情報提供資料
2023年2⽉

資産の番⼈コンピューター「マモル」（ファンドのイメージキャラクターです。）

2023年2⽉22⽇に第13期決算を⾏い、分配⾦100円をお⽀払いしました（1万⼝当たり、税引前）【ファンドの基準価額の推移】

期間︓2016年9⽉30⽇（設定⽇）〜2023年2⽉22⽇（⽇次）（円）

2023年2⽉22⽇
分配⾦再投資基準価額
11,743円

14,00013,00012,000

基準価額
10,600円

11,00010,000【設定来の分配実績】

9,000

決算⽇

分配⾦

第1期〜第12期-1,000円

資産の番⼈（基準価額）
資産の番⼈（分配⾦再投資基準価額）

第13期

2023/2/22100円

2018/9/30

2020/9/30

8,000
7,000
6,000
2016/9/30

設定来1,100円

分配⾦再投資基準価額は、収益分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
基準価額および分配⾦再投資基準価額は信託報酬控除後です。

2022/9/30（年/⽉/⽇）

いつ何が起こるか分からない、不確実かつ激変する市況環境に対する備え
24時間、365⽇、最先端のコンピュータープログラムが市場全体をモニタリングし、世界100以上の投資対象市場で「上昇」と「下落」のトレンドに追随する取引を⾏います。上昇と下落の両局⾯で収益獲得の機会を⽬指します。

幾多の危機を乗り越え、⻑期で卓越した運⽤実績を有する
1,000
900
800

マンAHLプログラム
海外株式②①世界⾦融危機2007年10⽉〜2009年2⽉
マンAHLプログラム 16.4％
海外株式 －55.7％

700
600

② ⽶国等の継続的な利上げ、ウクライナショック
2021年12⽉〜2022年9⽉

500
400300マンAHLプログラム 14.2％
海外株式 －25.9%

200
100

①

期間︓1995年9⽉末〜2023年1⽉末（⽉次、外貨建資産は円ヘッジベース）
0
海外株式︓MSCIコクサイ・インデックス（配当込み）
95/09
00/09
05/09
10/09
15/09
20/09
出所︓ マン・グループ、Bloomberg、MSCIのデータに（年/⽉）
基づきT&Dアセットマネジメントが作成
上記のマンAHLプログラムは、AHL（AHLについては3ページをご参照ください。）の旗艦コンピュータープログラムの過去の⻑期運⽤実績をご紹介するために、AHLアルファ・プログラム（費⽤控除後、以下AHLアルファ）の運⽤実績を⽰しています。ファンドが主要投資対象とする外国投資信託はAHLアルファと投資対象市場の⼀部が異なりますが（AHLアルファはクレジットデリバティブなども投資対象に含みます）、外国投資信託が投資対象としている株価指数、債券・⾦利、通貨、コモディティについては同⼀の運⽤戦略を採⽤しています。上記はAHLアルファの過去の運⽤実績であり、将来のファンドの投資成果等を⽰唆あるいは保証するものでは⼀切ないことに⼗分ご注意ください。
1995年9⽉末を100として指数化

記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、6ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

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情報提供資料
2023年2⽉

ロボット戦略シリーズ〜24時間、休むことなくロボット（コンピュータープログラム）が運⽤〜
すべての投資対象市場の「上昇トレンド」や「下落トレンド」を判断し、原則としてそれに追随する取引を執⾏します。（トレンドとは市場の⽅向性のことです。）
価格の上昇局⾯だけでなく、下落局⾯についても収益機会の獲得を⽬指します。

◆ファンドの魅⼒伝統的な資産との相関が低いことが特徴です。
相関が低い資産を組み合わせることで、分散投資効果が期待できます。
◆ファンドの投資戦略 

24時間、休むことなくロボット（コンピュータープログラム）が運⽤、リスク管理を⾏う（⽬標リスク 年率10%程度）
世界中の100以上の投資対象市場に分散投資ロボットが「上昇トレンド」と判断した場合は「買い」のポジション、「下落トレンド」と判断した場合は「売り」のポジションを構築し、トレンドが反転した場合は速やかにポジションを解消します。

