第４章 評価・総括・展望

4.1. 外部評価
本学大学院人間文化研究科は、本事業に関して、2007 年 3 月に東北大学大学院文学研究科の中村捷教授と筑波大学人文社会科学研究科の砂川有里子教授に、また 2008 年 2 月に米国・マサチューセッツ工科大学宮川繁教授とプリンストン大学牧野成一教授に、本事業の企画、実施状況を評価していただいた。評価のベースとして、コンソーシアム科目あるいは特別セミナーの視察、ワークショップ・シンポジウムへの参加、大学院生との面談、事業責任者との面談、さらには聞き取り調査をしていただき、申請書や討議資料、論文集にも目を通していただいた。また、牧野教授は、大学院生に対するアンケート調査もしてくださった。本節
では、評価者からいただいたコメントを、全体的評価と項目別評価に分けて、提出された評
価報告書からの引用を交えながら報告する。
（なお、宮川教授の評価報告書からの引用は、原文（英語）からの翻訳である。
）[全体評価/企画に対する評価]
コンソーシアム活動を基礎として、国際的共同研究を企画・遂行しうる人材を育成するという本事業の目標について、中村教授は、日本国内で複数の大学が連携・共同して教育にあたるケースがそれほど多くなかったことを指摘しつつ、本事業の企画が「国内における大学間の連携を通り越して、もう一段高い国際レベルの連携となっている点」を「驚くに値する」とし、「きわめてスケールの大きな企画であり、他の学問領域においてもあまり例のない高度で斬新なプログラムである」と評価している。また、本事業は国内大学院における研究環境の国際化を目標として掲げているが、この点に関し、「教育内容［コンソーシアム科目］、学生および教員の取り組み［ワークショップとシンポジウム］、他大学のモデルとなるという点のいずれにおいても優れた取り組みがなされており、『魅力ある大学院教育』として充分な資格を有し、その教育実践は高く評価できる」との見解を示している。そして、本事業が「きわめて短期間のうちに、各地の大学に協力を呼びかけ、国際的かつ学際的な活動を行い、いずれも成功に導いたことは驚嘆に値する」と述べている。
砂川教授は、今世紀に入り、日本の大学が国内情勢に関わる要因のみならず、国際的な人的交流機会の増加、研究領域の学際化などの要因で変革を迫られていることを指摘しながら、本事業について、「今まさに必要とされている人材の養成を目指す事業として時機を得た企画である」と述べている。砂川教授は、さらに、「国際的な感性を持ち、国内外の研究者と連携しながら日本語教育界をリードできる研究者を育てることが強く求められている」としている。本事業の、非母語話者の日本語習得過程を明らかにすることによって外国語習得の一般的メカニズムを解明し、日本語習得研究を基礎としながら日本語教育、英語教育等の枠を超えた第二言語習得論の発展に寄与できる研究者を育成するという理念について、「［上述の］課題に応えるものとして高く評価することができる」とのコメントも加えている。

97南山大学人間文化研究科言語科学専攻「『魅力ある大学院』イニシアティブ」補助事業

牧野教授も砂川教授とほぼ同様の見解を示し、日本の大学教育の国際化が必要とされる今、大学院生と教授レベルによる知的国際交流を図った本事業の活動は時期にかなったものであり、若手研究者の養成に効果的であると報告している。さらに、本事業の取り組みを、日本で行われている日本語教育と外国で行われている日本語教育との隔たりを埋めるものとして、「ウチの日本語教育を相対化して、世界の日本語教育の連携を進めるというきわめて重要な役割を果たしている」と評価し、「全体としては多額の助成金に価する成果を残した」と記した。
宮川教授は、理論言語学において、日本発の独創的な研究が現れ始めてはいるものの、インド・ヨーロッパ系言語を中心として研究が進むことが多いという認識を示した上で、「これまでパズルから抜け落ちていたのは、米国の MIT やコネチカット大のプログラムのように、最高度の国際的なレベルで競争しうる学生を輩出することができる強力な日本の大学院プログラムである」と述べ、「南山のプログラムは、そのような大学院教育を提供することを志向する日本で最初のプログラム」であり、「そのようなプログラムがより多くの大学において確立されれば、さまざまな分野において日本から世界レベルの研究指導者が生まれてくることになろう」と記した。事業内容については、「強く印象に残る」ものであり、「設定した全ての目標を満たすだけではなく、場合によっては期待を越える成果が上がった部分もある」との見解を示し、「［南山の］取り組みが広く認識され、多くの分野の大学院プログラムで参考とされることを期待したい」という総合的な評価を与えた。

