沖縄の「南洋帰り」による「記憶の継承」事業
飯高伸五（高知県立大学 文化学部）
1．はじめに2014 年は、太平洋戦争中に米軍が日本統治下南洋群島のマリアナ諸島およびパラオ諸島に上陸してから 70 年にあたる節目であった。70 周年にあたり、日米双方の退役軍人が列席した記念式典がサイパン島やペリリュー島などの激戦地で実施され、国内主要新聞各紙でも報道された1)。また、今上天皇が、2005 年のサイパン訪問に続き、終戦 70 年を迎える
2015 年にパラオ訪問を予定していることなども、広く社会的な注目を集めている戦争はもともと国際的な性格を持っているにも関わらず、その記憶は国家的な枠組みで想起されがちであるために、国家間や様々な集団間で論争や軋轢を生み出してきた。同時に、現実には戦争当事国のみならず現地社会も含めて多様な行為者がひしめき合い、国家的な枠組みを相対化するような記憶実践が行われている（White 1995: 531）
。民族誌的観点からこうした実践を解明することは、他者との共存可能性を念頭に置きながら、戦争の記憶を想起することがいかに可能かを検討する一助となろう。
本稿では、旧南洋群島から沖縄に帰還し、戦後「南洋帰り」と呼ばれた人々が、近年実施している「記憶の継承」事業に注目し、国家的な枠組みを超えた記憶実践の諸側面を検討していく。
「記憶の継承」事業とは、沖縄の「南洋帰り」の組織である南洋群島帰還者会
およびその下部組織によって行われている事業で、日本統治下の南洋群島におけるかれらの暮らしや戦争体験の記憶が経年とともに風化することのないように、沖縄の人々とゆかりの深かった場所に標識を立てる事業である。この事業は沖縄出身者の戦没者慰霊とも密接に関わっており、現地慰霊祭に際して標識が設置されている。
私は、2013 年 9 月に那覇から台北経由でパラオへと向かう旅程で実施された「南洋帰り」の慰霊ツアーに同行し、慰霊祭と「記憶の継承」事業の参与観察を行った。以下では、これまでの歴史的経緯と同事業の概要およびパラオでの事業展開を報告する。とりわけ、沖縄の「南洋帰り」が戦後の慰霊活動を通じて現地社会との間に構築してきた関係性に、この事業が大きく依拠していることに注目する。事例の報告を通じて、今後の戦争の記憶をめぐる研究の方向性を検討したい。
2．歴史的背景日本は 1914 年から約 30 年間に渡り、グアムを除く赤道以北のミクロネシア地域を統治した。当時南洋群島とよばれたこの地域には、マリアナ諸島とパラオ諸島を中心に大量の日本人が移住し、1935 年には現地人を凌駕する 5 万 1,861 人に至った。この頃、沖縄県か
1) 例えば、2014 年 9 月 16 日『読売新聞』夕刊では「悲惨な激戦忘れない ペリリュー島攻防 70 年」と題した記事が一面をかざり、元日本兵と元海兵隊員が式典に際して握手を交わす写真も掲載されている（読売新聞 2014）。