強み
トレンドが明確で急な反転がない局⾯【イメージ図】
価格

上昇トレンド上昇トレンド弱み
相場の反転時や相場のトレンドが明確とならず、⽅向性に⽋ける局⾯

下落トレンド
買い建て

買い建て
売り建て

上図は、トレンドに応じたポジション構築のイメージであり、必ずしもその通りになるとは限りません。

時間

ファンドの特⾊

1. 主として円建の外国投資信託証券であるマン・AHL・アルファ・コア・オルタナティブ－⽇本円クラス（ヘッジ付）（以下「外国投資信託」ということがあります。）への投資を通じて、先進国および新興国の株価指数先物取引、債券先物取引、⾦利先物取引、為替先渡取引およびコモディティ・インデックス・スワップ取引等を活⽤し、幅広い資産に投資を⾏います。

2. 外国投資信託の運⽤は、1987年の創業以来、⼀貫したコンピューター運⽤の実績を持つ英国のAHLパートナーズLLP(以下「AHL」ということがあります）が⾏います。AHLが世界最先端の⾦融技術の研究・開発により⽣み出した独⾃の定量モデルが、投資判断を⾏います。
● 主として市場動向の⽅向性にそって多数の先物等について「買い建て（ロング）ポジション」または「売り建て（ショート）ポジション」を構築することにより、中期的な信託財産の成⻑を図ることを⽬的として運⽤を⾏います。
● 先進国および新興国における多くの市場を対象としたシステマチック運⽤により、市場の上昇および下落局⾯において収益を追求します。特定の市場の動向に左右されにくい収益の追求を⽬指すことを絶対収益追求といいますが、必ず収益を得られることを意味するものではありません。

3. 外国投資信託においては、原則として当該外国投資信託の純資産総額を⽶ドル換算した額とほぼ同額程度の⽶ドル売り円買いの為替取引を⾏い、円に対する⽶ドルの為替変動リスクの低減を図ります。

● 外国投資信託の実質的な通貨配分における各通貨と⽶ドルの間に発⽣する為替変動の影響を受けることがあります。
資⾦動向や市況動向等によっては、上記のような運⽤が⾏われない場合があります。
当資料をご覧いただくにあたっては、6ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

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2023年2⽉

資⾦動向や市況動向等によっては、上記のような運⽤が⾏われない場合があります。

ファンドが投資する外国投資信託の運⽤会社のご紹介
マン・グループ（本社︓英国 ロンドン）は、5つの運⽤会社を傘下にもつ、世界最⼤級のオルタナティブ投資を中⼼とする先進的資産運⽤会社です。
※オルタナティブとは株式や債券等の伝統的な資産とは異なる資産のこと

運⽤資産残⾼1,423億ドル(約19兆円)
1783年創業
ロンドンに本社を置き、世界の主要都市に拠点を構える
出所︓マン・グループ
2022年6⽉末時点
1⽶ドル＝136.36円で円換算

外国投資信託の運⽤は、AHL パートナーズ LLPが⾏います。AHLが世界最先端の⾦融技術の研究・開発により⽣み出した独⾃の定量モデルが、投資判断を⾏います。
AHLはマン・グループ傘下のクオンツ・マルチアセット運⽤を提供する運⽤会社です。
※クオンツとは⾦融⼯学等の知識を駆使し数学的⼿法を⽤いて分析を⾏うこと

AHLは、1987年の創業以来、35年以上、⼀貫してコンピューター運⽤の最先端を⾛っています。
 コンピューター運⽤の開拓者として35年以上の運⽤実績を有する
 世界の⼤⼿年⾦基⾦やソブリンウェルスファンド（政府系ファンド）を顧客に持ち、運⽤資産残⾼620億⽶ドル（約8.4兆円）を誇る世界有数のクオンツ運⽤マネジャー
 堅固なリサーチ体制と最先端のトレーディング・テクノロジーを有する（100名を超える研究者集団（数学博⼠、物理学博⼠なども含む））
 複数のバックアップ・サイトを保持し、頑健なシステムを構築●

オックスフォード・マン定量ファイナンス研究所（OMI）

2007年に英国・オックスフォード⼤学と提携し、共同で研究所を設⽴
世界最先端の⾦融技術の研究・開発を⾏っています。

当資料をご覧いただくにあたっては、6ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

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2023年2⽉

お申込みメモ
購
⼊時
換⾦時

購⼊単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購⼊価額

購⼊申込受付⽇の翌々営業⽇の基準価額

換⾦単位

販売会社が定める単位

換⾦価額

換⾦申込受付⽇の翌々営業⽇の基準価額

換⾦代⾦

原則として換⾦申込受付⽇から起算して9営業⽇⽬からお⽀払いします。

申込締切時間（カテゴリー︓ヘッジファンド）

原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当⽇の申込分とします。

信託期間2026年8⽉24⽇まで（2016年9⽉30⽇設定）

決算⽇

2⽉、8⽉の各22⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）

収益分配年2回、毎決算時に収益分配⽅針に基づいて収益の分配を⾏います。販売会社との契約によっては税引き後無⼿数料で再投資が可能です。ただし、必ず分配を⾏うものではありません。

