンクリートを敷き流しする方法もある。
ネダノン QF45（厚さ 28mm または 30mm のネダノンで QF45 の表示があるもの）は国土交通大臣より 45 分準耐火構造の認定を取得しており、合板フローリングを重ね張りすることなく利用いただける。ビニールカーペット仕上げとする場合に有用である。ただし、認定は天井の仕様とのセット（床版全体としての認定）になっているのでご注意いただきたい。

①ネダノン QF45 とは
東京合板工業組合の登録商標（商標登録第4934700号）。
45分準耐火構造（床）用に使用できるのは、東京合板工業組合・東北合板工業組合の自主基準に従って製造され、板面に「ネダノンQF45」のロゴマークが印字されたものに限る。
規

格：JAS 規格に規定される構造用合板（1級または2級）

厚さ：28mm、30mm

かさ比重：0.4〜0.7
大 き さ：最小900mm×1,800mm、
最大1,000mm×2,000mm
さね形状：Ⅰタイプ（P.56参照）
表 2-4②ネダノン QF45 の性能が求められる
地域・条件
ネダノン QF45 は、国土交通大臣の認定を取得した 45 分
準耐火床構造として使用できる。共同住宅や戸建住宅で、
45 分準耐火床構造の性能が求められるのは以下の表の範囲。
木造 3 階建共同住宅や高さ 16m を越える 3 階建て以下の大規模建築物では 1 時間準耐火構造の性能が求められるので本仕様の床構造は使用できない。なお、防火構造とするな
ど一定の防火措置を施す必要がある場合もあるが、表 2-4に示す規模以下の共同住宅・戸建住宅、3 階建て以下で延床面積 3,000㎡ 以下の戸建住宅では、準耐火構造の性能は求められない。

ネダノン QF45 を用いた 45 分準耐火床構造が使用できる建物の建設地域と規模③施工方法
ネダノン QF45 を用いた床 構造は、合 板を用いた床 構板（ネダノン QF45）を 45 分準耐火構造（床）の部材に利用

造として 45 分準耐火構造（床）の国土交通大臣の認定をすることができる。

取 得（ 平 成 17 年 9 月 27 日、 認 定 番 号 QF045FL-0010、（認定書の写しは、東京合板工業組合・東北合板工業組合へ

QF045BM-0001）しており、厚さ 28mm または 30mm の合

ご請求ください）16

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床 の 表 側 防 火 被 覆 ：厚さ 28mm または 30mm のネダノン QF45
直下の天井側防火被覆：厚さ 15mm または 21mm の強化せっこうボード 1 枚張り
天 井 裏面空間の高さ：300mm 以上 , 断熱材は必要に応じて使用

図 2-10ネダノン QF45 を用いた床構造
床下地材の長辺方向の目地部をさね目地とする場合

図 2-11

ネダノン QF45 を用いた床構造
床下地材の長辺方向の目地部を突付け目地とする場合

17

ネダノン

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2 枠組壁工法の床への利用
2.1 ネダノン床の標準的な施工仕様（耐力壁線区画 40㎡以内かつ床根太間隔 65cm 以下の場合）●告示 1540号（平成 13 年国土交通省告示第 1540号）第四第七号、支援機構仕様書の技術基準に従い床根太間隔を緊結方法の確認例：
構造材樹種：S-P-F、くぎの種類：CN（CNZ）65、くぎ65cm 以下とする場合、ネダノンは長手方向が根太３本の間隔：外周部＠ 150㎜、中間部＠ 200㎜とする場合

以上に対して直角に千鳥張りになるように架け渡し、ネ

表 3-8（P.45）より@150 → 640 ×（1,000/150）≒ 4,270 ＞ 2,800

ダノンの受材を設ける。

OK、@200 → 640 ×（1,000/200）≒3,200 ＞ 2,100 OK となる。

●床にネダノンを用いる場合、くぎの打込長さより CN●床根太間隔を 50cm 以下とする場合は、ネダノンの受材（CNZ）65 以上を使用し、ネダノンを周辺部間隔 150mmを省略することができる。受材を省略する場合、技術基

以下、中間部間隔 200mm 以下で根太・梁・受材にくぎ準である住宅金融支援機構監修の工事仕様書では、さ打ちする。

ね合板の使用義務づけはないが、歩行時等に発生する目●枠組壁工法では床合板の緊結は告示 1540 号第四第七号

地部の不陸を防止するために、さね加工を施したネダノ

で CN50 としているが、ネダノンを緊結する場合は同ンの使用をお勧めする。またこの時、さね部には JIS A

規定のただし書により、短期許容せん断耐力が外周部

5550（床根太用接着剤 構造用一類）または同等品、（公2,800N/m、中通り 2,100N/m 以上あることを確認した緊

財）日本住宅・木材技術センター認定の床用接着剤で接結方法（くぎの種類とくぎの間隔）の設計となる。

着併用することをお勧めする。

・ネダノンを使用し、くぎの間隔を告示通りとする場合の

図 2-12

さね加工を施さないネダノンを使う場合（受材仕様）

18

ネダノン

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図 2-13

さね加工を施したネダノンを使う場合（受材省略仕様）

2.2 ネダノン床の特殊な仕様（耐力壁線区画が 40㎡を超える場合や床根太間隔が 65cm を超える場合）
平成19年告示改正で、許容応力度計算ルート（告示1540号第十第一号および第二号）で建物全体を構造設計すれば、特殊な仕様が可能となりました。水平構面の許容耐力については、表2-5を参考にしてください。
①耐力壁線で囲まれた部分の床面積が40㎡超60㎡以下で基準により間隔 150mm 以下とすることができる。

区画形状比(長辺と短辺の比)が1:3以下または60㎡超72②床根太間隔が65cmを超え1m以下の仕様の場合（告示㎡以下で区画形状比1:2以下の場合（告示1540号第五第六1540号第四第三号、第十第二号）

号、支援機構仕様書技術基準）
基本的に構造計算は不要、「2.1 ネダノン床の標準的な施工仕様」に準じるほか、住宅金融支援機構の枠組壁工法住宅

建物全体の構造計算を行なって床構面のせん断力を求め、ネダノンの緊結方法（くぎの種類とくぎ間隔）を設計する。
ネダノンは厚さ 28mm 以上のものを推奨する。但し、工事仕様書の技術基準に基づき同区画の耐力壁線上のくぎ打

CN75 または CNZ75 をくぎ打ちに用いる場合、根太材は、

ち間隔は 100mm 以内とする。ただし、JIS A 5550（床根太

強度とたわみのほかにくぎ打ちにより割裂しない断面幅とす用接着剤）の構造用一類またはこれと同等性能を有する現場る必要がある。

接着剤を併用してくぎ打ちする場合は、支援機構仕様書技術

19

ネダノン

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表 2-5水平構面の許容せん断耐力

表 2-5 は、床構面の単位長さ当たりの許容せん断耐力（24mm 厚または 28mm 厚以上のネダノンを用い、根太間隔 1m 以下の受材を設ける仕様に対する値）の目安として用いることができる。
算定式：Q a = q a/S
ただし、Q a：床の許容せん断耐力 (N/m、短期）、
q a：くぎ 1 本の許容接合せん断耐力 (N、短期、表 3-8（P.45）参照）、
S : ネダノン周辺部のくぎ間隔 (m)③ 1 階床の仕様

1 階床については、床組に対して鉛直荷重に対する許容応力度計算を行えば、木造軸組構法と同様の仕様とすることができる。

2.3 45 分準耐火構造（床）としての利用
ネダノン QF45 を用いた枠組壁工法において、45 分準耐火構造（床）の国土交通大臣の認定を取得しており、厚さ 28㎜
または 30㎜の合板（ネダノン QF45）を枠組壁工法の 45 分準耐火構造（床）の部材に利用することができます。認定番号は下記となります。

●吊り天井方式：QF045FL-0013（断熱材なし）、QF045FL-0019（グラスウールまたはロックウール断熱材あり）●天井根太方式：QF045FL-0015（断熱材なし）、QF045FL-0020（グラスウールまたはロックウール断熱材あり）（認定書の写しは、東京合板工業組合・東北合板工業組合へご請求ください）①ネダノン QF45 のメリット
従来、準耐火構造 45 分仕様の建物の床では、図に示すよかさ比重：0.4 〜 0.7
大きさ：最小 900mm × 1,800mm、最大 1,000mm × 2,000mm

うに、構造床の上に厚さ 12mm の構造用合板下地の上に防火被覆材（例えば厚さ 9㎜以上のせっこうボード）を施工する。さらに実際の施工では、この上に床仕上げ材を堅固に施工するのは困難であるので、捨て張り合板（厚さ 9mm 以上）が必要になる。しかし、厚物構造用合板「ネダノン QF45」を使用すると、これらの床構造用合板下地、その上のせっこ
うボードおよび捨て張り合板を施工する必要がなくなるので、納まりも簡易で作業工期も短縮でき、荷揚げ作業などを含めてトータルの材料および施工コスト削減の効果が期待できる。
②ネダノン QF45 とは
東京合板工業組合の登録商標（商標登録第 4934700 号）。
45 分準耐火構造（床）用に使用できるのは、東京合板工業組合・東北合板工業組合の規格に従って製造され、板面に「ネダノン QF45」のロゴマークが印字されたものに限る。
規格：JAS 構造用合板 1 級または 2 級
厚さ：28mm、30mm

