活断層・古地震研究報告，No. 14, p. 109-156, 2014

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動
Latest Pleistocene-Holocene activity of the A fault system, an offshore segment of
the Mikata Fault Zone, off Hiruga, Mihama Town, Fukui Prefecture, central Japan
井上卓彦 1・杉山雄一 2・村上文敏 2・坂本

泉 3・滝野義幸 3・永田高弘 4・細矢卓志 5・宇佐見琢哉 6Takahiko Inoue1, Yuichi Sugiyama2, Fumitoshi Murakami2, Izumi Sakamoto3, Yoshiyuki Takino3,
Takahiro Nagata4, Takashi Hosoya5 and Takuya Usami6
1

地質情報研究部門（AIST, Geological Survey of Japan, Institute of Geology and Geoinformation, inoue-taku@aist.go.jp）
2
活断層・火山研究部門（AIST, Geological Survey of Japan, Institute of Earthquake and Volcano Geology）
3
東海大学海洋学部（School of Marine Science and Technology, Tokai University）
4
株式会社ダイヤコンサルタント（DIA CONSULTANTS CO., Ltd.）
5
中央開発株式会社（Chuo Kaihatsu Corporation）
6
総合地質調査株式会社（Sogo Geophysical Exploration Co., Ltd.）

Abstract: The Mikata Fault Zone in Fukui Prefecture is composed of three N-S-striking left-stepping
segments: the A fault system in Wakasa Bay, the Hiruga fault extending from the bay to the onshore area
and onshore Mikata fault. In order to reveal the Holocene faulting history of the A fault system,
especially the relationship of its latest faulting event with the 1662 Kanbun earthquake, we conductedhigh-resolution single-channel seismic reflection profiling, 12-channel seismic profiling with a boomersource, and offshore drilling. The seismic reflection surveys identified four reflection surfaces as verticaldisplacement markers in the post-glacial deposits at a depth ranging from ca. 4.5 m to ca. 17 m below thesea bottom on the downthrown side. Offshore drilling on the downthrown side reached to the finegrained sandy deposits 4 m deep, but all the further drilling was cancelled due to severe sea condition.
For an obtained 4 m-long core, GS-MKO-1, 14C dating and magnetic susceptibility measurement weredone as well as detailed geological observation. To estimate the age of each marker reflection surface, we
reviewed recent papers on the sea level in the latest Pleistocene and early Holocene age, and also
examined regional vertical crustal movement extending to both sides of the fault system. All thesesurveys have revealed that the A fault system was reactivated three times since the latest Pleistocene.
The oldest event occurred between ca. 11.5-12 ka and ca. 9-11.5 ka, and the second and third ones
occurred after ca. 7.5-11 ka. The third event might have occurred ca. 5 ka. Unfortunately, these surveys
could not obtain data giving a clear conclusion on the A fault system’s relationship to the 1662 Kanbun
earthquake. However, these surveys have estimated the vertical slip rate, slip per event and average
recurrence interval of the A fault system at ca. 0.8-1.0 m/ky, ca. 2-3 m and 2,000-3,800 years,
respectively.
キーワード：三方断層帯，A 断層系，活断層，変位速度，若狭湾，音波探査，海上ボーリング
Keywords: Mikata Fault Zone, A fault system, active fault, slip rate, Wakasa Bay, acoustic reflection
profiling, offshore drilling

１．三方断層帯の概要
1.1 断層帯の概要と研究史
三方断層帯（地震調査研究推進本部地震調査委員会，2003）は，福井県三方郡美浜町沖合の若狭湾から，同県三方上中郡若狭町（旧遠敷郡上中町）に至る一連の断層帯であり，三方・花折断層帯の一部をなす（第1 図）．三方断層帯は全体としてほぼ南北に延び，長さは約 26 km，断層の東側が相対的に隆起する逆断層である．平均上下変位速度は約 0.8 m / 千年，最新
活動は 1662 年（寛文二年）の地震と推定されている（地震調査研究推進本部地震調査委員会，2003）．
2003 年の地震調査研究推進本部地震調査委員会（以下，地震調査委員会と呼ぶ）による本断層帯の長期評価公表前には，多くの本断層帯陸域の変動地形学的調査，地質学的調査及び古地震学的調査が行われている．岡田（1984）は三方五湖低地の形成過程と地殻変動について考察し，三方断層と熊川断層について記述すると共に，1662 年寛文地震時の地殻変動について指摘した．竹村ほか（1994）は三方湖などでボーリング調査を行い，得られた沈降速度から，三方断層の上下変位速度は北部で大きく，南部では109

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

小さいことを指摘した．小松原ほか（1999）は，ト
レンチ調査などにより三方断層の過去の活動，特に1662 年 寛 文 地 震 と の 関 係 を 考 察 し た． 水 野 ほ か（1999）は三方五湖で音波探査やボーリング調査を実施し，三方断層付近の地下に分布する更新統の分布と地質構造を明らかにした．金田ほか（2000）は海食洞を指標として，寛文地震時の上下変動を求める
と共に，三方断層と美浜町沖の南北走向の断層（A断層系；岡田，1984）との間に日向断層を推定した．
また，美浜町沖若狭湾内の海域部については，海上保安庁（1980）及び小松原ほか（2000）によって，音波探査などが実施され，陸上の三方断層に左雁行する形で，南北に延びる海底活断層の存在が明らかにされている．特に，小松原ほか（2000）は，音波探査結果に基づいて主要な反射面の形成年代を推定
し，A 断層系及び日向断層の上下変位速度について議論した．活断層研究会編（1991），岡田・東郷編（2000），池田ほか編（2002），中江ほか（2002），中田・今泉編（2002）は，本断層帯を構成する断層の分布・位置，変動地形，変位量などのデータを整理・図示
している．
地震調査委員会（2003）による長期評価公表後の三方断層帯の研究としては，堤ほか（2005）及び岡田ほか（2012）による変動地形学的研究（都市圏活断層図「熊川」及び「三方」の刊行），並びに石村ほか（2010, 2013）， 岡 田 ほ か（2010） 及 び Katoh etal.（2013）によるボーリングコアを用いた研究がある．
石村ほか（2010）をはじめとするこれら一連の研究は，三方湖東岸で採取したボーリングコアに認められる
層相変化から堆積環境の変遷を復元し，これから三方断層帯の活動を推定するオフフォールト（off-fault）
古地震学の手法を用いている．また，岡田（2004）
及び小松原・水野（2009）は，既往の調査・研究デー
タに基づき，三方断層帯と 1662 年寛文地震との関連や同断層帯周辺の地形発達・上下変動について解説している．更に，日本原子力発電株式会社（以下，
日本原子力発電と呼ぶ）は，敦賀発電所原子炉設置許可申請（3 号炉及び 4 号炉の増設）のため，三方断 層 帯 の 調 査 を 行 っ て い る（ 日 本 原 子 力 発 電，
2004）．また，2005 年 2 月には，原子力安全・保安
院より，日本原子力発電に対して，同発電所周辺の活断層の追加調査が指示され，2006 年 9 月には「発電用原子炉施設に関する耐震設計審査指針」が改定された．これを受けて，関西電力，日本原子力発電及び日本原子力研究開発機構は，三方断層帯の再調
査・再評価を行っている（関西電力，2008；日本原
子力発電，2008, 2010；日本原子力研究開発機 構，
2008）．このうち，日本原子力発電は，三方断層帯（A断層系及び日向断層）を横切る音波探査を実施している．更に上記 3 社は 2011～2012 年に，若狭湾における津波痕跡に関するデータの拡充を目的として，
久々子湖・菅湖及び中山湿地（三方断層帯の沈降側），

110

久々子湖東方陸域（三方断層帯の隆起側）などで津
波堆積物調査を実施し，これら 2 地域については完新世堆積物中に津波を示唆する痕跡は認められなかったとしている（関西電力，2012 など）．
1.2 地震調査委員会による長期評価の概要と残された課題
2003 年に公表された地震調査委員会の長期評価によると，三方断層帯は全体としてほぼ南北方向に延びており，北側から若狭湾内の A 断層系，海域から陸域に跨る日向断層，陸上の三方断層及び倉見峠断層の 4 つの断層から構成される（第 1 図）．日向断層と三方断層の北部，及び三方断層の南部と倉見峠断層は，それぞれ雁行ないし並走関係にある．地震調査委員会（2003）は，本断層帯を断層の東側が西側に対して相対的に隆起する逆断層であるとし，その全長を約 26 km と評価している．同委員会は，この全長から，断層帯全体が一度に活動した場合には，
マグニチュード 7.2 程度の地震が発生すると推定している．また同委員会は，本断層帯の最新活動を
1662 年（寛文二年）の地震に比定し，三方湖付近では断層の東側が相対的に隆起するずれや撓みが生じ，その量は断層両側の幅の広い範囲にわたって合計で3～5 m 程度に達した可能性があるとしている．過去
十数万年間の平均上下変位速度は約 0.8 m / 千年，平均活動間隔は約 3,800～6,300 年と推定されている．
2003 年 3 月の長期評価公表時点では，1662 年寛文地震に先立つ活動についてはデータが得られておらず，三方断層帯の平均活動間隔の信頼度は高くない．
このため，過去の活動時期，平均変位速度及び 1 回の活動に伴う変位量をさらに精度よく求めることが課題として残されている．また，海域部（A 断層系）の最新活動については，1662 年寛文地震との関係が明らかになっておらず，この解明も重要な課題となっている．
２．調査目標と調査項目
2.1 調査目標
上述の残された課題を踏まえ，本調査では三方断層帯海域部の過去の活動に関する新たなデータの取得を第一の目標とした．さらに，既往の調査データと新たなデータとを統合することによって，本断層帯の過去の活動時期，平均変位速度及び 1 回の活動に伴う変位量を明らかにすると共に，最新活動の年代を特定し，1662 年寛文地震時の活動の有無を明らかにすることを最終的な目標とした．
2.2 調査項目と各項目の主な目標
上述の目標を達成するため，本調査では 1）高分
解能シングルチャンネル音波探査，2）マルチチャン
ネル音波探査，及び 3）海上ボーリング調査を実施した．

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

1）高分解能シングルチャンネル音波探査では，高分解能の探査装置を用いて音波探査を行い，詳細な断層分布・位置情報を得ると共に，完新統（沖積層）の堆積・浸食構造及び断層変位・変形構造を詳細に解明することを目標とした．
2）マルチチャンネル音波探査では，ブーマーを音源とする 12 チャンネルの音波探査を行い，重合処理を施すことによって，詳細な断層分布・位置情報を得ると共に，完新統及び上部更新統の断層変位・変形構造を解明することを目標とした．
3）海上ボーリング調査では，断層両側の適切な場
所でコアを採取し，肉眼観察・年代測定・火山灰分
析などを行って地層の層序と年代を明らかにし，1）
及び 2）の音波探査結果と合わせて，断層活動の層準と時期，特に最新活動時期の解明を目標とした．
これらの調査に際しては，高分解能シングルチャ
ンネル音波探査を東海大学が担当し，マルチチャン
ネル音波探査と海上ボーリング調査は産業技術総合研究所（以下，産総研と呼ぶ）が担当した．
高分解能シングルチャンネル音波探査について
は，海域に分布する底質が比較的粗粒であったため
か，反射データを取得できた深度が 10 m 程度と浅く，分解能もマルチチャンネル音波探査の結果と大差がなかった．このため，本報告では，これら 3 つの調
査項目のうち，マルチチャンネル音波探査と海上ボーリング調査の結果を報告する．高分解能シングルチャ
ンネル音波探査の結果については，産業技術総合研究所・東海大学（2014）を参照されたい．
３．マルチチャンネル音波探査
3.1 調査海域及び探査測線
3.1.1 調査海域
三方断層帯の海域部については，これまでに海上保安庁（1980）や小松原ほか（2000）がブーマーを音源とするシングルチャンネル音波探査を実施しており，断層の分布が明らかにされている．また，日本原子力発電（2010）は，ブーマーを音源とするマルチチャンネル音波探査を実施し，東側隆起の累積的な上下変位及び撓曲変形が明瞭な反射記録を得ている．
これらの既往探査結果の検討に基づき，本調査では，福井県美浜町日向沖の東西約 3 km（東経 135°52′～135°55′）， 南 北 約 4 km（ 北 緯 35°37.4′～35°39.2′）を調査海域とした（第 2 図）．
3.1.2 探査測線
探査測線の設定に当たっては，海上ボーリング調
査に適した地点の選定のため，小松原ほか（2000）
及び日本原子力発電（2010）の音波探査記録，並びに先行して実施した高分解能シングルチャンネル音
波探査の結果を総合的に検討した．その結果，本調

111

査では，高分解能シングルチャンネル探査の測線に沿って，断層直交方向に 4 測線（東西方向 3 測線，
北東‐南西方向 1 測線），南北方向に 3 測線，合計 7測線を設定した．
三方断層帯海域部の探査は，野坂断層帯海域部の探査と合わせて，平成 25 年 8 月 6 日から 8 月 8 日に実施した．両海域の延べ測線長は 55.7 km で，このうち三方断層帯海域部の測線長は 27.25 km である．
測線は，高分解能シングルチャンネル探査と同じ測線で実施し，シングルチャンネルの実施測線と区分するため，測線番号の末尾に B の文字を加えている．
探査測線の位置を第 2 図に，探査測線の一覧を第1 表に示す．
3.2 使用機器，データ取得諸元及びデータ処理
3.2.1 音波探査
音源には公称最大送振出力 300J の Applied Acoustic
Engineering 社製 AA300 型ブーマーを用い，エネル
ギーソース（送信器）には同社製の CSP-P を使用した．
受振には 5 ハイドロフォン素子／チャンネル，チャンネル間隔 2.5 m，チャンネル数 12 の総合地質調査
社製ストリーマーを使用し，データの収録（デジタル変換）にはティアック社の LX110 を用いた．
計 7 測線で行ったマルチチャンネル探査は，ブー
マー音源の発振出力 200J，音源深度 0.3 m，発振間隔約 1.25 m，収録時間 0.6 秒，サンプリング周波数
10 kHz，船速 3～4 ノットで実施した（第 2 表）．
探査実施中は，反射データの船上モニター用として，EPC Laboratories 社製の GSP-1086-2 サーマルプ
ロッターを使用して探査記録（反射断面）の出力を行った．また，調査中の事故の回避を最優先すると共に，調査船のエンジン音のノイズレベルテストの結果を参照して，ブーマー及びストリーマーの第 1
チャンネルを，それぞれ船尾後方 25 m と 30 m に配置した（第 3 図）．
3.2.2 音響測深
音響測深には千本電気社製の PDR-1300 を用い，調査船の舷側に固定し測深を行った．測深機の吃水
は 1 m とした．測定された水深は用紙にアナログ出
力すると共に，デジタルデータとしてログファイルに取り込んだ．潮位の補正には，国土交通省北陸地
方整備局所管の敦賀検潮所のデータを使用し，基準面は T. P.（東京湾平均海面）とした．
3.2.3 船位測定・誘導
船位の測定は Trimble 社製の DSM 232 を用いて，SBAS（Satellite-Based Augmentation System） 補 正 情報を用いたディファレンシャル GPS（DGPS）によって，計画測線上を調査船が進むように誘導を行った．
船位，ブーマーなどの曳航体の位置（船位と進行方向から計算），時刻のデータはログファイルに記録し井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

