関東森林研究論 文69-2(2018)

マツ被害木燃料利用の可能性と課題
A Study of the Possibility and the Difficulty on the Fuel use of the Pine Damage Tree
大塚生美＊1・中村克典＊1
Ikumi OTSUKA＊1・Katsunori NAKAMURA＊1＊1 森林総合研究所東北支所
Tohoku Research Center, Forestry and Forest Products Research Institute, Morioka, Iwate 020-0123
要旨：伐倒駆除や予防伐採といった松くい虫防除のための事業は，そこで発生するマツ被害木や未被害木の引き取り先があれば加速化される。松くい虫被害拡大を阻止するには，被害木は早期に完全に駆除される必要があるが，予算や労力の不足から未処理で放置されることも少なくない。これらの被害木は，バイオマス利用の観点からすれば未利用の資源であり，チップ化して燃料として利用すれば資源を有効利用しつつ松くい虫防除のための駆除も実現することになる。そこで，本研究は，北上するマツ枯れの最前線にある岩手県を事例として，マツ被害木燃料利用の可能性と課題を検討した。結果として，まず，マツ被害木は燃料チップ材としての利用可能性が高いことが明らかになった。
一方で，マツ被害木の伐採を促進する上で，①低い森林経営計画樹立率，②林業労働力の不足，③伐採期間の制限による安定供給の限界の３つの課題を指摘した。
キーワード：木質バイオマス，木材チップ，松くい虫，林業ビジネス，森林保護
Abstract：To prevent pine wilt disease from spreading, all of the damaged trees should be felled and properly disposed before
emergence time of the vector insects. However quite a few trees are often remained untreated, because of the budget and labor
shortage in the forestry field. Actually, damaged tree turns to fuel wood chips very easily. If there is more entity know that andaccept more damaged tree, extermination of the vector insects of pine wilt disease would be accelerated. That means we can use
the unused biomass resource efficiently and also prevent pine wilt, at the same time. Therefore, this study intend to examine
possibility and difficulty regarding the fuel use of the damaged pine tree in Iwate Prefecture, one of the northernmost prefecture ofpine wilt distribution. As the result, it has been revealed that the damaged tree has high potential as energy resources from theviewpoint of biomass utilization. On the other hand, we have pointed out the following three difficulties to promote this project: 1)
Low establishment rate of the forest management plan, 2) Labor shortage in the forestry field, 3) Limited supply due to restricted
logging period.
Keywords：woody biomass, wood chips, pine wilt disease, forestry business, forest conservation

Ⅰ 研究目的と方法

万㎥のマツ被害木が発生している。本研究においては，伐倒駆除や予防伐採といった松くい虫防除のための事

被害木のチップ化，燃料消費による被害木の早期除去と業は，そこで発生するマツ被害木や未被害木の引き取り健全な資源再生の促進のため，岩手県を事例として，マ先があれば加速化される。松くい虫被害の拡大を阻止す

ツ被害木の生産・流通・加工の効率化，事業化の条件をるには，被害木は早期に完全に駆除される必要がある。

解明することを目的とする。

だが，予算や労力の不足から未処理で放置されることも研究方法は，まず，既存の統計資料等を用いて，マツ少なくない。これらの被害木は，バイオマス利用の観点被害木需要の可能性を確認した。さらに，岩手県がマツからすれば未利用の資源であり，利用が可能な被害木は被害木処理工場として認定しているチップ工場「岩手県チップ化して燃料として利用すれば資源を有効利用しつ松くい虫被害木破砕処理認定工場」を中心とする関係機つ松くい虫防除のための駆除も実現することになる。

関・事業体への訪問調査から，マツ被害木燃料利用の可岩手県は北上するマツ枯れの最前線にあり，年間約3－能性と課題について考察した。なお，マツ被害木の消費

1 －(受理日 2018 年 3 月 17 日)

タイプは，Ｓ町の取組みに代表される地域振興を目的と表－１．マツ生産上位県の状況

小規模コ・ジェネレーション型(地域内資源循環型)，Ｋ

Table 1 situation of the pine production high rank prefecture

製材工場に代表される林産加工工場自家消費型，岩手県のマツ被害エリアに2017年より稼働開始するＨ木質バイオマス発電所に代表される5,000kw以上の大規模発電・熱