申込不可⽇

下記のいずれかに該当する⽇には、購⼊・換⾦の申込はできません。
・ ロンドン、ルクセンブルク、ニューヨークの各銀⾏または各証券取引所の休業⽇
・ ロンドン、ルクセンブルク、ニューヨークの各銀⾏または各証券取引所の休業⽇の前営業⽇
・ 12⽉24⽇およびその前営業⽇
・ ⽇本の祝⽇の前営業⽇および前々営業⽇

ファンドの費⽤
 投資者が直接的に負担する費⽤
購⼊時⼿数料

購⼊価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額ありません。

 投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
ファンド

運⽤管理費⽤（信託報酬）

投資対象とする
外国投資信託毎⽇、ファンドの純資産総額に年1.012％（税抜0.92％）の率を乗じて得た額とします。
＜基本報酬＞
・ 運⽤報酬 投資対象である外国投資信託において、外国投資信託の純資産総額に・対して年1.0％の運⽤報酬がかかります。
・ 管理報酬 マン・AHL・アルファ・コア・オルタナティブの純資産総額に対して、上限年・0.2％程度の管理報酬がかかります。
＜成功報酬＞
外国投資信託の純資産総額（基本報酬控除後、成功報酬計上前）がハイ・ウォーター・
マーク＊を上回った場合、その超過部分に対して15％の成功報酬がかかります。
＊ハイ・ウォーター・マークは外国投資信託の当初設定元本または直近の決算⽇（最終営業⽇）において外国投資信託に成功報酬が発⽣した場合の成功報酬控除後の純資産総額となり、成功報酬計算期間を通じて毎⽇計算されます。計算期間内に外国投資信託に追加投資があった場合には当該追加投資⾦額分に応じて上昇し、解約があった場合には当該解約⾦額分に応じて減少します。

実質的な負担その他の費⽤・⼿数料

年2.212％（税抜2.12％）程度＋成功報酬
ファンドが投資対象とする外国投資信託の信託報酬を加味して、受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。

・ 信託財産にかかる監査費⽤および当該監査費⽤にかかる消費税等に相当する⾦額は、受益者の負担とし、・ 信託財産中から⽀弁します。
・ 証券取引に伴う⼿数料、組⼊資産の保管に要する費⽤等は、信託財産中から⽀弁します。また、組⼊外国・ 投資信託においても、証券取引・オプション取引等に伴う⼿数料、その他ファンドの運営に必要な各種費⽤等・ がかかります。
これらの費⽤･⼿数料については、運⽤状況等により変動するものであり、事前に料率･上限額等を⽰すことができません。

上記の費⽤の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表⽰することができません。
当資料をご覧いただくにあたっては、6ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

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情報提供資料
2023年2⽉

販売会社の名称等販売会社
今村証券株式会社
auカブコム証券株式会社
株式会社イオン銀⾏
株式会社SBI証券
株式会社愛媛銀⾏
株式会社⾼知銀⾏
株式会社⼗六銀⾏
株式会社東和銀⾏
株式会社⻑崎銀⾏
株式会社⻄⽇本シティ銀⾏
株式会社福島銀⾏
株式会社⼭形銀⾏
静岡東海証券株式会社
第四北越証券株式会社
ちばぎん証券株式会社
中銀証券株式会社
東海東京証券株式会社
⻄⽇本シティTT証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
ほくほくTT証券株式会社
マネックス証券株式会社
株式会社SBI新⽣銀⾏
委託⾦融商品取引業者
マネックス証券株式会社

⽔⼾証券株式会社
めぶき証券株式会社株式会社常陽銀⾏
委託⾦融商品取引業者
めぶき証券株式会社

楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社

登録番号
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
登録⾦融
機関
⾦融商品
取引業者
登録⾦融
機関
登録⾦融
機関
登録⾦融
機関
登録⾦融
機関
登録⾦融
機関
登録⾦融
機関
登録⾦融
機関
登録⾦融
機関
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
登録⾦融
機関
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
登録⾦融
機関
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者
⾦融商品
取引業者