図 2-14

ネダノン QF45 を用いた準耐火構造床

20

ネダノン

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③ネダノン QF45 の性能が求められる地域・条件

直下の天井側防火被覆：厚さ 12.5mm または 15mm の強化

ネダノン QF45 は、国土交通大臣の認定を取得した 45 分準

せっこうボード 1 枚張り（注 1）

耐火床構造として使用できる。共同住宅や戸建住宅で、45 分

天井裏面空間の高さ：吊り天井方式では 188mm 以上、天井根

準耐火床構造の性能が求められるのは 表 2-4（P.16）の範囲。

太方式では 150mm 以上（注２）④施工方法

断熱材は床遮音等の必要に応じて使用できる。

枠組壁工法の 45 分準耐火構造（床）には、吊り天井方式と

注１）天井面裏側に断熱材（厚さ 50mm 以上 150mm 以下）を

天井根太方式の 2 仕様がある。

施工する場合は厚さ 12.5mm、断熱材を施工しない場合は厚さ

床の表側防火被覆：厚さ 28mm または 30mm のネダノン QF45

15mm の強化せっこうボードとする。

、床根太間
床根太：寸法形式（206）以上（高さ 140mm 以上）

注２）床下張り合板の下端から天井面せっこうボードの上端ま

隔 500mm 以下

での高さ
構造説明図

（1）吊り天井方式

図 2-15

さね加工を施したネダノン QF45 を使う場合（受材省略仕様）

図 2-16

さね加工を施さないネダノン QF45 を使う場合

21

ネダノン

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（2）天井根太方式

図 2-17

さね加工を施したネダノン QF45 を使う場合（受材省略仕様）

図 2-18

さね加工を施さないネダノン QF45 を使う場合

22

ネダノン

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3 壁への利用
ファイブプラス

3.1 ネダノン スタッドレス 5+ を壁に利用するには厚さ 24mm の構造用合板“ネダノン スタッドレス 5+”を用いた耐力壁は、倍率 5.0 の国土交通大臣認定を取得しており、高倍率耐力壁として外壁もしくは内壁に利用することができます。間柱を省略する（スタッドレス）ことが可能で、壁内空間の有効利用にも繋がり、設計の自由度が向上します。
+①ネダノン スタッドレス 5 の特長と性能
耐力壁用ネダノンの商品名。ネダノン スタッドレス５+ はられる耐力壁として、壁量計算で最高倍率とされる 5.0 を取東京合板工業組合の商標登録（商標登録第 5136171 号）。倍

得したことにより、（1）耐震性の向上、（2）間柱を省略可能、

率 5.0 の耐力壁に使用できるのは、JAS 規格に従って製造さ（3）壁内空間の有効利用、（4）住宅設計上の自由度向上、な+れ、板面に「ネダノン スタッドレス 5 」のロゴマークが印字

どの今までにない多くのメリットが生まれる。

されたものに限る。木造軸組構法（3 階建てを含む）で用い
表 2-6

ネダノン スタッドレス 5+ の製品寸法

規格

JAS 規格に規定される構造用合板（特類もしくは１類）の 1 級または 2 級
厚さ

寸法

24mm

幅

長さ

910mm

1,820mm 、2,430mm、2,730mm 、3,030mm

1,000mm2,000mm 、2,430mm、2,730mm 、3,030mm+②ネダノン スタッドレス 5 を張った耐力壁の特長
ネダノン スタッドレス 5+ を用いた耐力壁は、従来の構造用合板張り耐力壁や筋かい耐力壁と比較して、最大荷重

図 2-19が 2 倍以上に大幅に増加するだけでなく、最大荷重に到達後も荷重を負担し続ける粘り強い性能を有している。

耐力壁の面内せん断性能の比較（ネダノン スタッドレス 5+ の試験データ：（公財）日本住宅・木材技術センターにおける倍率認定試験結果より）

23

ネダノン

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③ネダノン スタッドレス 5+ を用いた耐力壁の大臣認定内容
厚さ 24mm のネダノン スタッドレス 5+ は以下の 4 つの仕様

なお、下記耐力壁を用いる場合の柱頭柱脚の接合方法は、について倍率 5.0 として使用することができる。使用に際して

平成 12 年建設省告示第 1460 号に基づき、以下に示す倍率には、下記の合板と受材の留め付け方法を遵守する必要がある。

相当する接合方法としなければならない。詳しくは P.28 を参照。

表 2-7

ネダノン スタッドレス 5+ 耐力壁の仕様

認定番号

耐力壁仕様

施工箇所

FRM-0297

直張り仕様

外壁

FRM-0296

直張り・床勝ち仕様

内壁

受材真壁仕様外壁

受材真壁・床勝ち仕様

内壁

FRM-0298

合板の留め付け方法
くぎ：CN75
間隔：100mm 以下
縁端距離：15mm 程度

受材の留め付け方法

柱頭柱脚の接合用の算定倍率

ー

6.8
7.0

くぎ：CN90間隔：150mm 以下

5.9（認定書の写しは、東京合板工業組合・東北合板工業組合へご請求ください）④ネダノン スタッドレス 5+ を許容応力度計算ルートで用いる場合
ネダノン スタッドレス 5+ を許容応力度計算ルートで使用す定倍率に 1.96kN/m を乗じた値（表 2-8）となる。

る場合の許容せん断耐力は、表 2-7 の柱頭柱脚の接合用の算
表 2-8

ネダノン スタッドレス 5+ 耐力壁の許容せん断耐力

認定番号

耐力壁仕様

施工箇所

FRM-0297

直張り仕様

外壁

FRM-0296

直張り・床勝ち仕様

内壁

受材真壁仕様外壁

受材真壁・床勝ち仕様

内壁

FRM-0298

合板の留め付け方法
くぎ：CN75
間隔：100mm 以下
縁端距離：15mm 程度

受材の留め付け方法

許容せん断耐力（kN/m）

ー

13.3

くぎ：CN90間隔：150mm 以下

13.7
11.5

24

ネダノン

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3.2 施工方法①標準的な施工方法
下記の仕様は、1、2、3 階のいずれにも施工することが可能である。

ネダノン

図 2-20直張り仕様の施工例

ネダノン

図 2-22

スタッドレス 5+ 外壁部

壁勝ち仕様

図 2-21

スタッドレス 5+ 内壁部

直張り床勝ち仕様の施工例

受材真壁仕様の施工例

床勝ち仕様

図 2-23

受材真壁床勝ち仕様の施工例

25

ネダノン

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●施工方法に示す受材および胴つなぎ材の断面寸法は最低共通事項

寸法のため、CN75 くぎが貫通する場合があるが、耐力●柱間隔は 1,000mm 以下とする。

壁の性能には問題はない。くぎの貫通が支障となる場合●ネダノン スタッドレス 5 のみで倍率 5.0 を有するため、は、くぎの種類は変更せず、受材等の断面を大きくする。

+

許容応力度計算ルート（第Ⅲ部参照）で使用する場合は別として、壁量計算ルートで使用する場合は、筋かいな
どのほかの耐力要素を併用してはならない。
●面材の留め付け、受材の留め付けに用いるくぎは、必ず太め鉄丸くぎ（CN くぎ）とする。普通鉄丸くぎ（N くぎ）は使用してはならない。
●くぎの頭が合板に面一（ツライチ）となるように打つ。
●面材を張り継ぐ場合は、必ず胴つなぎ材を施工する。その際、面材の継手目地は 1mm 程度あける。
●胴つなぎ材端部の柱への施工方法は、突き付け +N75 く

直張り仕様の場合●ネダノン スタッドレス 5+ は重量があるため、下部に桟木を仮留めし、その上にネダノン スタッドレス 5+ を載せると施工しやすい。

受材真壁仕様の場合●受材を介してせん断力が伝達されるため、受材の施工は特に重要である。厚さ 7.5mm 合板の真壁仕様とはくぎの種類や間隔が異なる点に注意。

ぎ 2 本斜め打ち程度以上とする。柱を若干切り欠いて胴●床勝ち仕様は、ネダノンを直張りした床構面の場合のみつなぎ材を嵌め込む方法や、金物を用いて留め付ける方に適用することができる。床構面の施工方法に関しては法もある。

P.7 〜 17 を参照。

②特殊な施工部分●入隅部分の施工例
a）ネダノン片延ばし（ビンタ延ばし , 図 2-24（a））
一方のネダノン スタッドレス 5+ を優先して柱に留め付け、その上から半柱（厚さ 45mm 以上）を施工し、側面にもう一方のネダノン スタッドレス 5+ を施工する。せん断力が確実に伝わるように、半柱の固定は CN90@150 以下とする。また、先に張ったネダノン スタッドレス 5+ の端部は、隙間を埋めるスペーサーを施工する。
（図（a）は、外張り断熱の施工例。
）(a) ネダノン片延ばしb）柱受材施工（図 2-24（b））+

柱の各々側面にネダノン スタッドレス 5 を受ける半柱（厚さ 45mm 以上）を施工し、その半柱に対しそれぞれのネダノ
ン スタッドレス 5+ を施工する。せん断力が確実に伝わるように、半柱の固定は CN90@150 以下とする。
（図（b）は、外張り断熱の施工例。半柱は、柱と同じ幅の材を用いた例を示す。
）（注意事項）
以上の仕様は、その耐力が通常の仕様とほぼ同等であることを実験的に確認しておりますが、基準法上の取り扱いについては
必ずしも確認されたものではないため、事前に建築主事または確認審査機関にお問い合わせください。

(b) 柱受材施工
図 2-24

入隅部分の施工例

26

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●耐力壁に設ける開口
耐力壁の開口については、国土交通省住宅局建築指導課長から都道府県建築主務部長宛の技術的助言（国住指第1335 号。平成 19 年 6 月 20 日）に以下のように記されている。
「木造の耐力壁について、周囲の軸組から離して設ける径50cm 程度の換気扇用の孔は、同様に、本規定第３号の「開口部」に該当しないものとして取扱うことができる。
」
以上により、耐力壁に 50cm 程度の開口を設けることは可能であるが、開口が大きい場合は必要に応じて補強を行う。
ただし、直径が 10cm 程度の配管等の開口については補強を行う必要はない。

