4.2. 格差原理の導出と反照的均衡
本節では先ず始めに、原初状態の人々が効用原理よりも第２原理を正義の原理として採択するであろうという <公正としての正義> の主結果に対して厳密な証明を与える。第 2.3 節で詳しく説明した通り、ロールズ [5] はその結果を原初状態の人々がマキシミン基準に従って獲得される基本財（の指数）を最大化するならばそのような選択を行うであろう、という形式で論証した（あるいは論証しようとした）。ロールズはハートの批判を受けた後、その論証を [7] において新たに見直し、第 3.3 節で紹介した二段階の論証の方針に従って書き直した。それは即ち第一段階において契約当事者は（一組のものと見なされた）正義の二原理と（単一のものと見なされた）正義原理としての（平均）効用原理とのどちらを選ぶのかを決定し、第二段階において契約当事者は <正義の二原理> と <B 混成された諸構想＞ とのいずれかを選択するというものであった。彼は第１段階で単一の効用原理ではなく正義の二原理が選択されることをもって <自由の優先性> の証明と見なす。第二段階の論証は概略次のように進められる。先ず原初状態の当事者は、自分たちを公正な協働のシステムとしての社会に暮らしている市民と見なしていると想定される。これは彼らに対してあからさまに仮定されたわけではなくて、言わば原初状態の外̇で̇ロールズ個人の行う想定である（ハートの言う「ロールズの暗黙の想定」）。その結果、原初状態の人々は単に合理的であるのみな
らず道理に適った人であるかのように行動する（少なくともそのように見える）。そのような市民として彼らは互恵性の基準に従って判断を下すはずである、とロールズは主張しこれを議論の支えとするのである。
我々は上の第二段階の主張を <公正としての正義> の（メタ）定理２として再定式化し、証明する。しかしその証明のアイデアは基本的には [7] の第 34 節から第 39 節までの議論に含まれている。たった今述べた通りロールズのこの論証は、メタレヴェルで彼が「暗黙に想定している」二つの公理及び第１原理を当事者たちに対して原初状態の外̇か̇ら̇援用することによって行われる。つまりこの一連の推論とそれに基づく「人々が効用原理ではなく第２原理を採択する」という結果は、
ロールズの場合、論証の前提となる公理・原理がロールズ個人の主̇観̇的̇意̇見̇でしかない以上、言ってみれば彼の一人の哲学者としての個̇人̇的̇見̇解̇の域に留まっており、客観的・理論的命題とは見なし得ない。これこそ、ロールズがこの論証の説得力に確信を持てなかった理由である（第 3.3 節参照）。一方我々の原初状態ではこれらの公理と第１原理が原初状態ではっきりと仮定されているので、この主張は原初状態について自然にかつ客観的に導かれる理̇論̇的̇命̇題̇である。それゆえ我々は、ロールズにとっては主観的なものでしかなかったこれらの議論を（メタ）定理の証̇明̇と見なすことができるのである。
もちろん我々の場合にも、援用される二つの公理と第１原理が最終的に厳密に正当化されなければ、たとえそれらがオブジェクトレヴェルで用いられるのだとしても、得られた結果が本当の意味
で（メタレヴェル=我々の）定理として成立する、と主張することはできない。つまり仮定として用いられた命題の正当性に確信が持てないのであれば、それらから導出された結果は未だ完全には定̇理̇と呼ばれる資格を持つとは言えない。<公正としての正義> では既に幾度か述べた通り、こ1

の正当化は反照的均衡によって行われるのであり、我々の主眼はむしろそれを述べる定理３である。そのために先ず反照的均衡の概念を明確にしておくことが必要である。第 2.4 節で紹介した
ロールズ自身の説明はそのアイディアを直感的に述べたものに過ぎず、それを論証の中で援用することはできない。我々は「ある原理を採択した原初状態が反照的均衡である」とは「採択された原理がその原初状態の中で仮定された他の条件と整合的である」こと、そして「採択された原理がその原初状態を社会的に安定させると無理なく想定される」状態であると定義する（定義３参照）。
整合性は明らかに必要条件である。他方安定性の要求はロールズが反照的均衡の説明とは他の場所で述べていた条件である*1 。定理３は我々の原初状態において人々が第１原理及び第２原理（格差原理）を採択している状態が反照的均衡であると主張する。証明はやはり『再説』 の第 37 節の議論に従うのであるが、定理２の証明と同様に我々の原初状態ではロールズがメタレヴェルで暗̇黙̇に̇想定していた諸条件が明示的に組み込まれているおかげで、『再説』では主張できなかった強い命
題が再び（メタ）定理として定式化され、厳密に証明される。
本節の最後の結果として我々は例の二つの優先権ルールが原初状態の当事者たちによって承認を受けることを厳密に証明する（定理４）。この定理が、第 3.2 節で紹介したハートからの批判に対する最終的な解答と見なされるのである。以上述べてきた本節の三つの定理の証明のアイディアは
全てロールズが彼の著作のどこかで述べていたものであって、その意味でこれらは全て <ロールズの定理> と呼ばれて良い命題である。我々が行ったことは、それらの議論を統一的な枠組みの中で、互いに整合的になるように述べ直したものに過ぎない。しかしこうした議論の再構成の全ての基礎は、先に定義１で与えた権利概念であることに注意して欲しい。また逆に、これらの整合的な論証の基礎概念として現̇に̇働いていることによって、この権利概念の理論的な根拠、あるいは哲学的正当性が与えられるとも言えるのである。
我々は、「公理１、２及び正義の二原理が承認されている原初状態が反照的均衡であることの証
明によって、これらの公理と正義原理の我̇々̇に̇と̇っ̇て̇の正当性が示される」と幾度も述べてきた。
もちろん原初状態はペアノ算術やゲーム論のモデルのような完全に形式的な（数学的な）公理系ではないので、定理３が正義原理の <真理性> の証明になっていると言うことはできないかもしれない*2 。しかしああした形式的な学問領域とは違って本質的に価値判断を含む命題について議論しなければならない政治哲学においては恐らくこうした仕方以外では結果の信頼性を得る方法はないであろう*3 。
さらに言えば、道徳判断の場合、ある命題の正当性の是非はたとえ定理３の証明のような相当に*1 権利概念の見直し（定義１）の際にも経験したことだが、ここでもまた第 1.3 節で引用したロールズの言葉「彼ら [研究対象である思想家たち] の議論に何か誤りを見出した場合には、私 [ロールズ] は、彼らにもまたそのことが見えており、従ってそれをどこか別のところで論じているはずだ、と考えた [8, xii]」が彼自身にもあてはまることを知った。
*2 しかしペアノ算術のような数学的理論でさえ命題の真理性（正当性）や公理系の無矛盾性、それどころかそもそも「命題とは何か」さえはじめから明らかなのではなく、メタ数学的に適̇切̇に̇定義されなければならない事柄である。
第 4.4 節を参照せよ。
*3 「一旦道徳の構想の実質的内容がより良く理解されたとすると、[数学基礎論に生じた転換と] 同じような転換が生じるものと思われる。恐らく道徳判断の意味と正当化の問題に対する説得力のある解答は、他の仕方では見出すことはできないだろう [5, p.72]」というロールズの意見を思い出そう。

