未来インフラシリーズ

販売用資料
2021. 6

あなたの分散投資に未来インフラシリーズを■本資料において「未来インフラシリーズ」とはパインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（愛称：未来インフラ）、パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド＜為替ヘッジあり＞（愛称：未来インフラ＜為替ヘッジあり＞）、パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド（3ヵ月決算型）（愛称：未来インフラ（3ヵ月決算型））を指しており、本資料は各ファンドをご理解いただくために作成したものです。このため、各ファンドの商品性、リスク、お申込みメモなどについては投資信託説明書（交付目論見書）をご確認いただく必要があります。

分散投資の考え方「テクノロジー・インフラ」と分散投資の相性は？

分散投資とは…値動きの異なる複数の資産に分散して投資をすることです。
期待収益率が同じでもリスクを軽減することができます。

分散投資では…値動きの相関（連動性）が低い資産の組み合わせが重要です。+１に近づくほど、資産同士の相関が高くなります。

資産運用界のことわざ 「卵を一つのかごに盛るな」
１つのかごに入れる

複数のかごに分散

完全相関

卵を分散して盛ることは、分散投資と同じ意味です。

全て割れてしまうリターンが同程度であれば、リスクを抑えた方が、安定した運用成果が得られます。
これが分散投資効果です。

何かあった時…
リスクを分散できる

1.0 テクノロジー・インフラREIT
0.63
0.5
0.21
0.0

無相関

米国株式との相関
0.74
0.59

0.28

データ 通信センター タワー

0.65

0.66

商業施設

住宅

期間：2015年12月末～2021年5月末（月次）

0.72

0.72

複合施設

ホテル/
リゾート

特殊 オフィス
用途
施設

物流施設

米国
REIT

個人
倉庫

ヘルス
ケア

「テクノロジー・インフラ」と組み合わせて持つと？

リスク・リターン分布図（米ドルベース）

リスク・リターン分布図（米ドルベース）

30%

20%

分散投資 （テクノロジー・インフラREIT50% + 米国株式50%）

データセンター

米国株式
年率
リ 10%
ターン

米国REIT

住宅

個人倉庫

0%

-10%

10%

米国株式
森林

ヘルスケア

オフィス

複合施設

20%

商業施設 30%

0%ホテル/リゾート

40%

年率
リ 10%
ターン

米国REIT
その他REIT（テクノロジー・インフラREITを除いた9セクター平均）

0%10%
リスクが低減され、投資効率が改善

15%

年率リスク

20%

25%

分散
投資

テクノロジー・インフラREIT

その他
REIT

米国株式

米国
REIT

年率リターン（①）

19.0%

21.3%

7.3%

16.5%

9.5%

年率リスク（②）

12.2%

14.3%

20.5%

14.7%

15.8%

投資効率（①/②）

1.56

1.49

0.36

1.12

0.60

年率リスク

出所：ブルームバーグ、米国株式：S&P500種指数、米国REIT：FTSE NAREIT All Equity REIT指数、テクノロジー・インフラREIT：米国REITのうちデー
タセンター・通信タワー・物流施設の３セクターおよびパフォーマンスは３セクターの単純平均。その他REIT：米国REIT のうち個人倉庫 ・ ヘルスケア ・ 商業施
設 ・ 住宅 ・ 複合施設 ・ 特殊用途施設 ・ ホテル/リゾート ・ オフィス ・ 森林 9 セクターおよびパフォーマンスは9セクターの単純平均。セクターはNAREITの分類に基づいています。指数は全て米ドルベース、トータルリターンベース。
当資料の留意事項については裏面をご覧下さい。

テクノロジー・インフラREIT （3セクター平均）

20%

特殊用途施設森林

期間：2015年12月末～2021年5月末（月次）30%

テクノロジー・インフラREIT
物流施設
通信タワー

0.84

0.16

「テクノロジー・インフラ」のリスク・リターン
期間：2015年12月末～2021年5月末（月次）

0.75

0.72

当資料は信頼できると判断した情報に基づき作成していますが、情報の正確性・完全性についてはパインブリッジ・インベストメンツが保証するものではありません。上記は、過去の実績であり、当ファンドの運用成果を示唆・保証するものではありません。

未来インフラシリーズ

あなたの分散投資に未来インフラシリーズを（2019年12月30日時点）
米国株式に未来インフラを加えた場合の分散投資効果

パフォーマンス推移（円ベース）
160

140

市場下落時における分散投資効果

14.7%
年率リスク（②）
22.5%
投資効率（①/②） 0.65

14.3%
21.8%
0.66

15.1%
25.4%
0.59

（2019年12月30日時点）

下落率（円ベース）

期間：2018年1月10日～2021年5月31日（日次）

分散投資 未来インフラ 米国株式
年率リターン（①）

販売用資料
2021. 6

未来インフラ

世界同時株安局面

コロナショック局面(期間：2018年9月末～2018年12月末)(期間：2020年1月末～2020年3月末)