た．また，測位座標と音波探査データとを対応させる測位点（イベント点）を 100 ショットごと（約125 m ごと）に記録に挿入した．
3.2.4 データ処理
収録したマルチチャンネル探査データの処理は産業技術総合研究所で行った．使用したソフトウェア
は Parallel GeoScience 社 製 SPW で あ る． デ コ ン ボ
リューション処理，ゲイン回復，帯域通過フィルタ
リ ン グ 処 理 な ど を 行 っ た． 速 度 解 析 を 行 っ た 後，
CMP 重合法により 12 重合の反射断面を得た．また，各 音 響 層 序 区 分 の 連 続 性 を 確 認 す る 際 に は，
Geographix 社 製 の 反 射 法 音 波 探 査 解 釈 ソ フ ト
SeisVision2D を使用した．
さらに，断層近傍の浅層部の変形の詳細を把握するため，地球科学総合研究所に依頼して，M-3.5B 測線などの 5 測線，合計測線長 5 km の高度処理を行った．処理には，地球科学総合研究所が所有する地震探査処理ソフトウェアパッケージ「SuperX」を用いた．
3.3 調査結果
第 3 表に，今回のマルチチャンネル調査結果に基づいて設定した音響層序，反射面及び推定地質時代
を，既往調査結果（小松原ほか，2000）と比較して示す．また，第 4～14 図に各測線の反射断面（音波探査記録）を示す．各反射断面の左側の縦軸は往復
走 時 を， 右 側 の 縦 軸 は 水 中・ 堆 積 物 中 の 音 速 を
1,500 m / 秒と仮定して変換した海面からの深度を示す．また，横軸の数値は第 2 図に示す測位点（イベント点）の番号に対応する．
3.3.1 音響層序
本調査海域では，南北方向の測線（第 4～7 図）において，特に良好な音波探査記録が得られた．本報
告ではこれらの記録に基づき，下位より VI 層～I 層の計 6 層の音響層序区分を設定した．また，調査範
囲に広く認められる IV 層下面（V 層上面）を反射面
D，後述するボーリング調査地点周辺に広く認められる III 層と I 層の下面を，それぞれ反射面 C，反射
面 B とした（第 3 表）．このほか，5. で述べるように，
海上ボーリング調査地点近傍の I 層内部に認められる連続性の良い反射面を反射面 A とした．
以下に，下位層からそれぞれの特徴を述べる．
（1）VI 層VI 層は反射断面では A 断層系の東側（隆起側）にのみ確認される．本層は，上に凸の比較的連続性の良い反射面（境界面）によって上位層と区切られ，全体的に緩やかな背斜若しくは複背斜構造を示す（第4, 5, 8 図）．
VI 層は反射面の分布深度及び連続性・分布の特徴から，概ね小松原ほか（2000）の k 層（推定地質年
代は鮮新世～更新世とされる）の下部に対比される．

（2）V 層
V 層は A 断層系の東側（隆起側）から西側（低下側）
まで，調査海域全域に広がる．上面は凹凸を示す明
瞭な不整合面（反射面 D）である（第 4～7 図）．本
調査では，V 層の下面は断層の東側（隆起側）でしか確認されず，その最大層厚は不明である．V 層上面（反射面 D）の深度は沖合方向に徐々に深くなり，調査海域の最も沖合部では往復走時で約 100 ミリ秒
である．これは水中の音速度を 1,500 m / 秒とした場
合，海面下深度 75 m に対応する．V 層内部の反射面は概して不連続であるが，一部連続的に追跡可能な
反 射 面 が 認 め ら れ る．M-3B 測 線（ 第 10 図 ） や
M-3.5B 測線（第 12 図）では，A 断層系の東側（隆起側）に分布する本層に，IV 層の背斜構造と調和的な緩やかな背斜構造が見られる．
V 層は分布深度と反射面の特徴から，概ね小松原ほか（2000）の i 層・j 層（推定地質年代は更新世とされる）及び k 層上部に対比される．
（3）IV 層IV 層は A 断層系の西側（低下側）に比較的厚い地層として認められる．IV 層の内部反射面はほぼ水平ないし陸側に傾斜することを特徴とし，下位の V層にオンラップする（第 6, 7, 11, 13 図）．その上面は，
海面下深度約 60 m にほぼ水平な比較的強い反射面（反射面 C）として認められる．調査海域内では，下位の V 層の上面（反射面 D）は沖合方向にその深度を増加しているため，IV 層の厚さは沖合に向かって厚くなる（第 6 図）．A 断層系の東側では，撓曲の基部から約 200～300 m 東方まで分布し，分布の東端では後述する I 層に削剥（トランケート）されている．
IV 層は小松原ほか（2000）の h 層に対比される．
（4）Ⅲ層
III 層は下位の IV 層と同様に，A 断層系の西側（低下側）に比較的広く分布する．断層の東側（隆起側）
では，撓曲の基部から約 200 m 東方まで分布し，分布の東端において IV 層と同様に I 層にトランケートされている．本層は沖合方向に向かって薄くなる楔状の形状を呈し，その上面は平坦で，沖合方向に傾斜する（第 6, 7 図）．内部反射面はⅢ層上面とほぼ平行に沖合方向に傾斜し，MK-11B 測線（第 7 図）では不明瞭ながら，プログラデーションパターンが認められる．
III 層は小松原ほか（2000）の g 層に対比される．
（5）Ⅱ層
II 層は，調査海域南部（第 2 図に示す A 断層系南端部から日向断層の北方延長部の西方海域）の三方断層帯低下側にのみ特徴的に認められる．本層は沖合に向かって薄化する最大 6 m 程度の薄い堆積層であり，その内部反射面は顕著なプログラデーション
パターンを示す（第 7 図）．
II 層は小松原ほか（2000）の e 層の一部に対比さ
れる．

112

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動（6）I 層I 層は，A 断層系の東側（隆起側）から西側（低下側）まで，調査海域全体に広く認められる最表層の堆積物であり，その上面は現在の海底面を形成す
る．厚さは往復走時で 6～12 ミリ秒（4.5～9 m）程度であり，撓曲帯の上端付近で最も薄く，ここから東・西両側（隆起側・低下側双方）へ厚くなっている．
その内部には，現在の海底面と平行な比較的連続性のよい反射面が認められる．
I 層は小松原ほか（2000）の a 層及び e 層に対比される．
3.3.2 三方断層帯海域部の変形構造
今回の調査で得られた三方断層帯海域部を横切る
反射断面には，断層活動による明瞭な変形構造が認
め ら れ る． 以 下 に， 東 西 方 向 の 測 線（M-2.5B，
M-3B，M-3.5B 測線）と北東‐南西方向の測線（M-5B
測線）に分けて，変形構造の特徴について述べる．
（1）東西方向の測線（M-2.5B，M-3B，M-3.5B の各測線：第 8～13 図）
これらの 3 測線は，三方断層帯海域部（A 断層系）にほぼ直交する．M-2.5 測線（第 8, 9 図）では測位点 62 付近，M-3B 測線（第 10, 11 図）では測位点 23
付近，M-3.5 測線（第 12, 13 図）では測位点 11 付近に西側低下の撓曲状の構造が認められる．IV 層の基底面（反射面 D）には，M-2.5 測線（第 8 図）の測位点 60，M-3B 測線（第 10 図）の測位点 21，M-3.5
測線（第 11 図）の測位点 13 付近にも西側に低下する構造が認められる．この構造については，第 11 図及び第 13 図の断層近傍拡大図に明瞭に示されている
ように，下位の V 層及び VI 層内の反射面には対応
する西側低下の構造が認められないことから，断層による変形ではなく，IV 層基底形成時の浸食によるものと判断される．
IV 層基底面（反射面 D）には，M-2.5B 測線（第 8図 ） の 撓 曲 変 形 部（ 測 位 点 62 付 近 ） を 挟 ん で 約
11 m，M-3B 測線（第 11 図）の撓曲変形部（測位点
23 付近）を挟んで約 11 m の高度差が認められる．
また M-3.5B 測線（第 13 図）では撓曲変形部（測位点 11 付近）を挟んで約 10 m の高度差が認められる．
III 層基底面（反射面 C）の撓曲変形部を挟んだ高度差は，それぞれ約 9 m（M-2.5B 測線），約 8 m（M-3B
測線），約 7 m（M-3.5B 測線）である．さらに I 層基
底（反射面 B）の撓曲部を挟んだ高度差は，それぞれ 6 m 以 上（M-2.5B 測 線 ）， 約 8 m（M-3B 測 線 ），約 7 m（M-3.5B 測線）であり，I 層の内部反射面の変形は海底面に達しているように見える（第 11, 13
図）．
（2）北西－南東の方向測線（M-5B 測線：第 14 図）
本測線は，陸域から連続する南北方向の日向断層が北西方向に屈曲して，沖合の A 断層系へステップする場所に位置し（第 2 図），断層にほぼ直交する断113面である．本測線では，I 層～VI 層のすべてを識別することが可能である．前述の M-3B 測線，M-3.5
測線と比較して，全体的に緩やかではあるが，明瞭な東側上がりの撓曲構造が認められる．撓曲構造を挟んで，IV 層基底（反射面 D）に約 15 m に達する
高度差が見られる．
本海域で認められる IV 層は，撓曲変形部を挟んで，隆起側より低下側で厚く堆積している．これに対して III 層では，隆起側と低下側で層厚に優位な差が認められない．これらのことから，少なくとも IV 層堆積中に 1 回，III 層の堆積後に 1 回以上の断層活動があったことが示唆される．また，上述のように，I 層内部の反射面の変形は海底にまで達し，変形した反射面が海底面で切られているように見える．このことは海底若しくはその直下にまで変形が及んだ断層活動の後，I 層が浸食されたことを示唆する．
４．海上ボーリング調査
4.1 調査地点の選定
海上ボーリングを行う調査地点（掘削地点）の選定に当たっては，今回の高分解能シングルチャンネ
ル音波探査とマルチチャンネル音波探査の結果に加えて，小松原ほか（2000）による音波探査結果及び日本原子力発電の既往音波探査結果を利用した．調査 地 点 選 定 に 際 し て の 主 な 基 準 と し て，1） 深 度
15 m 程度より浅い層準に認められる反射面の断層両側への連続性，2）断層による変位・変形の明瞭さ，3）
変形ゾーン（撓曲ゾーン）の幅の広さ（狭い方が断層両側で層相対比が容易でボーリング調査に適している）を考慮した．このような基準に従って検討した結果，完新世の活動履歴解明を目的とするボーリ
ング調査には，マルチチャンネル音波探査の M-3.5B
測線（＝高分解能シングルチャンネル音波探査のM-3.5 測線）上が最適と判断した．M-3.5B 測線上の撓曲構造（＝三方断層帯海域部）の基部から 50～
100 m 西側（低下側）と，撓曲構造の頂部から 30～
70 m 東側（隆起側）を海上ボーリングの候補地域に選定した．最終的には，4.4 で述べるように，台風の影 響 で 隆 起 側 で の 掘 削 は 断 念 し， 低 下 側 のGS-MKO-1 地点（第 15 図；北緯 35°38′43.75″，東経135°52′38.29″，水深約 51 m）のみで海上ボーリングを実施した．
4.2 海上調査の方法
4.2.1 海上ボーリング
4.2.1.1 工法及び仮設
海上ボーリングは，傾動自在型試錐工法（第 16 図）により実施した．この工法では，クレーン台船にボーリング櫓（やぐら），試錐機，発電機などを仮設すると共に，クレーン台船の外側に，掘削ロッド，サンプラー及びケーシングパイプなどを通す鉄製の案内井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

管（ガイドパイプ）を独立に仮設する．掘削時には，試錐機をガイドパイプの真上に移動させて作業を行い，掘削作業休止時及び夜間の係留時には，台船が波浪で大きく動揺してもガイドパイプと台船が接触しないように，両者を適切な距離（通常 10 m 程度）に隔離することができる（第 17 図）．また，荒天で台船の係留が困難と判断された場合には，ガイドパ
イプを掘削地点に残置し，台船を港に避難させることができる．
クレーン台船は，各 1 トンのアンカーで 4 方向，
海底での離間距離 300 m に張ったワイヤーで固定した．ガイドパイプは，同じく各 1 トンのアンカーで
4 方向，海底での離間距離 100 m に張ったワイヤーで鉛直に固定した（第 18 図）．合計 8 つのアンカー
設置地点の海面には，安全対策として，灯浮標と玉ブイを設置し，ガイドパイプを残置した際には，その頂部に赤旗，標識灯及びレーダー反射板を取り付けた．
4.2.1.2 試錐機・サンプラー及び掘削コア径
海上ボーリングには，油圧駆動型のロータリー式
傾動自在型試錐機 CTM-10（第 19 図）を用いた．サ
ンプラーには，固定ピストン式シンウォールサンプ
ラー（水圧式），打込み式二重管サンプラー及びロー
タリー式二重管サンプラーの 3 種類を用意し，堆積物の硬軟・締まり具合によってこれらを使い分けた（第 4 表）．掘削時にはスライム除去と孔壁崩壊防止のため，ケーシングパイプを挿入し，必要に応じて泥水を使用した．
掘削コア径は直径 86 mm とした．

4.3 コアの観察・記載及び測定・分析方法
三方断層帯海域部の海上ボーリング調査では，4.4で詳述するように，断層帯（撓曲構造）の西側（低下側）のみで，長さ 4 m のコア（以下，GS-MKO-1
コアと呼ぶ）を採取した．GS-MKO-1 コアについて，以下の観察・記載と各種測定・分析を実施した．作
業手順は，まず帯磁率を測定し，次に色調測定を行った．その後，コアの観察・記載を行い，次いで写真撮影を行った．最後に，14C 年代測定用試料と火山灰
分析用試料を採取した．
4.3.1 帯磁率測定
帯磁率測定は，Bartington 社製 MS2 型を用いて行った．センサーには内径 90 mm のループ型センサー（Core Logging Sensor MS2C）を用い，長さ 1 m の半割した塩化ビニル管に載せたコアをループに通して，
2 cm 間隔で帯磁率を測定した．測定は気温がほぼ一定の室内で行い，測定に際してはセンサーを周辺の金属から約 50 cm 以上離した．また，測定の前に，較正用試料を用いて試験測定を行い，測定器の正常
動 作 を 確 認 し た． 補 正 に つ い て は，diametercorrection と drift correction を行った．帯磁率計の規格・性能を第 5 表に示す．