[個別評価]
コンソーシアム科目
中村教授は 2007 年 2 月下旬に行われたコネチカット大学 Diane Lillo-Martin 教授、シエナ大学 Luigi Rizzi 教授、本学村杉恵子教授による言語学領域のコンソーシアム科目「言語習得研究と普遍文法」を視察した。共同研究の指導に関し、「教員が学生たちにとって共同研究するのに適したトピックを準備し、それについてどのように研究を進めるかを指導することによって、研究発表に至るような指導がなされている」ことを観察し、「学生がその［本事業の］目的に向かってきわめて自主的、精力的に活動している」と報告している。宮川教授は、コンソーシアム科目を視察する機会こそなかったが、科目のテーマ選択について、「現代理論言語学の中心的な課題をカバーしている」と述べ、視察時に行われた特別セミナーについても、98

第 4 章 評価、総括、展望

阿部教授の講義、Belletti 教授のビデオ講義とも「綿密に構成してあり、効果的に教えられた」とした。
日本語教育領域の大学院コンソーシアム科目は、砂川教授と牧野教授に視察を依頼した。
砂川教授は、2007 年 2 月上旬に行われたベルリン自由大学の山田ボヒネック頼子教授と本学鎌田修教授による日本語教育領域のコンソーシアム科目「『接触場面』の教材化」を視察し、講義をもとにベルリン自由大学と本学の大学院生が共同でデータ収集を行い、教材化を進める様子を、「学生たちが寝る間を惜しんで共同作業に当たり、短期間のうちに密度の濃い人間関係を築き上げ、一定の研究成果をまとめ上げたことは予想を越えた成果であった」と述べている。また、本事業の成果の一つとして「他文化の学生との共同研究を体験する事によって得られた国際的な調整能力や自己表現力の獲得」を上げて、「［コンソーシアム科目の実施が］国際的に活躍しうる人材、特に国際共同研究プログラムを企画、遂行しうる人材を育成するための訓練として、十分にその機能を果たしたものと思われる」と評価した。
牧野教授は、2008 年 2 月末から 3 月にかけて行われたニューサウスウェールズ大学トムソン・木下千尋教授と本学鎌田修教授による日本語教育領域のコンソーシアム科目「学習者の自律を育てる日本語教育」を視察した。牧野教授は、アンケート結果から、この集中講義では、午前 9 時半から午後 6 時までの厳しいスケジュールのため、大学院生の体力消耗が見られたが、参加者は、普通なら不可能な他大学の教授からの刺激ある教育を受ける事ができ、大学院生同士の意見交換ができたため、満足度が高かったと報告し、「若手研究者にとっては日本語教育研究への強い動機付けになったにちがいない」とした。さらに、コンソーシアム科目の可能なテーマとして、「言語学と日本語教育」、「日本語教育を世界で推進していく方法」などさまざまなトピックをあげ、今後の事業の継続・発展の可能性を示唆している。本事業の取り組みは海外の大学でも行うべきであると述べた上で、まずは「海外の提携校でワークショップ、シンポジウム、さらに集中講義を開催」して、学問的な提携を強めるのが理想的であるとし、コンソーシアム活動の将来像を提案している。

