東京海洋大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
1.

海洋科学部

教育 1-12.

海洋工学部

教育 2-1

3.

海洋科学技術研究科

教育 3-1

東京海洋大学

東京海洋大学 海洋科学部

海洋科学部
Ⅰ

教育水準

........................................ 教育 1-2

Ⅱ

質の向上度 ........................................ 教育 1-5

教育 1-1

東京海洋大学 海洋科学部

I

教育水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）

1.

教育の実施体制

平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］期待される水準を上回る［判断理由］「基本的組織の編成」については、海洋科学部内に４学科を設置して、練習船の教員は学科の枠を超えて学部教育に携わっている。海洋科学技術研究科所属の教員が併任教員として各学科の教育を兼担する体制を整備するとともに、学科編成についても平成 15 年の東京水産大学と東京商船大学の統合後、社会的要請に応じて見直しが図られているなどの優れた取組を行っていることから、期待される水準を上回ると判断される｡「教育内容、教育方法の改善に向けて取り組む体制」については、教育研究評議会の下にある全学教育委員会が構成され、全学 FD 委員会の下海洋工学部とシステムを共有している。学部教務委員会において、教育課程編成等について審議しているほか、ファカルティ・ディベロップメント（FD）の企画・実施等を通して教育内容・方法の改善を推進しているなどの優れた取組を行っていることから、期待される水準を上回ると判断される｡
以上の点について、海洋科学部の目的・特徴を踏まえつつ総合的に勘案した結果、教育の実施体制は、海洋科学部が想定している関係者の「期待される水準を上回る」と判断される。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間における判定として確定する。

2.

教育内容

平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］期待される水準を上回る［判断理由］「教育課程の編成」については、履修科目は総合科目と基礎教育科目及び専門科目から教育 1-2

東京海洋大学 海洋科学部

なり、専門科目が１年次からくさび形に導入されている。総合科目と基礎教育科目が 56/124
単位を占め、幅広い社会的素養と高い専門性を兼ね備えた人材を育成・輩出する教育が体系的に編成されているなどの優れた取組を行っていることから、期待される水準を上回ると判断される｡「学生や社会からの要請への対応」については、総合科目に自由選択枠（４単位）を設けているほか、学生の希望により卒業認定科目に他学部・他学科等開講科目（６単位）を算入できる。社会からの要請に対応し、海洋観測士ベーシックコース、養殖安全マネージメントコース、海洋生物資源管理技術士認定コースを設け、平成 19 年度から水圏環境教育推進リーダー認定コースが開設されているなどの優れた取組を行っていることから、期待される水準を上回ると判断される｡
以上の点について、海洋科学部の目的・特徴を踏まえつつ総合的に勘案した結果、教育内容は、海洋科学部が想定している関係者の「期待される水準を上回る」と判断される。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間における判定として確定する。

3.

教育方法

平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］期待される水準を上回る［判断理由］「授業形態の組合せと学習指導法の工夫」については、学部の教育目的にある専門職業人の養成を行うため、講義・演習・実験・実習を各学科の特性に応じて配置し、専門性の強い科目には専任教員を配置している。フィールド教育研究センターや練習船による実験・演習には大学院生によるティーチング・アシスタント（TA）が重点的に配置されているほか、英語教育では少人数クラスの対話型授業が実施され学生から高い評価を受けているなどの優れた取組を行っていることから、期待される水準を上回ると判断される｡「主体的な学習を促す取組」については、単位の実質化を図るとともに自主学習時間を確保するために、履修登録単位数の上限を設け、情報処理センターに自習学習の場を設けている。授業評価に基づく FD 活動から生まれたケース・メソッドによる協働学習法は多くの授業において活用され学生から高い評価を受けているなどの優れた取組を行っていることから、期待される水準を上回ると判断される｡

教育 1-3東京海洋大学 海洋科学部

以上の点について、海洋科学部の目的・特徴を踏まえつつ総合的に勘案した結果、教育方法は、海洋科学部が想定している関係者の「期待される水準を上回る」と判断される。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間における判定として確定する。

4.