2

客観性の保証された論証を介してさえ、命題それ自身から直接に明らかにすることは難しいように思われる。つまり道徳命題の真理性とは、他の競合する命題との比較を通じてかろうじて明らかにされる他はないようなものではなかろうか、と思われるのである。定理２においてそうした比較が先ず効用原理に対して行われるわけだが、その後第 4.3 節で我々は超自由主義（リバタリアニズ
ム）の正義の原理（権原原理）を論ずる。その節では権原原理が反照的均衡を達成し得ないことが証明される（定理５）。つまり現時点で我々の知る限り首尾一貫した（整合的な）体系によって主張される正義原理の中で、反照的均衡として支持される道徳原理はただ正義の二原理のみなのである。これによって我々は正義の二原理を少なくとも今現在における最善の正義原理であると見なすのである。しかしその判断は、あくまで今̇の̇時̇点̇で̇の̇判断であるに過ぎない。
我々はロールズが彼の理論を「一つの正義の理論（A Theory）」と呼んでいたことを思い出す。
彼は正義の二原理さえそれが最終の結果であるとは考えていなかった。それは今後も改定されていく可能性のある、またそうでなければならない理論であることを、彼は誰よりも良く理解していたのである。
我々の実質的な道徳構想の複雑さを認めるなら、その当然の結果として我々の現在手にする理論は未発達で重大な欠陥を有するという事実を受け入れることになる。幾つかの単純化−−−それらが我々の判断大まかな輪郭を浮き彫りにしたり近似しているという条件を満たす限り−−−に対して我々は寛容を示す必要がある。反例を用いた異論は注意深くなされなけ
ればならない。何故ならそうした異論は我々の既知のこと、つまり我々の理論のどこかが間違っていることしか教えてはくれないだろうから。大切なのは、理論がどれ位の頻度でどれ程誤っているかを見出すことである。あらゆる理論は恐らくどこかで間違っている。既に提案された諸見解のどれが全体として最も [我々の判断に] 近似しているのか、こう問うことが常に実際の問題となる。それを確かめるためには、競合する諸理論の構造をある程度把握することが必ず必要となってくる [5, p.72–3]。
道徳理論の正当性に対する信頼は、誤りの可能性を可能な限り塞ぐことでしか得られない。さらに、その誤りの可能性は競合する他の理論との比較によってしか気付くことはできないのである。
ところで、全ての理論はどこかに不完全な個所を残しているということは、数学や物理学をはじめとする全ての健全な科学が備えている、そして備えるべき性格である。そうした科学は未解決問
題や、理論と実験の微細な不一致、理論内部の不整合、並立する理論相互の齟齬、等々の課題を常に抱えており、いかなる理論や結果も決して最終的ではなく、高々その時点での最良の成果であるに過ぎない。科学的理論はそうした課題の解決を通じて進歩するのであり、理論が不完全であるということは逆に言えば科学が発展するためにむしろ必要なことでもある。言い換えれば、数学であれ自然科学であれ哲学であれ、理論というものは独りの学者の頭脳から完成された形で一挙に出現することは決してなく、それらは常にいずれかの点で不完全であり、限界を持つのである。しかしそれが真に理論の名に値するものであれば、それは後続する世代の研究者によって批判・修正・補充を受け、発展させられていく。そのように異なる世代を通じて継承され発展していく可能性を秘3

めた理論だけが科̇学̇的̇理̇論̇足り得るのであり*4 、真の意味での理論構築とはこうして人類にとっての無限の課題なのである。そしてそのような課題は部分的なあるいは技術的な手直しによって解決されることもあるが、時には理論の大幅な書き直しや基礎概念の見直しを伴うこともあるだろう*5 。
そこで再び効用原理を取り上げよう。我々は最大とされるべき効用は平均効用であって、総効用ではないことを始めから前提とする（第 2.3 節を参照して欲しい）。ここでは、総効用の最大化は他の条件が一定である場合、単に社会の人口規模を増大させる政策（そのような社会編成を実現させる政策）が無条件で正義に適っていると主張する懸念がありそれは明らかに直感に反することを思い出しておく。そこで我々は格差原理と比較されるべき効用原理を最終的に次のように定式化しよう。
（制限つき）効用原理：