図 2-25開口部の補強例③施工写真

ネダノンの継ぎ目には 1㎜程度の隙間を設ける

重量があるため、桟木仮留めを利用するとよい

27

ネダノン

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3.3 ホールダウン金物の設置
耐力壁を構成する柱は、地震時または風圧力時に引き抜けを生じないようにホールダウン金物等で下階の柱、土台、基礎等に緊結する必要があります。柱に生じる引き抜け力は耐力壁の倍率と配置に応じて N 値計算法で計算することができます。その際、耐力壁の倍率は認定を受けた 5.0 の値ではなく、表 2-7（P.24）に示す柱頭柱脚の接合用の算定倍率を用いることが要求されています。
ホールダウン金物の必要耐力を求める方法（N 値計算法）●平屋もしくは 2 階建ての 2 階部分の柱の脚部● N 値から必要耐力を求める方法

N ＝ A1 × B1 － L1
A1 ＝柱の両側の壁の倍率の差。
B1 ＝ 0.8（出隅柱）、0.5（出隅柱以外の柱）
L1 ＝ 0.4（出隅柱）、0.6（出隅柱以外の柱）

必要耐力＝ P（ kN）＝ N × 1.9 × h
h ＝階高（m）● 2 階建ての 1 階部分の柱の脚部

N ＝ A1 × B1+A2 × B2 － L2
A2 ＝当該柱に連続する 2 階柱の両側の壁の倍率の差。
B2 ＝ 0.8（出隅柱）、0.5（出隅柱以外の柱）
L2 ＝ 1.0（出隅柱）、1.6（出隅柱以外の柱）計算例
計算条件：耐力壁の倍率 = 6.8（直張り仕様、HD 算定用倍率）階高 =2.73m

A 点：2 階、出隅柱、柱脚N =6.8 × 0.8 − 0.4=5.04
P =5.04 × 1.96 × 2.73=27.0（kN）
B 点：1 階、出隅柱、柱脚N =6.8 × 0.8 ＋ 6.8 × 0.8 − 1.0= 9.88
P =9.88 × 1.96 × 2.73=52.9（kN）
C 点：1 階、出隅柱以外の柱、柱脚N =6.8 × 0.5 ＋ 6.8 × 0.5 − 1.6=5.20
P =5.20 × 1.96 × 2.73=27.9（kN）
D 点：1 階、出隅柱以外の柱、柱脚N =6.8 × 0.5 − 1.6=1.8
P =1.8 × 1.96 × 2.73=9.7（kN）

図 2-26

ホールダウン金物の計算例

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3.4 耐震補強における壁基準耐力と壁基準剛性
国土交通大臣認定の耐力壁の基準耐力については、（一財）日本建築防災協会の HP で公開されている「木造住宅の耐震診
断と補強方法」の質問・回答集（P.21 の Q34）に、大臣認定の値に基づいて壁基準耐力を算出できる旨が記されている。これに基づき、表 2-9 に、ネダノン スタッドレス 5+ 耐力壁の壁基準耐力と壁基準剛性を示す。
表 2-9

ネダノン スタッドレス 5 ＋耐力壁の壁基準耐力と壁基準剛性

仕様

くぎ種類

くぎ間隔（mm）
外周

倍率

大壁

柱脚柱頭

壁基準耐力①

壁基準耐力②

壁基準剛性

接合用倍率

(kN/m)(kN/m)(kN/rad/m)※※

FRM-0297

13.7

2,400

FRM-0296※※

FRM-0298

6.8

大壁床勝ち

CN75

受材真壁

100 以下

5.0

7.0

9.8

5.9

受材真壁床勝ち

認定番号

壁基準耐力①は、倍率× 1.96 で計算。壁基準耐力②は、柱頭柱脚接合用倍率× 1.96 で計算。
壁基準剛性は、評価書の 1/200rad 時の割線剛性の信頼水準 75％の 50％下限値より計算（低減係数なし）。
※の値については（一財）日本建築防災協会より評価を取得しているので、表 2-10 を参照のこと。

ネダノン スタッドレス 5+ 耐力壁（FRM-0297、FRM-0298）をベースとした耐震補強壁について（一財）日本建築防災協会より評価を取得している。これらの壁基準耐力と壁基準剛性は表 2-10 に示す。その仕様や設計条件等については、日本合板工業組合連合会発行の「耐震補強用合板耐力壁マニュアル」に記載された内容を遵守されたい。
表 2-10日本建築防災協会の評価を受けた厚さ 24mm 構造用合板張り耐震補強の壁基準耐力と壁基準剛性
壁基準耐力

壁基準剛性

N 値計算用壁長さの範囲(kN/m)(kN/rad/m)

等価壁倍率

(mm)

大壁仕様

13.3

2,600

6.8

600 以上合板 24mm

大隈大壁仕様

11.9

2,320

6.1

600 以上 1,000 以下

無開口壁

真壁仕様

11.6

2,090

5.9

900 以上真壁 600mm 仕様

10.1

1,820

5.2

600 以上 700 以下仕様

壁長さは全て柱間（モジュール）の芯々距離とする。
一般診断法での壁基準耐力の上限は 10kN/m とする。

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4 屋根への利用
4.1 ネダノンを屋根に利用するにはネダノンを屋根構面に使用することによって、存在床倍率が向上して耐震性が向上するとともに、登りばりと外断熱との併用によって小屋裏空間の有効利用も可能になります。詳しくは「国産厚物合板屋根の手引き ver.2」を参照ください。
●屋根にネダノンを利用する方法として、小屋組の天井面

た、あわせて屋根面もネダノンで構成すると、確保でき（屋根ばり面）に床と同様の強固な水平構面を造る方法

る小屋裏空間を非常に大きくすることができる。

（図 2-27（a））と、屋根面に床と同様の強固な水平構面●天井面をネダノンで構成すると、小屋裏空間を収納や小を造る方法（図 2-27（b））の二つの方法があり、いず屋裏部屋として活用できるメリットがある。また、あわれも、火打材が省略できる、下階の室空間が大きく取れ

せて屋根面もネダノンで構成すると、確保できる小屋裏

る、耐震性・耐風性が向上するなどの大きなメリットが空間を非常に大きくすることができる。

ある。また、小屋組に小屋筋かいや雲筋かいに代わって●屋根面をネダノンで構成する場合、外断熱とすることで合板張り小屋壁を設ければ、小屋組全体をさらに強固に天井を省略しネダノンと登りばりを現しとする意匠が可することができる。

能である。また、内断熱とする場合も、登りばりの一部●屋根面をネダノンで構成するには、たる木を省略してを現しとすることが可能である。

登りばり形式とするのが最適である。この時、登りばりのスパンが小さければ母屋を省略して、登りばりを

屋根は瓦や積雪などの鉛直荷重を支えるだけでなく、桁と棟木で支えるが、スパンが大きい場合は中間を母

居室階の床構面や壁構面と同様に、水平構面と鉛直構面屋で支える。

で構成して、地震力や風圧力に抵抗する立体的な構造と●登りばり形式の場合、そのピッチは 910mm、1,000mmする必要がある（図 2-28）。ネダノンを活用することで、など、また裏部屋として活用できるメリットがある。ま効率よく各構面の働きを請け負うことが可能になる。

(a) 天井面・小屋ばり面の水平構面(a)張間構面（小屋筋方向）

図 2-27(b) 屋根構面

ネダノンの屋根構面

図 2-28(b) 桁行構面（雲筋方向）

小屋内鉛直構面

枠組壁工法の屋根下地にネダノンを利用する場合は、屋算を行ってせん断耐力の伝達を確認することとなった。た根たるきやトラス、屋根根太の間隔が仕様規定の 65㎝を超だし、たるき間隔が 65㎝を超える場合、受材を設けることえる場合が多いものと考えられる。現行の告示 1540 号ではが施工的に困難なため、さね付きとして受材省略とするこ

これが可能となっており、たるき相互の間隔が 1m 以下のとを推奨する。

場合、同告示第十第二号に定める建物全体の許容応力度計

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4.2 施工方法
ネダノンを床と同様の構造方法（横架材の組み方、くぎ打ち方法）で小屋裏面に張った場合や、登りばり方式で屋根面に張った場合は、火打材を省略でき、床と同じ倍率の水平構面となります。ただし、屋根面に張った場合は、屋根勾配による調整係数（cos θ , θは勾配）を乗じる必要があります。なお、床と同等の倍率を有することは、3.64m × 7.28m の実大加力実験にて確認しています（P.53 6. ネダノンで構成した屋根の水平せん断性能を参照）。

①小屋裏面、小屋壁への施工方法
屋根の小屋裏面にネダノンを、小屋壁にネダノン スタッ
ドレス 5+ を使用した例を示す。小屋裏面に使用すれば耐震性の向上や断熱 + 気密施工が容易になる。小屋裏を収納ス

図 2-29ペースにも活用できる。
小屋壁への利用により小屋部の耐震性を向上させることができる。吹き抜け空間を設ける場合に最適である。

小屋裏面と小屋壁の施工例②屋根構面の施工方法
くぎ打ち方式、軒の出の有無、登りばり間隔によって、は、ネダノンを桁にくぎ打ちすることが困難であるので、図のような 6 通りの施工方法が考えられる（図 2-30）。川

桁の上に合板まで届くような高さの倒れ止めを設け、これの字型くぎ打ち仕様以外では、ネダノンを桁と棟木にくぎに合板をくぎ打ちする。倒れ止めと桁とはくぎ打ち合板ガ

打ちできるような仕口が必要である。軒の出を設ける場合

セットなどで一体化する。

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図 2-30

ネダノンの屋根構面の施工方法

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③施工写真

登りばりにネダノンを張った屋根の例 ①（小屋裏部屋として利用）
ミサワインターナショナル株式会社

登りばりにネダノンを張った屋根の例 ②（2階室空間の拡大）
意匠設計：サイト・アーキテクツ
構造設計：木質構造デザイン工房

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5 ネダノンを利用した断熱化工事
地球温暖化防止やCO2削減を目的に、建築主は省エネルギー基準に適合した建物を作るように努めることが求められています。2019年5月改正（2021年4月完全施行）の「建築物省エネ法」では、新たな省エネ基準が設けられ、300m2以上の非住宅建築物には新築時等における省エネ基準適合義務、300m2以上の住宅には新築時等における省エネ計画の届出義務が課せられました。300m2未満の建物に対しては届出の義務化はありませんが、基準適合への努力義務および建築主（施主）への説明義務が課せられており、大量の住宅を供給する事業者には住宅トップランナー制度が敷かれています。さらに、近年話題となっている「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」では、より進んだ断熱性・省エネ性が求められています。また、省エネルギー住宅は税制優遇措置やローン金利引き下げ等を受けられるメリットがありますし、冷暖房費を抑えた経済
的で快適な住環境が確保できます。
ネダノンの利用によって、断熱・高気密化工事の効率化を図ることができます。以下に施工例等を紹介します。