4.2.2 磁気探査
海上でのボーリング調査に先立ち，機雷や不発弾などの危険物が掘削予定の海底下に存在しないことを確認するため，磁気探査を実施した．三方断層帯
海域部の掘削地点は約 50 m の大きな水深があるた
め，ガイドパイプから磁気センサーを海底に下ろして磁気を測定し，掘削予定地点には危険物がないことを確認した，4.2.3 位置測量
ボーリング掘削地点の位置測量は，誤差 1 m 以下のディファレンシャル方式 GPS 測位システムを用いて実施した．移動局をクレーン台船の舷側に設置したガイドパイプに置き，掘削地点の位置を測定した．
4.2.4 水深測量
ボーリング掘削地点の水深は，誤差約 3 cm 以下の音響測深器を用いて測定した．潮位データは国土交
通省北陸地方整備局所管の敦賀検潮所のデータを用
い，基準面は T.P.（東京湾平均海面）とした．

4.3.2 色調測定
色調測定は，コニカミノルタ社製の SPAD-503 型
分光測色計を用いて，明度（L*）と色度（a*【緑－赤】
及び b*【青－黄】）を測定した．測定は，コアをラップで覆った状態で，2 cm 間隔で行った．
4.3.3 コアの観察・記載
コアの性状と堆積学的特徴を肉眼で明瞭に捉えられるように，観察に先立って，コアの表面を金属ヘ
ラで薄く削り，霧吹きなどで表面を洗浄した．その上でコアを詳細に観察し，層相，粒度，色調，固結度，堆積構造，層厚，火山ガラス・軽石粒などの火山起源物質，植物片や貝などの動植物遺体，礫形・礫種，マトリックス，含水の程度などについて記載した．
観察・記載の結果に基づき，縮尺 10 分の 1 の柱状図を作成した．
4.3.4 写真撮影
コアをコア箱に収納した状態で，室内の蛍光灯下においてデジタル一眼レフカメラで三脚を用いて撮影した．撮影に際しては色見本を同時に撮影した．
4.3.5 14C 年代測定
14
C 年代測定用試料として，貝，ウニ，木片，炭質物を GS-MKO-1 コアから採取した．肉眼観察及び帯磁率測定の結果から，スライムの可能性が高いと判断された深度 2.0～2.8 m の層準については，試料の採取を行わなかった．貝 12，ウニ 2，木片 1，炭質

114

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

物 1 の合計 16 試料を AMS 法による 14C 年代測定に供した．測定は株式会社地球科学研究所に依頼した．
暦年代の算出に当たっては，IntCal09 及び Marine09（Heaton et al., 2009；Reimer et al., 2009）を用いた．
4.3.6 火山灰分析
GS-MKO-1 コアについては，上記 14C 年代測定の結果，その最下部（深度 3.5～3.8 m）から 6,000 cal
yBP 前後の暦年代（較正年代）が得られた．このため，
火山灰分析では，同コア下部に約 7,300 cal yBP に降
下 し た 鬼 界 ア カ ホ ヤ 火 山 灰（K-Ah； 町 田・ 新 井，
2003）に由来する火山ガラスの混入確認を目的として，深度 3.00～3.05 m，3.20～3.25 m，3.50～3.55 m，3.70～3.75 m，3.90～3.95 m の 5 試料について，火山
ガラス含有量と火山ガラスの屈折率測定を実施した．
これらの分析・測定は株式会社古澤地質に依頼した．
4.4 海上調査の経緯と結果
2013 年 8 月 28 日に GS-MKO-1 地点（第 15 図）において掘削を開始した．その後，台風 15 号と前線の活動の影響で波が高くなったため，8 月 29 日から 9
月 2 日 の 5 日間は避難・休工した．9 月 3 日には，
波がおさまったため掘削を再開したが，翌 9 月 4 日の昼前，突然波が異常に高くなり，台船を固定していたワイヤーが切断されると共に，ガイドパイプが海底へ転倒した．切断されたワイヤーと海底に転倒したガイドパイプの回収作業は，9 月 20 日までに完了した．その後，GS-MKO-1 地点での掘削再開を検討したが，気象庁の 1 か月予報などを考慮すると，
水深約 50 m の海上において，海上作業と海上交通の安全を 100％確保することは困難と判断し，9 月 4 日
午前中までに得られた長さ 4 m の GS-MKO-1 コアの採取を以って，三方断層帯海域部のボーリング調査を終了した．
4.5 コア観察結果
GS-MKO-1 コアの写真を第 20 図に，柱状図を第21 図に示す．
本コアでは，全体として，比較的淘汰がよくシルト分を含む極細粒砂～細粒砂が卓越する．後述する
深度 3 m 付近を除いて，葉理などの堆積構造は不明
瞭である．砂層中には，シドロ，シラスナガイ，ナミジワシラスナガイなどの貝，微細な貝片，ウニ（ブンブク）片などが散在する．
深度 2.92～3.11 m には，極細粒砂と細粒砂の細互層が認められる（第 22 図）．深度 3.11～3.09 m には，下位の細砂から漸移し，上方細粒化を示す厚さ 2 cmの極細粒砂層が認められる．この極細粒砂層の上位には，厚さ 7～8 mm の細粒砂層と厚さ約 2 mm の極
細粒砂層の互層が 3 セット認められる．その上位にも，厚さ数 mm の細粒砂層と極細粒砂層の互層が深度 2.92 m まで認められる．互層をなす細粒砂層には

115

貝片及び炭化物片が含まれる．また，細粒砂層はシルト分が少ないが，極細粒砂層にはシルト分が多く含まれる．
本 コ ア の 深 度 0.5～0.6 m，1.0～1.4 m，2.0～2.1 mには，酸化した鉄片が含まれることから，これらの深度の地層試料ではなく，スライムと判断した．これらの部分（層準）は，コアの継目の最上部（一度に回収される長さ 1 m～数 10 cm のコアの最上部）に当たり，掘削時にスライムが流入したと推定される．このほか，深度 2.1～2.8 m にかけての層準にも鉄片が散点的に認められ，この層準全体がスライムの可能性がある．
4.6 測定・分析結果
4.6.1 帯磁率及び色調測定結果
帯磁率と色調の測定結果を第 21 図に示す．
帯磁率は，極細粒～細粒砂からなる層準では 100
10 -5SI 前後の値を示す．深度 3 m 前後の極細粒砂・
細粒砂互層とその直下の層準では帯磁率の変動が大
きく，100～数 1,000 10-5SI の範囲の山・谷が数 cm～
10 cm 程度の間隔で認められる．肉眼によるコア観察でスライムと判断した層準では，1,000 10-5SI を超える高い値を示すところが多く，包含される鉄片の影響と推定される．
色調については，a*（緑－赤）に深度 3.05 m（極細粒砂・細粒砂互層部）に谷（緑が強い）が認められる以外，層相との対応は明瞭ではない．色調とスライムと判断した層準との関係も系統的ではない．
例えば，深度 0.5～0.6 m のスライム層準では，b*（青－黄）にのみ，明瞭な山（黄が強い）が見られるが，深度 2.0～2.1 m のスライム層準では b* に谷が認められ，明度（L*）には山が見られる．
4.6.2 14C 年代測定結果
14
C 年代測定結果を第 6 表に，14C 年代－深度関係を第 23 図に示す．
これらの表・図から明らかなように，得られた年
代 は 概 ね 深 度 に 比 例 し て 古 く な っ て お り，GS-MKO-1 コア基底の深度 4 m の年代は約 6,500 cal
yBP と推定される．深度 0～4 m の平均堆積速度は0.6 m / ky と見積もられる．
極細粒砂・細粒砂互層の深度 3.05～3.10 m とその直下の細粒砂の深度 3.15～3.20 m からは，全体の年
代－深度関係よりも古めの年代が得られた．これらは再堆積した貝試料と推定される．また，深度 1.40
～1.45 m と 1.51 m の貝試料からは，全体の年代－深度関係よりも若い年代が得られた．コア観察では深度 1.0～1.4 m をスライムと判断したが，この年代測定結果は第 21 図及び第 23 図に示す帯磁率測定結果と合わせて，深度 1.51 m までスライムが含まれる可能性を強く示唆する．

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

4.6.3 火山灰分析結果
火山灰分析結果を第 7 表に示す．コアの基底部（深度 3.90～3.95 m；推定年代は約 6,500 cal yBP）の試料には，6.2 / 3,000 の粒子出現率のバブルウォール型の火山ガラスが検出され，これより上位の層準の火
山ガラス出現頻度は，より低くなっている．深度 3.90
～3.95 m の火山ガラスの屈折率は 1.508～1.517 であり，鬼界アカホヤ火山灰（K-Ah）に由来する火山ガ
ラスと判断され，14C 年代測定結果と整合する．

陸からの砕屑物の供給が上回る環境で形成された地層と判断される．反射面 B を基底とする I 層は沖合まで連続的に認められ，反射面 A などの現海底面とほぼ平行な連続性のよい内部反射面で特徴づけられる．この特徴から，I 層は陸からの砕屑物の供給が多い環境下で堆積した地層と判断される．以上から，
反射面 C，B，A は完新世の堆積性地層境界と考えられる．

５．三方断層帯の活動性と活動履歴－今回の調査結果と既存データに基づく検討
5.1 変位基準面
本調査では，三方断層帯海域部（A 断層系）の低下側のみで深度 4 m の GS-MKO-1 コアを採取したため，三方断層帯による上下変位量の計測に用いる変位基準面をコア中に設定することはできなかった．
一方，マルチチャンネル音波探査では，既述のように，三方断層帯海域部による上下変位量の見積もりに利用できる複数の顕著な反射面が認められた．本調査
では，小松原ほか（2000）や日本原子力発電による既往音波探査結果も含めて，これらの音波探査記録（反射断面）に共通して認められる 4 つの顕著な反射面（上位から反射面 A, B, C, D；第 3 表）を変位基準面とする．
GS-MKO-1 コアを掘削した M-3.5B 測線，隣接する M-3B 測線，日本原子力発電の DU10 測線，小松原ほか（2000）の EW2 測線（いずれも音源はブーマー；
測線位置は第 24 図）におけるこれら反射面の位置を
第 25～28 図に示す．また，M-3.5B 測線及び M-3B
測線について，高分解能シングルチャンネル音波探査記録（産総研・東海大学，2014）とマルチチャン
ネル音波探査記録を同一の縦横比（25：1）にして並べた図を第 29 図と第 30 図に示す．これらの図をはじめ，5．で示す各反射断面の縦軸は，水中及び堆積物中の音速を 1,500 m / 秒と仮定した場合の海面からの深度である．
反射面 D は明瞭な凹凸を有する不整合面であり，その深度は沖合に徐々に深くなり，調査海域の最も沖合部で現海面下約 75 m である．このことは，約 1.8
万年前の最終氷期最盛期には反射面 D の層準は海面上に位置していたことを示唆する．また，反射面 Dを基底とする IV 層は同面にオンラップしていることから，海進期の堆積物と判断される．以上から，反射面 D は最上部更新統を含む広義の沖積層の基底に相当すると考えられる．
反射面 C を基底とする III 層とこれを覆って断層の低下側に分布する II 層は，沖に向かって薄くなる
楔状の形状を示し，プログラデーションパターンな
どの沖側へ傾斜する反射面で特徴づけられる．この特徴から，III 層及び II 層は，海水準の上昇に比べて116

5.2 変位基準面の上下変位量と推定される断層活動層準3. で述べたように，三方断層帯海域部は沖積層に撓曲変形を与え，撓曲変形部を挟んで，各層序区分
及び反射面に明瞭な高度差が認められる．本調査では，第 25～28 図に示す反射断面について，各反射面の初生傾斜を考慮・仮定して，撓曲変形部を挟む各変位基準面（反射面 A～D）の高度差から，三方断層帯海域部（A 断層系）による上下変位量を見積もった．例えば，M-3B 測線（第 26 図）と DU-10 測線（第27 図）の反射面 D については，それぞれ，測位点
24 の両側各 100 m の平均勾配，測位点 12 の両側各
100 m の平均勾配から，いずれも 0.6 / 100（約 0.34°）の初生傾斜を仮定した．
第 8 表に，同様の方法で測線ごとに見積もった各反射面の上下変位量を示す．この表に示すように，反射面 D（沖積層基底面＝マルチチャンネル音波探査による IV 層下面）の上下変位量は，M-3B 測線（第26 図 ） で は 約 11 m，M-3.5B 測 線（ 第 25 図 ） と
DU10 測線（第 27 図）では約 10 m，EW2 測線（第28 図）では約 9 m である．反射面 C（III 層基底）と反射面 B（I 層基底）の上下変位量は，M-3B 測線では約 8 m，M-3.5B，DU10 及び EW2 の各測線では約7 m であり，両反射面間に有意な変位量の差は認められない．反射面 A については，いずれの反射断面
でも，撓曲部の東側（隆起側）では対応する反射面が認定できないため，変位量は不明であるが，撓曲部において反射面を追跡できる範囲だけで 4 m に達する．
以上から，3.3.2 で触れたように，反射面 D とその上位の反射面 C の間，即ち，IV 層中に，約 2～3 mの上下変位の増大が認められ，この層準に少なくとも 1 回の断層活動があった可能性が指摘できる．IV
層堆積中の断層活動の回数を特定するデータは得られていないが，1 回だけであったと仮定した場合には，約 2～3 m が単位変位量（1 回変位量）となる．
反射面 C と反射面 B には上下変位量に有意な差が認められないことから，反射面 C 形成後，反射面 B
形成時までの間（III 層堆積中から I 層の堆積開始までの間）には，上下変位を伴う断層活動はなかったと考えられる．
M-3B，M-3.5B 及び DU10 の 3 測線では，反射面
C（III 層基底）と反射面 B（I 層基底）の上下変位量

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

は約 7～8 m であり，反射面 C～D 間の変位の増大（約2～3 m）よりも 3 倍ほど大きい．EW2 測線についても，同様の関係が認められる．このことは反射面 Bの形成後（I 層の堆積開始以降），三方断層帯海域部（A断層系）が 2 回以上の活動を行ったことを示唆する．
反射面 A は 4 m 以上，上下に変位していることから，
三方断層帯海域部の最新活動は反射面 A の形成後と判断される．
なお，5.3.3 で述べるように，最終間氷期～最終氷期の堆積物の基底に対応すると推定される反射面の背斜状変形（第 32 図）を考慮すると，三方断層帯海域部の活動による隆起は，実際には撓曲部だけでなく，断層隆起側（東側）の 1 km 程度までごく緩やかに及んでいると考えられる．しかし，各反射面について，このごく緩やかな隆起を読み取ることは困難であることから，本報告では，上に述べた各変位基
準面（反射面）の撓曲部を挟んだ上下変位量について，
真の上下変位量の最小値に当たることを指摘するにとどめる．
5.3 変位基準面の年代の推定
4 つの変位基準面（反射面 A～D）は，いずれもGS-MKO-1 コアの下端（海底下深度 4 m）よりも深い位置にあり，直接これらの変位基準面に対応する
地層若しくは地層境界の年代を知ることはできない．
そこで，本調査では，まず，更新世末～完新世初期の海水準（海面高度）に関する文献をレビューして，海水準に関するデータセットを作成した．次に，これに基づいて，GS-MKO-1 コア採取地点（沖積層基
底面の現深度は海面下 68 m，海底下深度 17 m）への海の侵入時期を推定した．更に，この海侵時の深度・
年代と GS-MKO-1 コアの 14C 年代測定結果を深度－
年代関係図にプロットし，深度 17 m から 4 m（約 6,500
cal yBP）までの深度－年代関係を外挿し，各反射面の深度からその形成年代を見積もった．
コア採取地点への海の侵入時期については，まず，沖積層基底面形成後の地殻上下変動を考慮しない場
合を検討し，続いて地殻上下変動を考慮した場合を検討した．
5.3.1 更新世末～完新世初期の海水準
本調査では，当該分野の専門家である活断層・火山研究部門・谷川晃一朗博士の助言に基づき，以下の文献をレビューした．世界的には，アイソスタシーの影響が比較的小さいと考えられ，氷河性海面変動をよく反映しているとされるタヒチ（ポリネシア）のサンゴ礁のデータを主とする文献として，Bard etal.（2010）と Deschamps et al.（2012）をレビューした．
また，日本に近い東アジアのデータとして，黄海北部の堆積物の年代と堆積環境解析に基づく文献として，Liu et al.（2004）をレビューした．日本列島の更新世末～完新世初期の海水準に関しては，新潟平野

