（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和4年7月31日 ※1（前回公表年月日：令和3年7月31日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

ミス・パリ・ビューティ専門学校

平成22年1月19日

本鍋田 あゆみ

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人
ミスパリ学園171-0014〒（住所） 東京都豊島区池袋2丁目23番3号（電話） 03-3988-8198
所在地
461-0005〒（住所） 愛知県名古屋市東桜1-8-3（電話） 052-957-6341

理事長
下村 朱美

平成20年3月26日

分野

認定課程名

認定学科名

専門士

高度専門士

衛生

専門課程（美容）トータルビューティ学科

平成23年12月23日
文部科学省告示第167号

-

学科の目的

企業で実施されている技術、理論及び社員研修の一部をカリキュラム化し、学校に導入をする。それにより企業の求める人材育成が可能となり、より職業に直結した実践的な教育を行うことを目的とする。

認定年月日

平成27年2月17日

修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

2085

1035

0001050

昼間

年時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

兼任教員数

総教員数

240人

226人

1人

20人

12人

32人

学期制度

長期休み

学修支援等

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日■学年始：4月上旬■夏 季：7月下旬～8月下旬まで■冬 季：12月下旬～翌年1月上旬まで■学年末：3月中旬～4月上旬まで■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
定期的な個人面談、欠席・遅刻者への指導のための対応電
話、メール、保護者との三者面談等

成績評価

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
評価の基準：試験成績、実習成果、履修状況、学習態度等を考慮し、総合的に行う

卒業・進級
条件

卒業要件：所定のカリキュラムを履修し、学校の定める各科目の出席必要時間（履修時間）を満たしている者が、所定の期間内に全授業科目について修了認定を受ける事によって卒業する事が出来る。
■課外活動の種類（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等

課外活動■主な就職先、業界等（令和3年度卒業生）㈱ミスパリ、エステティックサロン、美容部員、ネイルサロン

ビューティコンペティションの参加、委員会活動（学級委員、備品管理、美化、オープンキャンパス、SNS、学内サロン、学園祭、アルバム、謝恩会）等
無■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和3年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）■就職指導内容
キャリア教育（自己分析、履歴書の書き方、模擬面接等）、合
同企業説明会、サロン見学、卒業生講話、就職面談、マナー講座

就職等の状況※２■卒業者数：■就職希望者数
■就職者数
■就職率
：
■卒業者に占める就職者の割合：■その他・進学者数：
・卒業のみを目指す：

76人

5858
100人
人％

76.3％

資格・検定名種別

認定ビューティセラピスト
ダイエットアドバイザー
ビューティアドバイザー
認定スパセラピスト
サービスマナー検定1級

ﾊﾟｰｿﾅﾙｶﾗｰ検定
ﾓｼﾞｭｰﾙ3③③
③
③③

受験者数
78人
72人
38人
51人
71人

合格者数
63人
45人
36人
39人
53人

③53人

50人

主な学修成果
（資格・検定等）※３※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）

10人
8人■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（令和2021年度ビューティコンペティション 学生2年生 ボディ部門第三位

3 年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）■中途退学者

■中退率

21 名

11 ％

令和3年4月1日時点において、在学者200名（令和3年4月1日入学者を含む）
令和4年3月31日時点において、在学者179名（令和4年3月31日卒業者を含む）

中途退学の現状■中途退学の主な理由
進路変更、病気、学校生活不適応■中退防止・中退者支援のための取組
コミュニケーション講座やレクリエーションの実施により人間関係構築の支援を行い、年３回以上担任教員や他職員との個別面談を実施した。学
業成績不審者には別途補講授業の開講を行い、進路変更希望者には本人の希望・適正について聞き取りと面談を行い、保護者同伴で希望する進路に向けての進学先紹介等を行っている。
■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有※有の場合、制度内容を記入