ワークショップ・シンポジウム
コンソーシアム科目と並んで本事業の中心的な活動であるワークショップについては、協定校 6 大学が参加したコネチカット-シエナ-南山共同ワークショップ（2007 年 2 月 20 日〜21日）の視察・評価を中村教授に依頼した。このワークショップでは、本学大学院生による発99南山大学人間文化研究科言語科学専攻「『魅力ある大学院』イニシアティブ」補助事業表を含む 9 件の口頭発表と 12 件のポスター発表が行われた。中村教授は、「研究発表と討論は充実したものであり、充分に質の高いものであった」、「［大学院生が］要点を明快に説明し、質問にも熱心に答え、英語による発表に対してよく訓練されている印象を強く受けた」との感想を述べ、「異なる言語を母語とする参加者から、比較研究の視点からのさまざまな質問・コメントがなされた」ことは、「日本・アジア・ヨーロッパ・アメリカにわたる大学間の連携がなければ起こりえなかったことであり、本プログラムの特徴を最も強く感じる場面であった」と報告した。この評価は、研究を国際的に展開する上で必要となる英語運用能力を身につけさせるための科目群を配置して、英語による論文作成とプレゼンテーション能力の涵養に努め、カリキュラムの整備を進めてきた本学言語科学専攻の取り組みが実を結んでいることを示すものであろう。

2008 年 2 月のワークショップに参加した宮川教授も、ディスカッションの質の高さを取り上げ、次のように述べている。
「全てにわたって英語でなされたワークショップにおけるディスカッションは、二日間を通して非常に質の高いものであった。多くの外国からの研究者がいることを考えると、米国やヨーロッパでの国際学会でよく見られるように、彼らがディスカッションの中心になってしまうのではないかという心配があったが、杞憂であった」、「［南山の］大学院生そして若手研究者から、発表者に対して、関心を引く、深い内容の質問がなされており、［…］取り上げた問題に対して、自らの考え方を提示していた。時折、教員が、特定の大学院生に対して、その学生の研究に関係のある質問をするように促す場面もあり、それも日本人大学院生の議論への参加を後押しした。」この描写から、本学の大学院生がワークショップ活動の中心にあったことが見てとれる。
牧野教授は、2008 年 2 月初めに行われたワークショップの一部を視察した。南山大学の大学院生が協定校の研究者と「共同学習を通して知的意見の交換ばかりでなく、ネットワーキング作りもしている」点を高く評価し、大学院生の活躍は特筆されるべきであると述べている。大学院生の研究発表の内容としては、新鮮なトピックや目新しい発表があり、魅力的である一方で、研究発表の焦点にかなりばらつきがあり、ワークショップのテーマをしぼって行く必要があるとの指摘も受けた。

2007 年 2 月には、コンソーシアム協定締結を記念して、言語学領域・日本語教育領域でそれぞれシンポジウムが行われ、世界的に著名な言語学者・日本語教育研究者である協定校教員が講演を行った。
中村教授には 2007 年 2 月 21 日に行われた言語学領域のシンポジウムに、砂川教授には 2007 年 2 月 4 日に行われた日本語教育領域のシンポジウムに参加していただいた。中村教授からは「［大学院生が］最先端の研究を通して、言語分析の知識をさらに深めると同時に、自分たちの進むべき方向について重要な示唆を受ける」機会となったとの評価がなされた。砂川教授は、まず発表の内容すべてに共通する問題として「多文化・多言語を複文化・複言語へと具体化させる試みを行っていることなど、評価者にとって刺激的な内容に満ちたシンポジウムであった」と述べる一方で、「一般への広報が一定の範囲に控えられていた事が惜しまれる」、「今後はさらに大きな規模で一般の参加を募り、社会的に［本事業の］成果を還元することを求めたい」とのコメントも示された。

100

第 4 章 評価、総括、展望

大学院生に対する教育上の効果
本事業は、国際的に活躍しうる研究者の育成を目指し、特に大学院生の国際共同研究を自ら立案、遂行する力を養う事を目標としている。そこで、本事業の教育上の効果に関する評
価を４人の評価者に依頼した。中村教授は、本学院生が教員の指導のもと協定校の学生と Eメイル等で連絡を取り合い、学術上の情報交換を通して親睦を深めている様子や研究報告書