学業の成果

平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］期待される水準を上回る［判断理由］「学生が身に付けた学力や資質・能力」については、96.2％の学生が卒業要件を満たし、4 年次進級率も 96.1％となっている。卒業生の 14％にあたる 37 名が高等学校教員免許状を取得し、25 名が学芸員の資格を、三級海技士等の資格は取得可能コースに在籍した学生全員が取得している。海洋観測士ベーシックコース修了生は 11 名、食品流通の安全管理シス
テム技術者養成コース修了生は 22 名となっている。さらに、学部卒業生全員が技術士補の資格を得ているなどの優れた成果があることから、期待される水準を上回ると判断される｡「学業の成果に関する学生の評価」については、毎学期各授業科目について「学生による授業評価」を行うとともに、４年生を対象に「卒業予定者によるカリキュラム評価」を行っている。平成 19 年度に行われた「卒業予定者によるカリキュラム評価」では、４年間の学習成果として 61.8％の学生が満足とやや満足と答え、専門科目全体では 76.2％が満足と評価しているなどの優れた成果があることから、期待される水準を上回ると判断される｡
以上の点について、海洋科学部の目的・特徴を踏まえつつ総合的に勘案した結果、学業の成果は、海洋科学部が想定している関係者の「期待される水準を上回る」と判断される。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間における判定として確定する。

5.

進路・就職の状況

平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。

教育 1-4

東京海洋大学 海洋科学部［判定］期待される水準にある［判断理由］「卒業（修了）後の進路の状況」については、卒業生の約 56％が大学院（他大学を含む）に進学しているほか、過半数が水産、海洋、食品に係わる専門的職業に就職しているなどの相応な成果があることから、期待される水準にあると判断される｡「関係者からの評価」については、大学統合後の卒業生の評価に関しては今後の検証を待たなければならないが、当該学部前身の東京水産大学水産学部卒業生を受け入れた就職先のアンケート調査では、卒業生の資質・能力に関する肯定的回答が 85％であるなどの相応な成果があることから、期待される水準にあると判断される｡
以上の点について、海洋科学部の目的・特徴を踏まえつつ総合的に勘案した結果、進路・就職の状況は、海洋科学部が想定している関係者の「期待される水準にある」と判断される。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間における判定として確定する。

II

質の向上度

1．質の向上度
平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］
相応に改善、向上している［判断理由］「大きく改善、向上している」と判断された事例が１件、「相応に改善、向上している」と判断された事例が６件であった。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間終了時における判定として確定する。

教育 1-5

東京海洋大学 海洋工学部

海洋工学部
Ⅰ

教育水準

........................................ 教育 2-2

Ⅱ

質の向上度 ........................................ 教育 2-5

教育 2-1

東京海洋大学 海洋工学部

I

教育水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）

1.

教育の実施体制

平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］期待される水準にある［判断理由］「基本的組織の編成」については、当該学部内に３学科を設置して、平成 15 年以前の統合前の体制を維持しつつ、社会的要請に応じて見直しを図るなどの相応な取組を行っていることから、期待される水準にあると判断される｡「教育内容、教育方法の改善に向けて取り組む体制」については、各学部から構成されている教育研究評議会や学部内教務委員会において、特に FD 委員会で学生や学外関係者を交え、教育内容･方法の改善を推進するなどの相応な取組を行っていることから、期待される水準にあると判断される｡
以上の点について、海洋工学部の目的・特徴を踏まえつつ総合的に勘案した結果、教育の実施体制は、海洋工学部が想定している関係者の「期待される水準にある」と判断される。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間における判定として確定する。

2.

教育内容

平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］期待される水準にある［判断理由］「教育課程の編成」については、総合科目、基礎教育科目及び専門科目の３区分より編成されている。総合科目では、海洋に関する理解・関心を育むため、｢海への誘い｣をテーマとする全学共通科目５科目を必修としており、また総合科目と基礎教育科目は必要に応じて、くさび型に編成するなどの相応な取組を行っていることから、期待される水準にあ

教育 2-2

東京海洋大学 海洋工学部

ると判断される｡「学生や社会からの要請への対応」については、他大学との単位互換協定、企業におけるインターンシップの導入や海事英語学習・評価プログラムの開発などの優れた取組を行っていることから、期待される水準を上回ると判断される｡
以上の点について、海洋工学部の目的・特徴を踏まえつつ総合的に勘案した結果、教育内容は、海洋工学部が想定している関係者の「期待される水準にある」と判断される。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間における判定として確定する。

3.

教育方法

平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］期待される水準にある［判断理由］「授業形態の組合せと学習指導法の工夫」については、講義、演習、実験・実習及び卒業研究をバランスよく配置し、水圏科学フィールド教育研究センターや練習船による実験･実習等に取り組んでいるなどの相応な取組を行っていることから、期待される水準にあると判断される｡「主体的な学習を促す取組」については、平成 16 年度より修学アドバイザリー制度の導入や、学力不足者への教育の個別指導などの相応な取組を行っていることから、期待される水準にあると判断される｡
以上の点について、海洋工学部の目的・特徴を踏まえつつ総合的に勘案した結果、教育方法は、海洋工学部が想定している関係者の「期待される水準にある」と判断される。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間における判定として確定する。

4.

