2023 年 9 月 28 日放送

日薬アワー 「電子版お薬手帳ガイドライン」と日薬 e お薬手帳 3.0
日本薬剤師会常務理事 原口 亨
医療におけるデジタル化が、医療 DX の掛け声の下、急速に進んでいます。
薬局内の機器の電子化や自動化とともに、以前から実施されている調剤報酬等のオンラインによる請求などに加え、現在ではオンライン診療やオンライン服薬指導も徐々にではありますが始まっています。また、今年の 1 月からの電子処方箋の発行やオンライン資格確認の原則義務化など、ある意味、直近で想定されていた薬局におけるデジタル化の流れは計画の段階から実行・普及の段階に移行し、さらには医療 DX と呼ばれる新たなステージへ移ってきています。
さて、一気に進み始めた薬局のデジタル化ですが、薬局においては非常に早い段階からスマートフォン等の携帯端末での利用を目的としたアプリである電子お薬手帳を運用しています。本年 3 月には厚生労働省より新しい「電子版お薬手帳ガイドライン」が示されましたが、これに合わせ新しいガイドラインに準拠すべく日本薬剤師会では新しい電子お薬手帳「e お薬手帳 3.0」をリリースし、対応を進めています。
電子お薬手帳
さて、電子お薬手帳は、スマートフォン等の携帯端末で服薬情報や利用者の基本情報を管理することができるシステムですが、お薬手帳の意義及び役割は、利用者自身が自分の服用している医薬品について把握するとともに正しく理解し、服用した時に気付いた副作用や薬の効果等の体の変化、服用したかどうか等を記録することで、医薬品に対する意識を高め、セルフメディケーション・健康増進や医薬品のより安全で有効な薬物療法に繋げることです。また、複数の医療機関を受診する際、薬局にて調剤を受ける際、要指導医薬品や一般用医薬品を購入する際に、利用者が医療機関の医師や薬局の薬剤師にお薬手帳を提示することにより、相互作用や重複投与を防ぎ、医薬品のより安全で有効な薬物療法に繋げることです。これらの役割のあるお薬手帳ですが、その電子化において日本で最初に運用が開始されたのは 2014 年の大阪府薬剤師会による「大阪 e お薬手帳」です。2011 年 3 月に発生した東日本大震災において、服薬情報を管理できる紙ベースの「お薬手帳」が避難所等における医療活動で非常に有用であった経験に基づき、患者や地域住民が常に持ち歩く携帯電話やスマートフォンを活用した服薬情報管理を目的として開発されました。日本薬剤師会では2015 年に「日薬 e お薬手帳」をリリースし、会員の勤務する薬局を中心に利用されています。
現在では、日本薬剤師会による電子お薬手帳以外にも、多くの電子お薬手帳アプリがあり、様々な付加機能を搭載することにより各々が特徴や有用性を訴求しています。

現在、厚生労働省におけるデータヘルス改革の推進に伴い、電子お薬手帳を取り巻く環境は大きく変化しています。オンライン資格確認システム、及び電子処方箋の運用に伴って、医療機関・薬局では直近の処方・調剤情報の閲覧が可能となり、利用者においてもマイナポータルによって閲覧することが可能となりました。また、電子お薬手帳とともに各種ヘルスケアアプリの普及に伴い、PHR（Personal Health Record）として日常生活の中で得られる健康情報等の蓄積・管理も可能となり、電子的な情報の利活用を通じた健康増進のより一層の推進が期待されています。加えて、オンライン服薬指導やオンライン診療のサービスの普及も期待されています。
また、マイナポータルを利用すれば、過去数年分の薬剤情報の閲覧・取得が可能ですが、それより古い期間の薬剤情報や、利用者が薬局等で購入した要指導医薬品や一般用医薬品の情報は含まれていないため、今後、薬剤師や薬局に更なる役割が求められているセルフメ
ディケーション・健康増進、医薬品のより安全で有効な薬物療法を実現するためには、一般用医薬品等も含めた、利用者が服用している医薬品の一元的・継続的な管理が重要となります。そのため、電子お薬手帳には、単に調剤された薬剤の情報を継続的に記録するだけでなく、マイナポータルとの連携だけでは得られない一般用医薬品等の情報や利用者に個別に提供された連絡・注意事項等の情報も把握・管理できるようにすることや、利用者による服薬管理を支援するためのツールとして活用されることが期待されています。
加えて、他のヘルスケアアプリ等の PHR サービスとの連携等により、各種健康情報と併せて健康づくりの支援ツールとしての活用やオンライン服薬指導など関連したサービスと連携することも期待されています。
現在は紙のお薬手帳の利用者が多い状況ですが、高齢者などスマートフォンの操作に不慣れな方もおられるため、電子お薬手帳の利用を勧奨する際は、電子お薬手帳の意義やメリット等の丁寧な説明の実施や、紙のお薬手帳も利用可能であることを示し、利用者の希望や閲覧に必要な機器の保有状況の確認を実施した上でアナウンスすることが求められます。
また、電子お薬手帳サービスの利用を希望されているがスマートフォンの操作等に不慣れな方に対しては、薬局において操作方法や利用方法を丁寧に説明することが必要です。