社会制度は、その社会の平均効用が最大となるように編成されるべきである。但し、その社会編成内では、適正な社会的ミニマムが維持されていなければならない。
ここでは第２原理の条項（a）に述べられた地位及び職業に対しての機会が全ての人に平等に開かれているという条件も効用原理の中に含まれると仮定されている。つまり我々は本質的にはロールズによって示された諸構想の中の B.3 を採用するわけである。我々の原初状態では、第１原理（自由に対する平等な権利の保障）が既に採択されていることを思い出そう。従って、効用原理の言う社会編成が第１原理と矛盾してはならないのはもちろんだが、さらに当事者たちは二つの優先権ルールを採択するであろうことがこの後で示される。我々はロールズの議論に従って二つの優先権ルールの論証を格差原理導出の議論の後に行うが*6 、効用原理にも地位及び職業への機会均等の原理が含まれたことによって、優先権ルールの二番目の条項はこの時点で意味を持つ。そして実際
定理４の論証は、採択された原理が格差原理であるか効用原理であるかに本質的には依存していないことが分かる*7 。従って定理２の証明に先立って定理４を先に証明することも可能である。
ところで上のように述べられた（制限つき）効用原理は、格差原理と非常に良く似た原理に見えるかもしれない。実際具体的な制度編成の評価に際して両原理を適用した場合、双方が同一の判断*4 我々自由主義者が、マルクス主義者（アルチュセール）たちの「マルクス理論のみが科学的理論である」という主張

を疑う理由はこれである。自由主義者の眼には、現代のマルクス主義者たちはもはやマルクスの根本的な結論の正当性を信じておらず、理論を継承・発展させることに興味を失っているように見える。
*5 我々は、ロールズがアルチュセール [1, 2] の意味での認識論的切断を引き起こしたのだと言いたい。即ちメタ倫理学という抽象化された契約論的枠組み及び反照的均衡の導入によって、彼は新̇し̇い̇問̇題̇系̇を設定したのであり、それは彼に先行する J.S. ミルらの功利主義に対して言わば「（切断のための）地盤の変更」を引き起こしたのである。古
典的功利主義者たちの知らなかった第１原理と第２原理の区別、そして前者の後者に対する優先性はこの過程で見出された（第 2.2 節参照）。ところで認識論的切断とは、科学的な認識がイデオロギーに取って換わることを意味する（アルチュセールは、マルクスが彼の史的唯物論の発見によってそうした <切断> を引き起こしたと考える）。つまり我々はここで、自身の責任において、<公正としての正義> が科学的認識を達成しつつあると主張しているのである。これについては最終章でさらに詳しく議論する。
*6 これらのルールは『正義論 (改訂版）』第二部（制度編）において初めて提示されたことを思い出そう。
*7 この事実によって、ロールズが彼の提案する 2 段階の論証において、仮に二原理が構想 B.3 に敗れたとしてもそれが単独の効用原理に優ることが示されれば <公正としての正義> の目的は果たされる（従ってその場合には格差原理の採用をあきらめても良い）とまで述べた理由が理解されるかもしれない。

4

を下すことすらあり得るだろう。それにもかかわらず、この二つの原理は実際には大変異なる内̇容̇
を持った原理なのである。それは格差原理は互恵性の観念を含んでいるが、効用原理はそうでないということである。
格差原理は（富の）平等分割から出発して、より有利な情況にある人々はどの点においても、暮らし向きがより悪い人々の犠牲の上に [自分の] 暮らし向きがより良くあってはならな
いという考えを表現している。格差原理は（社会の）基礎構造に適用されるものだから、それに含意される互恵性のより深い観念は、社会的制度は最も恵まれない人々を含む全ての市民の利益となるような場合を除いては、生まれつきの才能、初期の社会的地位、人生の途上で出会う幸運や不運といった偶然の諸事情の利用を許してはならないというものである。これはそのような避けられない偶然事についての、自由で平等とみなされた市民間の公正な企てを表している [7, p.218]。
ここで決定的に重要なのは、我々の原初状態では人々がすでに公理２を受け入れているという仮定である。引用のように格差原理に含まれる観念が解明されると明らかなことであるが、公理２と整合的な原理は格差原理なのであって、効用原理がそれに優って選択されることはないであろう。何故なら、合理的な人がある命題を真なるものとして受け入れたならば彼/彼女はその命題に論理的に拘束されるのであり、そして道理に適った（従って合理的な) 人の判断は彼が既に受け入れている命題と整合的でなければならないからである。
ところで我々の原初状態で二つの公理及び第１原理がすでに承認済みであるということは、これらの公理及び原理が人々の間で公共的認識（public recognition）となっていることに他ならない。
つまり、自らの住む社会が互恵性の観念を含む公理を正義に適ったものとして承認している、とい
うその事が当該社会の市民の共通認識となっているのである。その重要な帰結は、それが正義の政治的構想に教育的役割を付与するということである。我々は、常識的な政治
社会学の一般的事実として、秩序だった社会で育つ人々は、その公共的文化やそれに含まれている人格や社会の構想から、市民としての自己理解をかなりの部分を形成するだろうと想定する。[...] すると争点となるのは、（経済的富の）分配的正義の適切な原理として、格差原理と制限つき効用原理のいずれが自由で平等な者としての市民という構想と、そのように見なされた市民間の公正な協働システムとしての社会（公理１）という構想にとって、より相応しいのかということである [7, pp.214–5]。
答えは明らかであろう。またもし仮にここで第 1.2 節で述べたミルの原理の援用が許されたなら、格差原理の優位はさらに明らかである。念のためにミルの原理を思い出しておこう。それはこうであった。
対等な人間どうしからなる社会は、全ての人の利益が等しく考慮されるという合意に基づいてのみ存在することができる [4, p.81, 再掲]。
ロールズはミルの原理を承認していた。そしてロールズが強調していた通り、<ミルの原理> と両5