学業の成果

平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。

教育 2-3東京海洋大学 海洋工学部［判定］期待される水準にある［判断理由］「学生が身に付けた学力や資質・能力」については、講義、演習での｢優｣取得率が低いが、実験･実習での成績優秀者が多いなどの相応な成果があることから、期待される水準にあると判断される｡「学業の成果に関する学生の評価」については、６点満点で評価をさせた結果、教員の熱意が高く、安全教育が行き届くなどの優れた成果があることから、期待される水準を上回ると判断される｡
以上の点について、海洋工学部の目的・特徴を踏まえつつ総合的に勘案した結果、学業の成果は、海洋工学部が想定している関係者の「期待される水準にある」と判断される。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間における判定として確定する。

5.

進路・就職の状況

平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］期待される水準にある［判断理由］「卒業（修了）後の進路の状況」については、平成 19 年度は就職希望者のうち約 94％が就職している。主に海運業界、流通・IT や機械業界へ 70％進んでいる。また、大学院への進学率が約 50％であるなどの相応な成果があることから、期待される水準にあると判断される｡「関係者からの評価」については、学生の就職先 95 社から寄せられたアンケート調査結果によると、当該学部の学生は、教育目標の学力や資質が備わっているかという質問に対して、肯定的な回答が 89％であり、おおむね高い評価を受けているなどの相応な成果があることから、期待される水準にあると判断される｡
以上の点について、海洋工学部の目的・特徴を踏まえつつ総合的に勘案した結果、進路・就職の状況は、海洋工学部が想定している関係者の「期待される水準にある」と判断され

教育 2-4

東京海洋大学 海洋工学部る。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間における判定として確定する。

II

質の向上度

1．質の向上度
平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］
相応に改善、向上している［判断理由］「高い質（水準）を維持している」と判断された事例が２件、「相応に改善、向上している」と判断された事例が３件であった。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間終了時における判定として確定する。

教育 2-5

東京海洋大学 海洋科学技術研究科

海洋科学技術研究科
Ⅰ

教育水準........................................ 教育 3-2

Ⅱ

質の向上度 ........................................ 教育 3-5

教育 3-1

東京海洋大学 海洋科学技術研究科

I

教育水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）

1.

教育の実施体制

平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］期待される水準にある［判断理由］「基本的組織の編成」については、大学統合を機に大学院を１研究科とし、大学院博士前期課程６専攻、大学院博士後期課程２専攻を設置し、海洋科学部及び海洋工学部の学問領域を高度に融合させ、両学部の教員のみならず大学院を専門に担当する教員 14 名が大学院教育に携わっている。平成 19 年度に食品流通安全管理専攻と水先人養成コースを設置しているなどの相応な取組を行っていることから、期待される水準にあると判断される｡「教育内容、教育方法の改善に向けて取り組む体制」については、教育内容・方法の改善を行う大学院教務委員会及び教育成果の検証を行うファカルティ・ディベロップメント（FD）委員会が設置され、学生や学外関係者の意見を調査し、授業改善やカリキュラム改善、新しい教育方法の開発などを実施しているなどの相応な取組を行っていることから、期待される水準にあると判断される｡
以上の点について、海洋科学技術研究科の目的・特徴を踏まえつつ総合的に勘案した結果、教育の実施体制は、海洋科学技術研究科が想定している関係者の「期待される水準にある」と判断される。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間における判定として確定する。

2.

教育内容

平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］期待される水準にある［判断理由］「教育課程の編成」については、各専攻では主要学問分野ごとに専攻分野を形成し、そ

教育 3-2

東京海洋大学 海洋科学技術研究科の下に関連する講座を開設し、体系的な教育課程を編成している。科目数は新専攻や新たなコースの設置及び教育内容の見直しを行い、平成 19 年度には 572 科目に増加し、大学院博士後期課程でも博士論文の作成だけでなく講義等の履修も義務付け、基礎的な知識も重視した教育が体系的に編成されているなどの相応な取組を行っていることから、期待される水準にあると判断される｡「学生や社会からの要請への対応」については、大学院博士前期課程では学外の４機関と連携大学院方式により連携し、平成 19 年度には早稲田大学とも包括連携協定を締結し、一層の連携強化を図っている。文部科学省現代的教育ニーズ取組支援プログラムを発展させ平成 19 年度から大学院博士前期課程に新専攻「食品流通安全管理専攻」を設置し、さらに、「魅力ある大学院教育」イニシアティブでは、高度専門職業人や若手研究者の養成に努めているなどの優れた取組を行っていることから、期待される水準を上回ると判断される｡
以上の点について、海洋科学技術研究科の目的・特徴を踏まえつつ総合的に勘案した結果、教育内容は、海洋科学技術研究科が想定している関係者の「期待される水準にある」と判断される。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間における判定として確定する。

3.