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らの移住者は、マリアナ諸島で約 4 万人いた日本人のうち 60 パーセント程度、パラオ諸島で約 6,500 人いた日本人のうち 40 パーセント程度を占めていた。かれらは、マリアナ諸島での製糖業をはじめ、ガラパンやコロールなどの都市部での商業、パラオやポナペなどでの農地開拓、パラオやトラック近海での漁業など、様々な職業に従事していた（南洋庁1940；飯高 2009a）。
太平洋戦争が始まり、南洋群島が防衛ラインと位置づけられるようになると、女性と子供を中心に日本人移住者は引き揚げを命じられたが（今泉 2005: 10）、その大半は現地に残され戦争に巻き込まれた。かれらは現地徴用されて戦場を経験したり、あるいは民間人として戦場をさまよったりした。サイパン島の通称バンザイクリフでは、沖縄出身者を含む多くの民間人が投身自殺を図り、パラオ諸島のバベルダオブ島では軍人軍属とともに飢餓によって死亡した民間人が多くいた。
戦後のアメリカ軍政は当初、生き残った移住者のうち沖縄出身者に関してはミクロネシア残留を認める方針で（Richards 1957: 34-41）、多くの沖縄県人が残留を望んでいたというが、結局すべての移住者は引き揚げを命じられた。1945 年 10 月 24 日のヤップ島からの引き揚げにはじまり，翌年 5 月 7 日のテニアン島からの引き揚げに至るまで，延べ約 6 万人が内地、沖縄、朝鮮半島や台湾などの旧外地へと帰還した（今泉 2005：13）。
沖縄に引き揚げた（あるいは本土を経由して沖縄に引き揚げた）旧南洋群島移住者は、戦後の沖縄では「南洋帰り」として知られるようになった。かれらは 1948 年に南洋群島帰還者会を設立し、GHQ にミクロネシアへの帰還つまり再移住を誓願している。再移住の現実可能性が低くなると、同会は南洋群島への慰霊墓参の実現に目的を転換した。そして、1968 年、最大規模の移住者がいたサイパンおよびテニアンに戦後初の慰霊墓参団を派遣したのを皮切りに、ミクロネシアに慰霊団を派遣してきた。同時期に、旧軍人軍属による慰霊祭や、様々な団体による遺骨収集活動などが太平洋戦争の戦場で行われるようになったが、南洋群島帰還者会の慰霊活動は、民間人移住者を中心とした活動で、戦後直後の再移住運動を基盤としている点に特徴がある。
また、多くの慰霊活動が現地社会とは遊離した形態で実施されているのに対して、「南洋帰り」の慰霊活動は、現地社会と一定の関係を保持しながら実施されているという特徴がある。慰霊祭の実施や慰霊碑の建立には現地社会の協力が不可欠であるが、南洋群島帰還者会はより積極的に現地社会の人々を巻き込んで活動を行ってきた。例えば、現地慰霊祭に際してミクロネシアの人々を招待するにとどまらず、1980 年代末から 2000 年代にかけてはミクロネシアの高校生を沖縄の慰霊の日に招待して観光地や戦跡を案内したり、ミクロネシアの少年野球チームを沖縄に招いて交流戦を実施したりするなど、平和教育や文化交流も実施してきた。
1970 年代末以降、「南洋帰り」がかつて居住していた島ごとに任意団体――沖縄テニアン会、沖縄ロタ会、沖縄サイパン会、沖縄パラオ会、沖縄ポナペ会など――が組織され、南洋群島帰還者会はそれらを下部組織に従えるようになった。そして、これらの下部組織-13-