5.1 断熱構造とネダノン
図 2-31（P.35）の A 〜 F の部分を断熱構造（断熱のための措置を講じた構造）とすること。ただし、a 〜 d の部分は断熱構造とする必要はない。
また、省エネ法では気密性能の定量的基準が除外されているが、気密性の確保は高断熱化、湿気の流入防止、機械換気の効率向上、騒音の侵入防止等の面から重要である。構造用合板は気密材として認められているので気密シートなどの施工が不用となるが、ネダノンを気密層として使用する場合には施工時にネダノンを切り欠いた部分等の隙間を気密テープ等で塞ぐことを推奨する。

①断熱構造とする部分の基準とネダノンの活用
A. 屋根（小屋裏又は天井裏が外気に通じているものを除く）の施工時間が大幅に短縮され、さらに効率の良い断熱化

またはその直下の天井が図れる。また外断熱のみで可となる地域では、内部空ネダノンを野地板に使用すれば、たる木間隔を広げた

間が広くなるメリットも生まれる。

り、登りばり方式を採用することができ、これらにより断熱材の施工が容易になる。
B. 外気に通じる小屋裏若しくは天井裏に接する天井

D. 外気に接する床
ネダノンを使用すれば、はり、土台、大引などの間隔が最大 1,000mm まで可能となる。張間のみでの断熱工事

ネダノンをはり上面に施工すれば、その上面に断熱材をは、根太工法の場合と比べて断熱材の施工時間が大幅に容易に施工できる。

短縮できる。また、根太間隔を 450mm 以上とした充填

C. 外気に接する壁（充填断熱、外断熱）
ネダノン スタッドレス 5+ を使用すれば、柱間に断熱材
を矩形のまま挿入することが可能。筋かいの場合は、断熱材を斜め・複数に分割し気密テープで繋目処理など施断熱工法の場合、断熱材の厚さを基準値の 90% 以上とする緩和措置を適用できる。
E. その他の床（外気に通じる床裏に接する床）
ネダノンにより土台や大引間のみでの断熱工事となる。

さねばならず、筋かいが熱橋となることや断熱効果は施根太工法の場合と比べて断熱材の施工時間を大幅に短縮

工者に左右され、期待性能が到達されない不安がある。

することが可能である。

しかし、ネダノン スタッドレス 5+ を使用すれば断熱材

F. 開口部②断熱構造としなくても良い部分
a. 居室に面する部位が断熱構造になっている物置、車庫その他これに類する空間における居室に面する部位以外の部位
b. 外気に通じる床裏、小屋裏または天井裏に接する壁

ンダその他これらに類するもの
d. 居室と区画されている玄関その他これに類する区画の出入口の建具

c. 断熱構造となっている外壁から突き出した軒、袖壁、ベラ

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C

居室に面する部
位が断熱構造になっている車庫
における居室に面する部位以外の壁（a）

CC

図 2-31

断熱構造とする部分とネダノンの活用例

5.2 施工方法
木造軸組構法においては、柱やはりとは別に、床には根用合板を隙間なく用いて構成される。一方、枠組壁工法の

太、屋根にはたる木、壁には間柱や筋かいといった具合

断熱性は、屋外に面する矩形の各枠組の柱間や根太間に、に、数々の材料が使用される。断熱化工事においては、こ

それらの大きさに適した防湿層付断熱材を室内側に面してれらの材料があることで施工に手間が掛かることや断熱化

隙間なく敷き詰め、落下のないようステイプル等で枠組材の効率を落としてしまうことが懸念される。

に留付ける「充填断熱工法」が基本で、安定した断熱性能+

ネダノンやネダノン スタッドレス 5 を採用することで、を発揮する。従って躯体工事〜断熱工事が効率的に施工で施工時間の短縮や高効率な断熱化を図ることができ、特にきるが、設備配管配線等の躯体貫通箇所では断熱欠損の注床においては断熱材の厚さを減ずることができる緩和措置

意が必要である。

もある。また、ネダノン等は、気密材としても認められていることから、気密シートなどの施工が不要となる。

また防露性（防湿）に関しては、屋外からの透湿は屋外側に通気措置（通気層等）を施し、室内からの透湿には防図 2-32 に、壁にネダノン スタッドレス 5 を使用した充湿層付断熱材や防湿フィルムを枠組に取付け防湿層として填断熱工法を例に施工方法の違いを示す。柱間に断熱材を

内部結露を起こさない処置を行う。この時構造用合板は屋

矩形のまま挿入できる。筋かいの場合は、断熱材を斜め・外側の透湿抵抗材として評価するので隙間なく張りつめる

複数に分割し気密テープで繋目処理など施す必要がある。

必要があり、床にネダノンを使用する場合は、さね付きか+

枠組壁工法の構造体は、屋根・床枠組や外壁枠組に構造

さねなしで下地上で突付け、隙間をなくすようにする。

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図 2-32

断熱化工事の違い

プラスチック系断熱材の施工例

繊維系断熱材の施工例

室内側防湿層付断熱材の施工例

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ネダノン スタッドレス 5+ を利用した外張断熱工法の施工例は図 2-33 のようになる。このような施工により壁内空間を居室空間として利用することが可能となる。
また各断熱工法の施工例を示す（図 2-34）。充填断熱
工法では、施工時間の短縮と確実な断熱化が実現しやす
くなる。外張断熱工法では、室内空間を広く活用するメ
リットが生まれ、また小屋裏を勾配天井とした空間計画も容易になる。充填断熱工法 + 外張断熱工法のダブル断熱
工法が容易となり、寒冷地での断熱化や高性能な省エネ住宅が実現しやすくなる。

図 2-33

図 2-34

ネダノン スタッドレス 5+ を利用した外張断熱施工例

ネダノンの活用と断熱工法例

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小屋部の天井構面にネダノンを利用した上に断熱材を施工した例

木造軸組構法の床・壁・天井（屋根構面）にネダノンを利用した断熱材の設計例

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5.3 気密施工例
ネダノンのもつ気密性能を十分に発揮させるためには、はやがてカビや腐朽菌が発生する原因となり建物の耐久性

ネダノン同士の繋目部分、柱・壁等との取り合い部分を気を低下させる。また、壁に換気孔やエアコン配管、電気配

密テープ等で処理する必要がある。また、必要に応じて気線等を設置するためのスリーブ周辺も気密施工がおろそか

密シール、気密パッキン等を併用すると良い。

になりやすい部分なので、気密テープ等による十分な処理

気密施工が不十分な場合には、隙間から床や壁体内に水を行う必要がある。

分が進入し低温部分で結露が発生する可能性がある。結露下枠には気密シール（床用現場接着剤）
を施工

下枠の気密シール（床用現場接着剤）と壁の縦枠繋ぎ部に気密テープを使用

天井構面の気密テープ処理

断熱材

パッキン
床の気密テープ処理

床の気密テープ処理
（拡大）

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床パネルの断熱材と気密パッキン（写真は裏返しの状態）

小屋下パネルの気密処理

側根太の繋ぎ部の気密テープ処理

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第Ⅲ部

構造計算による設計

1 水平構面の許容耐力と構造設計①標準仕様の床の許容せん断耐力標準仕様（くぎN75、くぎ間隔150mm。はり、受材の間隔1,000mm以下。合板厚さ24mm〜30mm）の許容耐力は次表のとおり。
表 3-1

標準仕様によるネダノン水平構面の許容水平せん断耐力（注1、2、3）の値とも（公財）日本住宅・木材技術センター「木造軸組工法住宅の許容応力度設計（2017年版）」（通称 グレー本、国交省より構造計算の参考図書に指定）による。グレー本では品確法に記載のある水平構面の許容耐力は、基本的に床倍率を倍率1＝1.96kN/mとして換算する方法で計算することとしているが、ネダノン水平構面については実験等により新たに誘導され、品確法の床倍率換算値
より高い許容耐力となっている。
本書では、「川の字くぎ打ち」仕様より、「川の字くぎ打ち+耐力壁線上の長辺にくぎ打ち」仕様を強く推奨する。
注2の値は簡便のため「川の字くぎ打ち」仕様の値と同じとしているが、グレー本に従って計算すれば、これより高い値とすることも可能である。

②高強度仕様の床の許容せん断耐力
くぎはN75またはCN75を使用。はり、受材の間隔は1,000㎜以下。合板厚さ24mm〜28mmで、くぎ打ち間隔を狭くした高強度仕様の許容せん断耐力は次表のとおり。なお、スギ合板で計算しているため、全ての樹種の合板に適用可能。
表 3-2

高強度仕様によるネダノン水平構面の許容水平せん耐力

表の許容水平せん断力 P a は、（公財）日本住宅・木材技

P.195 の表より該当の数値を採用した。「川の字くぎ打ち術センター編「木造軸組工法住宅の許容応力度設計（2017＋耐力壁線上の長辺にくぎ打ち」構面については、川型