立可能な原理は格差原理であって、功用原理ではないのである*8 。
さらにロールズは（制限つき）効用原理について、次のような困難を指摘している。先ず第一に、ある現実の社会が効用原理を満たしているかどうかを判定するためには、実行可能でかつ公共的に認知可能な効用の個人間比較の尺度が必要である。公共的に認知可能とは、根本的には社会の全ての人から信頼できるものとして承認される、という意味である。このような客観的な効用尺度を構成する困難はかなりのものである。この点で、格差原理は、社会的に最も恵まれない人々を同定するために、各人の所得を捕捉するだけで良い。また、制限付効用原理は一定の社会的ミニマムを含んでいるが、その水準を決める客観的基準が定められていない。最後に、この点が哲学的には最も問題であると思われるのだが、効用原理は、より有利な情況にある人々にとっての（効用で測った）より大きな利得のために、（同様に効用で測った）より少ない経済的・社会的利得をその全生涯に渡って受け入れることを、より不利な情況にある人々に求める。その点で、格差原理がより有利な状況にある人々に求めるよりも多くのことを、より不利な情況にある人々に要求する。実際、より不利な情況にある人々にそれを求めることは、極めて大きな要求であるように思われる。心理的負担はどうしても大きくなり、不安定性をもたらしてしまうかもしれない。と言うのも、互恵性の原理としての格差原理は、他の人々が我々のために（あるいは我々に対して）なす
ことに対して同じように応えるという我々の [通常見られる] 性向を当てにしているが、一方効用原理は、共感の性向、あるいはこう言った方が良いが、他の人々の利益や関心と同一化する我々の能力という、[まれにしか見られない] ずっと弱い性向により大きな重みを置いているからである [7, p.223–4]。
上の引用の最後の部分に注釈を加えておくと、ロールズの言いたいことは、より恵まれない人々が自身の境遇に対して抱く不満にもかかわらず、そういった社会編成を進んで受け入れるためには、彼らが自分よりも恵まれた人々に対して強い妬みや憎しみを持たないことが必要で、そのためには、そういった恵まれない人々の側で、恵まれた人々の利益や関心に共感し喜ぶ性向という、殆ど有り得ないと思われる程にもまれな（前節で我々が用いた言い方では「高度の（higher order）」）
道徳的能力を当てにしなければならない、ということであろう。
以上によって次のメタ定理を証明する準備が整った。その証明のアイディアは以上に述べてきた事柄で本質的に尽くされている。それらは全てロールズによるものであるので、我々は定理２をロールズの（第１）定理と呼ぶ。実際それは <公正としての正義> の第１基本定理と呼ばれるに相応しい命題である。
定理２ （ロールズ）：この原初状態においては第２原理が（制限つき）効用原理に優って採択される。
証明： 原初状態の当事者たちは公理１と第１原理を受け入れている。これは彼らが自分たちを協*8 これはミルが功利主義の代表的思想家であることに鑑みると興味深い事実であろう。

6

働の公正なシステムとしての社会で共に生活する自由かつ平等な市民として自己を認識していることを意味する。従って彼らは合理的な個人として自身の自由及び豊かな暮らしを第一に気にかけてはいても、他の市民たちを第１原理によって保障された同等の権利を持つ仲間の市民として尊重する用意がある。さらに彼らは公理２をも受け入れている。その公理に含まれている互恵性の観念は「最も恵まれない人々を含む全員の利益となるような場合を除いては、生まれつきの才能、初期の社会的地位、人生の途上で出会う幸運や不運といった偶然の諸事情が利用されてはならない」というものである。このような自己認識を持つ市民たちに、格差原理を含む第２原理と単なる平均効用の最大化を命ずる効用原理を同時に提示した結果、彼らが後者を選択したとしよう。効用原理には格差原理と比較し得る互恵性の観念は含まれておらず、たとえそれが最低限度の暮らし向きを保証したとしても、明らかにそうした選択は彼らが合理的かつ道理に適った人々であるという仮定に矛盾する。Q.E.D.
この議論の本質は言うまでもなく、「協働の公正なシステムとしての社会に共に生活する自由かつ平等な市民」として自己を認識している当事者たちにとって、その自己認識と整合的な正義原理は効用原理ではなく格差原理である、という点に尽きる。自己の受け入れている命題どうしの整̇合̇性̇
の判断は恐らく単に合理的な個人にとって可能であろう。従って定理２はそのような原初状態の当事者に対して成立し、彼らが道理に適っているという仮定は不要かもしれない。実際、ロールズは合理性の仮定のみで正義の二原理を導出することができたのである。しかし単なる合理性によっては、二原理の充足する社会の安定性を導くことはできない。我々はそのことを定理３の証明の中で見るだろう。
さてここまでに我々は「定理」と称せられる二つの命題を証明したが、それらの「証明」の中で我々が実際に行ったことについて反省してみよう。定理１及び２はもちろん数学や論理学の命題ではないので、これらの論証を単なるアルゴリズムに還元することはできない。我々が実行したことは本質的には、原初状態に設けた諸仮定やその中に現れる諸概念の内容とそれらの相互関係の解̇明̇である。そうした解明はもちろん、それらの概念を言い表す語句の意味に基づいて行われる
他はなく、数学のように完全に形式的かつ厳密に為されることは不可能である。我々は自分の推論を常に自然にかつ無理なく行うことを心がける以外にはない。しかしたとえ完全には形式的とは言えずその意味では厳密でもないとしても、道理に適った体系的な論証を伴った命題を我々は定理（theorem）と呼び、こうした論証を欠く哲学的な主張をテーゼ（thesis）と呼んでこれと区別する。
我々はこの後同様の仕方で、「この原初状態は安定的である」こと、及び「原初状態の当事者たちは（二つの）自由の優先権ルールに承認を与える」ことをこの意味での定理として証明しようと思う。前者の証明は実質的に『再説』において与えられており、後者の証明も本質的には全てロールズがハートからの批判に対する返答として与えた議論（第 3.3 節参照）に従う。それゆえこれらの結果についても証明のアイディアを彼に負う点は定理２と同様であるので、我々はこれらもまたロールズの定理と呼ぶことができるだろう。しかし他方で、あれほどの苦心を重ねた議論にもかかわらずこれらの命題がロールズ自身によっては「定理」として、つまり確定的な命題として言明され証明されることができず、彼にとっては二つの優先権ルールは本質的には単なるテーゼに留まっ