の会長から南洋群島帰還者会の役員を充てるなど、組織として整備されていった2)。1976
年、戦没者の 33 回忌にあたる年には 1000 人規模の慰霊団が派遣されるなど戦後しばらくの間活動は活発であったが、1990 年代末以降、旧移住者の高齢化や死去が進むにつれて、活動規模は縮小していった。2007 年には下部組織のひとつである沖縄パラオ会が解散し、2009 年にマリアナ諸島で実施された第 40 回慰霊祭が「最後の慰霊墓参団」といわれるなど、2000 年代に入ってこうした傾向は顕著になった。
しかし、沖縄の「南洋帰り」は、南洋群島帰還者会を中心に一定の組織力を維持し、活動の継続や次世代への継承を強く意識している。慰霊墓参団は 2009 年以降も「慰霊と交流の旅」という文化交流を含意する名称のもとで継続されており、解散した沖縄パラオ会のメンバーも模合（無尽）などを通じて親睦を続け、小規模ながら不定期に現地慰霊祭にも赴いている。こうした傾向は、旧軍人軍属による慰霊が、大きな節目の慰霊祭に子孫が参集するのを例外として、戦友に向けた当人の一世代限りの営為にとどまりがちであること、他地域出身の旧移住者による現地再訪や慰霊が組織化や継承の困難に直面していることなどに比べると特徴的である。
3．
「記憶の継承」事業「記憶の継承」事業は、南洋群島帰還者会が構成員の高齢化や死去に伴う活動規模の縮小に直面するなかで構想された。構想当時は、同会の活動を担ってきた中心人物の逝去によって、活動の継続が難しいのではないかという危機感が募っていた。2009 年 7 月、長年にわたり同会の活動を担ってきた宜野座朝憲氏が「最後の慰霊墓参団」に参加し、沖縄に帰還した直後に亡くなっている3)。同氏とは近縁で、現在南洋群島帰還者会および「記憶の継承」事業の中心を担うA氏（70 代、男性）は、戦前パラオにいたが幼少であったために記憶がおぼろげで、年長者の説明がなければ当時の様子が全くわからないという。このため、沖縄出身者が多く暮らしていた日本統治期のマリアナ諸島やパラオ諸島のありようを直接知る人物がいなくなってしまえば、慰霊祭の実施や現地訪問に際しても支障を来すのではないかと危機感を抱き、この事業を構想するに至ったという。
「記憶の継承」事業は、「南洋帰り」の二世や三世を対象として、かつての南洋群島での「一世」の暮らしの実態を学ぶとともに、一世が高齢化ないし死去するなかで現地慰霊祭を継続させることを意図している。2011 年に構想された具体案では、ミクロネシアに残る沖縄出身移住者の痕跡を紹介するガイドブックの作成や、沖縄出身者が生活していた場所への簡易な標識の設置などが企画された。ここ数年マリアナ諸島とパラオ諸島を中心に実現されているのが、後者の標識の設置である。

2) 南洋群島帰還者会会則の第 10 条の定めるところによる。
3) 宜野座氏は、日本統治時代にマリアナ諸島やパラオで暮らしていたが、戦時中に多くの家族を亡くした。こうした背景から宜野座氏は慰霊活動に思い入れが強く、病をおして「最後の慰霊墓参団」に参加した。そして亡くなる直前まで将来にわたる慰霊活動の継続を強く願っていたという（沖縄タイムズ 2009）。

