2019年4月作成（基準日：2019年3月末）

情報提供資料りそなアジア・ハイ・イールド債券ファンド
追加型投信／海外／債券
アジア通貨コース

高金利通貨コース

ブラジルレアルコース

米ドルコース

日本円コース【 アジア・ハイ・イールド債券市場の動向について 】
FRB(米連邦準備制度理事会)をはじめECB(欧州中央銀行)がハト派的な姿勢を強め、今後の利上げに対して慎重な姿勢を示したことや、米中通商協議に対する進展期待が高まったこと等を受けて、アジア・ハイ・イールド債券の利回りは前四半期末比で低下(債券価格は上昇)しました。
中国では、12月に中国人民銀行が中小企業向け融資を増やした銀行を対象に貸出金利を引き下げるといった金融緩和への積極姿勢が好感されており、クレジットスプレッドの縮小(債券価格は上昇)も見受けられ、アジア・ハイ・イールド債券の価格上昇率はアジアの投資適格債券の価格上昇率を上回って推移しました。
また、インドとパキスタンとの間で軍事的な緊張が高まるなどの懸念材料もありましたが、アジア・ハイ・イールド債券への特段の影響はなく、債券価格はほぼ一本調子に上昇しました。

【 各国・地域のハイ・イールド債券価格指数の推移 】
300
アジア・ハイ・イールド債券

250

米国ハイ・イールド債券
欧州ハイ・イールド債券

200
150
100
50
2005年9月末

2008年9月末

2011年9月末

2014年9月末

2017年9月末

・出所: Bloombergより作成 (2005年9月末＝100として指数化)
・期間: 2005年9月30日 ～ 2019年3月31日※アジア・ハイ・イールド債券：JPモルガン・アジア・クレジット・インデックス(BB格以下・社債)、米国ハイ・イールド債券：ICE BofAML・USハイイールド・マス
ターⅡ・コンストレインド・インデックス 、欧州ハイ・イールド債券：ICE BofAMLヨーロピアン・カレンシー・ハイ・イールド・コンストレインド・インデックス※アジア・ハイ・イールド債券および米国ハイ・イールド債券はドルベース、欧州ハイ・イールド債券はユーロベース※上記は当資料作成時点での情報を基に作成したものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

12019年4月作成（基準日：2019年3月末）

情報提供資料【 今後の見通し 】
FRBが今後の金融引締めに対して慎重な姿勢を示していることや、米中通商協議に進展が見受けられることはアジア・ハイ・イールド市場にとってポジティブな材料であり、クレジットスプレッドは引き続き縮小傾向で推移する見込みです。
米国の追加利上げ観測の後退に伴って新興国市場への資金回帰の動きが広がっており、この動きは今後も続く見通しです。
アジア各国の経済基盤は引き続き堅調であり、企業の財務基盤も健全な状況にあることから、中長期的にはアジア・ハイ・イールド債券市場の底堅い推移を予想しています。

【 アジア通貨コース 】【 基準価額の推移 】（円）
30,000

（億円）
900
800

25,000700

20,000600
500

15,000400

10,000

300

（億円）
300

25,000250

20,000200

15,000150

10,000100

5,000

5010002011年9月30日（円）
30,000200

5,00002014年9月30日【 高金利通貨コース 】

0

2017年9月30日

2011年9月30日

（億円）
900
800

25,000700

20,000600
500

15,000400

10,000300

2012,00015

11,00010

10,0005

9,000

0
2014年9月30日

（億円）
25

13,0001000
2011年9月30日（円）
14,000200

5,000

2017年9月30日【 米ドルコース 】【 ブラジルレアルコース 】（円）
30,0000
2014年9月30日

8,000
2014年5月23日

2017年9月30日

0
2016年5月23日

2018年5月23日【 日本円コース 】（円）
16,000（億円）
250

15,00014,000200

13,00012,000150

11,00010,000

100

9,000
8,000

50

7,000
6,000
2011年9月30日

0
2014年9月30日

2017年9月30日※基準価額(税引前分配金再投資)は、分配実績があった 場合 に、 税引 前の分配金を決算日の基準価額で再投資したものとして計算しています。
※基準価額及び基準価額(税引前分配金再投資 )の計算 において 信託 報酬 は控除されています。
※分配実績がない場合、あるいは設定来累 計の分配 金額 が少 額の場合 、基 準価額及び基準価額(税引前分配金再投資)のグラフが重なって表示される場合 があります。