全国・都道府
県
全国
青森
岩手宮城
秋田
山形
福島
長野

販売型に分類できる。本論では，マツ被害木の消費が最も多くなることが想定された木質バイオマス大規模発電所(マツ被害木計画消費量5,000～10,000㎥/年)を主たる需要先として検討した。

Ⅱ マツ被害木燃料利用の需要ポテンシャル

針葉樹(千㎥)計

あかまえぞまからまつ・く すぎ， ひのき
つ・と その他
つろまつ
どまつ

17,246624

10,902

2,300

2,263

1,012

14572176594-

36015

1,090

191

572

032205406

34370

11-01,02216980026-0254

11235-

7-

154738464

2914-2422488356220-15

資料：木材需給報告書(2015 年)

１．アカマツの素材生産における岩手県のシェア 岩
手県のアカマツの地位について，木材需給統計で確認する。表－１に示すとおり，2015 年統計では，岩手県のア万㎥
35

カマツ・クロマツの素材生産量は 19 万 1,000 ㎥，2 位の青森が 7 万 6,000 ㎥，1 位の長野が 4 万 8,000 ㎥であるから，その生産量は全国でも群を抜いて多い。全国的なマツ枯れの拡大によってマツの優良木資源が減少し，一般住宅での用途も限られてきている中，多くの健全木が残30

樹種別素材
取扱量2520

燃料用材
集成材・その他
スギ
カラマツ
アカマツ

1510

る岩手県のシェアが年々向上している。

50２．マツ被害木燃料木の需要の可能性 木材需給統計を用いて岩手県のマツ材の用途別生産量推移を確認する

資料：Ａ流通事業体業務資料と，製材用材が激減，合板用材が緩やかな増加，主に製図－１．岩手県内流通事業体の素材取扱量の推移
Fig 1 Change of the log volume on the wood distribution
company in Iwate

紙工場向けと考えられるチップ用材が横ばい，となっている。今日，アカマツの 60 年生，70 年生では製材用材にならないこと，また戦後の拡大造林によるアカマツは形質が悪いことから，岩手県のアカマツはチップ用途が主体であり，平均価格はスギ以下である。すなわち，木質バイオマス発電所にとって，アカマツを原料とするこ表-２．岩手県が実施したアカマツの出材方法別収支比較
Table2 Income and expenditure comparison by type oftimber production of Pinus densiflora
区分とはコスト削減に対するインセンティブをも与えること

用材
チップ用計
立木代金
素材生産費中出し費
経
チップ材生産費
費
運搬費
その他経費
計差額
収益率
販売額になる。
こうした中，図－１に示すとおり，岩手県に事業所を置くＡ木材流通事業体の用途別原木取扱量をみると，2011 年に発生した東日本大震災以降，燃料用の納材が総取扱量を押し上げている様子がわかる。原木を必要とする事業体にとって，原木獲得競争が起きる可能性も示唆され，木質バイオマス発電所にとってもマツ被害木の利用には，より関心が高まる構図にあった。

枝等紙パルプ枝等燃料材へ
材へ
880,349
880,349
880,349
137,351
150,480
880,349
1,017,700
1,030,829
198,522
198,522
198,522242,860
242,860
242,860
72,17872,17872,17848,44648,446
154,737
234,993
211,585
42,60142,60147,867710,898
839,600
821,458169,451
178,100
209,3710.19
0.180.2

枝等収集せず

資料：岩手県業務資料(単位：円/㎥)

３．アカマツの燃料利用の費用対効果 表－２は，岩手県が実施したアカマツの出材方法別収支比較を示した③燃料用チップ利用の 3 つのタイプのコストならびにものである。①枝葉の利用なし，②製紙用チップ利用，収益比較によると，燃料用の利用では，枝葉の利用なし－2 －関東森林研究69-2(2018)

