10 大キーワードで読む 2014 年のインターネット
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IoT
ビッグデータオープンデータ
SDNとNFV
オープンクラウド
クラウドファンディング
クラウドソーシング
パーソナルデータ
HTML5
インターネットガバナンス

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IoT

I n t e r n e t

2014 年のインターネットo f

INTERNET

10 K E Y W O R D 2014

T h i n g s

モノのインターネット化がさらに発展●メガネ型デバイスのGoogle Glass
Google が開発、販売を行っているGoogle Glass は、ヘッドマウントディスプレイ型のウェアラブルコンピュータ。Wi-Fi や Bluetooth の通信機能を搭載しており、アプリやウェブサービスを利用できる。AR 技術を使った情報表示や音声による操作などを備える。

写真提供：Google●ネットつながるモノは今後爆発的に増加
シスコ IBSG は、ネットにつながるモノの数は毎年 2 倍の割合で増加し、2020 年には 500 億台に達すると予想。IoT のさらに先にある概念として、「IoE」（Internet of Everything）を提唱している。
“Fixed” computing
Mobility / BYOD
(you go tothe dev ice)

nternet of Things(age of dev ices)(the devicegoes with you)

100 億
2億

Internet of Everything(people, process,data, things)

毎年 2 倍 ?

500 億

毎年 1.4 倍ソーシャルネットワークの普及

毎年 1.3 倍

クラウドコンピューティングの普及
スマートデバイスの普及
センサーの小型化 / 低価格化

1995

2000
出典：2013 年

2011

2020

シスコ IBSG (Internet Business Solutions Group)

IoTとはモノにとってのインターネットを意味する。人だけでなく、モノとモノどうしが通信する世界で、「M2M」を包含したより広い概念だ。テレビ、レコーダー、体重計などの家電製品、スマートハウスなどで使われる機器など、通信機能を備えるモノは身の回りに増えている。また、各種センサーを備えたスマホやウェアラブルデバイスからは、緻密で膨大な行動データが自律的に生み出される。人の意思が介在しない、モノによって生成されたビッグデータからどのような価値を見出せるか、その可能性が注目されている。

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INTERNET

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ビッグデータ
B i g

D a t a

分析データの収集と担当者育成が課題●マーケティング戦略の鍵を握るDMP
マーケティング分野での活用が期待されているビッグデータだが、そのためのしくみがプライベートDMP（データ管理プラットフォーム）である。従来はデジタル広告のためのツールだったが、より幅広いマーケティング全般のためのツールとして注目されている。
出典 : 横山隆治、菅原健一、草野隆史著『顧客を知データ統合

デジタル広告配信データ
3PASで統合したDSP、リスティング広告
枠ものネット広告のデータ

マス広告データ

3rdParty
DMP
データ

Webサイトソーシャル
メディア
モニタリング
データ

DMP 入門』（インプレス R&D 刊）

アクセス
解析データ

ビッグデータ格納
プライベートDMP

リアルプロモーション
データるためのデ ータマネジメントプラットフォーム

DMPはデジタルマーケティングの中核

CRM

データ

ＰＯＳデータ
顧客データ
来店データ●ヤフーが取り組むビッグデータ分析
ヤフーでは、その膨大な利用者の行動データを分析し、景気動向や選挙結果の予測を「ビッグデータレポート」として公表している。可能性を模索する研究的な位置付けで、予測理論が確立されているわけではないが、国内屈指の量を誇るデータの活用事例として興味深い。

ビッグデータの活用は、依然として注目キーワードになっており、この動きは今後も続くと見られる。企業にとっては、自社のビジネスにビッグデータをどう活用するかが焦点となるが、その際に重要となるのが分析対象のデータをどう集めるかだ。マーケティング分野での活用が期待されているが、その場合デジタル広告やウェブの関連データだけでなく、実店舗のデータやメディアのオーディエンスデータなど、選択肢は社内外にある。何をどう組み合わせて分析し価値を見出すか、それを実行できる人材の育成が課題となる。