Nanzan Linguistics, Special Issue に掲載された共同作業の成果に着目して、「学生間の人間関係の基礎が構築されて充分な協力体制が整っている」と評価し、今後このような協力体制は研究者として独立した後も学生の貴重な財産となるため、「［本事業の］大学院生に対する教育上の効果は顕著である」と述べた。また活動の企画・運営の面においては、「特にワークショップにおいては、学生が企画・運営に深く関わり、また発表内容も優れたものであることから、本プログラムの趣旨に基づく教育が浸透しつつあることを強く感じる」との見解が示された。

2007 年 2 月 21 日 言語学領域協定締結記念シンポジウム

宮川教授は、まず「最も具体的な形で現れた成果」を「事業に参加した南山大学の大学院生が、非常に競争の激しい国際学会で研究発表を行っていることである」とした。また、「2年間の事業期間のなかで、全ての大学院生が少なくとも一度は発表の機会を与えられた」ことに触れ、「私が見るところ、学生たちが発表の内容のみならず、発表のスタイルに関しても丁寧な指導を受けてきたであろうことは、明らかである」としている。この評価は、宮川教授が視察した最後のワークショップの時点で、大学院生のプレゼンテーションの技術が、それまでの発表を通して、目に見える形で向上したことも反映していると思われる。宮川教授
は最後に活動の雰囲気に触れ、「大学院生同士が、直接の対話や E メイルを通して、様々な形で意見交換をすることが奨励されてきたが、私が出席した 2008 年 2 月のミーティングで、大学院生たちが気軽に意見交換をしている様子を見ると、交流を通して、学生たちが個人のレベルに加えてプロフェッショナルなつながりを形成していることがわかる。そのような繋がりは、彼らが自らのキャリアを進めていく際にはかけがえのないものになるだろう」と述べ、本事業の取り組みが、大学院生が専門家として活躍する基礎を築く役割を果たしていることを指摘している。そして、大学院生間の共同研究ということについては、経験のある言語学者にとっても、共同研究という形で成果を挙げることは容易ではないことを指摘しながら、101南山大学人間文化研究科言語科学専攻「『魅力ある大学院』イニシアティブ」補助事業「異なるプログラム間の学生同士の共同研究があらわれていることには感銘を受ける」と評した。
砂川教授は、教育上の効果に関し、「多種多様な活動が実行され」ており、その中で「他国の院生たちと共同研究によって築き上げた国境を越えた人間関係は学生たちの将来にとって大きな財産となるはず」であり、「博士論文や今後の研究活動に生かすことが期待される」と評した。牧野教授は、日本語教育領域の参加者に対するアンケート調査において、「全体として大変有意義だった」という回答が大半を占めていると報告し、本事業の活動は「若手の研究欲を刺激したのにちがいない」とするコメントを加えている。
広報
本事業では、ワークショップ、シンポジウムを一般に公開し、研究報告書 Nanzan Linguistics,Special Issue を学外の研究機関に配布し、社会への還元を目指した。また、 Web ページでの研究成果の公表も試みた。ワークショップやシンポジウムに関するアナウンスメントは、主に、本事業 Web ページ、本学公式 Web ページ、学外研究機関へのポスター送付、E メイルでの案内を媒介として行い、多くの関係者に情報が行き渡るように努めた。この点に関し、中村教授は「ワークショップ・シンポジウムには、全国から参加者が集まり、活発な討論が行われ」ており、この事は「広報活動が適切に行われていることを示すものである」と評した。一方、砂川教授は「一般への広報が一定の範囲に控えられていた」と捉え、学外への広報が「必ずしも関係者に広く情報が行き渡っているとは言えなかった」と評して、より活発な広報活動が望まれると判断した。宮川教授からも、将来に向けた建設的な意見が出されている。本事業の広報活動を「魅力的で、量的にも豊富であり、印象的で良く考え抜かれている」と高く評価しながら、インド・ハイデラバード国立言語研究所 (EFL 大学) での事業関連の催しが全国紙に紹介されたことに触れ、「今後は、日本の大学院教育の良質の部分を知らしめるために、日本においてマスメディアを使って［広報活動が］なされるべきである」と結んでいる。
（本事業開始時に本学もプレスリリースを行ったが、地域版においても取り上げられることはなかった。）
事業終了後の見通しと課題