や製紙用チップ利用に比べて，僅かではあるが収益が増えるといった実証実験結果が得られている。木質バイオマス発電所にとってもそもそもカロリーが高いマツは燃料用として利用価値が高いと考えている。さらに，マツ被害木は健全木より乾燥しているというメリットもある。
マツ被害木は，マツ枯れ後白化する前の 2～3 年のうちにチップにする必要があるなど被害の程度を勘案する必要はあるが，粉砕上の問題は無い。なお，先述のとおり，★木質バイオマス発電所

マツ被害木の燃料としての消費タイプは，①コ・ジェネ
レーション型，②熱・電力販売型，③製材工場等林産加工工場利用型の 3 つが考えられたが，調査結果から，③は主に健全木の背板チップを利用しているため，マツ被害木の需要ポテンシャルを有するのは，①と②の 2 つになる。現時点では①の利用は僅かではあるが，原料の 6割(約 1,000 トン)を占める需要が見込まれ，②は木質バイオマス発電所が 2017 年度に花巻市で本格稼働することから，これら 2 つのタイプの需要ポテンシャルは高い。
資料：被害エリアは岩手県業務資料，工場は筆者加筆

図－２．岩手県松くい虫被害木破砕処理認定工場の立地
Fig 2 location of authorization chip mill of pine insect damage
tree crush in Iwate

Ⅲ 「岩手県松くい虫被害木破砕処理認定工場」(破砕処理認定工場)のマツ被害木処理状況
図－２に示すとおり，岩手県のマツ被害エリアは，県Ⅳ マツ被害木燃料利用上の課題

南にとどまっている。このため，県全域にマツ枯れ被害が広がっている他県と異なり，岩手県はマツ被害木の移１．FIT と森林経営計画 再生可能エネルギー固定価動制限ならびに伐採時期に関する規制を講じている。具

格買取制度(FIT)において，バイオマスはその由来や発電体的には，「松くい虫対策としてのアカマツ伐採施業指規模によって買取価格が異なっている。
「間伐等由来の木針」を策定し，①松くい虫が継続して発生している区域：

質バイオマス」の買取価格は，発電規模 2000kW 以上で被害地域，②被害地域に接する地域で，マツノマダラカ

1kW あたり 32 円と，一般木材バイオマスよりも優遇さミキリの生息が確認されるなど警戒を要する地域：周辺れている(以下本稿では、この優遇された「間伐等由来の地域，③被害地域ならびに周辺地域以外の地域：その他木質バイオマス」を「FIT32 円材」と呼ぶ)。マツの被害の地域，の 3 つの地域に指定している。被害地域，周辺

木も FIT32 円材として優遇され得るが、そのためには産地域は，6～9 月は伐採が規制されており，6 月に入る前地が国有林または森林経営計画を樹立した民有林であるに林外に被害木を搬出する必要がある。ただし，林外にことが条件となる。だが，近年，わが国では長期にわた搬出されたマツ被害木は，「岩手県松くい虫被害木破砕処る立木価格の低迷で森林所有者の経営からの撤退が顕在

理認定工場」で 5cm 以内に破砕され，チップ化すること化し，森林の機能が発揮されにくい状況にある。補助金が条件となる。「岩手県松くい虫被害木破砕処理認定工を活用すると森林所有者の手出しが“0”という状況にあ場」は，マツ被害エリア内に木質バイオマス発電所がチっても，東北の過疎山村では高齢単身世帯の増加，後継ップ工場を建設するまで，図－２に示す５社であった＊１。

者がいない等の理由により，再造林のみならず施業そのこれら５チップ工場の総原木入荷に占めるマツ被害木割ものに対して無関心層が増えており，伐採に対する理解合は，いずれも５％程度であった。

を得ることが困難な状況にある。このため，岩手県の森林経営計画の樹立率は，公有林を含めても 41％にとどまり，森林経営計画に対する関心も低い。この結果，マツ被害木の需要ポテンシャルはあるものの，国有林に比べ－3 －て，FIT32 円材が見込めない私有林からの原料調達割合