・期間(アジア通貨コース、高金利通貨コース、ブラジルレアルコース、日本円コース): 2011年9月30日
2014年5月23日 ~ 2019年3月29日・期間(米ドルコース):~2019年3月29日※上記は当資料作成時点での情報を基に作成したものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

22019年4月作成（基準日：2019年3月末）

情報提供資料
下記チャートは当ファンドの基準価額がどのような要因で動いたのかを示す変動要因分析チャートです。現在の基準価額は10,000円を割り込んでいますが、主な下落要因は分配金のお支払い(水色部分)だったということがお分かり頂けると思います。
現在はアジア・ハイ・イールド債券のインカム収入(薄緑色部分)の概ね範囲内で分配金をお支払いするようにしているため、分配金が基準価額を大きく押し下げる要因にならないようになっています。
【 基準価額の変動要因分析 】
アジア通貨コース

高金利通貨コース(円)+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000
2011年9月30日(円)

2014年10月1日

(円)

(円)

+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,0002017年10月5日

ブラジルレアルコース

2011年9月30日(円)+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000
2011年9月30日(円)+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000
2014年10月1日

2017年10月5日

米ドルコース(円)(円)+4,000+4,000+3,000+3,000+2,000+2,000+1,000+1,000+0+0▲1,000▲1,000▲2,000▲2,000▲3,000▲3,000▲4,000▲4,000▲5,0002014年5月23日

2017年10月5日

2014年10月1日▲5,0002016年5月27日

2018年5月29日

日本円コース(円)(円)+6,000+5,000+4,000+3,000+2,000+1,000+0▲1,000▲2,000▲3,000▲4,000▲5,000▲6,000▲7,000▲8,000▲9,0002011年9月30日+6,000+5,000+4,000+3,000+2,000+1,000+0▲1,000▲2,000▲3,000▲4,000▲5,000▲6,000▲7,000▲8,000▲9,0002014年10月1日

2017年10月5日

・出所: Bloomberg等より作成
2011年9月30日・期間(米ドルコース以外):～ 2019年3月29日

アジハイ債券(うち価格変化等)
アジハイ債券(うちインカム収入)
為替取引によるプレミアム
為替ヘッジコスト/プレミアム
為替変動
分配金
信託報酬
その他
基準価額の変動幅・期間(米ドルコース): 2014年5月23日～ 2019年3月29日※当資料の変動要因分析値は簡便法に基づく概算値であり、実際の基準価額の変動要因を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための参考値としてご覧ください。また、計算式や分類等は過去に遡って予告なく変更される場合があります。※過去のデータに基づいて作成したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

32019年4月作成（基準日：2019年3月末）

情報提供資料
下記チャートは税引前分配金を再投資した場合(または分配金をお支払いしなかった場合)における基準価額の変動要因分析で、ファンドの損益要因をより直感的にご理解頂くためのチャートです。
分配金を再投資した場合、その後のトータルリターン(分配金を加味した基準価額の変動率)がプラスであれば、再投資した分配金からの複利効果により、分配金を受け取った場合に比べて評価益額が大きくなる傾向にあります。
【 基準価額(税引前分配金再投資)の変動要因分析 】
アジア通貨コース(円)(円)+20,000+18,000+16,000+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,0002011年9月30日(円)+20,000+18,000+16,000+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,0002014年10月1日

2017年10月5日

高金利通貨コース(円)+25,000+25,000+20,000+20,000+15,000+15,000+10,000+10,000+5,000+5,000+0+0▲5,000▲5,000▲10,000▲10,000▲15,000
2011年9月30日▲15,000
2014年10月1日