年版）」（通称 グレー本）に基づき、降伏耐力を P y、変形角と山型それぞれのくぎ配列諸定数に基づき算定した耐力

1/150rad 時の耐力を P1/150、終局耐力を P u、塑性率μとしの平均値をもって構面の耐力とした。

て、以下の 3 つの値の最低値に低減係数αを乗じて求めたものである。

また、施工精度や耐久性等を勘案した低減係数αに関しては、グレー本では一般的に 0.95 を採用しているが、P a= α× MIN (P y , P 1/150 , 0.2 2μ − 1 P u )本計算例ではネダノン スタッドレス 5+（本書 P.23）の大

なお、上記耐力の算定に用いた合板 - 軸材くぎ接合部の臣認定の際に適用された値 0.89 を採用している。環境的

データおよび合板のせん断弾性係数はグレー本 P.200 のには厳しくない床に耐力壁の低減係数を採用した理由は、数値を採用し、くぎ配列諸定数はグレー本 P.192 および屋根構面にも適用することを考慮したからである。

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③屋根の許容せん断耐力
登りばり方式など、床の場合と同様の構造方法とする場
合は、床と同じ許容せん断耐力を用いることができる。勾配（（公財）日本住宅・木材技術センター「木造軸組工法住宅の許容応力度設計（2017年版）」による）が 60 度未満の場合の許容せん断耐力は次式による。
屋根構面の許容せん断耐力= 直張り水平構面の許容せん断耐力× cos θ
ここで、θ : 屋根勾配

④鉛直荷重に対する合板のたわみと曲げ応力度の算定式
たわみと合板の曲げ応力度は次式で計算する。

ここで、●等分布荷重に対して
5ωbl

4

たわみ＝ 384El

ωbl 2
曲げ応力度＝ 8Z

l：スパン（mm、ネダノンの場合、一般的に 910mm）
w：等分布荷重（N/mm2）

設計者が判断する値（1/250 など）

I：合板の見かけの断面 2 次モーメント（=bt3 /12、b = 幅、許容応力度（P.43 〜 45 参照）

Pl 3

Pl
曲げ応力度＝ 4Zt = 厚さ）
Z：合板の見かけの断面係数（=bt2 /6）
P：集中荷重（N）●中央集中荷重に対して
たわみ＝ 48El

E：合板の曲げヤング係数（N/mm2、P.43 〜 45 参照）

設計者が判断する値（1/250 など）

左記は合板を単純はりとみなした場合の式で、実際には合板は 3 支点で支えられる連続はりとなるから、安全側の許容応力度（P.43 〜 45 参照）

計算である。もちろん、3 支点連続はりの式を使ってもよい。

⑤水平構面としてのせん断耐力の許容応力度計算の方法
木造軸組構法住宅以外の規模の大きい木質構造や枠組「2018 年枠組壁工法建築物構造計算指針」（通称、緑本）の壁工法住宅では、水平構面は許容応力度計算に基づいて設第Ⅰ編第 3 章構造計算手法（P.106）に記載されている。詳計することとなっている。その方法としては、（一社）日本

しくは、上記の書、あるいは、「中層・大規模木造建築物へ

建築学会編「木質構造基礎理論」の「第 8 章の合板利用マニュアル ver.2」を参照ください。

水平構面

の理論」
、または（一社）日本ツーバイフォー建築協会発行

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2 耐力壁の許容耐力と構造設計①ネダノン スタッドレス 5+ の許容せん断耐力大臣認定を受けた耐力壁の許容せん断耐力は、倍率 1 を設計用の倍率として記載）は 5.0 以上であり、この倍率を換

1.96kN/m として計算することができる。ネダノン スタッド

算した表 3-3 の値とすることができる（確認申請において+レス 5 の算定された倍率（認定書の別添に柱頭柱脚接合部
表 3-3

認定書を添付すること）。

ネダノン スタッドレス 5+ の許容せん断耐力②他の壁との併用
許容応力度計算により設計を行うルートでは、倍率 5 を超

験等により安全性が確認できる場合を除き、耐力壁の許容えるほかの壁との併用が可能である。ただし、軸組構法で耐力は 13.72kN/m（壁倍率 7 相当）を超えないことが推奨

は、（公財）日本住宅・木材技術センター編「木造軸組工法

されているので、受材真壁および受材真壁床勝ち仕様に限住宅の許容応力度設計」（2017 年版）
（P.40）において、実り、倍率 1.0 以下の耐力壁との併用に留められたい。

3 中層・大規模木造建築物における水平構面と耐力壁
ネダノンは強度が高いため、施行令第 46 条第 2 項に基づ

せん断性能が得られている。具体的には、日本合板工業組

く構造計算により、住宅用をはるかに上回る高強度の中・大合連合会発行の「中層・大規模木造建築物への合板利用マ

水平構面や耐力壁を用いることができる。実験では、短期ニュアル ver. 2」をご覧ください。

基準せん断耐力で 40kN/m（倍率でおよそ 20 倍）の面内

図 3-1

高強度耐力壁の荷重−変形関係

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4 構造計算に用いる強度特性値①構造用合板の許容応力度と弾性係数の提案値（一社）日本建築学会編「木質構造設計規準・同解説」に

寸法効果・含水率等の影響を勘案する係数を乗じて許容応

おいて、構造用合板の長期許容応力度と弾性係数が提案さ力度を決定することとされている。また、各合板の弾性係れている。ここでは、製材等が告示により基準強度が示さ

数は、JAS 規格の適合基準の値である。

れ、これに荷重継続期間に対する調整係数を乗じて許容応

各荷重継続期間に対する許容応力度は下記で求める。

力度を求める方式であることに合わせて、基準強度に相当

長期許容応力度（50 年相当）=1.1/3 ×（基準強度）

する値とし、これらの値は接着製品であることを考慮して、

長期積雪時許容応力度（3 ヶ月相当）=1.43/3 ×（基準強度）

JAS 規格の強度試験の適合基準に対して、曲げ 3/4、圧縮

短期積雪時許容応力度（3 日相当）= 1.6/3 ×（基準強度）

3/3.5 の低減係数を乗じた値とした（せん断は低減なし）。

短期許容応力度（5 分相当）=2.0/3 ×（基準強度）

なお、実際の設計にあたっては基準強度に荷重継続期間・
表 3-4

構造用合板 2 級の基準強度・弾性係数の提案値

表 3-5

構造用合板 1 級 E-F 表示の基準強度・弾性係数の提案値

43

ネダノン

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表 3-6

強度等級を記号 A、B、C、
D で表す構造用合板 1 級の基準強度の提案値

A-B〜D-D：板面の品質。
単位：N/mm2
0°、90、45°：表板の繊維方向がスパン方向または荷重方向にそれぞれ平行、直交、45°の角度をなす場合。
めり込みは面に直角方向の場合。

表 3-7

強度等級を記号 A、B、C、
D で表す構造用合板 1 級の弾性係数の提案値（強度等級によらず同じ値となる）

44

ネダノン

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■ネダノンの材料強度表 3-7 の構造用合板 2 級の基準強度は、JAS 規格に基づいて最も強度の低い樹種を原料とし、かつ、0°、90°方向のそれぞれについて最も強度が低くなる単板構成で製造したことを想定して誘導された値である。
（一社）日本建築学会編「木質構造設計規準・同解説」では、2 級の構造用合板において、樹種や単板構成が特定できる場
合の許容応力度（長期許容応力度）は、以下の式で計算することができるとしている。

f 0 = F･R 0 / 8
f 90 = F･R 90 / 8
f 0 、 f 9 0 ：0°
方向、90°
方向の基準許容曲げ応力度
F：当該樹種の木材の曲げ強さの 5% 下限値（不明の場合はエンゲルマンスプルースの値 43.9N/mm2 を仮定してもよい）
R0：0°
方向有効断面係数比=（繊維方向が表紙のそれに平行な単板だけを有効とみなしたときの断面係数）／（見かけの断面係数）
R90：90°方向有効断面係数比=（繊維方向が表紙のそれに直角な単板だけを有効とみなしたときの断面係数）／（見かけの断面係数）②くぎ接合許容せん断耐力
合板−製材くぎ接合部の許容せん断耐 表 3-8

くぎ接合短期許容せん断耐力

力は、（一社）日本ツーバイフォー建築協会
発行「2018 年枠組壁工法建築物構造計算
指針」に基づき算出すると表 3-8 のようになる。なお、これらの数値は耐力壁、床版、屋根における枠組材と面材のくぎ接合短期許容せん断耐力を想定して算出した。

単位：N

45

ネダノン

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第Ⅳ部

実験データ

1 曲げ性能ネダノンは高い曲げ性能を有し、構造用合板 1 級に格付け可能な水準にあった。
●試験方法：0°方向の試験は合板の JAS 規格構造用 1 級の試験方法（曲げスパン：厚さの
45 倍）
、90°
方向の試験は小試験体（曲げスパン：厚さの 24 倍）による（図 4-1 参照）。
●曲げ強さ・曲げヤング係数：ほぼ全ての合板が JAS 規格 1 級に格付け可能な水準であった。
●破壊荷重・たわみ：厚さが増すと曲げ強さ・曲げヤング係数が低くなるものが見られた（表 4-1、4-2）が、幅 910mm、はり間隔 910mm で支持した場合の破壊荷重とたわみ量を比較すると、厚いものほど高い曲げ性能をもつことがわかる。

表 4-1

曲げ強さ・曲げヤング係数の一覧

図 4-1

曲げ試験方法46

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表 4-1 のデータから、1kN の中央集中荷重と 1.8kN/㎡の等分布荷重に対するたわみと破壊荷重を計算した。これはあくまで参考である。設計の際の目安とされたい。
●計算仮定：下図のようにスパン 910mm の単純ばりとして計算。