伐採制限は，生産性の低い冬山造材を行うこととなるたが低くなることが想定される結果となった。
このことは，

め，素材生産事業体からは隣接県の宮城県同様，通年伐私有林のマツ被害木の早期除去と健全な資源再生が促進採が可能となることで事業量を増やすことができるとして，通年伐採への要請が大きい。マツ被害木の伐採を促されないことをも意味する。
２．林業労働力 著者が 2017 年 2 月および 10 月に大分・宮崎両県で実施した訪問調査によれば，全国に先駆進するには，林業労働力の不足と国有林事業との関係も鍵になっている。

け，木質バイオマス発電所が林立する九州では，需要の拡大とともに原木獲得競争が激化する中，林業労働力のⅤ おわりに 本論では，岩手県内における年 3 万㎥の不足によって木材供給や再造林が追いつかない状況にあ

マツ被害量に対して，木質バイオマス大規模発電所の計る。川崎(1)も同様に報告している。九州に遅れて森林資画年間消費量が 5,000 ㎥になるなど，それなりに需要が源の成熟期を迎えた東北でも，県内外に林立する木質バあることを明らかにした。一方で，マツ被害木の伐採をイオマス発電所の本格稼働に向けて林業労働力の不足が促進する上で，①森林経営計画樹立率の低さ，②林業労懸念されている。近年，「緑の雇用」を通じ，新規雇用が働力の不足，③伐採期間の制限による安定供給の限界のし易くなり，若年化も図られているものの，図－３に示３つの課題を指摘した。①については，FIT32 円由来のすとおり，林業労働力は概ね横ばいである。
「岩手県松くい虫被害木破砕処理認定工場」によると，このように林業労働力が不足する局面では，素材生産事業体は，まず，素材価格の高い用材(製材・合板)の出材が見込める山を事業地として選択する行動をとる。このため，マツ被害木の需要が創出されても，製紙用チップ生産の担い手が原料を要求する木質バイオマス発電所にとって，森林経営計画の樹立率の低い私有林よりも国公有林からの伐採が歓迎されることになり，私有林のマツ被害木の早期除去につながりにくい。②については，そもそも素材生産事業体の事業地は用材向けが主となる。このため，今日FIT32 円材の生産に向けられるにとどまり，素材生産事の需要に対し，素材生産の林業労働力不足は，限られた業体は，FIT32 円材にならない事業地を選択する余力が労働力を製紙用チップ原木の生産から，一部は，価格イ無いというわけである。

ンセンティブの高い燃料用チップ原木の生産に振り向けられるにとどまり，チップ用材の生産拡大につながらないという問題が危惧される結果となった。このことは，木質バイオマス発電所の本格稼働とともに，さらに追跡する必要がある。以上にみるように，マツ被害木の燃料利用の促進には，今日，わが国林業の根本的な構造問題が立ちはだかっている。
謝辞：本研究は，農林水産業・食品産業科学技術研究推進事業「薬剤使用の制約に対応する松くい虫対策技術の刷新(課題番号：27020C)」により実施した。)

資料：岩手県業務資料

図－３． 岩手県の林業労働力の推移
Fig 3 Change of the forestry work force in Iwate

注記：＊１ 2016 年木質バイオマス発電所の建設と同時に，「岩手県松くい虫被害木破砕処理認定工場」となるチ

３．伐採・搬出期間の制約 岩手県では，マツノマダラカミキリが繁殖する期間を避け，10 月から 5 月までをマツ被害エリアの伐採期間としている。一方，国有林の生産請負事業の期限は 11 月末(事業地によっては 12 月半ば)であるため，特に，秋以降は国有林事業に集中する。
国有林を主な事業地とする素材生産事業体は，林業労働力の制約から，国有林事業を優先させ，民有林で事業を行う時期をずらすのが一般的である。マツ被害エリアの－ップ工場が併設されたことで６工場(うち既存の１工場は代表高齢により 2017 年 12 月末で休業)となった。
引用文献(1) 川﨑章惠 (2017) 木材需要拡大期における原木流通構造の変容および森林組合の現状－九州地方を事例に，
林業経済研究 63(1)：15-24

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