教育方法

平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］期待される水準にある［判断理由］「授業形態の組合せと学習指導法の工夫」については、研究科の教育目的にある高度専門職業人や自立した研究者の養成を行うため、「特別研究」と大学院博士前期課程の「特別演習」、大学院博士後期課程の「合同セミナー」が必修とされ、少人数による対話・討論型のゼミ形式による指導を行い、フィールド型授業や英語による発表、インターンシップを通じ、より実践的な能力を身に付けるよう配慮している。また、「魅力ある大学院教育」イニシアティブや文部科学省大学院教育改革支援プログラムを実施しているなどの優れた取組を行っていることから、期待される水準を上回ると判断される｡「主体的な学習を促す取組」については、シラバス上に授業計画や参考書を掲載することによって、学生の自習を促したり、授業時間外の学習を促すなどの取組を行っているほ教育 3-3東京海洋大学 海洋科学技術研究科

か、学生をティーチング・アシスタント（TA）やリサーチ・アシスタント（RA）に採用し、研究・指導能力の育成を図っているなどの相応な取組を行っていることから、期待される水準にあると判断される｡
以上の点について、海洋科学技術研究科の目的・特徴を踏まえつつ総合的に勘案した結果、教育方法は、海洋科学技術研究科が想定している関係者の「期待される水準にある」と判断される。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間における判定として確定する。

4.

学業の成果

平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］期待される水準を上回る［判断理由］「学生が身に付けた学力や資質・能力」については、各専攻で開講されている科目を大学院博士前期課程では 81％、大学院博士後期課程では 95％の学生が修得し、ほぼすべてが優を取得している。また、大学院博士前期課程において国内外の学会発表が平均２年間で1.66 回となり、個々の学生は１回か２回は学会発表をしているとみなされ、大学院博士後期課程においては国内外の公表論文数が３年間で 2.43 編となる。平成 19 年度研究科修了生のうち３名が専修教員免許を取得し、１級水先人コースでは全員が修了証明書を取得するなどの優れた成果があることから、期待される水準を上回ると判断される｡「学業の成果に関する学生の評価」については、平成 17 年度後学期より始めた「学生による授業評価」によれば、授業評価は総合評価で５点（６点満点）を上回っている。また、
平成 19 年度に大学院において「修了予定者に対するカリキュラム評価」が行われ、おおむね高い満足度を示すなどの優れた成果があることから、期待される水準を上回ると判断される｡
以上の点について、海洋科学技術研究科の目的・特徴を踏まえつつ総合的に勘案した結果、学業の成果は、海洋科学技術研究科が想定している関係者の「期待される水準を上回る」と判断される。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年

教育 3-4

東京海洋大学 海洋科学技術研究科

度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間における判定として確定する。

5.

進路・就職の状況

平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］期待される水準にある［判断理由］「卒業（修了）後の進路の状況」については、大学院博士前期課程修了生の 84％が就職を希望し、そのうち 93％が就職しているとともに、進学率は 14％であり、進学希望者の全員が進学しているなどの相応な成果があることから、期待される水準にあると判断される｡「関係者からの評価」については、大学統合前の当該研究科（東京商船大学商船学研究科、東京水産大学水産学研究科）の修了生に対する就職先 71 社から寄せられたアンケート
調査評価では、肯定的回答が 93％であるなどの相応な成果があることから、期待される水準にあると判断される｡
以上の点について、海洋科学技術研究科の目的・特徴を踏まえつつ総合的に勘案した結果、進路・就職の状況は、海洋科学技術研究科が想定している関係者の「期待される水準にある」と判断される。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間における判定として確定する。

II

質の向上度

1．質の向上度
平成 16～19 年度に係る現況分析結果は、以下のとおりであった。
［判定］
相応に改善、向上している［判断理由］

教育 3-5

東京海洋大学 海洋科学技術研究科「大きく改善、向上している」と判断された事例が２件、「相応に改善、向上している」と判断された事例が４件であった。
上記について、平成 20 年度及び平成 21 年度に係る現況を分析した結果、平成 16～19 年度の評価結果（判定）を変えうるような顕著な変化が認められないことから、判定を第１期中期目標期間終了時における判定として確定する。なお、判断理由については、以下のとおり変更する。
［判断理由］「大きく改善、向上している」と判断された事例が３件、「相応に改善、向上している」と判断された事例が３件であった。

教育 3-6