117のボーリングコア解析に基づく Tanabe et al.（2010），
東京低地臨海部のボーリングコア解析に基づく田辺ほか（2012），兵庫県の豊岡盆地（日本海に注ぐ円山川流域）のボーリングコア解析に基づく Tanigawa etal.（2013）をレビューした．
これらの文献に示された，若しくは文献中の図から読み取った 9,000～15,000 cal yBP における海水準を第 9 表に示す．これによると，9,000 cal yBP では，
タヒチ・バルバドスと黄海北部・日本では 10 m を超える差がある（前者の方が 10 m 以上，海水準が低い）．
10,000 cal yBP では，国内 3 か所の海水準のばらつき
が 9 m に達し，フォン半島・バルバドス・黄海北部の 海 水 準 は こ の ば ら つ き の 範 囲 内 に 含 ま れ る．
11,000 cal yBP 及び 12,000 cal yBP における国内 3 か所の海水準は，タヒチ・フォン半島・バルバドスのばらつき内にほぼ含まれる．13,000～15,000 cal yBPに つ い て は， 国 内 3 か 所 の デ ー タ は な い が，Deschamps et al.（2012）によるタヒチのサンゴ礁に基づく海水準と Liu et al.（2004）による黄海北部の堆積物データに基づく海水準に大きな差はない．
これらの値から，14,000 cal yBP には現海面下 80～90 m にあった海水準は，13,000 cal yBP には現海面下 68～70 m，12,000 cal yBP には同 58～62 m に上昇し，11,000 cal yBP には現海面下 44～52 m まで上
昇したとまとめられる．
5.3.2 変位基準面の年代の推定（地殻上下変動を考慮しない場合）第 31 図は，GS-MKO-1 コアから得られた 14C 年代と試料の深度をプロットし，沖積層基底の深度（海面下 68 m）に海水準が達した年代（第 9 表）から，掘削地点への海の侵入時期（沖積層の堆積開始時期と見なす）を 13,000 cal yBP として作成した深度－
年代関係図である．これは，GS-MKO-1 コア掘削地
点では，海の侵入以降，地殻上下変動はなかったと見なした場合，即ち，地殻上下変動を考慮しない場
合に当たる．
GS-MKO-1 コアの基底（海底下深度 4 m）と，沖積層基底（海底下深度 17 m）の間の年代を推定するため，2 つの破線を示した．上側の太い破線は，海が侵入した直後は海水準の上昇速度に近い高速で堆積が進み，その後，GS-MKO-1 コア（深度 0～4 m）の平均堆積速度（0.6 m / ky）まで減速したと仮定した場合である．「沿岸海域における活断層調査」において，平成 23 年度に実施した敦賀湾内における浦底－柳ヶ瀬山断層帯のコアリング調査では，これに類似する深度－年代曲線が得られている（杉山ほか，
2012）．下側の細い破線は，海の侵入以降，一定の速度（約 1.9 m / ky）で堆積が進んだ場合に当たる．実際の堆積は，これら 2 つの破線をほぼ最大のばらつき範囲として進行したと推定される．
このような考え方に基づいて作成した深度－年代井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

関係図に，M-3.5B 測線の反射断面上で読み取ったコ
ア掘削地点における各変位基準面（反射面 A～C）の深度をプロットすることにより，それらの年代を推定した（第 31 図）．これによると，反射面 A～Cの年代は，それぞれ，約 6,500～7,000 cal yBP，約 8,000～11,500 cal yBP，約 10,000～12,000 cal yBP と見積もられる．
5.3.3 変位基準面の年代の推定（地殻上下変動を考慮した場合）
5.3.3.1 断層活動による隆起・沈降a）1662 年寛文地震に伴う隆起・沈降
1662 年寛文地震時には，地変に関する史料の検討
や地震後の河川改修に伴う地形の変化から，三方五湖地域において地殻上下変動があったと考えられている（岡田，1984；小松原ほか，1999 など）．小松原ほか（1999）の取りまとめによると，久々子湖周辺とその南の水月湖の北東岸～菅湖東岸は隆起し，水月湖と三方湖の西岸は沈降した．隆起に関する史料の信憑性は高く，隆起量は菅湖東岸の旧木山川の川口付近で 3～3.6 m，水月湖北東岸で 1.5～2.4 m，久々子湖東岸域で 2.6 m 程度と推定される（小松原ほか，
1999；金田ほか，2000）．一方，沈降に関する史料の信憑性には若干の疑問が残るものの，水月湖・三方
湖東岸の沈降量は 1.5 m 程度と推定され（小松原ほか，
1999），金田ほか（2000）は 1.3 m の沈降を示す沈水海食洞を報告している．このような地震時地殻変動を生起した断層は，菅湖付近で三方断層から分岐し，水月湖東部と日向湖の湖底を北上して日向沖約
1.5 km の若狭湾底まで追跡される日向断層（金田ほか，2000）である可能性が高い（金田ほか，2000；
小松原ほか，2000）．
以上の既往の検討結果に基づくと，1662 年寛文地
震時の三方断層帯日向断層の活動に伴う隆起量は最
大 3～3.6 m，沈降量は 1.5 m 程度であり，沈降量は最大隆起量の半分～40％程度であったと推定される．
b）半無限弾性体における断層変位理論に基づく逆断層運動による隆起・沈降
本調査では，日本原子力発電から貸与を受けた既往音波探査記録（NDGMX2-1，NDGM10 測線などの反射断面）を用いて，最終間氷期～最終氷期の堆積物の基底面を，大陸棚外縁部から GS-MKO-1 コア掘削地点付近まで，陸側へ追跡した．その結果によると，同コア掘削地点付近を東西に縦断する DU10 測線では，最終間氷期～最終氷期の堆積物の基底は，三方断層帯海域部の撓曲構造の基部から約 1 km 東側（測位点 18～19 間）を冠（crest）とする非対称背斜状に変形している（第 32 図）．海底下 0～20 m の反射面
群の傾斜方向から判断すると，背斜の東翼は約 4 kmの幅があり，DU10 測線（第 24 図）の測位点 35 に及ぶ．
半無限弾性体における断層変位理論に基づく逆断118

層 運 動 に よ る 地 表 変 位 分 布（ 例 え ば 青 柳・ 阿 部，2007）によると，このような背斜状の変形は，断層の上縁深度が約 1 km 以浅で，鉛直投影した断層面の幅が約 5 km ないしこれよりやや狭いことを示唆する．鉛直投影断層幅 5 km，断層上縁深度 1 km，断層の下端はこの地域の地震発生層下端（深度約 15 km）と仮定した場合，断層面の傾斜は約 70° となる．断層面の傾斜が 70° の場合，上述した地表変位分布（青柳・阿部，2007）では，断層の上縁深度 0 km の場合の最大沈降量は最大隆起量の約半分，同深度 5 km の場合の最大沈降量は最大隆起量の約 40％となり，寛
文地震時の地殻変動パターンとほぼ一致する．
以 上 の a） 及 び b） の 検 討 か ら， 本 研 究 で は，
GS-MKO-1 コア掘削地点付近における沖積層基底の約 11 m の上下変位を，隆起 8～7 m，沈降 3～4 m と見なす．
5.3.3.2 断層帯の両側に及ぶ広域上下変動
前項 b）で述べたように，本調査では，既往の音
波探査記録を用いて，大陸棚外縁部から GS-MKO-1
コア掘削地点近傍まで，最終間氷期～最終氷期の堆積物の基底を追跡した．その結果によると，三方断層帯海域部の隆起側（東側）では，後氷期海進に伴って堆積した沖積層の下位に，最終間氷期～最終氷期に堆積したと考えられる地層（3. で述べた音響層序の V 層上部に対応）が分布する（第 32, 33 図）．この事実は，GS-MKO-1 コア掘削地点近傍では，三方断層帯海域部の活動による隆起を上回る広域沈降が起きていることを示唆する．隆起側における最終間
氷期～最終氷期堆積物の厚さは 7～12 m 程度，同堆積物基底の現海底からの深さは 10～15 m 程度である．本調査では，最終間氷期の海水準と後氷期海進の海水準に大きな違いはないと仮定し，13 万年前以降，現在までの隆起側の沈降（＝広域沈降－断層活動による隆起）を 10～15 m と見なす．この場合，広域沈降の速度を一定と考えると，沖積層基底形成（1.3万年前～やや若い時代）以降の隆起側の沈降（＝広域沈降－断層活動による隆起）は 1～1.5 m となる．
沖積層基底形成以降の断層活動による隆起を上述のように 7～8 m とみなした場合，同期間の広域沈降は
8～9.5 m となる．
5.3.3.3 各変位基準面の年代の推定
前項での検討に基づくと，沖積層基底形成以降の三方断層帯海域部の西側（断層下盤側）の沈降量は，断層活動による沈降（3～4 m）と広域沈降（8～9.5 m）の和として，11～13.5 m となる．GS-MKO-1 コア掘削地点における沖積層基底は，現在，現海面下 68 mに位置するが，このような地殻上下変動を考慮した場合には，その形成時には 11～13.5 m 程度，現在の位置より浅かったことになる．
第 34 図は，このように考えた場合の GS-MKO-1

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

コア掘削地点における深度－年代関係である．この場合，コア掘削地点への海の侵入は，地殻上下変動を考慮しない場合よりも約 1,000～1,500 年ほど遅く，
約 12,000～11,500 cal yBP となる．GS-MKO-1 コアの基底と沖積層基底を結ぶ 2 つの破線の深度－年代曲
線も幾分年代が若い方にシフトし，結果として，各変位基準面の推定年代も地殻上下変動を考慮しない場合（第 31 図）よりも幾分若くなる．但し，年代の変化は，最も大きな反射面 D（沖積層基底）で約 8～12％であり，上位の変位基準面（反射面）ほど小さくなっている．第 10 表には，各変位基準面の推定
年代とこれから見積もられる変位速度を，地殻上下変動を考慮した場合と考慮しない場合を比較する形で示した．
5.4 三方断層帯海域部の更新世末期以降の活動
5.1～5.3 における検討に基づくと，GS-MKO-1 コ
ア掘削地点付近の三方断層帯海域部（A 断層系）の
更新世末期以降の活動は次のようにまとめられる．
5.4.1 平均変位速度
沖積層基底（IV 層基底＝反射面 D）を基準に取ると，GS-MKO-1 コア掘削地点付近の三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の平均上下変位速度は，0.7～0.8 m / ky（地殻上下変動を考慮しない場合），若しくは 0.8～1.0 m / ky（同変動を考慮した場合）と推定される．この値は，地震調査委員会（2003）
が水野ほか（1999）の調査結果に基づいて推定した
三方断層帯の平均上下変位速度（約 0.8 m / ky），及び小松原ほか（2000）が日向断層北部（海域部）について推定した同速度（約 1 m / ky）と同等である．
5.4.2 活動履歴
（1）反射面 D 形成後，反射面 C 形成前の活動
沖積層基底（IV 層基底）に当たる反射面 D とその上位の反射面 C（III 層基底）との上下変位量の差（約2～3 m）から，反射面 D 形成後，反射面 C 形成前（IV層堆積中）に，少なくとも 1 回の断層活動があった
可能性が高い．活動は 1 回だけであったと考えた場
合，1 回変位量は約 2～3 m であったことになる．
またその年代は，海水準変動に関する最近の文献
レビュー結果と GS-MKO-1 コアの 14C 年代測定結果によると，約 13 ka 以降，約 10～12 ka 以前（地殻上下変動を考慮しない場合），若しくは約 11.5～12 ka
以降，約 9～11.5 ka 以前（同変動を考慮した場合）と推定される．
（2）反射面 B 形成後の複数回の活動
反射面 C（III 層基底）と反射面 B（I 層基底）の上下変位量は約 7～8 m であることから，反射面 Bの形成後（I 層の堆積開始以降）に複数回の断層活動があった可能性が高い．反射面 B の形成年代は約8～11.5 ka（地殻上下変動を考慮しない場合），若し

くは約 7.5～11 ka（同変動を考慮した場合）と推定され，この年代以降に複数回の断層活動があったと考えられる．
（3）反射面 A 形成後の活動及び 1662 年寛文地震との関係
反射面 A の上下変位量は 4 m 以上であることから，
三方断層帯海域部は約 6.5～7 ka と推定される反射面
A の形成後にも活動している．
反射面 A 形成後の断層活動の時期及びこの活動と1662 年寛文地震との関係については，確定的なデータは得られなかった．但し，第 35 図に示すように，
M-3B 測線では，断層下盤側の I 層上部の内部反射面（赤点線）が撓曲変形を受けた反射面 A に対してオ
ンラップしているように見える．更に，撓曲部の海底地形は撓曲変形した反射面より傾斜が緩く，傾斜部の幅は撓曲変形部よりも広くなっている（第 29,30 図）．これらは，最新活動後の撓曲崖の浸食・平滑化が進んでいることを示している．以上のことか
ら，本調査海域の三方断層帯（A 断層系）は，1662
年寛文地震時には海底直下の撓曲変形を成長させる
ような活動を行わなかった可能性がある．
GS-MKO-1 コアの詳細観察及び分析・測定では，
深度 2.92～3.11 m に極細粒砂と細粒砂の細互層が見られ（第 21, 22 図），この層準から採取した貝試料からは，全体の年代－深度関係よりも有意に古い年代が得られた（第 23 図）．また，この細互層からその直下の深度約 3.2 m までの層準では，帯磁率が全体的に高く，変動も大きい（第 21 図）．これらの調査結果から，一つの可能性として，約 5 ka に三方断層帯海域部が活動し，撓曲変形部～断層帯東側（隆起側）
が崩壊若しくは浸食され，水中に巻き上げられた砕屑粒子が断層帯西側（低下側）の GS-MKO-1 地点周辺に堆積したことが考えられる．
このように考えた場合，三方断層帯海域部は約5 ka に最新の活動を行い，1662 年寛文地震時には活動していない可能性が指摘できる．今後，撓曲崖に隣接した部分や隆起側で堆積物を採取し，詳細な観察及び分析・測定を行うなど，地質学的研究を進めると共に，海中での撓曲崖の経時変化に関する実験や数値解析などを進めることが期待される．