ブラジルレアルコース(円)+22,000+20,000+18,000+16,000+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000
2014年10月1日

2017年10月5日

米ドルコース+22,000+20,000+18,000+16,000+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000
2011年9月30日(円)

2017年10月5日

(円)

(円)

+4,500+4,000+3,500+3,000+2,500+2,000+1,500+1,000+500+0▲500▲1,000▲1,500▲2,000▲2,5002014年5月23日+4,500+4,000+3,500+3,000+2,500+2,000+1,500+1,000+500+0▲500▲1,000▲1,500▲2,000▲2,5002016年5月27日

2018年5月29日

日本円コース(円)+8,000(円)+8,000+7,000+7,000+6,000+6,000+5,000+5,000+4,000+4,000+3,000+3,000+2,000+2,000+1,000+1,000+0+0▲1,000▲1,000▲2,000▲2,000▲3,0002011年9月30日▲3,0002014年10月1日

2017年10月5日

・出所: Bloomberg等より作成
2011年9月30日・期間(米ドルコース以外):～ 2019年3月29日

アジハイ債券(うち価格変化等)
アジハイ債券(うちインカム収入)
為替取引によるプレミアム
為替ヘッジコスト/プレミアム
為替変動
信託報酬
その他
基準価額(税引前分配金再投資)の変動幅

・期間(米ドルコース): 2014年5月23日～ 2019年3月29日※当資料の変動要因分析値は簡便法に基づく概算値であり、実際の基準価額の変動要因を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための参考値としてご覧ください。また、計算式や分類等は過去に遡って予告なく変更される場合があります。※過去のデータに基づいて作成したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

42019年4月作成（基準日：2019年3月末）

情報提供資料52019年4月作成（基準日：2019年3月末）

情報提供資料6

2019年4月作成（基準日：2019年3月末）

情報提供資料7

2019年4月作成（基準日：2019年3月末）

情報提供資料※ JP モルガン・アジア・クレジットインデックス（BB 格以下・社債）は、JP モルガン・セキュリティーズ・インクが公表しているインデックスであり、その著作権および知的財産権は同社に帰属します。
※ ICE BofAML・US ハイ・イールド・マスターⅡ・コンストレインド・インデックス、及び、ICE BofAML・ヨーロピアン・カレンシー・ハイ・イールド・
コンストレインド・インデックスは、ICE Data Indices, LLC、その関係会社（「ICE Data」）及び／又はその第三者サプライヤーの財産であり、損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社による使用のためにライセンスされています。ICE Data 及びその第三者サプライヤーは、その使用に関して一切の責任を負いません。

82019年4月作成（基準日：2019年3月末）

情報提供資料9

2019年4月作成（基準日：2019年3月末）

情報提供資料りそなアジア・ハイ・イールド債券ファンド■販売会社（順不同、○は加入協会を表す）
販売会社名
株式会社りそな銀行
株式会社埼玉りそな銀行
株式会社関西みらい銀行

区分
登録金融機関登録金融機関登録金融機関

＜備考欄の表示について＞※１ 記載の日付より新規お取扱いを開始します。
※２ 記載の日付以降の新規お取扱いを行いません。
※３ 新規のお取扱いを行っておりません。

2019年4月9日 現在
登録番号
近畿財務局長(登金)第3号
関東財務局長(登金)第593号
近畿財務局長(登金)第7号

日本証券業協会○○○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会○○○

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

備考＜ご留意事項＞
・上記掲載の販売会社は、今後変更となる場合があります。
・上記掲載以外の販売会社において、お取扱いを行っている場合があります。
・詳細は販売会社または委託会社までお問い合わせください。

当資料は損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社（以下、弊社）により作成された情報提供資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。投資信託は金融機関の預金と異なりリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配金の保証はありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。当資料は弊社が信頼できると判断した各種情報に基づいて作成されておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。当資料に記載された意見等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。投資信託の設定・運用は委託会社が行います。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書（交付目論見書）の提供は、販売会社において行います。

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