経済的支援制度〇特待生制度：本学の入学選考又は進級試験に合格し、学業・人物ともに優秀な学生に対し、学費の一部を免除する制度（第1種：50万円、第2種：30万円、第3種：20万円、第4種：10万円、第5種、5万円免除）〇皆勤減免制度：高校生活で皆勤の学生に対して、学費の一部を免除する制度（10万円免除）■専門実践教育訓練給付：非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による学校評価

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体： 0

受審年月： 0

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ0当該学科のホームページ https://www.miss-paris.ac.jp/tokyo/
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針①企業で行っている教育内容の一部を学校プログラムに導入し、技術レベルの高い教育を行う事により、即戦力人材を育成する。
②就職のミスマッチを未然に防ぐため、より実践的な教育内容とする。
③定期的に教育プログラムの見直しを行い、学校、企業のニーズを相互確認する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記①企業及び業界団体関係者を含めた委員会を開催し、新しい知識や技術、接客マナー等社会人として必要とされていることについて意見交換を実施し、学校関係者評価委員会を取り入れ、カリキュラムの工夫や改善を検討する。
②教育課程編成委員会で検討したカリキュラムに基づき、学校主導でカリキュラムの見直し及び決定を行う。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和4年7月31日現在

名 前

所属

任期

種別

本鍋田 あゆみ

ミス・パリ・ビューティ専門学校 校長

令和3年4月1日～令和5年3月31日（2年）

宇賀神 亜季

ミス・パリ・ビューティ専門学校 教育課 主任

令和3年4月1日～令和5年3月31日（2年）－

須賀谷 映子NPO法人 日本スパ・ウエルネス協会 教育委員長

令和3年4月1日～令和5年3月31日（2年）

③

越川 治枝

株式会社シェイプアップハウス 教育部 部長

令和3年4月1日～令和5年3月31日（2年）③－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回開催（7～9月、11～1月）（開催日時（実績））
令和2年度 第1回 令和3年9月17日 14：00～16：00
令和3年度 第2回 令和4年1月19日 10：00～12：00
令和4年度 第1回 令和4年7月15日 10：00～12：00
令和4年度 第2回 令和4年12月 実施予定
（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

①新型コロナウイルス感染症拡大防止対策について、１つ１つ丁寧に行っている。それに加えて、美容や健康を学ぶ学校に通うメリットとなるよう、自らの免疫力をあげていくための生活指導や食事指導を加えている。
②理論授業においてオンライン授業が主流となっている分、相モデルで行う実技授業や対面授業が大変貴重なものになる。授業のメリハリをつけ、対面でできる時こそ、本番感を出し、集中して取り組めるようにしている。
③「お客様の目線で」というポイントを大事に、より実践に近い状態まで教室内を整えてから実技授業を開始するようにしている。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針①実際の店舗で行われている接客・技術を中心とする教育プログラムとし、接客業に不可欠な社会的基礎力を習得する。
②企業の現場で目指す接客・技術・知識のレベルの考え方を基本に教育する。
③すべての項目において、現場の顧客に満足を与えることを第一に考えた教育をする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記①企業の社員が先輩として、現場で経験した失敗例、成功例、失敗から学んだこと、アドバイス等をする。
②現場で通用する技術・知識の実習プログラムとレベル試験を、新人社員研修と同様に行う。
③現場顧客の要求等の最新情報を伝える。
④企業教育担当者が最終評価表に基づき、各種技術・マナーについて学生の評価を行う。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等美顔マッサージなどのフェイシャル基礎技術を徹底して指導す
フェイシャル技術実習 るとともに、エステティックサロンでの現況を学び、必要な知識 株式会社 ミスパリや情報を取り入れ、より実践的な技術を学ぶ。
基本６手技を用いて行うボディマッサージなどの基礎技術を徹ボディ技術実習
底して指導するとともに、エステティックサロンでの現況を学株式会社 ミスパリ
び、必要な知識や情報を取り入れ、より実践的な技術を学ぶ。
毛根からの処理を施す、美容電気脱毛技術を徹底して指導す
関連技術実習（脱毛） るとともに、エステティックサロンでの現況を学び、必要な知識 株式会社 ミスパリや情報を取り入れ、より実践的な技術を学ぶ。
サロンでの実際の動きを想定し、オープンキャンパス等でのおサロンワーク客様対応がスムーズにできるように、接客面でのレベルアップ 株式会社 ミスパリを目指す。
キャリア教育前年度の卒業生に、実際に働いてみた感想、学生時代に取り組んでおけば良かったことなどの講話を依頼し、社会人になる
株式会社 ミスパリ
前の不安を解消しながら、今やるべきことや将来働く事への意欲を持たせる。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記①校長は教職員研修規定に定められた年度計画を作成し、企業との研修を実施。
②企業の要求する技術レベルを教えることができるよう、教員の達成レベルのチェック・指導を行う。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 認定講師研修期間：