119

5.4.3 1 回の活動に伴う上下変位量と平均活動間隔
反射面 D 形成後，反射面 C 形成前（IV 層堆積中）の活動が 1 回だけであったと仮定すると，この活動によるボーリング調査地点付近の三方断層帯海域部の上下変位量は約 2～3 m であったと考えられる．この約 2～3 m の変位量を平均的な 1 回の活動に伴う変位量と見なした場合，三方断層帯海域部の平均活動間隔は，上で述べた平均変位速度から，約 2,500～
4,300 年（地殻上下変動を考慮しない場合）若しくは
約 2,000～3,800 年（同変動を考慮した場合）と計算される．上述したように，三方断層帯海域部では，

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

約 13～11.5 ka の更新世末以降，少なくとも 3 回の断層活動があったと推定され，実際の断層活動の間隔はこの計算値から大きくは外れていないと推察される．また，この計算値は，地震調査委員会（2003）
が陸域の三方断層帯について推定した平均活動間隔（約 3,800～6,300 年）よりも短い．
5.5 陸上の三方断層帯の活動履歴との比較及び今回の調査の意義
三方断層帯については，既述のように，史料に記録された地変の解析などから，1662 年寛文地震時に最新活動が生じたと考えられている（岡田，1984；
小松原ほか，1999 など）．最新活動より前の活動履歴については，三方五湖沿岸域で掘削されたボーリ
ングコア中に認められる上方粗粒化の繰り返しや堆積環境の急変などを主な論拠として，活動時期が推定されている（第 36 図；石村ほか，2010；岡田ほか，
2010；Katoh et al., 2013；石村ほか，2013）．石村ほか（2010）によると，各上方粗粒化層は粘土などの細粒堆積物に急激に覆われている．このような急激な層相の変化は，三方断層帯の活動による三方五湖地域の沈降に起因すると考えられているが，より直接的なデータによる検証が望まれる．今回の三方断層帯海域部の調査では，既往のデータも含めて，鮮明な音波探査記録上での累積上下変位量の解析から，
更新世末以降，複数回（3 回以上）の活動があった
可能性を明らかにした点で意義がある．また，今回の調査によって，三方断層帯海域部（A 断層系）の活動性は，三方五湖付近の同断層帯（日向断層・三方 断 層 ） と 同 等 で あ る こ と が 確 認 さ れ た． 一 方，1662 年寛文地震時の断層活動が日向断層（金田ほか，
2000）から A 断層系にまで及んだか否かについては，
確定的なデータが得られなかった．この問題については，三方断層帯における地震発生の切迫性と多様性（分割放出型地震の可能性など）を明らかにするため，更なる調査・研究の実施が望まれる．
６．まとめ
三方断層帯海域部のシングルチャンネル及びマル
チチャンネル音波探査とボーリング調査の結果，同断層帯の過去の活動について，以下のことが明らかになった（第 11 表）．
（1）平均変位速度
ボーリング調査地点付近の三方断層帯海域部（A断層系）の更新世末以降の平均上下変位速度は，0.7～0.8 m / ky（地殻上下変動を考慮しない場合），若し
くは 0.8～1.0 m / ky（同変動を考慮した場合）と推定される．この値は，陸域の三方断層帯の平均上下変位速度（約 0.8 m / ky）や日向断層北部（海域部）の同速度（約 1 m / ky）と同等である．

120（2）断層活動の層準・時期
音波探査結果から，三方断層帯海域部（A 断層系）
は，広義の沖積層が堆積を開始した更新世末以降，複数回の断層活動を行ってきたことが分かった．また，深度 4 m のボーリング調査結果と更新世末以降の海水準に関する文献のレビュー結果に基づいて見積もった年代と，それに既往音波探査データから推定される広域の上下変動も考慮して見積もった年代を用いて，断層活動の年代を推定した．推定された断層活動の層準，時期，上下変位量，回数などは以下の通りである．
1）反射面 D — 反射面 C 間（IV 層堆積中）の活動
・活動時期は約 13 ka 以降，約 10～12 ka 以前（広域の上下変動を考慮しない場合），若しくは約 11.5～
12 ka 以降，約 9～11.5 ka 以前（同変動を考慮した場
合）．
・上下変位量は約 2～3 m であり，1 回以上の断層活動があった可能性がある．
2）反射面 B 形成後（I 層堆積開始以降）の活動
・活動時期は約 8～11.5 ka 以降（広域の上下変動を考慮しない場合），若しくは約 7.5～11 ka 以降（同変動を考慮した場合）．
・反射面 B は約 7～8 m の上下変位を被っており，
同反射面の形成後に 2 回以上の断層活動があった可能性が高い．
・形成年代が約 6.5～7 ka と推定される反射面 A が4 m 以上の上下変位を被っていることから，最新活動は反射面 A の形成後である．
・ボーリング調査結果から，約 5 ka に断層活動が生じた可能性がある．
（3）1662 年寛文地震時の活動の有無
今回の調査では，1662 年寛文地震時に三方断層帯
海域部（A 断層系）が活動したか否かについては，
確定的なデータが得られなかった．音波探査により明らかになった反射面の撓曲変形と海底面との関係，
ボーリング調査で明らかになった各層準の層相及び堆積年代は，寛文地震時には海底直下の撓曲変形を成長させるような活動は起きなかった可能性を示唆
する．
（4）1 回変位量と平均活動間隔
反射面 D‐C 間の活動が 1 回だけであったとすると，
この時の三方断層帯海域部（A 断層系）の変位量は
約 2～3 m であったと考えられる．
この変位量を平均的な 1 回変位量と見なした場合，三方断層帯海域部（A 断層系）の活動間隔は，上で述べた平均変位速度から，大雑把に 2 千～4 千年程度と推定される．この活動間隔は，陸域の三方断層帯について求められた活動間隔（約 3.8 千～6.3 千年；
地震調査委員会，2003）よりも短い．

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

貸与・開示を受けた資料
本調査に際しては，日本原子力発電株式会社から，
以下の資料の貸与を受けた．
・福井県三方郡美浜町沖のブーマー・マルチチャ
ンネル音波探査記録（29 測線）及び測線図
・福井県三方郡美浜町沖のブーマー・シングルチャ
ンネル音波探査記録（15 測線）及び測線図
謝辞 本調査の実施に際しては，福井県安全環境部
危機対策・防災課，同県農林水産部水産課，福井県
漁業協同組合連合会，及び美浜町漁業協同組合の関係者の皆様に，本調査の計画段階からご協力・ご指導を戴いた．また，調査船及び警戒船の借り上げに際しては，美浜町漁業協同組合の関係の皆様にご協力・ご尽力を賜った．更に，日本原子力発電株式会
社には，既往調査データの開示・借用について，全面的なご協力を戴いた．活断層・火山研究部門の谷川晃一朗博士には，更新世末～完新世初期の海水準変動に関する最近の研究について御教示頂いた．
ここに記して，以上の皆様に篤く御礼申し上げます．
文献

青柳恭平・阿部信太郎（2007）海嶺の地形断面に基づく日本海東縁部の断層モデル－断層関連褶曲
の非対称性に着目した断層パラメータ推定手法の提案－．電力中央研究所報告，N06014, 21p.
Bard, E., Hamelin, B. and Delanghe-Sabatier, D. (2010)
Deglacial Meltwater Pulse 1B and Younger Dryas Sea
Levels Revisited with Boreholes at Tahiti. Science
327, 1235-1237, doi: 10.1126 / science.1180557.
Deschamps, P., Durand, N., Bard, E., Hamelin, B., Camoin,G., Thomas, A. L., Henderson, G. M., Okuno, J. andYokoyama, Y. (2012) Ice-sheet collapse and sea-level
rise at the Bølling warming 14,600 years ago. Nature,
483, 559-564, doi: 10.1038 / nature10902.
Heaton, T. J., Blackwell, P. G. and Buck, C. E. (2009) A
Bayesian approach to the estimation of radiocarbon
calibration curves: the INTCAL09 methodology.
Radiocarbon, 51, 1151-1164.
池田安隆・今泉俊文・東郷正美・平川一臣・宮内崇裕・「第四紀逆断層アトラス」．
佐藤比呂志編（2002）
東京大学出版会，254p.
石村大輔・加藤茂弘・岡田篤正・武村恵二（2010）
三方湖東岸のボーリングコアに記録された三方断層帯の活動に伴う後期更新世の沈降イベン
ト．地学雑誌，119, 775-793.
石村大輔・加藤茂弘・岡田篤正（2013）福井県，三方湖・中山低地の地下地質情報に基づく三方断層帯の活動性．日本活断層学会 2013 年度秋季
学術大会講演予稿集，26-27.

121

地震調査研究推進本部地震調査委員会（2003）三方･ 花折断層帯の長期評価について．http://www.
jishin.go.jp/main/chousa/03mar_mikata/index.htm
海上保安庁（1980）5 万分の 1 沿岸の海の基本図
海底地形地質調査報告書「若狭湾東部」．33p.
金田平太郎・岡田篤正・小松原琢（2000）若狭湾沿岸・
三方五湖周辺における 1662 年寛文地震時の地
殻変動．月刊地球，号外 28，119-126．
関西電力株式会社（2008）美浜・高浜・大飯発電所「発電用原子炉施設に関する耐震設計審査指針」の改訂に伴う耐震安全性評価結果中間報告書．
関西電力株式会社（2012）平成 23 年東北地方太平洋沖地震の知見等を踏まえた原子力施設への地震動及び津波の影響に関する安全性評価のうち完新世に関する津波堆積物調査の結果について．
265p.
Katoh, S., Ishimura, D., Okada, A. and Takemura, K.
(2013) Late Quaternary sedimentation history at theeastern coast of Lake Mikata, western Japan, relating
to the Mikata fault zone activity. Abstracts of
IGU2013 Kyoto Regional Conference, Poster_A, 6.
活断層研究会編（1991）「新編日本の活断層－分布図と資料－」．東京大学出版会，437p.
小松原 琢・水野清秀（2009）琵琶湖西岸断層帯と三方－花折断層帯．日本地質学会編「日本地方地質誌 5 近畿地方」，朝倉書店，314-317.
小松原 琢・水野清秀・寒川 旭・山崎晴雄（1999）
三方断層のトレンチ調査と寛文地震時の地殻変動に関する検討．地質調査所速報，EQ/99/3（平成 10 年度活断層・古地震研究調査概要報告書），
187-195．
小松原 琢・杉山雄一・水野清秀（2000）若狭湾中部，
三方断層および野坂断層北方延長部の音波探査．地質調査所速報，EQ/00/2（平成 11 年度活断層・古地震研究調査概要報告書），89-118．
Liu, J. P., Milliman, J. D., Gao, S. and Cheng, P. (2004)
Holocene development of the Yellow River’s
subaqueous delta, North Yellow Sea. Marine Geology,
209, 45-67. doi: 10.1016/j.margeo.2004.06.009.
町田 洋・新井房夫（2003）新編火山灰アトラス－
日本列島とその周辺．東京大学出版会，336p．
水野清秀・小松原琢・山崎晴雄（1999）音波探査及びボーリングによる三方五湖低地帯の地下構造調査．地質調査所速報，EQ/00/2（平成 11 年度
活断層・古地震研究調査概要報告書），187-195．
中江 訓・小松原 琢・内藤一樹（2002）西津地域の地質．地域地質研究報告（5 万分の 1 地質図幅），産 業 技 術 総 合 研 究 所 地 質 調 査 総 合 セ ン タ ー，90p.
中田 高・今泉俊文編（2002）活断層詳細デジタルマッ
プ．東京大学出版会，60p．

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

日本原子力発電株式会社（2004）敦賀発電所原子炉設置変更許可申請書（3 号及び 4 号原子炉の増設）．
日本原子力発電株式会社（2008）敦賀発電所 3 号及び 4 号炉の安全審査に係る追加調査報告書．
日本原子力発電株式会社（2010）敦賀発電所原子炉設置変更許可申請書（3 号及び 4 号原子炉の増設）（平成 21 年 10 月一部補正，平成 22 年 12 月一部補正）．
日本原子力研究開発機構（2008）高速増殖原型炉もんじゅ「発電用原子炉施設に関する耐震設計審査指針」の改訂に伴う耐震安全性評価結果報告書．
岡田篤正（1984）三方五湖低地の形成過程と地殻変動．
鳥浜貝塚－縄文前期を主とする低湿地遺跡の調
査 4 －，福井県立若狭歴史民族博物館，9-42．
岡田篤正（2004）若狭湾沿岸と丹後半島．太田陽子・
成瀬敏郎・田中眞吾・岡田篤正編「日本の地形
6 近畿・中国・四国」，東大出版会，179-189.
岡田篤正・金田平太郎・杉戸信彦・鈴木康弘・中田 高（2012）1:25,000 都市圏活断層図三方断層帯とその周辺「三方」．国土地理院技術資料，
D1‐No. 602.
岡田篤正・加藤茂弘・石村大輔・斎藤 真（2010）
福井県，三方湖および中山低地の地下地質と三方断層帯の活動解明．地学雑誌，119, 878-891.
岡田篤正・東郷正美編（2000）「近畿の活断層」．東京大学出版会，395p．
Reimer, P. J., Baillie, M. G. L., Bard, E., Bayliss, A., Beck,
J. W., Blackwell, P. G., Bronk Ramsey, C., Buck,
C. E., Burr, G. S., Edwards, R. L., Friedrich, M.,
Grootes, P. M., Guilderson, T. P., Hajdas, I., Heaton,
T. J., Hogg, A. G., Hughen, K. A., Kaiser, K.F.,
Kromer, B., McCormac, F. G., Manning, S. W.,
Reimer, R. W., Richards, D. A., Southon, J. R.,

Talamo, S., Turney, C. S. M., van der Plicht, J. andWeyhenmeyer, C. E. (2009) IntCal09 and Marine09
radiocarbon age calibration curves, 0-50,000 years
cal BP. Radiocarbon, 51, 1111-1150.
産業技術総合研究所・東海大学（2014）平成 25 年度
沿岸海域における活断層調査三方・花折断層帯/ 三方断層帯（海域部）成果報告書．31p. http://
www.jishin.go.jp/main/chousakenkyuu/engankaiiki/
h25/h25_mikata.pdf
杉山雄一・坂本 泉・滝野義幸・宇佐見琢哉・永田
高弘（2012）敦賀湾における浦底断層（浦底－柳ケ瀬山断層帯）の採泥調査．活断層・古地震研究報告，No. 12, 103-148.
竹村恵二・北川浩之・林田 明・安田喜憲（1994）
三方湖・水月湖・黒田低地の堆積物の層相と年代－三方低地の最終間氷期以降の堆積環境－．
地学雑誌，103, 233-242.
Tanabe, S., Nakanishi, T. and Yasui, S. (2010) Relative sealevel change in and around the Younger Dryas
inferred from late Quaternary incised-valley fills
along the Japan Sea. Quaternary Science Reviews, 29,3956-3971, doi: 10.1016/j.quascirev.2010.09.018.
田辺 晋・中島 礼・内田昌男・柴田康行（2012）
東京低地臨海部にみられる湾口砂州の形成機
構．地質学雑誌，118, 1-19.
Tanigawa, K., Hyodo, M. and Sato, H. (2013) Holocene
relative sea-level change and rate of sea-level risefrom coastal deposits in the Toyooka Basin, westernJapan. The Holocene, 23, 1039-1051. doi:
10.1177/0959683613479680.
堤 浩之・熊原康博・千田 昇・東郷正美・平川一臣・八木浩司（2005）1:25,000 都市圏活断層図「熊川」．
国土地理院技術資料，D・1 — No. 449.
（受付：2014 年 7 月 17 日，受理：2014 年 8 月 13 日）