2008 年度以降は、コンソーシアム科目を協定校が持ち回りで開講する事になっているが、本学でも、事業終了後も通常の教育活動の一環として、コンソーシアム活動を継続できるように準備が進められている。シエナ大学とケンブリッジ大学は EU に補助を申請する予定であり、コネチカット大学はすでに本事業の継続に予算を割いている。EFL 大学では、2008 年度にシンポジウムを開催する計画があり、準備が進められている。また、ベルリン自由大学、ニューサウスウェールズ大学も、ドイツおよびシドニーでコンソーシアム活動を継続するために、補助金申請の準備を行っている。実際に、本事業開始後、台湾・国立清華大学が台湾政府の補助を得て、大規模なコンソーシアム・シンポジウムを開催しており、コンソーシアム活動継続の具体的な姿がすでに見え始めている。
このような現状をとりあげ、中村教授は、外部評価のなかで、本学の人間文化研究科博士102

第 4 章 評価・総括・展望

課程が今後の事業継続の中心となり、「博士課程を人材供給源とし、言語学研究センターを体制の中心とする事によって、本プロジェクトの趣旨が継続され、それによって他大学院に対する優れたモデルとして機能することが大いに期待される」と述べた。砂川教授は、本事業で培われたノウハウを蓄積し、「たとえ外部資金が得られなくても実践できるような現実的で具体的な教育方法を提示」する必要があるが、「この課題が達成できれば、この事業は、人文系大学院の実質化、国際化を目指す上での貴重なモデルとして、よりいっそうの評価を得られるものになる」と報告した。
牧野教授は、本事業でできたコンソーシアム体制を核にして、海外の協定校でもコンソー
シアム活動を行う事が、今後も継続的に国際感覚のある若手研究者を養成するために必要になると判断した。その具体案として、協定校を増やすと同時に、協定校のカリキュラムを共通のものとして互換性のある単位授与システムの構築を行い、越境の「コンソーシアム大学院」を設立して世界でもユニークな大学院教育を行う事を目標にすべきだとする将来に向けての壮大なアイデアを提案した。宮川教授が指摘するように、「全ての協定校が、2 年間の事業期間を越えて、コンソーシアム活動を継続していくこと」が、2 年間の事業の中で生まれ、現在具体的な形を成しつつある多くの共同研究プロジェクトを発展、完成させていくために、「決定的に重要である」ことは言を待たない。

4.2. 総括と展望
第 1 章で述べたように、1949 年にキリスト教的世界観を建学の理念として、「人間の尊厳のために」を教育のモットーに掲げ発足した南山大学は、2004 年 4 月に人間文化研究科言語科学専攻を設置した際に、言語研究を通して「人間の本質」の解明に寄与し、国際的に活躍しうる研究者の育成をめざすところとした。以来、目的達成のために、専攻カリキュラムを整備し、言語学研究センターを中心にして国際共同研究プロジェクトを展開しつつ、国際的なネットワークを形成してきた。この取り組みをさらに発展させることを目的とする本事業
では、言語理論および日本語教育の二領域において、日本語と他言語の比較を通して一般理論に寄与し、その成果を国際共同研究の中でさらに発展させることができる若手研究者の養成をめざした。本節では、その成果が、今後の活動をどのように基礎付けることになるかを述べることとする。