令和4年3月23日（水）連携企業等： 日本スパ・ウエルネス協会
対象： 協会認定講師①コロナ対策について ②新規認定講師紹介 ③資格改訂について ④教科書の改訂について内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 株式会社 ミスパリ
研修名： トータルビューティ学科研修
期間：

令和4年4月1日（金）①学生指導について ②補講システムの改訂
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 技術研修期間：

令和4年12月

実技授業における、手技技術統一
内容②指導力の修得・向上のための研修等研修名： 資格試験改訂に伴う研修期間：2022年8月9日（火）内容

認定ビューティセラピスト資格試験の改訂内容について

対象： トータルビューティ学科担当講師

連携企業等： 株式会社 ミスパリ
対象： トータルビューティ学科担当講師

連携企業等： 日本スパ・ウエルネス協会
対象： 協会認定講師

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針①教育に対する質や熱意等に関するアンケートを取り、教育内容や姿勢に関する見直しを随時行うこととする。
②次年度以降においては、卒業生あるいは保護者に対しても同様のアンケートを行うことにより、更に充実した職業専門教育を目指す。

（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
学校のビジョン及びそれを実現するための方針作成並びに理解（２）学校運営事業計画等の沿った運営方針の策定（３）教育活動
教育内容は、教育理念・教育目標とその一貫性（４）学修成果
学生の就職に関する目標設定とその成果（５）学生支援
学生の心身面での管理・支援体制（６）教育環境
教育目標達成に必要な施設・設備・教材の整備（７）学生の受入れ募集
学生募集の計画とその成果（８）財務
適正な予算管理の執行（９）法令等の遵守
法令及び、専修学校設置基準の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
学校の教育資源・施設を活用した社会貢献と地域貢献（１１）国際交流
留学生規定の整備※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
進級率・卒業率アップの目標や継続的な学校環境の向上に努め、自己評価及び学校関係者評価の意見を基に、就職後に役立つ資格取得を目標にカリキュラムやシラバスを作成している。企業や業界が求める技術・知識・接客を徹底して指導し、就職希望者に関しては100％採用内定を頂いている。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前所属