122福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

第 1 表．マルチチャンネル音波探査測線一覧表．
Table 1. List of survey lines for multichannel seismic profiling.
測線名

shot間隔 収録長 ブーマー LENGTH
(m)
(Sec)
(J)
[km]

三方断層帯
野坂断層帯

調査日

測点

方向

M-2.5B

8月6日

#1-71

E→W

1.25

0.6

200

8.75

M-3.5B

8月6日

#1-31

W→E

1.25

0.6

200

3.75

M-3B

8月6日

#1-31

E→W

1.25

0.6

200

3.75

M-5B

8月6日

#1-24

SW→NE

1.25

0.6

200

2.88

GK-7B

8月6日

#1-20

S→N

1.25

0.6

200

2.37

MK-10B

8月6日

#1-23

N→S

1.25

0.6

200

2.75

MK-11B

8月6日

#1-25

N→S

1.25

0.6

200

3.00

N-2.5B

8月7日

#1-14

SW→NE

1.25

0.6

200

1.62

N-3.5B

8月7日

#1-14

NE→SW

1.25

0.6

200

1.63

N-3B

8月7日

#1-15

SW→NE

1.25

0.6

200

1.75

N-4.5B

8月7日

#1-14

SW→NE

1.25

0.6

200

1.62

N-4B

8月7日

#1-17

NE→SW

1.25

0.6

200

2.00

N-5.5B

8月7日

#1-14

SW→NE

1.25

0.6

200

1.62

N-5B

8月7日

#1-14

NE→SW

1.25

0.6

200

1.62

N-6B

8月7日

#1-15

NE→SW

1.25

0.6

200

1.75

N-7B

8月7日

#1-15

SW→NE

1.25

0.6

200

1.75

N-8B

8月7日

#1-14

NE→SW

1.25

0.6

200

1.62

N-9B

8月8日

#1-15

SW→NE

1.25

0.6

200

1.75

N-103B

8月7日

#1-25

SE→NW

1.25

0.6

200

3.00

N-103B-2

8月8日

#1-12

SE→NW

1.25

0.6

200

1.37 N-103Bの#1-6の0.63km重複

N-5B-2

8月7日

#1-14

SW→NE

1.25

0.6

200

1.62 N-5Bの再測1.62km重複

N-5B-3

8月8日

#1-8

NE→SW

0.625

0.3

100

0.87

N-5B-4

8月8日

#1-8

NE→SW

0.625

0.3

50

0.87

N-5B-5

8月8日

#1-9

NE→SW

1.25

0.6

300

N-5.5B-2

8月8日

#1-10

SW→NE

0.625

0.3

100

1.00 ボーリング調査候補測線としたため、観測条件を変えて
1.12 調査を実施

N-5.5B-3

8月8日

#1-10

SW→NE

0.625

0.3

50

1.12

N-5.5B-4

8月8日

#1-9

SW→NE

1.25

0.6

300

1.00

合 計

57.95 km

重複部を除いた合計

55.7 km

備考＊赤字は重複したものを示す

123井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

第 2 表．マルチチャンネル音波探査観測条件一覧表．
Table 2. Data acquisition parameters for multichannel seismic profiling.

調査方式
送 波 器
(音源)
発振エネルギー
送 波 器 の 深 度

ブーマー方式
ブーマー
電磁誘導振動素子１個
送信電圧：2.5-3.9kV
200J［50J、100J、300J］※
0.3m

発 振 間 隔※約 1.25m［約 0.625m］

受波器の型及び
素子数

圧電型振動素子 5 素子／ch

チャンネル数

12

チャンネル間隔2.5m

受 波 器 の 深 度

0.5m

収 録 時 間0.6sec［0.3sec］※

A/D 変換(量子化)16bit

サンプリング
周波数10,000Hz

受信周波数700～2,000Hz

記録掃引時間0.2sec［0.1sec］※

記録深度範囲約 150m［約 75m］※

記 録 方 式感熱

記 録 密 度

100Line／inch

有効記録幅

254 ㎜（10in）

測 点 間 隔125m（約 100 ショットごと）

船 の 速 度

3～4 ノット※［ ］海上ボーリング調査予定地点付近の測線で実施した観測条件

124福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

第 3 表．本調査と小松原ほか（2000）による音響層序の比較．
Table 3. Acoustic stratigraphy comparison between this survey and Komatsubara et al. (2000).

本
推定
地質時代

反射面 A
反射面 B

査

小松原ほか (2000)

シングル
マルチチャンネル探査チャンネル探査

音響層序

音響層序＊

A層

沖積層︵広義︶

完新世

反射面

調

反射面 C
後期
更新世

Ⅰ層
Ⅱ層

音響層序

推定
地質時代

a層

中〜後期
完新世

e層

更新世末〜
完新世初頭

Ⅲ層

g層

Ⅳ層

h層

反射面 D

後期更新世
の後期

i 層・j 層

更新世

ｋ層

鮮新世
〜更新世

Ⅴ層
前〜中期
更新世
Ⅵ層

鮮新世

＊ 産総研・東海大学 (2014) による．

125

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本

表 5.1

泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

海上ボーリングに使用したサンプラーと主な対象堆積物

第 4 表．海上ボーリングに使用したサンプラーと主な対象堆積物．
表 5.1
海上ボーリングに使用したサンプラーと主な対象堆積物
Table 4. Samplers used for offshore drilling and major applicable deposits.
サンプラー
主な対象堆積物
備 考

固定ピストン式
サンプラー
シンウォールサンプラー
固定ピストン式
打込み式
シンウォールサンプラー
二重管サンプラー
打込み式

主な対象堆積物
柔らかい粘土～シルト層

備 考
水圧式

柔らかい粘土～シルト層
硬い粘土～シルト層

水圧式
スリーブ内蔵

ロータリー式
二重管サンプラー
二重管サンプラー
ロータリー式

緩い砂層・砂礫層
硬い粘土～シルト層
硬い粘土～シルト層
緩い砂層・砂礫層
締まった砂層・砂礫層
硬い粘土～シルト層

二重管サンプラー

締まった砂層・砂礫層

スリーブ内蔵
スリーブ内蔵
スリーブ内蔵

第 5 表．帯磁率計の規格・性能．
表 5.2 帯磁率計の規格・性能
Table 5. Specifications of magnetic susceptibility measurement apparatus.

表 5.2

型

式

型

式

Bartington 社製
MS2C
Bartington 社製
MS2C

帯磁率計の規格・性能
規 格 ・ 性 能

材質：白色ポリアセタール
規 格 ・ 性 能
重量：2.0～2.7kg（ローブの直径によ
材質：白色ポリアセタール
り変化）
重量：2.0～2.7kg（ローブの直径によ
寸法：290×200×160mm
り変化）
コイル直径
D：センサー孔の通常直径
寸法：290×200×160mm+8mm
コイル直径 D：センサー孔の通常直径
作動周波数：0.565kHz
+8mm
-7CGS
最大分解能：2×10
作動周波数：0.565kHz
精度：5%最大分解能：2×10-7CGS-6CGS/時ドリフト誘発温度：1×10
精度：5%
測定間隔：×1
レンジ CGS-6CGS/時
で 0.9 秒ドリフト誘発温度：1×10
空間分解能：20mm
測定間隔：×1 レンジ CGS で 0.9 秒
磁場強度：80A/m
rms
空間分解能：20mm
磁場強度：80A/m rms

126福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

第 6 表．GS-MKO-1 コアの 14C 年代測定結果．
Table 6. List of 14C dating samples and results for core GS-MKO-1.

試料番号

深度（m）

層相

MK-1
MK-2
MK-3
MK-4
MK-5
MK-6
MK-7
MK-8
MK-9
MK-10
MK-11
MK-12
MK-13
MK-14
MK-15
MK-16

0.15-0.20
0.30-0.35
0.40-0.45
0.79-0.80
0.82
1.40-1.45
1.51
1.56
1.55-1.60
1.60-1.65
3.05-3.10
3.15-3.20
3.50-3.55
3.50-3.55
3.75-3.80
3.75-3.80

細粒砂
細粒砂
細粒砂
細粒砂
細粒砂
細粒砂
細粒砂
細粒砂
細粒砂
細粒砂

種類 ＊

同位体分別
測定機関 未補正 14C δ13C
補正 14C年
ID（Beta-） 年代（yBP） (‰)
代(yBP)

ナミジワシラスナガイ 364863
シドロ
364864
シラスナガイ
364865
木片
364866
ナミジワシラスナガイ 364867
ナミジワシラスナガイ 364868
シドロ
364869炭質物
364870
巻貝片
364871
貝片
364872
極細砂/細砂互層 ヒメキリガイダマシ
364873細粒砂
貝片364874
細粒砂
チゴトリガイ
364875細粒砂
ウニ（ブンブク）
364876細粒砂
ウニ（ブンブク）
364877細粒砂
シラスナガイ
36487840 ± 30210 ± 30
10 ± 30
1660 ± 30
1890 ± 30
420 ± 30830 ± 303180 ± 303080 ± 302510 ± 306560 ± 30
5160 ± 304900 ± 30
4650 ± 30
5270 ± 30
5440 ± 30

+3.2
+0.1
+2.4
-25.1
+4.1
+2.4
+0.9
-28.0
+2.3
+0.4
+3.6
+0.8
+1.6
-0.7
+1.5
+2.8

500 ± 30620 ± 30460 ± 30
1660 ± 30
2370 ± 30
870 ± 301250 ± 30
3130 ± 30
3530 ± 30
2930 ± 307030 ± 305580 ± 30
5340 ± 30
5050 ± 30
5700 ± 30
5900 ± 30

暦年較正年代（2σ；cal yBP）
240 to post 1950
300 to 240
130 to post 1950
1690 to 1680, 1620 to 1520
2070 to 1910
520 to 450
870 to 720
3400 to 3330, 3280 to 3270
3460 to 3350
2740 to 2680
7560 to 7460
6080 to 5890
5740 to 5620
5460 to 5300
6180 to 6010
6380 to 6260

摘要

スライム？

スライム
スライム

再堆積

＊貝類の鑑定は柚原備也氏による．

第 7 表．GS-MKO-1 コアの火山灰分析結果．
Table 7. Results of tephra analysis of core GS-MKO-1.
深度(m)3.00-3.05
3.20-3.25
3.50-3.55
3.70-3.75
3.90-3.95

火山ガラスの形態別含有量(/3000粒子)
Bw
Pm
0.2
0.0
0.0
0.0
1.3
0.0
1.2
0.0
6.2
0.0
Bw：バブルウォールタイプ
Pm：パミスタイプ
O：低発泡タイプ

O
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0

重鉱物の含有量(/3000粒子)
Opx
Gho
0.2
0.3
0.2
0.2
0.2
0.4
0.1
0.2
0.0
0.0
Opx：斜方輝石
Gho：緑色普通角閃石
Cum：カミングトン閃石

Cum
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0

127

β石英
特記鉱物
火山ガラスの屈折率(/3000粒子)
0.0
石英付着ガラス含む
0.0
0.0
0.0
0.0
1.508-1.517

テフラ名

K-Ah混在井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

第 8 表．各測線における反射面 A～D の上下変位量．
Table 8. Vertical displacement of reflection surfaces A-D along each seismic profiling line.

M-3B測線での上下変位量

M-3.5B測線での
上下変位量

DU10測線での
上下変位量

EW2測線での
上下変位量

反射面A

4m以上

4m以上

3m以上

―

反射面B

約8m

約7m

約7m

約7m

反射面C

約8m

約7m

約7m

約7m

反射面D
(沖積層基底)

約11m

約10m

約10m

約9m

第 9 表．更新世末～完新世初期の海水準に関する文献レビュー結果．
Table 9. A review of recent papers on the sea level in the latest Pleistocene and early Holocene time.

年代(cal yBP)

Deschamps etal. (2012)

Bard et al.
(2010)

Liu et al.
(2004)

Tanabe et al.
(2010)

田辺ほか（2012）

Tanigawa et al.
(2013)

主な範囲

17（東京）

17（豊岡盆地）

17～28

9,000

28,28 (T,B)

13（黄海北部）

10,00040,35,36 (T,H,B)

35（黄海北部）

38（新潟）

29（東京）

30（豊岡盆地）30～40

11,00051,52,45 (T,H,B)

39（黄海北部）

51（新潟）

47（東京）

44（豊岡盆地）

44～52

12,00060,58,61 (T,H,B) 61,56,62 (T,H,B)

65（黄海北部）

61（新潟）

13,00070,69,69 (T,H,B) 70,68,68 (T,H,B)

68（黄海北部）

68～70

14,00083,90 (T,B)

80（黄海北部）

80～90

15,000108 (T)

100（黄海北部）

100～108

83 (T)

海水準は現海面下の深度（m）．T：タヒチ、H：フォン半島（ニューギニア）、B：バルバドス（ベネズエラ沖）．

128

58～62

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

第 10 表．各反射面の上下変位量・推定年代とこれらに基づく上下変位速度及び断層活動．
Table 10. Vertical displacement and estimated age of each reflection surface, and resultant verticalslip rate and faulting events.
各測線における上下変位量

推定年代

上下変位速度

推定年代

上下変位速度
断層活動

M-3B測線

M-3.5B測線

DU10測線

EW2測線

反射面A

4m以上

4m以上

3m以上

―

6.5～7ka

反射面B

約8m

約7m

約7m

約7m

8～11.5ka（0.6～1.0m/ky）

7.5～11ka（0.6～1.1m/ky）

これ以降に少なくとも２回活動

反射面C

約8m

約7m

約7m

約7m

10～12ka

0.6～0.8m/ky

9～11.5ka

0.6～0.9m/ky

反射面B～C間には活動なし

反射面D(沖積層基底)

約11m

約10m

約10m

約9m

～13ka

0.7～0.8m/ky

11.5～12ka

0.8～1.0m/ky

反射面C～D間に１回活動（地殻上下変動を考慮しない場合）（地殻上下変動を考慮した場合）

6.5～7ka

これ以降に少なくとも１回活動

第 11 表．三方断層帯の更新世末期以降の活動．
Table 11. Post-glacial faulting activity on the Mikata Fault Zone.
従来評価（１）平均変位速度