7

たことに注意しよう。同一の命題が定理として証明されるか、テーゼとして単に提唱されるだけに終わるかは、その命題がいかなる体系（論証の枠組み）に置かれているかによって決まる。言うまでもなく、より多くの命題を証明することのできる体系ほどより強いのである。恐らく哲学的真理とは単独の概念やただ一つの定理から現れるのではなく、諸概念とそれらによって述べられる諸定理の総体が形成する理論の体̇系̇によって開示されるのである。従ってたとえ<公正としての正義>の最終的な結論（正義の二原理とその安定性）それ自身は維持されるとしても、それを述べる論証の中に見つかった欠陥を修正し体系を構築し直す作業は、結論の信頼性を左右する本質的に重要な仕事である。
そこでいよいよ反照的均衡の再検討を行うことにする。第 2.4 節でのロールズの説明を振り返ってみよう。
初期状態の最も推奨される記述を探り当てるに当たって、私たちは（原理と確信という）両端から取り組みを開始する。その状態が一般的に共有でき、なるべく弱い条件を表すように記述するところから始める。それから、こうした条件が有効な原理の組み合わせを生み出す
ほど十分なものであるかどうかを確かめる。[...] 恐らく原理と確信との間に食い違いが生じることがあるだろう。[...] ある場合は契約の情況に関する条件を変更し、別の場合は、私たちの判断を取り下げてそれらの諸原理に従わせるといったような仕方で、行ったり来たりを繰り返すことを通じて、ついに初期状態の記述の一つ −−− 理に適った条件を表すとともに、十分に簡潔にされ訂正された私たちのしっかりした判断と合致する原理を生み出してくれるもの −−− を見出すだろう。この事態を <反照的均衡> と呼ぶことにする [5, p.29, 再掲]。
我々は定理２として得た結果が反照的均衡であるのかどうかを知りたい。先ず我々の原初状態の設定が「理に適った条件を表している」ものとしよう。定理２は「有効な原理の組み合わせ」つまり正義の二原理を確かに生み出した。最後に確かめたいことは、二原理が果たして「我々のしっかりした判断と合致する原理」であるのかどうかということである。「しっかりとした判断」とはいかなる条件の下に成立するのであろうか?
先ずその原初状態が総体として整合的でなければならないことは明らかである。設定された諸仮定相互の間に矛盾があってはならないし、それらは採択された原理とも整合的でなければならない。今の場合原理採択前の原初状態が首尾一貫していることは前節で確認済みである。そして定理
２では、格差原理の方が効用原理よりも原初状態の仮定との整合性において優っているということが証明の決め手であった。もちろん我々は効用原理と原初状態の諸仮定とが矛盾していると証明したのではなく、それはあくまでも格差原理の整合性との間での比較の問題である。しかし、整合性のより劣る原理を採択することは不合理である（従って当事者たちに課した合理性の仮定に矛盾する）、という主張は十分に道理に適っている。けれども全体として首尾一貫していればそれによって我々は、原初状態と採択された原理の全体が自己の「しっかりとした判断」として確信できるであろうか?
自由主義的かつ立憲民主主義的な社会において、正義原理は何らかの意味で市民の上位に在る権威あるいは権力が発動する指令や命令ではない。理想的極限ではそれが示す社会の構想を全ての市

8

民が納得し、それを彼ら自身の意志に基づいて受け入れなければならない。そのような原理でなければ社会の安定的存続をもたらすことは不可能であろうし、単に原理の「筋が通っている」だけでは、人々はそれに納得することはできないであろう。つまりある社会が安定的であるためには、その政治的構想はそれ自身の支えを、それ自身で生み出さなければならない。ロールズ自身の言葉を引くと、このことは、通常、彼らを導いてその政治的構想をそれ自身のために支持させる、そのような思考様式や判断様式並びに諸々の性向や感情を発達させることを意味する。それ自身のために支持するとは、政治的構想の諸々の理想や原理がしっかりとした理由を持っていると見なされる、ということである。
（このような状況では）市民たちは、現存の諸制度を正義に適うものとして受け入れており、自分の現在の社会的地位や将来見込まれる社会的地位を（事後に）知ったとしても、社会的協働の条項に違反したり、これを決め直したいという願望を持たないのである [7, pp.219–20]。
この意味で社会が「それ自身の支えを生み出す」とき、その社会は安定的であると呼ぼう。格差原理が含む互恵性の観念は、この意味での社会秩序の安定的存続に寄与することに注意しよう。このような社会では、その中で恵まれない境遇の人々は、自身の立場を（常に、とはいかなくとも）よ
り受け入れ易いであろうし、また恵まれた立場の人々が格差原理を承認するということは、その権威や責任ある地位などを単に自己利益のためにのみ用いるのではないことを公に表明し、そのことを、より不利な情況にある人々に伝えることになるからである。そこで我々は反照的均衡を次のように定義する。
定義２：