はりに対して直交に張る場合

はりに対して平行に張る場合
図 4-2

合板の向きと荷重条件

47

ネダノン

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表 4-2

破壊荷重とたわみ量（幅 910mm、曲げスパン 910mm に換算）

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2 面内せん断性能
ネダノンは JAS 規格基準値を十分に満たす、優れたせん断性能を示した。
●試験方法：ASTM D 2719-96 Method C に規定される Two-rail shear 法による（図 4-3）。
●面内せん断強さ：全ての合板は JAS 規格 1 級の基準値を十分満たしていた（表 4-3）。
●面内せん断弾性係数：樹種による差は見られず、ほぼ同程度の数値を示した（表 4-3）。

図 4-3 面内せん断試験方法

表 4-3

せん断破壊の様子

面内せん断試験の様子

面内せん断強さ・面内せん断弾性係数の一覧【文献】
1）渡邉 他：床下地用厚物合板の強度性能（Ⅰ）大型試験体を用いた曲げおよび面内せん断性能の評価、（一社）日本木材学会 第51回大会研究発表要旨集、P.269（2001）．
2）山村 他：木質系構造用面材料の強度性能とその評価 その 6 床下地に用いられる比較的厚い合板の曲げおよび面内せん断性能、（一社）日本建築学会 2001 年度大会（関東）学術
講演梗概集、C-1、構造Ⅲ、P.49 〜 50（2001）
．

49

ネダノン

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3 くぎ接合部の強度性能
ネダノンのくぎ接合部は、短期許容耐力のほぼ 2 倍以上の最大耐力があり、初期剛性と靭性に優れた理想的な接合●加力方法：主材の側面に合板をくぎ打ちして主材を押し下げる方式。

性能を有している。

●破壊形態：くぎの引き抜け。

●試験材料：24mm 厚、28mm 厚ネダノン（JAS 2 級構造●試験実施：（国研）森林研究・整備機構 森林総合研究所●荷重―変形関係：一例を図 4-4 に示す。
用合板）
。主材は製材。合板と主材の樹種と容積密度は
表 4-4 のとおり。くぎは CN75、N75。

くぎ接合部の一面せん断試験の様子
表 4-4

図 4-4

くぎ接合部の荷重−すべり関係の例

くぎ 1 本あたりの最大耐力および短期許容耐力に対する比率

50

ネダノン

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4 実大試験体による床構面の水平せん断性能
8 畳 2 間に相当する実大床構面の水平せん断試験の結果、四周くぎ打ち仕様、川の字型くぎ打ち仕様、川の字＋床外周くぎ打ち仕様の床構面は、木造軸組工法住宅の許容応力度設計改訂委員会編集「木造軸組工法住宅の許容応力度設計（2017 年版）」（（公財）日本住宅・木材技術センター企画発行）の許容耐力（それぞれ 4.0 倍、
1.8 倍、
1.2 倍相当）をはるかに上回る耐力を示した。
また、洋間と和室のレベルを揃えてバリアフリーとするために、和室の床下地を下げる（落とし込む）工法の床構面は、 通常仕様の床構面と同等の強度性能を示した。
●試験方法：両端を水平方向に支持して中央に正負交番荷ギ 24mm 厚ネダノンとし、張り方はイモ目地とした。合板

重を加える。
（国研）森林研究・整備機構 森林総合研究所

留め付けはくぎ N75 ＠ 150mm、際根太のはり・胴差しへにて実施。

の留め付けはくぎ N90 ＠ 150mm。

●試験体：長さ 7,280mm 奥行き 3,640mm。くぎ打ちは川の字型くぎ打ち仕様、川の字 + 床外周くぎ打ち仕様、四周

受材

際根太

くぎ打ち仕様の 3 仕様、各仕様について通常工法と落とし込み工法（床外周の胴差し・はりに際根太を設けるとともに内部の床ばりを下げた工法）の 2 仕様、計 6 仕様の水平せん断試験を行った。試験体数は各仕様１体ずつ計 6

PDF 直貼り体（図 4-5）。はり・胴差しは、断面 105mm × 210mm のE120-F330 ベイマツ対称異等級構成構造用集成材。受材は
断面 60mm（見付け）× 40mm のベイマツ製材、際根太は断面 45mm × 105mm のベイマツ製材（写真）。床下地はス

落とし込み床
35
30

No.1

No.4

25

せん断耐力 (kN/m)

20
No.5

15
No.2

10

No.6

No.3

5
0
-5
-10
-15
-0.02

-0.01

0

0.01

0.02

0.03

0.04

0.05

0.06

0.07

せん断変形角 (rad)標準型

落とし込み型

No.1： 四 周 く ぎ 打 ち 仕 様

No.4： 四 周 く ぎ 打 ち 仕 様

No.2： 川 の 字 ＋ 床 外 周 く ぎ 打 ち 仕 様

No.5： 川 の 字 ＋ 床 外 周 く ぎ 打 ち 仕 様

No.3： 川 の 字 型 く ぎ 打 ち 仕 様

No.6： 川 の 字 型 く ぎ 打 ち 仕 様

図 4-6

図 4-5

荷重−変形関係

試験体一覧

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ai 化→ InDesign
ネダノン

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床の水平せん断試験風景
表 4-5

実験結果一覧

表 4-6

単位長さ当たりの短期基準せん断耐力の比較（標準型と落とし込み型の比率）

落とし込み床の終局状況【文献】
1) 杉本 他：厚物合板を床梁と同一レベルに落とし込んだ
床組の水平加力試験、（一社）日本木材学会第61回大会研究発表要旨集、H18-04-1100（2011）.
2) 杉本 他：厚物合板と登り梁からなる小屋組の水平加力
試験、（一社）日本建築学会2011年度大会（関東）学術講演
梗概集、C-1、構造Ⅲ、P.115〜116（2011）
.

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ネダノン

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5 品確法に基づく試験方法による床構面の水平せん断性能
ネダノンの四周をくぎ打ちした床仕様は、品確法の倍率 3 より遙かに高い 4.7 を示し、四周くぎ打ちでくぎ間隔を 100mmと狭めた仕様、及び川の字型＋床外周くぎ打ちした仕様は、それぞれ倍率 6.7、2.9 と優れた性能を示した。
●試験方法：（公財）日本住宅・木材技術センター編「木造150mm）。さね加工を施さない 28mm 厚ネダノン（構造

軸組工法住宅の許容応力度設計（2017 年版）」の水平構面用合板 JAS 特類 2 級、単板樹種 : 全 9 層スギ、板面品質の面内せん断試験のタイロッドで拘束する方法に基づいC-D）を表層の繊維方向をはりと直交させて千鳥に配置。

て実施。

品確法の床倍率 3 が与えられているものと同じ仕様（P.8●試験実施：（公財）日本住宅・木材技術センター

参照）と、品確法の床倍率 1.2 が与えられているもので外●試験体：床構面は長辺 2,730mm ×短辺 1,820mm（芯々周の桁部分をくぎ打ちした仕様（P.8 参照）と、くぎ間隔を寸法）。はり・桁は、ベイマツ製 材（ 幅 105mm ×高さ
表 4-7

試験体仕様

表 4-8

短期基準せん断耐力と存在床倍率

狭めて四周くぎ打ちした仕様の 3 仕様で試験を実施。

各特性値は試験体 3 体のばらつきを考慮した 50％下限値。床倍率の算定には低減係数αは考慮していない。

6 ネダノンで構成した屋根の水平せん断性能
ネダノンによる登りばり形式の屋根構面は、実大屋根の加力実験を行った結果、床構面と同等の強度と剛性を有することが分かった。なお、詳細については「国産厚物合板屋根の手引き ver.2 」を参照ください。
●試験方法：両端を水平方向に支持して中央に正負交番荷力壁を構成した。主構造材は E120-F330 ベイマツ対称異重を加える。加力スケジュールは「木造軸組工法住宅の等級構成構造用集成材、野地板はスギ 24mm 厚ネダノン

許容応力度設計（2017 年版）」に従う（No.11 を除く）
。試とし、張り方はイモ目地とした。くぎは N75。パラメータは

験は（公財）日本住宅・木材技術センター（試験体 No.1

くぎ打ちパターン、くぎ間隔、軒の出の有無、勾配、仕口〜 10）、（国研）森林研究・整備機構 森林総合研究所の方法などとした。計 6 体。

（No.11）にて実施。

【文献】●試験体：長さ 7,280mm、奥行き 3,640mm の合計 11 体の切

１）神谷 他：厚物構造用合板による登りばり方式屋根構面の妻屋根。勾配は 30 度（No.8 のみ 45 度）。支点の両端と加せん断強度、（一社）日本建築学会 2012 年度大会（東海）

力点の中央通りには小屋ばりを設け、合板を張って小屋耐

学術講演梗概集、構造Ⅲ、P.71 〜 72（2012）.