本調査の結果（海域部：A断層系）

三方五湖付近の断層帯全体
約0.8m／千年（上下成分）
日向断層北部（海域部）
約1m/千年（上下成分）＊＊小松原ほか（2000）

約0.7～0.8m/千年（地殻上下変動を考慮しない場合）
約0.8～1.0m/千年（同変動を考慮した場合）

1662年（寛文二年）の地震

・反射面D‐反射面C間の活動
約13ka以降、約10～12ka以前（広域の上下変動を考慮しない場合）
約11.5～12ka以降、約9～11.5ka以前（同変動を考慮した場合）
・反射面B形成後の活動（2回以上）
約8～11.5ka以降（広域の上下変動を考慮しない場合）
約7.5～11ka以降（同変動を考慮した場合）
・最新活動は約6.5～7ka以降で、約5kaに活動した可能性（２）過去の活動時期
それ以前の活動時期は不明

・1662年の地震時の活動の有無は不明（３）1回の変位量（４）平均活動間隔

3～5m程度（上下成分）

約2～3m（上下成分）（反射面D‐C間の活動が1回だけであったとした場合）

約3800～6300年

約2500～4300年（地殻上下変動を考慮しない場合）
約2000～3800年（同変動を考慮した場合）（上記平均変位速度と1回のずれの量から計算）129井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

三
方

若狭湾

第2図の範囲

A断層系

A

断
層

美浜町
1
2
三方断層 野 坂 山 地

日向断層

帯
倉見峠断層
上中町

今津町

第 1 図．三方・花折断層帯の位置と構成断層．1～5：主なトレンチ調査地点，A～C：主な反射法地震探査測線． ：断層帯の北端と南端， ：花折断層帯の北部・中部・南部の境界．
基図には国土地理院発行数値地図 200000「岐阜」，「名古屋」，「宮津」及び「京都及大阪」
を使用．地震調査研究推進本部地震調査委員会（2003）．
Fig. 1. Location and constituent faults of the Mikata-Hanaore Fault Zone. 1-5: Main trench survey points,
A-C: Main seismic reflection survey lines. : Northern and southern terminations of the fault
zone, : boundaries between the northern, central and southern segments of the Hanaore Fault
Zone. Digital Map 200000 Gifu, Nagoya, Miyazu, and Kyoto & Osaka by Geospatial Information
Authority of Japan (GSI) are used for the base map. After the Earthquake Research Committee,
Headquarters
for Earthquake Research Promotion (2003).
•図１ 三方・花折断層帯の活断層位置と主な調査地点

地震調査研究推進本部地震調査委員会（2004）

130

131

1

2km

（A断層系）

帯海域部
三方断層

断層

系
）

層

域
部

海

帯

層

断

坂

（
B断

三方

頂部

基部

例

菅浜

野坂
断層

変形の及んでいる範囲

撓曲

断層

音波探査測線凡

野坂断層海域部

第 2 図．マルチチャンネル音波探査の調査海域及び測線位置図．海域の断層・撓曲の位置は日本原子力発電（2004）による．日向断層と三方断層の位置は小松原ほか（1999, 2000）及び金田ほか（2000）による．
Fig. 2. Map showing the survey area in Wakasa Bay off Mihama Town, Fukui Prefecture, and multichannel seismic profiling lines. Location of offshore faults
and monoclinal structures is after Japan Atomic Power Company (2004). Location of the Hiruga and Mikata faults is after Komatsubara et al. (1999,
2000) and Kaneda et al. (2000).

0

日向断層

野

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

14.5m

みはま丸

ストリーマー

30m

7.5m
2.0m

1ch
2.5m

GPS

音源
（ブーマー）

3.7m

測深機
1.4m

6.1m
25m

第 3 図．音源及びストリーマー配置図．
Fig. 3. Configuration of survey vessel, seismic source (boomer) and receiver (streamer cable).

N

15

20

1

5

10

S

20
40

30

80

60

Depth(m)

TWT(ms)

60

100
120

90

140
15

20

1

5

10

20
撓曲部

40

I

60

II
IV

80

III
60

V

VI

100
90

120
140

図4

第 4 図．GK-7B 測線の音波探査断面（上：原記録，下：解釈付記録）．
Fig. 4. Seismic profile of line GK-7B (top: original section, bottom: geologically interpreted section).

GK-7B 測線における音波探査断面（上：原記録、下：解釈線入り記録）

132

Depth(m)

TWT(ms)30

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動
N

1

5

10

15

20

23 S

20
40

30

80

60

Depth(m)

TWT(ms)

60

100
90

120
140
1

5

10

15

20

23

20
撓曲部
40

30

I

II〜IV

V

80

100

60

Depth(m)

TWT(ms)

60

VI
90

120
140

図5

MK-10B 測線における音波探査断面（上：原記録、下：解釈線入り記録）

第 5 図．MK-10B 測線の音波探査断面（上：原記録，下：解釈付記録）．
Fig. 5. Seismic profile of line MK-10B (top: original section, bottom: geologically interpreted section).

N

1

5

15

10

25 S

20

20
40

30

TWT(ms)6080Depth(m)

60

100
90

120
140
1

5

15

10

20

25

20
40

30
第7図

TWT(ms)

80

II

III

60

IV
V

100

90

120
140

第 6 図．MK-11B 測線の音波探査断面（上：原記録，下：解釈付記録）．

図 6 Fig.
MK-11B
測線における音波探査断面（上：原記録、下：解釈線入り記録）
6. Seismic
profile of line MK-11B (top: original section, bottom: geologically interpreted section).

133

Depth(m)I60

泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

VE:15
→S

M5

M3.5

M3

N←

M2.5

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本

500m

45

75

M3

M5

100
M3.5

60

M2.5

80

500m

II
III

60

IV
V

100
図7

45

I

Depth(ｍ)

TWT(ms)6080Depth(ｍ)

TWT(ms)60

75

MK-11B 測線における音響層序（上：原記録、下：解釈線入り記録）

第 7 図．MK-11B 測線の部分拡大図（上：原記録，下：解釈付記録）．
Fig. 7. Partial close-up of line MK-11B (top: original section, bottom: geologically interpreted section).

W

65

70

60

55

50

45

41

E

20
30

60
80

60

Depth(m)

TWT(ms)

40

100
90

120
140

65

70

60

55

50

45

41

20

撓曲部

30

60

I

80

III

IV

100

V

60

VI
90

120
140

図8

M-2.5B 西部測線における音波探査断面（上：原記録、下：解釈線入り記録）

第 8 図．M-2.5B 測線西部の音波探査断面（上：原記録，下：解釈付記録）．
Fig. 8. Seismic profile of line M-2.5B (western part, top: original section, bottom:
geologically interpreted section).

134

Depth(m)

TWT(ms)40

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

W 40

25

30

35

20

15

10

5

1

E

20
30

60
60

80

100
120

Depth(m)

TWT(ms)

40

90

140
40

25

30

35

20

15

10

5

1

I

40

30

60

V

80

60

100
90

120
140

W

31

30

25

20

15

10

5

1 E

20
30

60
80

60

100
120

Depth(m)

TWT(ms)

40

90

140
31 30

25

20

15

10

5

1

20
撓曲部

40
60
80

100

30

第11図

IV

III
V

I

60

VI

120

90

140

第 10 図．M-3B 測線の音波探査断面（上：原記録，下：解釈付記録）．

10. Seismic
profile of line M-3B (top: original section, bottom: geologically interpreted section).
図Fig.
10 M-3B
測線における音波探査断面（上：原記録、下：解釈線入り記録）

135

Depth(m)

TWT(ms)

図9

第 9 図．M-2.5B 測線東部の音波探査断面（上：原記録，下：解釈付記録）．
Fig. 9. Seismic profile of line M-2.5B (eastern part, top: original section, bottom: geologically interpreted section).
M-2.5B 東部測線における音波探査断面（上：原記録、下：解釈線入り記録）

Depth(m)

TWT(ms)20

VE:10200m

45Depth(ｍ)

TWT(ms)

60

GK-7

W←

泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

MK-11

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本

60

80

IV

100

活動後浸食？

VE:10

200m

45

III

I

60

80

IV
V

100

図 11

VI

Depth(ｍ)

TWT(ms)

60

GK-7

MK-11

75

75

M-3B 測線における音波探査断面（上：原記録、下：解釈線入り記録）

第 11 図．M-3B 測線の断層近傍拡大図（上：原記録，下：解釈付記録）．
Fig. 11. Partial close-up of line M-3B (top: original section, bottom: geologically interpreted section).

W

1

5

10

15

20

25

30

31 E

20
30

60
60

80

100

Depth(m)

TWT(ms)

40

90

120
140
1

5

10

20

31

30

I
IV

III

V

60

VI
90

120
140

第 12 図．M-3.5B 測線の音波探査断面（上：原記録，下：解釈付記録）．
Fig. 12. Seismic profile of line M-3.5B (top: original section, bottom: geologically interpreted section).
図 12

30

M-3.5B 測線における音波探査断面（上：原記録、下：解釈線入り記録）

136

Depth(m)

TWT(ms)

25

第13図

60

100

20

撓曲部

40

80

15

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

VE:10
GK-7

W←

MK-11

500ｍ

ボーリング地点
↓

45

100

75

500ｍ

W←

堆積速度：0.6 m/ky
ボーリング地点↓

60
TWT(ms)

45

III

IV

60

V

100

Depth(ｍ)

I

80

GK-7

60

MK-11

80

Depth(ｍ)

TWT(ms)

60

75

図 13
測線における音波探査断面（上：原記録、下：解釈線入り記録）
第 M-3.5B
13 図．M-3.5B
測線の断層近傍拡大図（上：原記録，下：解釈付記録）．

Fig. 13. Partial close-up of line M-3.5B (top: original section, bottom: geologically interpreted section).

1

SW

5

10

15

20

24 NE

20
40

30

Depth(m)

TWT(ms)

60
60

80

100
90

120
140
1

5

10

15

20

24

20
撓曲部

40

80

100

I

II

Depth(m)

TWT(ms)

60

30

III

60

IV
V

VI
90

120
140
図14

第 14 図．M-5B 測線の音波探査断面（上：原記録，下：解釈付記録）．
M-5B測線探査断面（上：原記録、下：解釈線入り記録）
Fig. 14. Seismic profile of line M-5B (top: original section, bottom: geologically interpreted section).

137

泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

凡

A 断層系

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本●

ボーリング調査地点（コア採取地点）
音波探査測線

10B

断層

MK-

MK
-11
B
GK-7B

GS-MKO-1

基部
頂部

M

MK-10B

M2.5B

日向断層

B

-5

GK-7B

変形の及んでいる範囲

B

M-3B
M-3.5B

MK-11B撓曲-5

M-2.5B
M-3B
M-3.5B

M

例

1

子湖

久々

0

2km

第 15 図．海上ボーリング調査地点（コア採取地点）位置図．断層及び撓曲の分布は日本原子力発電（2004）による．
Fig. 15. Location of offshore drilling survey spot (GS-MKO-1). Location of offshore faults and monoclinal structures is after
Japan Atomic Power Company (2004).

138福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

ガイドパイプ
掘削
第 16 図．傾動自在型試錐工法．この工法では，クレーン台船にボーリング櫓，試錐機，発電機などを仮設し，クレーン台船の外側に，掘削ロッド・サンプラーなどを通すガイドパイプを独立に仮設する．
Fig. 16. Flexible inclination drilling system. In this drilling system, a“guide pipe”guiding
drilling rods and a core sampler to the sea bottom is installed independently of the
pontoon survey ship on which many drilling devices such as drilling tower, hydraulicsystem and generator are installed.

図16 傾動自在型試錐工法

第 17 図．ガイドパイプを台船から隔離した様子．掘削作業休止時及び夜間の係留時には，台船が波浪で大きく動揺してもガイドパイプと台船が接触しないように，両者を適切な距離に隔離することができる．
Fig. 17. A guide pipe being separated from the pontoon survey ship. This drilling system keeps the guide pipe off the
pontoon survey ship in order not to contact each other even in stormy condition.

139

図17 ガイドパイプを台船から隔離した様子

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

第 18 図．台船及びガイドパイプの固定方法（アンカリング）．
Fig. 18. Anchoring method of a pontoon survey ship and a guide pipe.

140福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

14

16
2

13

9

17

3
1
5

１．作業台船１２．海底

２．油圧ﾕﾆｯﾄ

１３．油圧ﾎｰｽ

３．試錐ﾎﾟﾝﾌﾟ

１４．四脚櫓

４．ｽﾋﾟﾝﾄﾞﾙ

１５．ｺｱﾁｭｰﾌﾞ

５．ｶﾞｲﾄﾞﾊﾟｲﾌﾟ

１６．試錐機

６．固定装置１７．作業台10

７．ｹｲｼﾝｸﾞﾊﾟｲﾌﾟ
８．試錐ﾛｯﾄﾞ

11

7

6

９．架台
１０．ｱﾝｶｰﾜｲﾔｰ

12

１１．ｱﾝｶｰ815

第 19 図．油圧駆動型のロータリー式傾動自在型試錐機（CTM-10）の概要．
Fig. 19. Outline of hydraulically-operated flexible inclination drilling system (CTM-10).

第 20 図．GS-MKO-1 コアの写真．
Fig. 20. A photograph of core GS-MKO-1 (4m-long core extracted at spot GS-MKO -1 in Fig. 15).

141

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本

深度（ｍ）

GS-MKO-1

泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

帯磁率（10-5SI）
0.1 1
0

0.00

L*（明度）

10 100 1000 10000 20
0 0

30

40

a＊（緑-赤）
50

-3
0

-2

-1

0

0

b*（青-黄）
1

0
0

1

2

3

4

5

深度
（ｍ）

0.00

ナミジワシラスナガイ
MK-1 チゴトリガイ
チゴトリガイヒメキリガイダマシ
シドロMK-2 ヒメキリガイダマシ、ナミジワシラスナガイ

スライム

0.50

MK-3

0.50

ナミジワシラスナガイ（合殻）

MK-4 木 片
MK-5

スライムの可能性 スライム

1.00

1.50

1

MK-6

1

1

1

1

1.00

1

シラスナガイ、
ナミジワシラスナガイ
ミツカドカタビラガイ、
ブンブク

1.50

MK-7
MK-8
MK-9
MK-10

2.00

スライム

2.50

スライムの可能性

アコヤザクラ
（合殻）

2

2

シドロ、
シラスナガイナミジワシラスナガイ
ナガニシ、
アラスジソデガイ
シラスナガイ、
ナミジワシラスナガイ
ツノガイ

2

2

2

2.00

2

2.50

シドロ
シラスナガイ
チゴトリガイ
ブンブク

木 片

3.00

3.003.05m
3.203.25m

3.50

3.503.55m
3.703.75m

4.00

3.903.95m

MK-13 チゴトリガイ
MK-14
ハナガイ
ブンブク
MK-15 シドロ
MK-16 ウラシマガイ
シラスナガイブンブク

3

3

MK-11 ヒメキリガイダマシ
ヒメキリガイダマシ
MK-12

凡

3

3

3

3.00

3

3.50

例

シルト混じり極細粒砂
極細粒〜細粒砂
MK-12 14C年代測定試料

3.903.95m

火山灰分析試料

4
0.1 1

4 4
10 100 1000 10000 20

30

40

50

4
-3

-2

-1

4
-50

10

4
0 51 2 10
3 4b*

帯磁率（上目盛）b*（下目盛）第 21 図．GS-MKO-1 コアの柱状図，並びに帯磁率及び色調測定結果．
Fig. 21. Geological column (left) and results of magnetic susceptibility and color measurements (right) of core GS-MKO-1.