一つの原初状態とそれが採択した正義原理（との組み合わせ）が形式的な意味で反照的均衡である、または形式的な意味での反照的均衡として支持される、とはそれらが整合的かつ安定的であると無理なく考えられることを言う。
我々はこの反照的均衡の概念をこの後で述べる幾つかの定理の証明において用いるために提案する。そして定義２の言う「形式的な意味での」という語句を強調しておく。確かにそれはロールズ
自身による反照的均衡の全てを尽くしてはいないであろうし、実際ロールズが念頭に置いている反照的均衡の意味は定義２よりも遥かに広く深いものと思われる。その考えは単に原初状態というオ
ブジェクトレヴェルの表象装置について何かを述べているだけではなくて、メタレヴェルの我々自身の認識についても何事かを述べていると思われるのである。第 3.3 節の終わりで、この講義で我々が辿ってきた議論の道筋はロールズが説明していた反照的均衡の実例の一つであるという意味のことを述べた。つまりそもそも反照的均衡とは本質的には一種の実践であって、それは確かにでき上がった原初状態とそれが示す結果から読み取られる他はないのであるが、しかし最終的には捨て去られた途中での考察も含めて、その結果に至るまでの議論の過程の全̇体̇を見渡すことで初めて得られる判断なのである。定義２はそれらから取り出された一̇つ̇の̇側面を、論証に用いるための手段として形̇式̇的̇に̇述べているに過ぎない。しかしこの定義は単なる便宜上のものではない。実際、ある原初状態（とそこで採択された原理）がこの形式的な意味での反照的均衡の試験をすら通過し9ないのであれば、それはロールズが本来意図していた反照的均衡には決してならないであろう。
社会の安定的な存続を得るためには、その社会の政治的構想は現在取り結ばれている社会的規約・条項を破棄したりそれに違反しようとする願望を相殺するか、さもなくば沈黙させる十分な理
由を提示なければならない。格差原理にはそれが可能であるとロールズは主張する。その理由は三つ有る。
先ず第一に、公共的な政治構想の持つ [上に既に述べられた] 教育的役割の効果が有る。だか
ら我々は、社会の全ての構成員が彼等の諸制度の基礎構造において、また基礎構造を通じて相互に利益となる社会的協働に携わる、そのような自由で平等な市民だと自分を見ていると想定する。こうした自己理解を前提とすると、彼等はそうした基礎構造に適用される分配原
理が互恵性の適切な観念を含んでいるべきだと考える [7, p.221]。
ロールズが想̇定̇しなければならなかった人々の自由かつ平等であるとの自己認識は、公理１及び第１原理を彼等が既に受容しているという仮定によって我々の原初状態では確かに実̇現̇している。二番目の理由はまさに格差原理に含まれる互恵性の考えにかかわる。
我々はまた、誰もが持つこの理由 [「人々が自分を自由で平等な市民だと見なす」こと] に加えて、より有利な状況に有る人々は、基礎構造に適用された場合の格差原理に含意されているより深い互恵性の観念に心を留めるから、こうした人々には [社会の安定性を実現する] 第二の理由があると想定する。互恵性のより深い考えとは、格差原理には三つの偶然事 [出身階層、生まれつきの才能、運・不運] が全ての人の利益になる仕方でのみ利用されることを確保する傾向が有るということである [7, pp.221–2]。
人々が公理２（共同資産としての個人的才能）を承認しているという仮定は、まさに「三つの偶然事（出身階層、才能、運・不運）が全ての人の利益になる仕方でのみ利用されるべきであると考えている」ことを意味する。従って我々の目下の原初状態では、ロールズが想̇定̇しなければならなかったこの二番目の理由もまた確かに保̇証̇されている。最後に、格差原理は [...] 諸々の基本的権利と自由が相互信頼や協調的な諸徳性を促進する公共的政
治文化を形成する。と言うのも、[上の] 三つの偶然事が社会全般の善を促進するような仕方でのみ扱われる傾向が有るということやまた、交渉上の相対的地位の絶えざる変動が自己利
益や集団利益に基づいた目的のために利用されることはないだろうということが一たび公に理解されたならば、相互信頼と協調的徳性がなおのこと促進されるからである [7, p.222]。
以上の議論によって我々は再びロールズによる、次の <公正としての正義> の第２基本定理を得る。 証明は本質的には上に述べられた事柄で尽くされているが、我々は次節の定理５との比較対照のために論点を整理して提示しよう。
定理３ （ロールズ）：公理１と２及び正義の二原理が承認されている原初状態は形式的な意味で反照的均衡である。

10

証明:

二つの公理と正義の二原理を採択している原初状態の整合性は既に定理２によって証明されているので、以下ではこの原初状態がそれ自身の支えを生み出し安定的であることを示
そう。
公理１と第１原理を受容することによって当事者たちは、自己を「彼等の諸制度の基礎構造
において、また基礎構造を通じて相互に利益となる社会的協働に携わる、そのような自由で平等な市民だと」認識している。そして彼らは道理に適っているので、「基礎構造に適用される分配原理が互恵性の適切な観念を含んでいるべきだと考える」。さらに彼らは「格差原理には出身階層、生まれつきの才能、運・不運が全ての人の利益になる仕方でのみ利用されることを確保する傾向が有る」ことを理解し、公理２を受容していることによってこの考えを自ら肯定する。そうした格差原理に含まれる互恵性の考えを人々が理解し肯定することを通じて、社会の相互信頼と協調的徳性が促進される。これは即ちこの原初状態で共有される社会の構想がそれ自身の支えを、それ自身で生み出すことを意味する。Q.E.D.