北陸財務局⻑
（⾦商）第3号
関東財務局⻑
（⾦商）第61号
関東財務局⻑
（登⾦）第633号
関東財務局⻑
（⾦商）第44号
四国財務局⻑
（登⾦）第6号
四国財務局⻑
（登⾦）第8号
東海財務局⻑
（登⾦）第7号
関東財務局⻑
（登⾦）第60号
福岡財務⽀局⻑
（登⾦）第11号
福岡財務⽀局⻑
（登⾦）第6号
東北財務局⻑
（登⾦）第18号
東北財務局⻑
（登⾦）第12号
東海財務局⻑
（⾦商）第8号
関東財務局⻑
（⾦商）第128号
関東財務局⻑
（⾦商）第114号
中国財務局⻑
（⾦商）第6号
東海財務局⻑
（⾦商）第140号
福岡財務⽀局⻑
（⾦商）第75号
関東財務局⻑
（⾦商）第152号
北陸財務局⻑
（⾦商）第24号
関東財務局⻑
（⾦商）第165号
関東財務局⻑
（登⾦）第10号
関東財務局⻑
（⾦商）第165号
関東財務局⻑
（⾦商）第181号
関東財務局⻑
（⾦商）第1771号
関東財務局⻑
（登⾦）第45号
関東財務局⻑
（⾦商）第1771号関東財務局⻑
（⾦商）第195号
中国財務局⻑
（⾦商）第8号

⽇本証券業協会

⼀般社団法⼈
⽇本投資顧問業協会

⼀般社団法⼈
⾦融先物
取引業協会

⼀般社団法⼈
第⼆種
⾦融商品
取引業協会

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加⼊協会に○印を記載しています。株式会社愛媛銀⾏は、ネット取引でのお取扱いとなります。中銀証券株式会社は、新規取引のお申込は受付けておりません。

ファンドの関係法⼈

照会先

委託会社 ︓ T&Dアセットマネジメント株式会社

T&Dアセットマネジメント株式会社

信託財産の運⽤指図等を⾏います。

電話番号 ︓ 03-6722-4810

受託会社 ︓ 野村信託銀⾏株式会社（受付時間は営業⽇の午前9時〜午後5時）信託財産の保管・管理業務等を⾏います。

インターネットホームページ ︓ https://www.tdasset.co.jp/

当資料をご覧いただくにあたっては、6ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

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情報提供資料
2023年2⽉

ファンドの基準価額は、投資を⾏っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運⽤による損益は全て投資者に帰属します。したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯⾦とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。
価格変動リスク

⾦利変動リスク

信⽤リスク

為替変動リスク

流動性リスクカントリーリスク

デリバティブのリスク

レバレッジリスク

スワップ取引に伴うリスク

システムリスク※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。
【その他の留意点】
 ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
 分配⾦に関する留意点• 分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、投資信託の純資産から⽀払われますので、分配⾦が⽀払われると、その⾦額相当分、・基準価額は下がります。
• 分配⾦は、計算期間中に発⽣した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⽀払われる場合があります。その場合、当期決算⽇の基準価額は前期決算⽇と⽐べて下落することになります。また、分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰すものではありません。
• 投資者のファンドの購⼊価額によっては、分配⾦の⼀部または全部が、実質的には元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
 ⼤量の解約・換⾦申込を受け付け短期間で解約資⾦を準備する必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が変動する要因となります。また、換⾦申込の受付が中⽌となる可能性、換⾦代⾦のお⽀払いが遅延する可能性があります。
【当資料で使⽤するデータについて】
海外株式︓MSCIコクサイ・インデックス
MSCIコクサイ・インデックスはMSCIが開発した株価指数で、⽇本を除く世界の先進国の株式市場の動きを捉える指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の⼀切の権利はMSCIに帰属します。

ご留意いただきたい事項● 当資料はT&Dアセットマネジメントが情報提供を⽬的として作成したものであり、投資勧誘を⽬的としたものではありません。当資料は当社が信頼性が⾼いと判断した情報等に基づいて作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料で使⽤するデータは過去の実績もしくは表記時点での予測であり、将来の投資成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。当資料に記載された意⾒・⾒通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来の投資成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。
● 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運⽤による損益は全て投資者に帰属します。
● 投資信託は預貯⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・貯⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録⾦融機関でご購⼊いただいた場合、投資者保護基⾦の⽀払対象とはなりません。
● 購⼊のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご⾃⾝でご判断いただきますようお願い致します。投資信託説明書（交付⽬論⾒書）は販売会社にてご⼊⼿いただけます。
■ 設定・運⽤は

商号︓Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第357号
加⼊協会︓⼀般社団法⼈投資信託協会
加⼊協会︓⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会

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