ISSN

紀

2186‑2257

要第 34 号
(目

論

次)

文

５‑アミノレブリン酸に依存した蓄積プロトポルフィリンⅨによる光力学的治療機構：
ヒト組織球性リンパ腫Ｕ937細胞における検討 ……………………………… 竹 原 良 記 ……
〔１〕
片 山 靖 夫
Expression of Keratin 5/18 and Vimentin Intermediate Filamentsin the Villus M Cells of the Rabbit Small Intestine …………………… Hirohiko Iwatsuki ……
〔15〕
若年女性の痩せおよび痩せ願望改善のための栄養教育法の提案 ………… 藤 澤報

克 彦 ……
〔25〕

告倉敷市老人クラブ連合会と提携した「有喜・栄養長寿教室」と管理栄養士教育における位置づけ …………………………………………… 友 近 健 一 ……
〔35〕
岡本 喜久子
次 田 隆 志妹 尾 良 子高 橋 裕 司倉敷市老人クラブ構成員における健康・栄養調査 ………………………… 次 田 隆 志 ……
〔41〕
岡本 喜久子食育栄養まつりにおける学生学習成果の検討：
６年間の大学生アンケート結果の解析 ……………………………………… 高 橋
竹 原

裕 司 ……
〔55〕
良 記

環境問題における情報的手法の活用 ………………………………………… 池ノ内

昌弘 ……
〔63〕

「保育所保育指針解説書」に関する漢字調査─ 保育者養成課程における漢字指導の改善を目指して ─ ………………… 浦 上

博 文 ……
〔77〕

研究ノート
短期大学のキャリアガイダンスにおけるシステム認識プロセスの適用の一考察 …………………………………………………………………… 原 田

2011年10月

俊 孝 ……
〔89〕

岡山学院大学・岡山短期大学 紀要 34, 1 ﾝ 14, 2011

論 文

５‑アミノレブリン酸に依存した蓄積プロトポルフィリンⅨによる光力学的治療機構：
ヒト組織球性リンパ腫Ｕ937細胞における検討
竹

原

良

記・片

山

靖

夫

抄

録
５‑アミノレブリン酸（ALA）依存性光力学治療（PDT）における細胞死の機構を明らかにするために、ヒト組織球系リンパ腫Ｕ937細胞に対して ALA 投与による細胞内プロトポルフィリン
Ⅸ（PpIX）蓄積と局在性、および細胞死に至る PDT の条件について検討した。
PpIX は、ALA 濃度と反応時間に依存して細胞内に蓄積した。蓄積 PpIX は、ALA との反応時間に依存してミトコンドリアから細胞質に移動した。ALA 処理細胞に光照射した24時間後、ヨウ化プロピジウム染色で示される細胞死とフローサイトメトリーの前方光散乱で解釈される細胞障害は同様に ALA 濃度と照射時間に依存して増加した。アネキシン V/PI 二重染色のフローサイ
トメトリーの解析によると、アポトーシスは ALA 濃度と ALA との反応時間、および光照射時間に依存して増加した。またそれは、照射後の時間経過に伴い後期アポトーシス/ネクローシスに遷移した。照射後の前方光散乱で解釈される細胞障害は、ミトコンドリア膜電位低下より遅れて起きた。
これらの結果から、Ｕ937細胞の ALA 依存性 PDT による細胞死はミトコンドリア依存性のア
ポトーシスを経由した後期アポトーシス/ネクローシスによることが示唆された。
キーワード
５‑アミノレブリン酸、プロトポルフィリンⅨ、Ｕ937細胞、細胞死、光力学治療

１. 緒言
多くの細胞では、細胞外から５‑アミノレブリン酸（ALA）を添加すると ALA は速やかに細胞内に取り込まれ、細胞内でポルフィリン代謝を受けてコプ
ロポルフィリノーゲンⅢとなり、ミトコンドリア外膜に存在する ATP 結合カセットトランスポーターの ABCB６を介してミトコンドリアに取り込まれる。そこでプロトポルフィリンⅨ（PpIX）に代謝され、さらにフェロキラターゼ（FECH）により鉄が結合してヘムに代謝される1）。これまでの ALA を用いた多くの研究から、ALA は体外から投与されると粘膜細胞や皮膚細胞など正常細胞に取込まれるが、特にガン細胞においては ALA から代謝された
PpIX が細胞中に高濃度に蓄積することが明らかにされている2‑11）。 PpIX は強い蛍光を持つため、蓄積した PpIX の蛍光を利用した光力学的診断や光力学
治療（PDT）が多方面の臨床に応用されるようになり、皮膚や胃や腸など消化管部位の表皮性腫瘍に対して良好な効果が期待できるようになった。
しかし、ガン細胞特異的 ALA 依存性 PpIX の蓄積機構についての研究は極めて多く行なわれているにもかかわらず、ALA 依存性 PDT の詳細な機構はまだ解明されていない。
〈連絡先〉竹 原 良 記
岡山学院大学 人間生活学部食物栄養学科
e‑mail address：takehara@owc.ac.jp