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INTERNET

10 K E Y W O R D 2014オープンデータ
O p e nD a t aシビックハッカーによるデータ活用に期待●「ちば市民協働レポート」サービス
千葉市では「ちばレポ」（ちば市民協働レポート実証実験）というウェブサービスを公開。このサービスでは、道路の補修や公園の遊具などの公共施設の不具合を、市民がスマートフォンで撮影して写真を投稿し、それを市が確認して補修を行うようになっている。

●「さばえ百景の位置、ルート」アプリ
福井県鯖江市は「データシティ鯖江」を掲げ、公園やトイレなどの公共施設やコミュニティバスの位置情報などを使い易いデータ形式で公開している。さらに、それらを活用したアプリ開発コンテストを開催し、多くのサービスが公開されている。

オープンデータとは、データや文書などを誰もが自由に使えるようにする動きで、特に政府や自治体などの公的機関による情報公開が期待されている。日本でも大震災の経験から、情報公開の機運が高まっている。また、2013 年 7月には G8 サミットで「G8 オープンデータ憲章」が合意されるなど、米国を筆頭に世界的な動きにもなっており、日本政府の国家戦略にも盛り込まれている。一方、IT を駆使して公開データを活用する市民はシビックハッカーと呼ばれ、ボトムアップ型公共サービスの創出が期待されている。

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SDNとNFVN e t w o r k

A r c h i t e c t u r e

新時代のネットワークアーキテクチャー●SDNの定義を拡大するOpenDaylightプロジェクト
OpenDaylight は、SDN で必要とされるソフトウェアをオープンソースで開発しようとするプロジェクトで、Linux Foundation によって 2013 年 4月に発足された。OpenDaylight によって SDN の定義が拡張され制御対象の機器が広がることで、SDN の導入促進が期待されている。

●ETISのNFV ISGで議論が進行
N F V（ N e t w o r k F u n c t i o n sVirtualization）は、ネットワーク機能を仮想化することで、機器の導入投資コストと運用コストの低減を目指している。SDNとは別の取り組みとして、通信事業者の課題解決を中
心 に ETIS（ 欧州電気通信標準化協会）で議論が進められている。

ソフトウェアによるプログラミング可能なネットワークアーキテクチャーであるSDN が注目され、その技術仕様であるOpenFlow に対応した機器も増えきた。しかし、現状のOpenFlow では、既存環境との切り分けと対応機器の導入が前提となるため、現実的な適用範囲は通信キャリアに限定され、データセンターやクラウドなどへの導入は思うように進んでいない。この課題を解決する動きとして、OpenDaylight プロジェクトが登場。また、ネットワーク機能の仮想化を目指した新たな動として、NFV も注目されている。

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オープンクラウドO p e nC l o u d

オープン系基盤の整備が進むクラウド●OpenStackを開発するOpenStack.org
OpenStack は、もともとNASA（米航空宇宙局）の独自クラウド基盤だった「Nebula」をベースにラックスペースと共同で開発された。
現在、87 か国 358 サイトで使われており、ラックスペース以外にもIBM、レッドハット、HP、ヴィエムウェア、NECなどが採用している。

●Apache CloudStackプロジェクト
CloudStack は、旧サン・マイクロシステムズの出身者が設立した米 VMOps で開発された。その後オープンソース化され、その後Apacheソフトウェア財団のプロジェクトになった。IDCフロンティ
ア、NTTコミュニケーションズ、KDDI など、多くの国内企業が採用している。

クラウドコンピューティングはここ数年 IT 分野のトレンドだが、新たな動きとしてオープン系クラウドが注目されている。現在、アマゾン、グーグル、セールスフォース、マイクロソフトなどが独自サービスでクラウド市場をリードしている。このソフトウェア基盤をオープンソースで開発する取り組みがオープン系クラウドであり、「OpenStack」や「CloudStack」が代表的なプロジェクトだ。これらの成果を基盤としたクラウドサービ
スを提供する事業者も増えており、IaaS のオープン化とコモディティ化が進んでいる。