定理３において証明された反照的均衡はロールズ均衡と呼ばれ得るだろう。この証明を読み直すと、そもそも二つの公理と第１原理を受容するためにすら当事者たちは単に合理的であるだけではなく道理に適った人々であ̇る̇べ̇き̇ことが分かるだろう。そしてこれらの公理と第１原理を承認している道理に適った当事者たちは、格差原理を言わばあたかも 自ずから欲するかのような外観をさえ呈するのである。ロールズの構想する <秩序ある社会> は、こうして定理３において真の意味が明らかとなり、その全貌を現すに至ったと言えるだろう。
功利主義との比較は以上で終わりにし、次節では超自由主義原理との比較を行うことにしよう。
しかしその前に我々は、予告しておいた <二つの優先権ルール> がこの原初状態において承認されることを定理として示して本節を終えることにする。第 3.3 節で見た通り、ロールズはハートからの（二つの）自由の優先権ルールの論証の不備を指摘する批判に対して先ず、市民の二つの道徳的能力、即ち (i) 正義感覚を涵養する能力、及び (ii) 善の構想を発展させる能力、の考えに訴えて反論した。この二つの道徳的能力は確かに『正義論』に既に登場していたのだが、その著作では特に際立った役割を負わされていたわけではなかった。この概念はその後『政治的リベラリズム』においてその重要性を増し、特にその著作の第８章（第８講義）における上記の反論の中で主導的な役割を演ずることになる。恐らくその理由の一つは、ハートがロールズへの批判を行った論文 [3]の末尾で述べていた次の意見
彼は自由の優先性を単に一つの理念として提出しているのではないが、実のところ自分自身の潜在的なある理念を密かに抱いており、原初状態の当事者が無知のヴェールの背後から合理的人間として各自の利益のために行うべき選択対象として自由の優先性を提示する時、彼は暗黙のうちにこの理念に依拠しているのである。この理念とは即ち、社会生活の主要な善の中でも政治的活動や他者への奉仕に高い価値を認め、単なる物質的財や満足のためにこのような活動の機会を放棄することに耐えられないと考えるような公共的精神に満ちた市民の理念である... [3, p.245, 再掲]

11

を、ハートへの返答の中で生かそうと考えたためではないかと思われる。二つの道徳的能力のうちで正義感覚とは引用に言われている「公共的精神」の理想を表すものであろうし、そうした正義感覚を有する人が追求する善とは単なる自己本位の観念ではなく、その実現が社会に貢献するようなそうした善の観念のはずである。ハートは単にロールズの議論を難じたてるだけでなく、同時にその議論の中の有意義な点、積極的に評価するべき点をも合わせて指摘していたのであり、その批判はロールズ自身にとって反論のためのヒントを含んでいたのである。
しかし我々は『正義論』で提示された原初状態を改訂するにあたって、当事者たちがこの二つの道徳的能力を有するとは仮定しなかった。その理由は、改訂を最少限度に留めたかったことと、こうした道徳的特性を当事者たちに負わせることによって理論にイデオロギーを持ち込むことになるのではないかと恐れたためでもある*9 。我々の原初状態の当事者たちは公共的な事柄に対して道理に適った態度を取る市民であると仮定され、また、二つの公理と第１原理を彼ら自身にとっての真なる命題として受け入れていると仮定された。彼らはこうした設定によって、ハートの言う「公共的精神に満ちた市民」として表象されるのである。そこで我々は自由の優先性を示すにあたって、ロールズが反論の三番目の根拠として用いた <社会連合（の社会連合）> の考え（第 3.3 節）に頼ることにする。この考えはフンボルトに由来するものであったが、単にフンボルトやロールズ個人の理想を表わしているのではない。それは公正な協働のシステムとしての社会が現実に作動する様相を表象しているのであり、秩序ある社会の姿そのものである。我々の原初状態の設定においては、この考えに訴えることによって当事者たちが二つの優先権ルールの設定に同意するであろうことが無理なく示されるのである。
定理４ （ロールズ）： この原初状態の当事者たちは二つの優先権ルールに対して承認を与える。
証明:<社会連合> とは、相異なる（そして通常は別個独立に用いられる）自然本性的諸能力を一体化しようと試み、 人々の自発的な協働をもたらすことによって彼らの諸力を調和のとれた仕方で結合しその結果、全ての人たちの豊かな集団的資源をともに分かち合う、という考えであった。公理１と公理２を受け入れている当事者たちはこの考えを十全に理解し、かつ支持する。社会連合とは、二つの公理の内容を体現している社会の表象であり、秩序ある社会の姿そのものだからである。この理念は「平等な基本的自由が公共的な支持を受けること
によってはっきりと目に見えるものとなる [6, p.323]」。即ち社会連合は、平等な基本的自由とそれを保障する権利が社会全体で普遍的に共有されることで初めて実現する理念である。
正義の第１原理はまさに平等な自由とそうした自由への権利を保障する。従ってこの原初状態の当事者たちにとって、第１原理の承認はあらゆる事柄のうちの最優先事項である。実際
彼らは第２原理の採択に先立って第１原理を受け入れており、これは既に第１の優先権ルー
ルが承認されていることを示している。

*9 たとえ「イデオロギー」の語を用いなかったとしても、ロールズ自身もまたこの点について極度に慎重である。実際『政治的リベラリズム』の中の多くの議論は、その著作で用いられている <二つの道徳的能力を有する市民> を含む
多くの理論的概念が包括的教説に属するものではなく、政治的な概念であることを確かめることに割かれているからである。彼は、包括的教説には必ずイデオロギー的な要素が含まれ、それらが政治的な議論の中で用いられることで議論そのものがイデオロギー的な性格を帯びる結果となることを見抜いていたのである。