142

15
5

4.00

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

貝片を含む細粒砂（より粗い部分）

上方細粒化
極細粒砂

極細粒砂

極細粒砂

第 22 図．GS-MKO-1 コアの深度 3.0～3.1m 付近に見られる細粒砂・極細粒砂互層．
Fig. 22. Alternating beds of fine-grained sand containing shell fragments and very-fine-grained
well-sorted sand at a depth of 3.0 - 3.1m of core GS-MKO-1.

143

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

暦年較正年代（cal yBP, 2σ)00.1

帯磁率（10-5SI）1

10

100 1000 10000

帯磁率（10-5SI）
GS-MKO-1
0

0

1

10

0

0

100 1000 10000 0
0

深度
3,000
（ｍ）

-5
帯磁率（10
SI）
1,000
2,000

1

10

100 1000 10000

4,000

5,000 6,000

0.00

MK-1
MK-2

スライム

MK-3

0.5

0.50

MK-4 木 片
MK-5

1

スライムの可能性 スライム

1

1.0

MK-6

1.00

1

1.5

1.50

深度

MK-7
MK-8
MK-9
MK-10

(m)
2

2.0

スライム

2

2.5

3.0

3
MK-11

2.50

3.00

3

MK-12

3.5

MK-13
MK-14

3.50

貝・ウニ
木片・炭質物

MK-15
MK-16

4

0

25

50

L*

帯磁率（上目盛）

75

100

L*（下目盛）4-3 -2 -1 0

1 2a*

帯磁率（上目盛）

4.0
3 4 5

4
-5

a*（下目盛）05b*

帯磁率（上目盛）第 23 図．GS-MKO-1 コアの 14C 年代 — 深度関係．
Fig. 23. 14C age-depth relationship of core GS-MKO-1.

144

10

15

b*（下目盛）

4.00

ky

m/

0.6

スライムの可能性

3

2.00

2

7,000

8,000

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

1

20

5

B

1

MK-11B

35

●

●

40

10

45

日向湖

N-5B

23

N7B

N8

9B

DU10-1

N-

5

N-

10

3B
10

○

1
10 5

15

15

10

○

58

1

0

5

1

NE
6

B5B B
2-34
NN 5-B-B
N- .555.BB5B6B 2-3

14

-55-.
1 -N

51

DU11
DU11

1
1

15

55

B

3
N-3B
.5B

141
N 4B
N1- -4.
104 N-NN
5-5- 5
0

5

10

5

12

5

DU12

○

●

50 -2

1

5
5

M-2.5B
●

10

1

7
8 7
8
1

N 1
DU11-1030B

51 5

○

10
10
5

105

5

○

15

1

N-

10

DU12

GS-NSO-2
コア採取地点

3B

-2

野

坂

N-

20

1-1
DU111

N

30

-5

M

35
35

GS-NSO-1
コア採取地点

●

45

12
12

5

15

30
30

5

10

15
10
DU11-1

9B 1

10
10

14
15 N
-2
.5B
1 N-

1

15

40

10

○

M-3B
M-3.5B

20

10

10
3031
25
25

25

○

●

GM

20
20

25

1

5
15

25

ND

5 25

10

30

35

40

●

5

25

45

50

8B 14

30

20

B

N-

○

5

51

●

DU10
10

○

1020

3B 2

7B 1

15 15
1515
○
15
20

10

10

20

N-

95 10
10

N●

5

8

系
）

日向断層

1

20

層

23

24 M

20
15

MK-10B

5
5

525

31 30

55

GK-7B

M-3.5B
DU10
DU10 DU10-1
EW2
GS-MKO-1
コア採取地点

60

65

DU7

-5

5

20

部（
B断

14

11B
MK1

71 70

1
1

GK-7B

M-3B

1

1

5

6

10

5

域

20

18

15

1

海

10

15

15

20

23

10

帯

15

海域部（A
断層系）

5

層

20

三方断層
帯

1

DU8-1

DU9-1

25

B
MK-10

DU7 28

断

5

坂N
N- -4.
5B 5B 1
10
N- -N2-5 1
10
5.N5 N B N14-N- B5.551.5 N--55B 5 5
6B 15 B-B- B--4 10
32
3 8
1

野

N

DU6

1

5

N2
NN--3 .5B
1
3 B 1
4B 17 .5B

10

15

N-

20

23

断

層

久々子湖

菅湖

三方断層

DU6

0

5km

第 24 図．M-3B 及び M-3.5B 測線，日本原子力発電の DU10 測線・NDGM10 測線，小松原ほか（2000）の EW2 測線，
及び GS-MKO-1 コア採取地点の位置図．海域の断層・撓曲及び既往探査測線の位置は日本原子力発電（2004）
による．日向断層と三方断層の位置は小松原ほか（1999, 2000）と金田ほか（2000）による．野坂断層の位置
は日本原子力発電（2004）と杉山の未公表資料による．
Fig. 24. Map showing the location of lines M-3B and M-3.5B (this survey), lines DU10 and NDGM10 (Japan Atomic Power
Company), line EW2 (Komatsubara et al., 2000), and spot GS-MKO-1. Location of offshore faults and monoclinal
structures is after Japan Atomic Power Company (2004). Location of the Hiruga and Mikata faults is after Komatsubara
et al. (1999, 2000) and Kaneda et al. (2000). The onshore trace of the Nosaka fault is after Japan Atomic Power Company(2004) and unpublished data by Y. Sugiyama.

145

2m

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本

17

GS-MKO-1コア採取位置
W

11

12

E
13

250m

47

17

GS-MKO-1コア採取位置
W

32

10

11

E
13

12

250m

47

47

I層 反射面 A
反射面 B
III層
62
反射面 C
IV層
反射面 D
（沖積層基底）
V層
77

62

77

32

62

海面下深度(m)

海面下深度(m)

32

10

2m

泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

77

第 25 図．M-3.5B 測線の音波探査記録（左）と反射面 A～D の認定（右）．
Fig. 25. Across-the-fault seismic profile of M-3.5B (left) and identification of reflection surfaces A - D as
fault displacement markers (right).

32

W 25

24

23

22

21

E

W 25

23

22

21

32

250m

47

62

E

47
反射面 B
反射面 C
反射面 D
（沖積層基底）77

I層 反射面 A
III層
IV層
V層

第 26 図．M-3B 測線の音波探査記録（左）と反射面 A～D の認定（右）．
Fig. 26. Across-the-fault seismic profile of M-3B (left) and identification of reflection surfaces A - D as fault displacement
markers (right).

146

62

77

海面下深度(m)

海面下深度(m)

250m

24

147

15

16

第 27 図．日本原子力発電の DU10 測線の音波探査記録（上）と反射面 A～D の認定（下）．
Fig. 27. Across-the-fault seismic profile of DU10 (top) and identification of reflection surfaces A - D as fault displacement markers (bottom).

14

E

80

70

60

50

40

100

13

100

反射面 A

12

90

反射面 D
（沖積層基底）

反射面 C

反射面 B

11

海面下深度（m）

90

80

70

60

50

40

10

400m

100

100

W

90

40

90

E

80

16

80

15

70

14

70

13

60

12

60

11
50

10

海面下深度（m）

50

40

W

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

148

24

後退した断層崖

20

19

18

第 28 図．小松原ほか（2000）の EW2 測線の音波探査記録（上）と反射面の対比（下）．
Fig. 28. Across-the-fault seismic profile of EW2 (top) and identification of reflection surfaces B-D as fault displacement markers (bottom).

21

80

70

60

50

40

100

22

100

23

90

反射面 D
（沖積層基底）

反射面 C

反射面 B

25

E

海面下深度（m）

90

80

70

60

50

40

400m

100

100

W

90

40

90

18

80

19

80

20

70

21

70

22

60

23

60

24

E

50

25

400m

海面下深度（m）

50

40

W

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

W

E

500m

40m

海面下深度
60m

40m

海面下深度

反射面B

60m

第 29 図．M-3.5B 測線における高分解能シングルチャンネル音波探査記録（上）とマルチチャンネル
音波探査記録（下）の比較（縦横誇張はいずれも 25 倍）．
Fig. 29. Comparison of across-the-fault seismic profiles along line M-3.5B by high-resolution single-channel
seismic profiling (top) and by multichannel seismic profiling (bottom). Vertical exaggeration is 25 times.

149

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

E

W

40m

海面下深度

500m

60m

40m

海面下深度

反射面B

60m

第 30 図．M-3B 測線における高分解能シングルチャンネル音波探査記録（上）とマルチチャンネル音波探査
記録（下）の比較（鉛直誇張はいずれも 25 倍）．
Fig. 30. Comparison of across-the-fault seismic profiles along line M-3B by high-resolution single-channel seismic
profiling (top) and by multichannel seismic profiling (bottom). Vertical exaggeration is 25 times.

150福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

50
51

0

1000

2000

3000

0

C 年代 (2σ範囲 )貝類・ウニ
木片・炭質物

/100

4

反射面 A

海底下深度
（m）

海面下深度（ｍ）

10000 11000 12000 13000 14000

0yr

約 6500 〜 7000 年前

反射面 B

約 8000 〜 11500 年前

？
●

10

反射面 C

約 10000 〜 12000 年前

？

置

68

9000

の 位

65

●

海 面

60

5000
14

0.6m

55

4000

年代（cal yBP)
6000
7000
8000

15

反射面 D
17 ⇐後氷期海進堆積物（沖積層）の基底

●

70

75

0

1000

2000

3000

4000

5000

6000
7000
8000
年代（cal yBP)

9000

10000 11000 12000 13000 14000

第 31 図．GS-MKO-1 コア掘削地点の深度－年代関係図．沖積層基底の深度（海面下 68m）を第 9 表にそのまま当てはめ，掘削地点への海の侵入時期（沖積層の堆積開始時期）を 13,000 cal yBP として作成した図．
海の侵入以降，地殻上下変動はなかったと見なした場合に相当する．
Fig. 31. 14C age-depth relationship at spot GS-MKO-1. This illustration is based on the following process. The basal depth ofthe post-glacial deposits (68 m) is directly applied to the age - sea level relationship shown in Table 9; as a result,transgression to (≒ start of sedimentation at) spot GS-MKO-1 is estimated at 13,000 cal yBP. This age-depth
relationship corresponds to a case of no vertical crustal movement since the transgression.

151

●

152

20

21

24

25

26

27

氷期堆
期〜最終

15

底

28

積物の基

16

17

E

80

70

60

50

40

最終間氷期〜最終氷期堆積物の基底

30

80
90

100

80

90

100

第 32 図．日本原子力発電 DU10 測線の反射記録．
Fig. 32. Seismic profiles of line DU10 (Japan Atomic Power Company) with geological interpretation.

7060

海面下深度（m）

70

60

50

30

E

50

400m

29

100

最終間氷

14

100

19

13

90

NDGM10測線のNo.27との交点
22
23

12

40

18

11

40

17

W

10

400m

海面下深度（m）

90

80

反射面 D 70
（沖積層基底）反射面 A
反射面 B 60
反射面 C

50

40

W

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

38

37

36

35

34

33

32

31

30

29

28

27

26

NE
25

153

135
150

135

150

第 33 図．日本原子力発電 NDGM10 測線の反射記録．
Fig. 33. Seismic profile of line NDGM10 (Japan Atomic Power Company) with geological interpretation.

165

120

120

165

105

75

60

105

最終間氷期〜最終氷期堆積物の基底

90

沖積層の基底4530

海面下深度（m）

90

75

60

45

30

1000m

15

39

15

40

0

41

DU10 測線の測位点 22.5 との交点

0SW

福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本

50
51

0

1000

2000

3000

14

C 年代 (2σ範囲 )木片・炭質物

/100

4

反射面 A

0yr

13.5mの沈降を考慮した場合

約 6500 〜 7000 年前？

約 7500 〜 11000 年前

反射面 B

11mの沈降を考慮した場合

●

10

反射面 C

約 9000 〜 11500 年前

？

15

反射面 D
17 ⇐後氷期海進堆積物（沖積層）の基底●●●

沖積層基底の年代が1000〜1500年ほど若くなる

70

75

10000 11000 12000 13000 14000

貝類・ウニ

海底下深度
（m）

海面下深度（ｍ）

9000

置

68

●

の 位

65

年代（cal yBP)
6000
7000
8000

海 面

60

5000

0
0.6m

55

4000

泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉

0

1000

2000

3000

4000

5000

6000
7000
8000
年代（cal yBP)

9000

10000 11000 12000 13000 14000

第 34 図．地殻上下変動を考慮した場合の GS-MKO-1 コア掘削地点における深度－年代関係．
Fig. 34. 14C age-depth relationship at spot GS-MKO-1 taking vertical crustal movements into consideration.

154●福井県美浜町日向沖，三方断層帯海域部（A 断層系）の更新世末期以降の活動

100 m
23

22

47

5m
海面下深度（m）
62
100 m
23

5m

22

47

反射面 A

イズ

音響ノ

ズ

音響ノイ

I層
III 層

海面下深度（m）

反射面 B

62

第 35 図．M-3B 測線の断層部浅部の拡大図．
Fig. 35. Across-the-fault close-up of line M-3B profile with geological interpretation.

155

陸域におけるデータ

156

0

？

反射面 A 〜 D
の形成時期
5

10

中山低地
への土砂供給石村ほか (2013)

反射面 A

10

反射面 C

反射面 B
反射面 D

反射面 C/D 間の活動

三方湖東岸
三方湖東岸
陸上から水中への陸上から水中への堆積環境の急変
堆積環境の急変
Katoh et al. (2013)

反射面 B 形成後、複数回の活動

55ka 頃？
反射面 A 形成後の活動

1662 年
寛文地震

0

15

15

石村ほか
(2010)

20

中山低地への土砂供給三方湖東岸
細粒層による
上方粗粒化層の急激な被覆

20

30 ka

25

石村ほか (2013)

30 ka

中山低地
への土砂供給

三方湖東岸
三方湖東岸
細粒層による 細粒層による上方粗粒化層 上方粗粒化層の急激な被覆 の急激な被覆25

第 36 図．三方断層帯の陸域及び海域の活動履歴データ総括図．海域における断層活動時期を示す緑色の濃淡は，推定される可能性の高低を示す．反射面 A～D の形成年代は，地殻上下変動を考慮した場合の推定年代を示す．
Fig. 36. Summary of onshore and offshore faulting history on the Mikata Fault Zone. The shade of green indicating the time range of offshore faulting
events is proportional to inferred possibility. For inferred ages of reflection surfaces A-D in this figure, vertical crustal movements are taken into
consideration.

海域におけるデータ

井上卓彦・杉山雄一・村上文敏・坂本泉・滝野義幸・永田高弘・細矢卓志・宇佐見琢哉