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INTERNET

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クラウドファンディングC r o w d f u n d i n g

認知が広がり提供形態やプロジェクトが多様化●「神様はバリにいる」映画プロジェクト「神様はバリにいる」プロジェクトでは、「Meet@UP」を使って映画製作費の支援をクラウドファンディングとして募集し、国内では最高金額となる1688 万円を調達した。Meet@UP は、GREEN
FUNDING のシステムを利用してクラウドファンディングサービスを提供している。

●モール型で提供するGREEN FUNDING「GREEN FUNDING」は、モール型のクラウドファンディングサー
ビスを提供しており、利用者は自社ブランドを前面に出しやすい。
FMラジオ局「bayfm78」の出版プロジェクトや雑誌「東京カレンダー」のイベントなど、企業やブランドによって活用されている。

ネットを使って不特定多数の人（crowd）から資金調達を行うクラウドファンディングが広がりを見せている。国内では「READYFOR」や「CAMPFIRE」が先鞭をつけたが、当初は手法の真新しさや珍しさに注目が集まった。しかし、2013 年になると新規参入が増え、提供形態ではモール型などが登場して多様化が進んでいる。また、制度面の整備も進められており、金融庁審議会では日本における株式型クラウドファンディングを2014年にも導入することが示された。今後は、ベンチャー企業育成への活用も期待される。

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クラウドソーシング
C r o w d s o u r c i n g

雇用流動化時代に働き方を変える仕組み●米国クラウドソーシング主要サイトの成長
米国クラウドソーシング主要 15 サイトにおける、2009 年から2012 年（推定）までの売上と登録者数は、どちらも急速に成長している。この傾向は日本でも同様だが、労働市場のフラット化と捉えた場合、受注側は世界基準の報酬額と品質のなかで競争することになる。
（百万ドル）

600

12

発注総額

登録者数
発注総額

10400300200
1000214.9
140.81.34
2009年

375.786.296※ 市 場 規 模 は、Crowdsourcing.org の 加 入 企

業 15 社 の 仕 事 の 発 注 の 総 金 額。こ の デ ー タ に は、
InnoCentive や Amazon Mechanical Turk な ど
主要サイトのいくつかが含まれていない。

登録者数500（百万人）

出典：Crowdsourcing.org による 2012 年の調査レポートに、2012 年の推定値を追加（本文第 1 部参照）

4

3.1

2

2010年

2011年

2012年推定 0●日本発サービスのランサーズ
日本のメジャーサービスであるランサーズとクラウドワークスの登録者を比較すると、クラウドワークスは技術系が多く、ランサーズはデザイン系が多いという。今後は、分野特化型や難易度が低く粒度が細かいマイクロタスク型など、多様化が進むと予想される。

海外で始まったクラウドソーシングの潮流は、2012 年から日本にも押し寄せて急成長中だ。ランサーズとクラウドワークスを筆頭にヤフーやパソナテックも参入する一方、登録ワーカー数も増えて市場は着実に広がりつつある。サービスの提供形態として、マッチング型のプラットフォーム型、自社案件に特化した直接型の 2 つに大別できる。現在の主流は前者だが、市場拡大や細分化が進むと後者も増えてくるだろう。また登録者の職
種は ICT 系やデザイン系が多いが、これも将来的には多様化が進むと見られている。

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パーソナルデータP e r s o n a l

D a t a

データ利用とプライバシー保護に向けたルール整備へ

パーソナルデータの利活用に関する制度見直し ロードマップ
2013 年（平成 25 年）

パブリックコメント

2015 年（平成 27 年）

法案作成

１月 通常国会に法案提出

大綱作成６月 大綱決定・公表

12

月 制度見直し方針決定

パーソナルデータの利活用に関する制度見直し

制度見直し
方針 ( 案 )作成

2014 年（平成 26 年）●政府省庁で利活用と保護のバランスを議論中
パーソナルデータの扱いに関する議論は、政府や各省庁でも進められている。
「スマートフォン プライバシー イニシアティブ」「IT 融合フォーラムパーソナ
ルデータWG」「パーソナルデータの利用・流通に関する研究会」などの報告書が公開されている。