12

また彼らは、第２原理のうちでも公正な機会の平等の原理は格差原理に優先されるべきことを認識している。何故ならばこれを命ずる第２の優先権ルールは、格差原理が純粋な手続き的正義となる（少なくともそれに近づく）ための必要条件であった*10 が、協働の公正な条項を受け入れている道理に適った市民として、当事者たちはこの原理が純粋な手続き的正義であるべきことを理解する正義感覚を有しているからである。
以上からこの原初状態の当事者たちにとっては、社会連合の理念を支える平等な自由とそうした自由への権利を保障する第１原理の承認は第２原理の承認に優先し、また、公正な機会の平等に対する権利の承認は格差原理の承認に優先すること、即ち、二つの優先権ルールに承認を与えるであろうと無理なく結論することができる。Q.E.D.
ロールズは『再説』における二原理導出に対する彼の修正案について「先行する二つの原理（第１原理と公正な機会均等の原理）を満たす諸制度の後ろ盾があることを（第二段階での）二原理と混成された構想との比較に際して前提とすることができるのであれば、格差原理をなお擁護し続けよ
うと思っている [5, xvi]」と述べていた（第 3.3 節）。定理４の証明の中で、我々の原初状態の当事者たちは「格差原理が純粋な手続き的正義となるために諸制度の後ろ盾が必要であることを理解している」ことが示されたので、彼らもまた諸制度の後ろ盾を前提として格差原理を採択したことになるだろう*11 。
社会連合の考えに基づく本質的に同一の議論が、何故ロールズの原初状態では自由の優先性への十分な根拠に成り得ず、我々の原初状態ではその命題の証明と成り得るのか、ここまで注意深く議論を辿ってきた諸君には既に明らかであろう（そう期待する）が、これはこの講義の根本的な立場に関わる重要な点なので、念を入れてもう一度説明する。本質的な論点は、市民たちにとって自由及び権利が何を意味するか、それらをどのようなものと捉えるか、ということなのである。ロール
ズは自由や自由に対する権利を、市民各人の抱く善の観念を実現させるための手̇段̇として表象した。彼はそうした市民たちの人生の目的を追求するための汎用手段を基本財と呼び、その中に所得や富そして自尊の社会的基礎などを含めた。しかし基本財のアイディアは、正義の二原理の導出のために経済学（ゲーム論）の議論を応用するための、哲学的というよりもむしろ技術的な工夫ではなかったろうか。我々が到達した今の地点からロールズの思索の歩みを振り返ると、彼にとって自由とその優先性は、基本財の着想以前に、遥かに深く根源的な直観として存在していたことが分かる。自由の優先性が彼にとってどれ程重要であったかは、それを守るためならば格差原理さえも犠
牲にすることを辞さなかった（第 3.3 節）彼の態度からも窺い知ることができるだろう。「人生計画達成のための汎用手段」なる表象（イメージ）は、所得や社会的地位などには相応しいかもしれないが、これほどまでにも重要な観念に対してはもはや当てはまらない。市民生活にとって自由や*10 この点について第 2.2 節の議論とその節の脚注*17 を参照のこと。
*11 ロールズは「諸制度の後ろ盾の存在を正当化する論証はそれほど明白なものではなく」、従ってこのことが「格差原理の採択されることを示す論証が（正の優先性を示す論証に比して）説得力を欠いている理由である」と述べていた。しかし我々が原初状態において表象できるのは、一定の情報と理性的能力を備えていると想定された当事者たちがどのように推論しいかなる決定を下すのかという点に限られ、彼らが実際に具体的制度を構築する過程などといったものは表象できないことに注意せよ。

13

権利が持つ意味合いは、富や地位のそれとは異なる次元に存在していると言わざるを得ないだろう。一方で自由・権利と所得・富をともに汎用手段（基本財）として本質的には同質のものと措定しておきながら、同̇時̇に̇他方ではそれらの間に絶対的な差異が存在すると主張することはできないのである。
もちろんこの講義が自由の本質を明らかにしたなどとは到底言えない。ロールズの議論を公理論的に再構成した結果分かったのは、自由とはそ̇れ̇自̇体̇は無定義概念であって、それが何̇で̇あ̇る̇か̇を積極的な形式で述べることはできないということである。<公正としての正義> において自由とは、リベラル社会の市民の権利が即ち彼らの「自由への」権利であるという形式で、つまり「権利の側から」指し示される理念なのである。従ってこの権利概念は汎用手段の一つなどといったものではなく、<自由への権利> として社会の構成要件の一つなのであり、敢えて言えば社会の意̇味̇である。そしてリベラル社会のみならず、国際社会においてもまた人権と国家主権が同様の役割を果たすことを我々は第８章で見るだろう。ロールズが自由と（自由への）権利に対して与えたあれほ
どまでにも重大な意義はこのようにして理解されるのであり、以上で我々は前節のハートの批判に最終的に応え得たものと信じる。

参考文献[1] Althusser, L., (1965a) Pour Marx, La Découverte/Maspero,『マルクスのために』河野健二
他訳、平凡社ライブラリー 1994 年[2] Althusser, L., J. Rancière., P. Macherey., (1965b) Lire le Capital, Francois Maspero,『資本論を読む』今村仁訳、ちくま学芸文庫 1996 年[3] Hart, H.L.A., (1973) "Rawls on Liberty and its Priority", University of Chicago Law
Review 40, 534–555 (in [? , 230–252]), 『ロールズに於ける自由とその優先』（『権利・功利・自由』小林公・森村進訳、木鐸社 1987 年、所収 ）[4] Mill, J.S., (1861) "Utilitarianism", Fraser’s Magazine 64 (382,383,384), London,『功利主義』関口正司訳、岩波文庫 2021 年[5] Rawls, J., (1971) A Theory of Justice, Harvard University Press (1999) Revised edition,『正義論 (改訂版）』川本隆史他訳、紀伊国屋書店 2010 年[6] Rawls, J., (1993a) Political Liberalism, Columbia University Press,『政治的リベラリズム（増補版）』神島裕子・福間聡訳、筑摩書房 2022 年[7] Rawls, J., (2001) Justice as Fairness: A Restatement, Harvard University Press,『公正としての正義：再説』田中成明他訳、岩波書店 2004 年[8] Rawls, J., (2007) Lectures on the History of Political Philosophy, Harvard University
Press, 『ロールズ 政治哲学史講義』斉藤純一他訳、岩波書店 2011 年

14