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この事業は、当面サイパン、テニアン、ロタ、パラオを対象として、沖縄出身移住者とゆかりが深い日本統治時代の公的建築物跡に石材の標識をたて、当時の移住者の暮らしの記憶を「南洋帰り」二世および三世に継承していくというものである。経費は南洋群島帰還者会が支出するが、設置にあたっては同会の下部組織が責任をもって現地交渉に当たるという形態で進められた。また、現地社会の人々をはじめ広く理解を得られるように、日本語だけではなく英文でも表記された。なお、沖縄出身移住者の居住地跡など私的な建造物跡に関しては、特定が難しかったり、特定できたとしても対象が無限に広がってしまったりすることなどを理由に同事業の対象外とされた。
標識の設置はまずマリアナ諸島で実施された。南洋群島帰還者会の理事が現地に赴いて十分な事前交渉を行ったうえで、サイパン島ではサイパン実業学校跡、南洋庁サイパン病院跡、キャンプ・ススペ（Susupe）跡、日本統治期の港の桟橋跡に、テニアン島ではテニアン実業学校跡、キャンプ・チュル（Chulu）跡、日本統治期の港の桟橋跡に標識設置の許可を得た。そして、2013 年 6 月の慰霊祭に際して石製のプレートが持参され、現地社会の協力のもとで事前に設置されたセメントの土台の上に埋め込まれた。これら標識の設置に際しては、現地協力者や行政関係者を招いて式典が実施された。なかでもテニアンのキャンプ・チュルの標識設置に際しては、米軍関係者も招かれるなど、米軍上陸 70 年記念を先取りするようなイベントとなり、現地新聞でも報道された（Mariana Variety 2013）。
マリアナ諸島における記憶の継承事業の様子は、南洋群島帰還者会の Facebook ページでも随時紹介された。こうした情報発信は、もともと「南洋帰り」を取材していた戦後世代のライター（40 代、女性）が中心となって実施された。このライターは、同会の活動に対する継続的な貢献が認められ、同会の理事のひとりとして活動にあたっており、英語による通信や標識設置に際する事前交渉などにもあたってきた。この事例のように、南洋群島帰還者会は近年、ミクロネシアの歴史や戦没者慰霊などに興味を持つ若い世代を積極的に取り込んで活動を維持している。
4．パラオでの事業の展開「記憶の継承」事業は、パラオでも 2013 年から実現されている。パラオ最大の都市コロールにある日本統治期の国民学校（小学校）の跡地 2 カ所が標識の設置場所として選定された。これらはともに日本人移住者の子弟が通っていた初等教育機関であった。第一国民学校は現在のパラオ・コミュニティーカレッジ（Palau Community College）の敷地内にあり、第二国民学校は現在のエマウス高等学校（Emaus High School）の敷地内にあった。
現地社会との交渉にあたっては、南洋群島帰還者会の下にあった沖縄パラオ会がすでに解散していたため、同会解散後に親睦組織として機能していたパラオ友の会の会長 B 氏（80代、男性）に委ねられた。B 氏は、前駐日パラオ共和国全権大使で当時既にパラオに帰国していたウエキ氏に協力を要請した。ウエキ氏は日本人移住者を父親に持つダブル（ハーフ）である。ほとんどのダブルが日本統治下で現地人子弟向けに設置された公学校に通っ-15-ていたのに対して、ウエキ氏は例外的に小学校に通っており、既述の宜野座氏とパラオ中学校の同級生で戦後も親交が深かった。こうした背景もあり、B 氏はウエキ氏の全面的な協力のもとで上記 2 校との交渉を円滑に進め、標識設置のための許可を得ることができた。
2013 年 9 月には戦後 34 回目となる「南洋帰り」のパラオ現地慰霊墓参が実施された。
上記 2 カ所に設置される標識も慰霊祭の際に現地に持ち込まれ、後日設置されることになった。5 泊 6 日で組織されたこの慰霊ツアーには合計 19 名が参加した。その内訳は、「南洋帰り」（一世）8 名、「南洋帰り」の子ないし孫（二世および三世）5 名、旧南洋群島と直接関わりがない沖縄県人 1 名、僧侶 1 名、私を含めた研究者 3 名、那覇の旅行会社の添乗員 1 名であった。
「南洋帰り」一世のなかにはパラオで暮らしていた者だけでなく、マリアナ諸島で暮らしていた者も含まれていた。また、近年現地慰霊祭に参加する「南洋帰り」一世が減少するなかで、南洋群島帰還者会をはじめとする慰霊祭の実施主体は新聞広告などを通じて「南洋帰り」に限らず参加者を広く募っている。上記の「旧南洋群島と直接関わりがない沖縄県人」とは、こうした新聞広告をみて参加した人であった。
5 泊 6 日の旅程のうち、慰霊祭は 2 日目にコロールの日本人墓地の敷地内にある慰霊碑「沖縄の塔」の前で、3 日目にペリリュー島の公共墓地の敷地内ある慰霊碑「沖縄の塔」の前で実施された。コロールでの慰霊祭には、パラオサクラカイ――日本人移住者を父に持つパラオ人の集まりで、戦後日本からやって来た様々な慰霊団の対応をしてきたアソシエーション――の会員が数名列席した4)。また日本人移住者を祖父にもつ現コロール州知事は、ウエキ氏の要請のもと式典に列席したほか、州政府のもとで公共事業に従事する者数名に事前に日本人墓地を念入りに清掃させるなど、慰霊祭の実施にあたり全面的に協力した。これら慰霊祭以外の日程は比較的自由に組まれており、ツアーの参加者 19 名は各々に現地観光などに参加した。一方で、B氏と参加者最高齢の元沖縄パラオ会会長（90 代、男性）は、ウエキ氏同行のもとで上記 2 校を表敬訪問した。かれらは再度設置の趣旨を直接説明したうえで、同校に対して設置許可に対する謝意を述べ、感謝状および寄付金や土産物などを贈呈した。
後日、パラオと日本の国旗とともに設置された標識には、以下のような刻印が施された（写真）。