103

南山大学人間文化研究科言語科学専攻「『魅力ある大学院』イニシアティブ」補助事業

本事業では、イギリス・ケンブリッジ大学、台湾・国立清華大学、インド・ハイデラバード国立言語研究所、アメリカ・コネチカット大学、イタリア・シエナ大学、韓国・同徳女子大学校、オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学、ドイツ・ベルリン自由大学とのコンソーシアム協定に基づいて、様々な活動が展開された。コンソーシアム科目は、2 年間を通じて 7 科目開講され（2006 年度 3 科目、2007 年度 4 科目）、ワークショップ・シンポジウ
ムは、本学開催 14 回、協定校主催 5 回の計 19 回にのぼった（2006 年度 9 回、2007 年度 10回。詳しくは第 2 章を参照）。このことは、本事業の取り組みが当初計画された以上に活発なものとなったことを示しており、協定校間の協力体制の確立という目標は達成されたと言ってよいだろう。
具体的な研究成果についても、研究報告書 (Nanzan Linguistics, Special Issue) を 2 年間で 6冊発行し、収録された大学院生、若手研究者による論文は 60 編、総ページ数 1279 ページにのぼった。本学の大学院生は、研究報告書への投稿、報告書の編集に加え、国際学会での発表も精力的にこなした。上述したように、本事業の成果が結実し始めた 2007 年度には、大学院生、若手研究者による 13 編の論文が、国際学会で採択された。その中には、本学大学院生と協定校教員・大学院生の共著論文も含まれており、国際的な舞台で活躍し、国際共同研究を遂行しうる若手研究者の養成という目的も達成されつつあることを示している。
以上の活動は、今後、本専攻が教育目的を実現していく上で、極めて重要な基礎を形成することとなった。外部評価者のコメントにもあるように、2 年間の活動を通して、本学の大学院生は、協定校の若手研究者と緊密な協力関係を作ることができた。現在も、お互いの研究を理解した上での共同研究が続けられており、E メイルを利用したやりとりが日常的に行われている。また、ワークショップや共同研究の成果として、本学の大学院生が、国際学会においても、ごく自然に口頭発表と意見交換を行うことができるようになったことも挙げられよう。すでに、研究者として、国際舞台での活動を始めているのである。
今後の活動へ向けての素地は、教員の活動においても作られている。コンソーシアム科目が、本学大学院生と協定校若手研究者の共同研究を目的としていたことから、科目担当者の間で綿密な打ち合わせをする必要があった。例えば、シエナ大学と言語学領域のコンソーシアム科目を開講する場合、 本学教員がイタリア語の研究に基づく重要な文献に目を通して、理論的に意義のあるイタリア語、日本語の比較研究プロジェクトを立案し、協定校の教員との打ち合わせを繰り返しながら、大学院生と若手研究者が追究しうる共同研究のテーマを準備することになる。また、同時に、協定校若手研究者が事前に読むべき日本語資料を準備し、本学大学院生には、当該共同研究で必要となる一般理論やイタリア語文法事項の知識を習得できるように指導を行う。このような活動を 2 年間行うことによって、協定校研究者との相互理解が深められ、現在では、協定校と追究しうる比較研究プロジェクト、共同研究テーマが蓄積されている。今後は、教員も、文字通り日常的な教育活動の一環として、コンソーシアムの共同研究を指導することができよう。
上述したように、協定校と本学が一体となって、2008 年度以降のコンソーシアム活動の準備を進めている。本学では、2008 年度については、コンソーシアム科目を 1 科目開講し、ワークショップを 2 〜3 回行うことがすでに決定されている。また、コネチカット大学、ケンブ

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第 4 章 評価・総括・展望

リッジ大学、清華大学の若手研究者が、長期に亘って本学で研究を行うことを希望しており、奨学金を得ることができれば、これも実現の可能性がある。ケンブリッジ大学では、本学大学院生を客員研究員として受け入れる準備が整っており、本学大学院生の瀧田健介氏は、今年の 8 月から約１年間の予定で、客員研究員としてコネチカット大学で研究を行うことが決まっている。コンソーシアム活動が様々な形で発展していくことは確実であると思われる。
ただし、本事業の真の成果を見ることができるのは、コンソーシアム活動を通じて教育を受けた大学院生が、学位取得後に自立した研究者として教育・研究活動を行い、自らイニシアティブをとって、大学院教育の国際化に寄与し、国際共同研究プロジェクトを遂行するようになる時であろう。

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「魅力ある大学院教育」イニシアティブ「言語科学国際共同研 究のカリキュラム化」報告書
平成 20 年 3 月 31 日発行

編集・発行：南山大学人間文化研究科言語科学専攻
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