任期

種別

平山 浩篤

株式会社シェイプアップハウス 取締役

令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）杉原 昭二

学校法人ミスパリ学園理事、評議員

令和4年4月1日～令和6年3月31日
（２年）

学校評議員

須賀谷 映子NPO法人日本スパ・ウエルネス協会 教育委員長

令和4年4月1日～令和6年3月31日（２年）

業界団体等委員

越川 治枝

株式会社シェイプアップハウス

進藤 大

株式会社ｓｌｉｎｅ 代表取締役

令和4年4月1日～令和6年3月31日
（２年）

企業等委員

宮腰 大司

有限会社ヘアーゲスト 代表取締役

令和4年4月1日～令和6年3月31日
（２年）

企業等委員

令和4年4月1日～令和6年3月31日

教育部 部長 （２年）

企業等委員

企業等委員

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://www.miss-paris-tokyo.ac.jp/tokyo/info/
令和4年7月31日
公表時期：
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
当該学科は、即戦力人材を育成、輩出することを基本方針としていることから、卒業生の就職状況、資格取得状況等を 企業に定期的に報告し、教育連携の成果を確認する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校の沿革、教育理念（２）各学科等の教育目指せる資格、卒業後の進路（３）教職員講師紹介（４）キャリア教育・実践的職業教育
最先端の技術を学ぶ、洗練された美のプロフェッショナルを育成（５）様々な教育活動・教育環境
学校行事、最先端の設備（６）学生の生活支援
学生寮（７）学生納付金・修学支援
奨学金制度の充実（８）学校の財務決算概要報告（９）学校評価
自己評価・学校関係者評価の報告書（１０）国際連携の状況
留学生規定の整備（１１）その他
ボランティア活動、地域貢献※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.miss-paris.ac.jp/tokyo/info/
令和4年7月31日
公表時期：

授業科目等の概要（専門課程（美容）トータルビューティ学科）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

1 ○

伝承美学

配
当年
次・学
期

授業科目概要

授
業
時
数

華道、茶道

60

授業方法
実
単験
講 演 ・位実
習
数 義 習 ・実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

4 △ ○

○

○ ○

2 ○ ○

表現・芸術文化論

トータルコーディネート、パーソナルカラー、教養、サロン経営、中国語、ボディメイキング※一部選択授業

165 11 ○

○

○ ○ ○

3 ○

ビジネス実務基礎

英会話、サービスマナー検定対策、キャリア教育、ICT教育

165 11 ○

○

○ ○ ○

4 ○

フェイシャル総合理 エステティック概論、エステティック機器学、皮膚科学、論
関連法規、化粧品学135 9 ○○○

105 7 ○

○

○

90

6 ○

○

○ ○

ボディ総合理論5 ○解剖生理学、栄養学、ホメオスタシス、運動生理学【ビューティセラピストコース】
メイク、ネイル、美容電気脱毛論、アロマテラピー、ボディメイキング、リフレクソロジー

6 ○関連技術理論7 ○健康管理学

衛生消毒、救急法、美容痩身学、免疫学、スパ概論

60

4 ○

○

○

8 ○

心理学

カウンセリング、コミュニケーション学、心身生理

60

4 ○

○

○

60

4 ○

△

○

○

○
○

2年間

フェイシャル実技理
フェイシャル実技理論（カウンセリング学含む）
論

9 ○
10 ○

11

【ビューティアドバイザーコース】
メイク、ネイル、美容電気脱毛論、アロマテラピー、ビューティカウンセリング○ボディ実技理論

ボディ実技理論（カウンセリング学含む）

60

4 ○

△

○

○

関連技術実技理論【ビューティセラピストコース】
メイク、ネイル、WAX脱毛、アロマテラピー、ボディメイキング、リフレクソロジー

75

5 ○

△

○

○ ○ ○

【ビューティアドバイザーコース】
メイク、ネイル、WAX脱毛、アロマテラピー

12 ○ ○

13 ○ ○

14○

フェイシャル基礎実技、フェイシャル専門機器実技、フェイシャル専門マッサージ実技、フェイシャル技術実
フェイシャル専門応用実技、習フェイシャル専門実技（メイクも含む）※一部選択授業
ボディ技術実習

関連技術実習

ボディ基礎実技、ボディ専門実技、ボディ専門応用実技※一部選択授業【ビューティセラピストコース】
ネイル、脱毛実技、アロマテラピー、リフレクソロジー、
ボディメイキング360 12

△

○

○

○

○

300 10

△

○

○

○

○

210 7

△

○

○

○ ○ ○

○

○ ○ ○

○

○ ○ ○

【ビューティアドバイザーコース】
ネイル、メイク、関連実技

15 ○

校内行事

学術会議、ミスパリ祭、芸術鑑賞、球技大会等

60

16 ○

サロン実習

オープンキャンパス、サロン実習、学内サロン

120 4

合計

16

2 △

科目

2085 単位（単位時間）

卒業要件及び履修方法
授業期間等
所定のカリキュラムを履修し、学校の定める各科目の出席必要時間（履修時間）を満たして卒業要件：１学年の学期区分いる者
履修方法： 全科目履修
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

○

2期
26 週