4) パラオサクラカイに関しては飯高（2009b）参照。なお、2003 年に同じくコロールの日本墓地内で実施された南洋群島帰還者会主催の慰霊祭に際しては、日本人移住者を父に持つパラオ人が 20 名程度参加していた。2013 年の慰霊祭に際しては、高齢化や死去により、こうした人々の参加者数が大きく減少していた。これに伴い、パラオサクラカイの活動規模も縮小しているが、日本からの慰霊団に対応する際などに一定の凝集力を発揮している。

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パラオ第一国民学校跡
1922 年パラオ尋常小学校設立 1941 年に改称
The Site ofDaiichi Palau Elementary School
Okinawa Palau Club2013 年 9 月吉日建立 沖縄パラオ友の会

写真 パラオ・コミュニティーカレッジ敷地内に設置された標識（2014 年 4 月、筆者撮影）
5．おわりに現在のパラオにおいて、太平洋戦争期を含む日本統治期の遺跡・遺物は、戦争当事国であった日米の個人や団体が独占できるものではなくなっている。例えば、日本側の諸団体による遺骨収集に際しては、研究者の同行や科学的な根拠の提示などが厳格に求められるようになっている（石村 2010）。また、パラオ歴史保存局のもとで戦争遺跡がヘリテージとして保存対象とされたり、現地観光産業のなかで戦跡の価値が再認識されたりするなど、地域社会のなかで戦争遺跡・遺物の価値付けがなされるようになってきている（飯高2014）。また、戦後日本側の個人や団体が建立してきた大量の慰霊碑群は、現地社会から存在意義が問われるようになっている。例えば、アンガウル島では戦後世代の現地人地主から慰霊碑群の立ち退きが求められ、2010 年に公有地に移転を余儀なくされている。慰霊碑のなかには設立主体の高齢化や死去によって管理が行き届かなくなっているものもあり、現地社会では景観や環境への影響などを問題視する声も一部あがっている。日本では一般にパラオは親日国と認識されているが、今後こうした問題がさらに顕在化してくる可能性