電子版お薬手帳ガイドライン
令和 4 年度厚生労働省委託事業「データヘルス改革を見据えた次世代型お薬手帳活用推進事業」を通じて、オンライン資格確認の普及、電子処方箋の運用開始、マイナポータルを通じた閲覧範囲の拡大といったデジタル技術の進展を踏まえて電子お薬手帳に求められる役割・機能、要指導医薬品・一般用医薬品を含めた薬剤情報の一元的な管理の重要性を整理した「電子版お薬手帳ガイドライン」が示されました。
本ガイドラインにおいては、「実装すべき機能」、「実装が望ましい機能」、「将来的に実装が望ましい機能」として、電子版お薬手帳に求められる機能が体系的に整理されています。
「実装すべき機能」については、本通知の発出から 1 年を目処として実装することとなっています。
実装すべき機能としては、マイナポータルから提供される薬剤情報等を取り込む機能や一般用医薬品も含め有効成分を表示する機能などに加え、利用者が秘匿したい情報を指定可能な機能も求められています。
実装が望ましい機能としては、 調剤された医薬品の変更等を認識しやすくする機能や、重複投与・相互作用に関するアラート機能、 利用者と薬剤師等が相談・連絡等を行うことが可能な機能に加え、電子処方箋や薬局内システムとの連携などが明示されています。
将来的に実装が望ましい機能には、 健康食品を含めた相互作用に関するアラート機能や重要な情報をタイムリーに配信する機能、オンライン服薬指導等に係るアプリや他の PHRとの連携が可能な機能、医師・薬剤師の情報共有機能などの記載があります。
日本薬剤師会「e お薬手帳 3.0」
さて、日本薬剤師会の電子お薬手帳に関しては、従前からの運営事業者の電子お薬手帳事
業終了の意向に伴い、新しい運営事業者と共に第３世代となる新しい電子お薬手帳アプリ「e お薬手帳 3.0」の運用を開始しています。日本薬剤師会「e お薬手帳 3.0」においてもガイドラインに記載の機能等の実装に向け準備を進めています。
さて、今後、工程表に基づき進んでいく医療 DX において「全国医療情報プラットフォーム」というものがあります。
「全国医療情報プラットフォーム」は多くの情報の共有を実現します。その中には医薬品の処方や調剤に関する情報も含まれていますが、マイナポータルによる医薬品情報の提供は直近数年間の情報に限定されています。また、要指導医薬品や一般用医薬品の情報は含まれないなど、医薬品等を中心とした情報の管理に関しては、これらを網羅的かつ永続的に管理することのできる電子お薬手帳の活用が不可欠です。
また、ICT の進展に伴う社会的ニーズの変化への対応とともに、新たな感染症発生時や災害時の対応への活用も期待されています。日本薬剤師会では「e お薬手帳 3.0」を活用した
オンライン服薬指導機能や一般用医薬品等の情報の活用機能の実装に向けた準備を進めています。

薬剤師・薬局主導で運用を続けている薬局発ヘルスケアアプリである電子お薬手帳をさらに積極的に運用していくことが、地域医薬品提供体制の構築において非常に重要だと考えています。

最後になりますが、多くの薬局において、電子お薬手帳のシステムを導入いただき、地域住民の皆さんへの電子お薬手帳アプリの普及・利用啓発にご協力いただくことをお願いいたします。