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表 4-9屋根の試験結果

7 床の局部荷重に対する性能①集中荷重試験
2kN の局部的な集中荷重を載 荷した時の最大変 位は、●試験方法：建設省昭和 50 年度総合技術開発プロジェクト

24mm 厚さね付き合板で 5.5mm（はりの内法 805mm に対し「小規模住宅の新施工法の開発」提案による「床下張材て約 1/150）程度、28mm 厚さね付き合板で 3.7mm（はりのの端部の接合法試験」に準じる。ただし、同提案では加内法 805mm に対して約 1/220）程度で、受材を設けた場合

圧板は 80mm × 100mm の硬質ゴムであるところ、本試の最大変位（24mm 厚の場合 4.0mm、28mm 厚の場合 2.5mm）

験では直径 57mm、加圧部分の厚さ 10mm の金属製球座の概ね 1.5 倍。さね形状の違いによる差はない。2kN 載荷し（加圧部分面積 25.5cm2）を使用。

てもさねに損傷は生じない。

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●試験体の概要：はり間隔 805mm（はり間の内法寸法）。

●加力方法：A 〜 H 点に順次 2kN 載荷（剛性試験）。試験

はりは 120mm × 180mm × 1,820mm のベイマツ製材（人体１体のみ、F 点（雌ざね側）を試験体が破壊するまで

工乾燥材）。24mm 厚または 28mm 厚のネダノンを表板

加力（破壊試験）。

の繊維方向がはりと直交するように置き、はりにくぎ留め●試験実施：（国研）森林研究・整備機構 森林総合研究所（くぎ N75@150mm または CN75@150mm）。さね仕様との比較のために、受材あり・さねなし仕様の試験も実施。
試験体数は各３体。

集中荷重試験

図 4-7

荷重−変位曲線の一例（ネダノン破壊試験時、F 点加力時の F 点の変位）

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図 4-8

試験体の形状および荷重点、変位測定点の位置（A 〜 H）

表 4-10 集中荷重試験結果

56

ネダノン

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②ピアノによるたわみを調べる実験
ネダノンを張った床の上に、総重量約 2.5kN のアップライ

いはほとんどない。

トピアノまたは C5 クラスのグランドピアノ（総重量 3.5kN、●実験方法：前出と同様（はり間隔 910mm）。

3 脚）が載ることを想定したときのネダノンのたわみは、ネ●試験体：前出と同様。ネダノンの厚さは 24mm またはダノンの厚さ、仕様等により異なり、1.2mm 〜 3.5mm である。24mm より 28mm の方が、また、さね仕様より受材仕28mm。さね仕様のほかに受材仕様も試験。
●実験実施：（国研）森林研究・整備機構 森林総合研究所

様の方がたわみは少ない。実験した範囲では樹種による違
表 4-11

集中荷重 1.25kN による荷重点下の変位

合板厚
（㎜）

合板の構成

ラーチ - スギ複合、9ply
24

合板の
留め付け方

N75@150㎜
CN75@150㎜

カラマツ、8ply

ラーチ - スギ
複合、11ply28

N75@150㎜

N75@150㎜
CN75@150㎜

カラマツ、9ply

N75@150㎜

受材・さね形状

試験
体数

受材・さねなし

1.25kN載荷時の載荷点下の変位*（㎜）
B点とG点の平均D点**とE点**の平均

3

2.4

6.0

受材あり（さねなし）

3

2.5

1.5

Ⅰ

3

2.6

3.5

Ⅰ

3

2.5

3.5

受材・さねなし

1

2.8

6.8

受材あり（さねなし）

1

2.4

1.3

Ⅱ

3

2.4

3.4

受材・さねなし

3

1.7

4.1

受材あり（さねなし）

3

1.6

1.2

Ⅰ

3

1.7

2.3

Ⅰ

3

1.7

2.4

受材・さねなし

1

1.5

3.7

受材あり（さねなし）

1

1.5

1.2

Ⅱ

3

1.6

2.2

*：3体実施したものについては3体の平均値**：目地より約30㎜の位置に加力したときの変位【文献】
1) 杉本 他：厚物構造用合板を下地とする床組の集中荷重に対する性能、（一社）日本木材学会第58回大会研究発表要旨集、H19-1030、P.223〜224（2008）.

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8 床構造の耐火性能
ネダノン QF45 を用いた床構造は、45 分準耐火構造の性能を示した。
＜木造軸組構法の場合＞●試験実施：（一財）ベターリビング筑波建築試験センター

基づいて、床上面からの加熱試験と床下面（天井面側）か●試験方法：同センターの準耐火構造（床）の業務方法書にらの加熱試験（ISO 834-1 による 45 分加熱）を実施。

床上面加熱試験の試験体

床下面加熱試験の試験体（1）床下地：28mm 厚 ネダノン（ラーチ・国産スギ複合、積（3）天 井：厚さ 15mm、比重 0.77（気乾）の強化せっこう●試験体：
層数 11）

ボード一枚張り。天井裏面空間の高さは 300mm（2）はり：断 面 寸 法は 105mm × 150mm、はりの間隔は
1,000mm 以下
表 4 -12（4） 試 験 体 の 大 き さ： 床 上 面 加 熱 用 試 験 体 2,350 ×
2,730mm、床下面加熱用試験体 2,465mm × 4,350mm

45 分準耐火構造（床）試験の結果（準耐火性能評価試験成績書より作成）

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＜枠組壁工法の場合＞●試験体：●試験実施：（一財）ベターリビング筑波建築試験センター（1）床下地：28mm 厚 ネダノン（ラーチ・国産スギ複合、●試験方法：同センターの準耐火構造（床）の業務方法

積層数11）

書に基づいて、床上面からの加熱試験（ISO 834-1 によ（2） 根太：断面寸法は38mm×140mm、間隔は500mm以下

る45分加熱）を実施（床直下の天井に平成12年建設省（3）天井：厚さ15mm、比重0.76（気乾）の強化せっこう

告示第1358号第3第二号ロに規定する被覆材を張ること

ボード一枚張り。天井裏面空間の高さは吊り天井方式でから、床上面加熱試験のみ実施）。

は188mm、天井根太方式では155mm。断熱材なし。
（4）試験体の大きさ： 2,350×2,730mm

表 4-1345 分準耐火構造（床）試験の結果（準耐火性能評価試験成績書より作成）

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9 耐力壁の面内せん断性能
ネダノン スタッドレス 5+ を張った耐力壁は、耐力、変形性能共に優れた性能を示した。なお、中層・大規模建物を想定して設計した高強度水平構面の実験データもあります。詳しくは「中層・大規模木造建築物への合板利用マニュアル ver.2」を参照ください。
●試験方法：（公財）日本住宅・木材技術センターが定める受材真壁仕様（仕様は大臣認定取得仕様と同じ）。

「木造の耐力壁及びその倍率性能評価業務方法書」に基●試験実施：（国研）森林研究・整備機構 森林総合研究所

づく。

●試験結果：荷重と見かけのせん断変形角の関係の一例を● 試 験 体：高さ 2,730mm、幅 1,820mm の軸 組 構 法 壁 体。

示す。ネダノン スタッドレス 5+ を用いた耐力壁は、剛性

はりは ベイマツ（105mm × 180mm）、 柱・土 台 は スギ

や最大荷重が高いだけでなく、最大荷重到達後も荷重を（105mm × 105mm）、合板はスギ 24mm 厚ネダノン スタッ

負担し続ける粘り強い性能を有していた。

+。直張り仕様とドレス 5 （構造用合板 JAS 規格特類 2 級）

耐力壁の実験の様子

図 4-9荷重と見かけのせん断変形角の関係

60

ネダノン

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10 たる木留め金物を使用した屋根構面の水平せん断性能
登りばりにネダノンを張り、登りばりをたる木留め金物で留めつけた屋根構面は、従来構法の屋根構面と同等以上の性能を示した。
●試験方法：耐力壁と同様な方法で、切妻屋根構面の面内●試験実施：（国研）森林研究・整備機構 森林総合研究所●試験結果：たる木に 12mm 合板を張った仕様と、登りばせん断試験を行った。
●試験体：屋根面の奥行き 2,730mm、桁間隔 1,820mm の軸りに 28mm 厚ネダノンを張った仕様について、接合部の組構法屋根構面。桁材はベイマツ（105mm × 105mm）、

留め付け方法を変えて検証した結果、28mm 厚ネダノン

小屋束・棟木はベイマツ（105mm × 105mm）、たる木はを用いた仕様は 12mm 合板仕様に比べて存在床倍率は高スギ（45mm × 75mm）、登りばりはベイマツ（90mm ×

い評価となり、登りばりにネダノンを直張りする屋根構面

90mm）。合板はスギ 28mm 厚ネダノンおよび 12mm 厚構は従来構法の屋根構面と比較して同等以上の性能を有す造用合板（JAS 規格特類 2 級）。

ることが明らかとなった。

表 4-14A
BC

表 4-15

試験体仕様
仕様

合板の留め付け方法・くぎの種類

たる木＠ 455+12㎜厚構造用合板

N50@150

登りばり＠ 910+28㎜厚ネダノン

N75@150

たる木・登りばりの仕口接合（1 カ所あたり）
斜めくぎ（2-N75）
金物（ラフターロック）

存在床倍率
短期基準
せん断耐力
P 0（kN）

存在
床倍率

4.50

4.47

1.25

10.03

4.86

4.86

1.36

10.48

5.53

5.34

1.50

Py

（kN）

0.2P u /D s
（kN）

2/3P max（kN）

P 1/120

（kN）

A

4.76

4.47

6.01

B

7.93

4.90

C

7.80

5.34

注：各1体の結果。倍率は低減係数α＝1.0として算出。

屋根構面の実験の様子

図 4-10荷重と見かけのせん断変形角の関係

61

ネダノン

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11 断熱性能
ネダノンの断熱性能（熱伝導率）は、従来の合板の文献値と同等以上の性能を示した。
●試験方法：JIS A 1412-2「熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第 2 部：熱流計法（HFM 法）」準拠、平均温度 23℃（温度差 10℃）
●試験装置：ネッチジャパン（株）製 HFM-446
表 4-16●試験体：24mm厚ネダノン（9層9ply）、試験体寸法300mm×300mm、試験体数 各5枚●試験実施：（地独）北海道立総合研究機構

森林研究本

部 林産試験場

熱伝導率測定結果

注：各種届出に数値を使用する場合は，届出先機関への確認を行ってください。
【文献】
1）住宅の平成25年度省エネルギー基準の解説、（一財）建築環境・省エネルギー機構、P.432（2015）.
2）朝倉 他：数種の構造用厚物合板の熱伝導率、（一社）日本木材学会第71回大会研究発表要旨集、1P108（2021）.