未来インフラ

米国株式

未来インフラ

分散投資

米国株式

分散投資

（未来インフラ50%＋米国株式50%）

0%
-5%

120

分散投資

-10%

（未来インフラ50%＋米国株式50%）

-15%

100

-13.1%-19.9%

2018年1月10日を100として指数化

2018年1月

2018年7月-14.3%-16.2%

-20%

米国株式

80

-9.2%

-10.0%

投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは2019年1月

2019年7月

2020年1月

2020年7月

2021年1月

米国株式は前営業日の終値に当日の為替レートを用いて円換算しています。米ドル（対円）の為替レートは、三菱UFJ銀行の対顧客外国為替相場仲値を使用しています。

販売会社名

登録番号

＊信金中央金庫の取次販売会社です

取扱ファンド一般社団 一般社団 一般社団
日本法人日本 法人金融 法人第二種
未来インフラ 未来インフラ
証券業
投資顧問 先物取引 金融商品 未来インフラ <為替ヘッジ (3ヵ月決算協会業協会業協会 取引業協会あり>型)○○

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第12号

株式会社池田泉州銀行

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第6号

池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第370号○○

エース証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第6号

○

○

○

○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号

○

○

○

○

○

極東証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第65号

○

○

○

岐阜信用金庫＊

登録金融機関東海財務局長(登金)第35号○

株式会社滋賀銀行

登録金融機関

近畿財務局長(登金)第11号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者 四国財務局長(金商)第21号○○

十六TT証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第188号

○

○

○

ちばぎん証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第114号

○

○

○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長(登金)第17号

○

○

○

○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長(金商)第6号○○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第121号

○

○

○

○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者 福岡財務支局長(金商)第75号

○

○

○

○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第21号○

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第1977号

○

○

○

○

広島信用金庫＊

登録金融機関中国財務局長(登金)第44号○○○

ります。）には消費税等相当額が含まれます。※費用等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。※手数料などの合計額については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので表示することができません。※詳細につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）などでご確認いただけます。

百五証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第134号○○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第152号○

委託会社、その他の関係法人

福岡ひびき信用金庫＊

登録金融機関福岡財務支局長(金商)第24号○

株式会社北洋銀行

登録金融機関北海道財務局長(登金)第3号

○

投資リスク
「未来インフラシリーズ」は、主としてマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されている（これに準ずるものを含みます。）テクノロジー・インフラに関連するREITおよび株式に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替変動リスクもあります。したがって、「未来インフラシリーズ」は預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属しますので、お申込みにあたりましては、 「未来インフラシリーズ」の内容・リスクを十分ご理解のうえ、お申込みください。 「未来インフラシリーズ」が有する主なリスク要因は、以下の通りです。価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、REIT固有の投資リスク、特定の業種・テーマへの集中投資リスクです。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

投資信託に関する留意点◆投資信託をご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。◆投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。◆投資した資産価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。◆投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。◆証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。◆投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。◆ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。

ファンドの費用【購入時手数料】購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.85％（税抜3.5％）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。 【信託財産留保額】ありません。【運用管理費用（信託報酬）】信託財産の純資産総額に年1.738%（税抜年1.58%）の率を乗じて得た額とします。【その他の費用・手数料】有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等（REITは、市場の需給により価格形成されるため、REITの費用等は表示しておりません。）当ファンドの監査費用や印刷等費用（信託財産の純資産総額の年率0.11%（税抜年0.1%）を上限とします。）※購入時手数料、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用・手数料（国内において発生するものに限○○○○○○○○

要更新○○○○○○○○○○○○○○

○

○

○

○

委託会社

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

北洋証券株式会社

金融商品取引業者 北海道財務局長(金商)第1号○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

受託会社

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社（インターネットバンキング専用)

登録金融機関関東財務局長(登金)第5号

○

○

○

○

販売会社

委託会社の指定する金融商品取引業者および登録金融機関(委託金融商品取引業者三菱ＵＦＪモルガン・スタ 登録金融機関
ンレー証券株式会社) (インターネットトレードのみ)

関東財務局長(登金)第5号

○

○

○

○

○

○

○

投資顧問会社

センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー■当資料は、パインブリッジ・インベストメンツによって作成された販売用資料です。■ご投資を検討される際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）等をご覧ください。また、ファンドの取得のお申し込みを行う場合には投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。■当資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。■当資料に記述されている見解や意見は作成時の当社の見解であり、事前の予告無しに変更される事があります。

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

三菱ＵＦＪモルガン・
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2336号
スタンレー証券株式会社
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社 登録金融機関
関東財務局長(登金)第33号
楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号

当資料は信頼できると判断した情報に基づき作成していますが、情報の正確性・完全性についてはパインブリッジ・インベストメンツが保証するものではありません。上記は、過去の実績であり、当ファンドの運用成果を示唆・保証するものではありません。

○○○○○○○○