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もある。
こうした状況下で、日本統治期の公的建造物跡に新しく標識を設置するという「記憶の継承」事業の遂行は容易ではないと私には思われた。しかしながら、「記憶の継承」事業は目下比較的スムーズに進んでおり、現地社会とのトラブルや現地社会からの反発なども特に顕在化していない。これは偶然のことではなく、沖縄の「南洋帰り」がこれまで行ってきた活動の特徴と呼応している。様々な遺骨収集活動や軍人軍属による慰霊活動とは異なり、沖縄の「南洋帰り」は当初から現地社会との連携を保持し、活動の継続性を確保してきた。既述のように、南洋群島帰還者会は戦時に亡くなった自分たちの祖先の慰霊にとどまらず、現地社会への還元を念頭において平和教育や文化交流を実践し、長期にわたって活動に対する理解を得ようとしてきた。
「南洋帰り」の活動規模は近年徐々に縮小しているものの、新たな標識の設置を拒絶されないような土壌は現地社会のなかに十分に培われてきたといえよう。
日本統治期の公的建造物に標識を立てるという「記憶の継承」事業の方針それだけに注目すれば、過去の帝国の痕跡を旧植民者が確認するような営みである。それは、近年でも一部の旧移住者の間で小規模ながら実践されている入植地再訪と同様に、コロニアル・ノスタルジアの典型にみえる（Yamashita 2000: 10）。しかし、同時に沖縄の「南洋帰り」による実践は、単なるコロニアル・ノスタルジアには回収しきれない側面を持っている。旧南洋群島において、沖縄出身移住者は他の日本人移住者とは差異化され、不利な就労条件のもとで働いていたり、移民社会のなかで朝鮮半島出身者とともに「二等国民」と呼ばれて差別されたりしていた（Tomiyama 2002: 62; 冨山 2006: 96）。かれらは帝国の周辺的存在である一方で、日本の南洋開拓の前線に置かれ、戦時には民間人を含めて最も甚大な被害を被った。
こうした経験から、かれらは他の日本人移住者とは異なる視点を獲得し、現地社会と密接な関係を保持しつつ慰霊祭の継続や「記憶の継承」事業を実践していると考えられる。
他の移住者と比して沖縄の「南洋帰り」が現地社会との関係性を保持し現地再訪を継続しているのは、戦時の被害の大きさによるだけでなく、植民地経験の相違にも起因するものと予想される。例えば、沖縄出身移住者は、移住者のコミュニティで周辺化されていたた
めか、他の日本人に比して現地社会との接触を幅広く持っていた（飯高 2009a）。パラオの側でも「南洋帰り」の実践は他の日本人移住者の実践とは異なるものとして認識されている。既述のウエキ氏が、2013 年の現地慰霊祭の挨拶に際して、パラオを再訪し続ける「南洋帰り」の勤勉さを他の日本人とは異なるものとして賞賛する場面もあった。
今後の課題としては、パラオ社会からみた沖縄出身移住者の記憶が現在の時点でいかに「南洋帰り」が戦後ミクロネシア再訪を切望してき想起されているのかを検討する作業5)、
5) 沖縄出身移住者はバベルダオブのパラオ人の村落近くでマングローブを用いた炭焼きや製材所などを単身で営んでいたり、鉱山労働の現場でパラオ人や他のミクロネシア人と共に働いていたりした記憶がパラオ人の間では保持されている（飯高 2009a）。また、サバニ（小舟）など沖縄出身者の生業に関わる語彙が借用語としてパラオ語のなかに取り-18-

た動機を組織レベルと個人レベルの双方から検討する作業6)、ウエキ氏と宜野座氏の親交や南洋群島帰還者会による文化交流など戦後の「南洋帰り」とパラオ人の関係を検討する作業などがあげられる。また、日本統治期を直接知る世代が沖縄にも現地社会にもいなくなる近い将来において、「記憶の継承」事業など「南洋帰り」の活動が継続して受け入れられていくのかどうか、今後も注目する必要があろう。
これらの検討課題を踏まえたうえで、沖縄の「南洋帰り」が戦後世界のなかで「南洋」を想起すること、およびパラオ社会がかれらを受容してきたことがいかなる社会文化的意味を持っているのかを、マリアナ諸島の「コメモレーションの文化」の事例（Camacho 2011）などとも比較しながら解明する必要があろう。こうした作業は、国家的な枠組みを相対化すると同時に、他者との共存可能性を念頭に置きながら、戦争の記憶を想起する手法を考案する一助ともなろう。
【謝辞】
沖縄およびパラオでの現地調査に際しては、南洋群島帰還者会の方々、パラオサクラカイの方々にご協力頂きました。また、本研究の実施にあたり、日本学術振興会科学研究費若手研究(B)「ミクロネシア地域社会の観点からみた太平洋戦争の記憶の動態に関する民族誌的研究」（2012 年度～2013 年度、研究代表者：飯高伸五）、同基盤研究(A)（海外学術）「太平洋島嶼部におけるマイノリティと主流社会の共存に関する人類学的研究 」（2011 年度～2014 年度、研究代表者：風間計博）を受けました。記してお礼申し上げます。
参照文献
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1957 United States Naval Administration of the Trust Territory of the Pacific Islands Volume II: ThePostwar Military Government Era 1945- 1947. Washington D. C.: Office of the Chief of NavalOperations.
Tomiyama, Ichirō

込まれている。
6) 「南洋帰り」のライフヒストリーや戦争体験は、沖縄県各地の市町村史を中心にデータの蓄積があるが、過去の出来事としての記述が中心で、戦後の引揚者団体の組織化や慰霊活動に対して人々が抱いてきた思いを沖縄戦後史の一側面として検討する作業はまだ残されている。

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