62

ネダノン

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ネダノン製造者等一覧
企業名* 丸玉木材株式会社

ホクヨープライウッド
株式会社

住所〒 092-0203 北海道網走郡津別町字達美162番地（本社）〒 113-0033 東京都文京区本郷1-25-5合板ビル（宮古工場）〒 027-0024 岩手県宮古市磯鶏2-3-1

北上プライウッド株式会社 〒 024-0335 岩手県北上市和賀町後藤2地割112番1
販売 セイホク株式会社* 石巻合板工業株式会社* セイホク株式会社

西北プライウッド株式会社

秋田プライウッド株式会社〒 986-0844 宮城県石巻市重吉町1-7（本社工場）〒 986-0842 宮城県石巻市潮見町4-3

URL

TEL

FAX

http://www.marutama-ind.com/
TEL.0152-75-5061

FAX.0152-75-5065

https://www.hokuyo-group.co.jp/
TEL.03-3816-3041

FAX.03-3817-0425

https://www.hokuyo-group.co.jp/
TEL.0193-62-3333

FAX.0193-63-3664

http://kitakamipw.co.jp/
TEL.0197-73-5500

FAX.0197-73-5505

http://www.seihoku.gr.jp/
TEL.0225-22-6511

FAX.0225-95-5867

http://www.ishinomaki.co.jp/
TEL.0225-96-3315

FAX.0225-96-3116（東京営業所）
http://www.ishinomaki.co.jp/〒 111-0053 東京都台東区浅草橋5-13-6三朋ビル TEL.03-5829-6691 FAX.03-5823-1215（本社）〒 113-0033 東京都文京区本郷1-25-5合板ビル

http://www.seihoku.gr.jp/（総合事務所）〒 986-0844 宮城県石巻市重吉町1-7

http://www.seihoku.gr.jp/（本社）〒 113-0033 東京都文京区本郷1-25-5合板ビル

http://www.seihoku.gr.jp/（総合事務所）〒 986-0844 宮城県石巻市重吉町1-7

http://www.seihoku.gr.jp/（本社）〒 010-0941 秋田県秋田市川尻町字大川反232

https://www.aplywood.co.jp/（向浜第１・第２工場）〒 010-1601 秋田県秋田市向浜1-1-3

https://www.aplywood.co.jp/

TEL.03-3816-1037

TEL.0225-22-6511

TEL.03-3816-1037

TEL.0225-22-6511

TEL.018-823-8511

TEL.018-863-3421

FAX.03-3814-1625

FAX.0225-95-5867

FAX.03-3814-1625

FAX.0225-95-5867

FAX.018-862-1513

FAX.018-863-3423（男鹿工場）
https://www.aplywood.co.jp/〒 010-0511 秋田県男鹿市船川港船川字海岸通り2-22-3 TEL.0185-23-2901 FAX.0185-23-2902
販売 アイプライ株式会社

新秋木工業株式会社

販売 アイプライ株式会社

株式会社キーテック〒 010-0941 秋田県秋田市川尻町字大川反232

info@aiply.co.jp
TEL.018-823-0511

FAX.018-863-8452（本社）〒 113-0033 東京都文京区本郷1-25-5合板ビル

https://www.s-akimoku.co.jp（秋田工場）〒 010-1601 秋田県秋田市向浜1-8-2

https://www.s-akimoku.co.jp〒 010-0941 秋田県秋田市川尻町字大川反232（本社）〒 136-0082 東京都江東区新木場1-7-22

TEL.03-3814-1621

TEL.018-823-7265

FAX.03-3817-0425

FAX.018-864-8397

info@aiply.co.jp
TEL.018-823-0511

FAX.018-863-8452

http://www.key-tec.co.jp/
TEL.03-5534-3741

FAX.03-5534-3750（山梨工場）
http://www.key-tec.co.jp/〒 409-2522 山梨県南巨摩郡身延町下山11371番地 TEL.0556-64-8223 FAX.0556-64-8224

63

ネダノン

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ネダノン製造者等一覧
企業名

住所

新潟合板振興株式会社〒 950-0886 新潟県新潟市東区中木戸401

販売 株式会社オーシカ〒 174-0041 東京都板橋区舟渡1-4-21

林ベニヤ産業株式会社

TEL.025-274-2291

FAX.025-274-2295

http://www.oshika.co.jp/
TEL.03-5916-8863

FAX.03-5916-8864

http://www.hayashi-hys.co.jp/（七尾工場）〒 926-8501 石川県七尾市大田町110-43
石川県七尾市大田町 110-43

http://www.hayashi-hys.co.jp/〒 986-0844 宮城県石巻市重吉町1-7

TEL.06-6228-1401

TEL.0773-68-0306

FAX.06-6228-1400

FAX.0773-68-0857

TEL.0767-52-4376 FAX.0767-53-6059

http://www.morinogohan.com/
TEL.0573-79-5120

FAX.0573-79-5121

http://www.seihoku.gr.jp/
TEL.0225-22-6511

FAX.0225-95-5867（本社）〒 111-8533 東京都台東区浅草橋5-13-6 三朋ビル

http://www.noda-co.jp/（富士川事業所）〒 421-3306 静岡県富士市中之郷648-1

http://www.noda-co.jp/（本社工場）〒 684-0075 鳥取県境港市西工業団地100番地

https://www.nisshin.gr.jp/（四国工場）〒 773-0006 徳島県小松島市横須町5-38

https://www.nisshin.gr.jp/（三重工場）〒 519-2153 三重県多気郡多気町河田1343-1

https://www.nisshin.gr.jp/

湖北ベニヤ株式会社〒 690-0026 島根県松江市富士見町3-13

島根合板株式会社〒 697-1326 島根県浜田市治和町口895-2

新栄合板工業株式会社

http://www.oshika.co.jp/niigatagohan/（舞鶴工場）〒 625-0133 京都府舞鶴市平1000

販売 セイホク株式会社

松江エヌエル工業
株式会社

FAX

http://www.hayashi-hys.co.jp/〒 508-0421 岐阜県中津川市加子母5371番地17* 株式会社 日新

TEL

（本社）
〒 541-0041 大阪府大阪市中央区北浜4-8-4

森の合板協同組合

株式会社ノダURL

TEL.03-5687-6222

TEL.0545-81-1031

TEL.0859-47-0303

TEL.0885-38-6103

TEL.0598-38-6003

FAX.03-5687-6225

FAX.0545-81-0074

FAX.0859-47-0313

FAX.0885-38-6113

FAX.0598-31-3349

https://www.nisshin.gr.jp/
TEL.0852-37-0301

FAX.0852-37-2174

https://www.nisshin.gr.jp/
TEL.0855-27-1625

FAX.0855-27-3685（本社）〒 113-0033 東京都文京区本郷1-25-5合板ビル

http://www.matsue-nl.co.jp（松江工場）〒 690-1401 島根県松江市八束町江島1376-2

http://www.matsue-nl.co.jp（本社）〒 113-0033 東京都文京区本郷1-25-5合板ビル

https://www.shin-ei-style.co.jp（水俣工場）〒 867-0034 熊本県水俣市袋赤岸海50

https://www.shin-ei-style.co.jp

TEL.03-3818-1935

TEL.0852-76-3730

TEL.03-3816-2548

TEL.0966-63-2141

FAX.03-3817-0425

FAX.0852-76-3900

FAX.03-3817-0425

FAX.0966-63-2145（大分工場）
https://www.shin-ei-style.co.jp〒 879-4401 大分県玖珠郡玖珠町大字四日市848-32 TEL.0973-77-2112 FAX.0973-77-2113※3×6（910×1,820㎜）サイズは全てのメーカーで生産しています。
3×8（910×2,430㎜）、3×9（910×2,730㎜）、3×10（910×3,030㎜）等の長尺サイズは * で表示したメーカーのみ生産可能です。

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ネダノンマニュアル改訂委員会

委員名簿

企画・編集
渋沢 龍也

国立研究開発法人 森林研究・整備機構

青木 謙治

東京大学大学院農学生命科学研究科

谷川 信江

東京大学大学院農学生命科学研究科

杉本 健一

国立研究開発法人 森林研究・整備機構

森林総合研究所

原田 寿郎

国立研究開発法人 森林研究・整備機構

森林総合研究所

槌本 敬大

国立研究開発法人 建築研究所

朝倉 靖弘

地方独立行政法人 北海道立総合研究機構

後藤 隆洋

公益財団法人 日本住宅・木材技術センター 試験研究所

平野

森林総合研究所

森林研究本部 林産試験場

茂 株式会社一条工務店

松尾 和午

三井ホームコンポーネント株式会社

技術情報作成・指導神谷 文夫 セイホク株式会社
名波 直道

静岡大学農学部 環境森林科学科

岡崎 泰男

秋田県立大学 木材高度加工研究所

齋藤 宏昭

足利大学工学部 創生工学科

三井 信宏

国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所

東野

岩手県林業技術センター

正

大西 裕二

宮城県林業技術総合センター

池田 元吉 熊本県林業研究指導所
河村進

島根県産業技術センター

岡田恒

公益財団法人日本住宅・木材技術センター

鴛海 四郎

公益財団法人日本住宅・木材技術センター

北澤 芳彦

株式会社ポラス暮し科学研究所

野田 将樹

株式会社ポラス暮し科学研究所

上廣株式会社ポラス暮し科学研究所太

松岡 大介 株式会社ポラス暮し科学研究所
照井 清貴

株式会社ポラス暮し科学研究所

本書のデータ及び内容についての無断転載転用を禁止します。
「ネダノン」は、東京合板工業組合の商標登録です。（登録番号第 4407164 号）「ネダノン QF45」は、東京合板工業組合の商標登録です。
（登録番号第 4934700 号）「ネダノン スタッドレス５+」は、東京合板工業組合の商標登録です。（登録番号第 5136171 号）
本書は、農研機構生研支援センター「「知」の集積と活用の場による研究開発モデル事業」の支援を受けて作成しました。
2021 年 4 月１日

第 1 版第１刷

発行所
日本合板工業組合連合会〒 101-0061 東京都千代田区神田三崎町 2-21-2
TEL.03-5226-6677

FAX.03-5226-6678

URL : https://www.jpma.jp/

印刷所
日本印刷株式会社

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ネダノンマニュアル

9

マニュアル Ver.

ver・9

日本合板工業組合連合会

日本合板工業組合連合会

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日本合板工業組合連合会

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