出典：パーソナルデータに関する検討会（首相官邸）「パーソナルデータの利活用に関する制度見直し方針（案）●日立とJRはSuica利用データの活用を断念
2013 年 6 月27日に、日立製作所とJR 東日本は交通系 ICカー
ド「Suica」の乗降履歴を使った分析サービスを発表。人々の行動にひも付くパーソナルデータの活用と見られたが、利用者を中心に予想外の反発が起こり、この取り組みを当面見合わせることとなった。

ビッグデータが注目を集めているように、大量のデータを収集し、分析によってビジネス価値を見出そうとする動きが活発だ。データ分析やそれに基づくマーケティングは以前からあるが、最近のスマートフォン普及やさまざまなログ取得技術の高度化によって、人々の行動や嗜好に関するパーソナルデータの情報量は桁違いに増加した。同時に、プライバシー保護や利用を前提としたルール作り、法整備の必要性が叫ばれている。現在、政府、経産省、総務省がパーソナルデータの利活用に向けて議論を重ねている。

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10大キーワードで読むHTML5

A ppl i ca ti on

2014 年のインターネット

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Develo p me n t

特定プラットフォームに依存しない開発環境●HTML5コミュニティ「html5j」
HTML5 が単なるウェブページの記述にとどまらず、さまざまな表現が可能になり、広い分野で利用されることから、技術者コミュニティも盛り上がりを見せている。html5j では、大規模なカンファレンスや勉強会をとおして市場活性化と開発者支援を行っている。

●HTML5アプリを前提とした		Firefox OSとTizen
HTML5 による表現力の向上や処理の高度化によって、HTML5 ベースのアプリをネイティブアプリのようにローカルで実行できるようにする動きがプラットフォームベンダーに広がっている。また、「Firefox OS」や「Tizen」のように HTML5 アプリに特化した OSも登場している。

HTML の最新仕様となるHTML5 の最終勧告が 2014 年に公開予定だ。ウェブ開発では必須の標準技術で、主要主要ウェブブラウザーが対応に積極的なこともあり、勧告前の現在でも広く利用されている。HTML5 は、単なるページ記述のみならず、PC、モバイル、他のデバイスまで含めた基盤技術として期待されている。OS やデバイスに依存しないアプリやサービスを実現できるため、特に実行環境の多様化が進むスマホ分野で、特定プラットフォームへの依存や開発負担を軽減する手段としても期待されている。

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2014 年のインターネット

INTERNET

10 K E Y W O R D 2014

インターネットガバナンス
I n t e r n e t

G o v e r n a n c e

インターネットのあり方と政府の関わりをめぐる議論●インターネットガバナンスフォーラム
インターネットガバナンスフォーラム（IGF）は、インターネットガバナンスの問題に関して、各界関係者間で政策対話を行う国際連合管轄のフォーラム。2013 年 10月開催の会合では、「インターネットガバナンスの原則論」など4 つのテーマについて議論された。

●NSAの情報収集を告発したスノーデン氏
NSA が PRISMというプログラムを使ってネット上の個人や権力者の通信内容を収集していると、元 CIA のエドワード・スノーデン氏が告発したことが世界中で注目された。真偽はともかく、政府や国家権力とインターネットの自由や独立性の議論は、今後ますます重要となる。

インターネットが健全に運営されるためのルール作りやしくみ、体制のあり方などを意味する「インターネットガバナンス」。2012 年から2013 年にかけて、このインターネットガバナンスに大きな動きがあった。国際電気通信規則の改廃を定める会議などもあったが、インパクトが大きかったのは、NSA（米国国家安全保障局）によるネット上での個人情報収集疑惑だ。元職員による告発や海外の国家指導者も対象だったことで国際問題として話題を集めた。この件も含め、インターネットガバナンスの議論が盛り上がっている。

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