─1─

ALA 依存性 PDT では、標的ガン細胞に蓄積した
PpIX の光照射で生成する一重項酸素などの活性酸
素種（ROS）が、特異的にガン細胞の細胞死を誘導できると考えられる。この時の細胞死がアポトーシ
スであれば標的細胞のみを限局して死を誘導できるが、ネクローシスであれば周囲の正常細胞にも影響を及ぼして好ましくない。Agarwal らはマウスリン
パ腫細胞を用い光増感物質のアルミニウムフタロシ
アニン（AlPc）を利用した PDT ではアポトーシスが誘導されることを最初に報告した12）。しかしその後、多くの種類の光増感物質とガン細胞の検討が進み、必ずしも PDT 後の細胞死はアポトーシスによるものだけではないことも判明している13）。現在、ALA 依存性 PDT における細胞死の機構について
は、PpIX 蓄積機構がガン細胞により異なることにもより14,15）、その細胞内局在性の違いと関連して一定の結論が得られていないので、それぞれの各細胞について解明される必要がある。
ヒ ト 組 織 球 系 リ ン パ 腫 Ｕ 937 細 胞 に お い て も
ALA 依存性 PpIX の蓄積および光照射による細胞死が報告されているが、ALA 依存性 PDT の条件設定に関する詳細な研究はなく、細胞死の詳細な機構
解析も少ない。本研究では、細胞死を詳細に解析できるフローサイトメトリーを利用して、組織球リン
パ腫細胞Ｕ937について ALA 依存性 PDT による細胞死の機構を解析した。

竹

原

２. 材料と方法
2. 1 試 薬
ALA、ミトコンドリア膜電位検出蛍光試薬のテト
ラメチルローダミンエチルエステル（TMRE）および PpIX は、シグマ社製（St. Louis, MO, USA）を用 い た。ア ネ キ シ ン Ｖ 測 定 は Trevigen 社 製
TACS TM アネキシン V/PI アポトーシス検出キット（MD, USA）を用いた。ミトコンドリア検出蛍光試
薬の10‑ノニールアクリジンオレンジ（NAO）は
Molecular Probes 社製（Eugene, OR, USA）を用いた。牛胎児血清（FBS）は Life Techbologies 社製（CA, USA）、他の全試薬はナカライ社製（京都、日本）の分析用試薬および特級試薬を用いた。そして NAO および TMRE はジメチルスルホキシドに溶解し−20℃で保存した。ALA は精製水に溶解して１Mの保存溶液として用いた。
2. 2 培養細胞
ヒ ト 組 織 球 リ ン パ 腫 細 胞 株 Ｕ 937 細 胞 を 10%
FBS, 100 U/ml ペニシリンおよび100 ｻg/ml ストレ
プトマイシンを含む RPMI1640培地で維持した。細胞を常法により５% CO2 を含む水飽和大気中37℃の条件下、75㎠スラスコ内で維持した16，17）。
2. 3 精 製 PpIX お よ び ALA を 投 与 し た 細 胞 内PpIX の励起および蛍光スペクトル
精製 PpIX および細胞内の PpIX のスペクトル分
析は既報によった19）。すなわち、精製 PpIX の蛍光スペクトル測定のために、血清を含まない５×105
個/ml の細胞懸濁液に50ｻM PpIX を添加した。その細胞懸濁液の励起スペクトルと蛍光スペクトルを蛍
光分光光度計（Hitachi 650‑10S）で測定した。細胞内 PpIX の蛍光スペクトルの測定は、FBS を含まな
い RPMI1640 培地で５×105 個/ml のＵ937 細胞に
１mM ALA を添加し、６時間インキュベーション
した。その後、細胞懸濁液を蛍光分光計に装備した石英セルに移した。蛍光スペクトル分析には励起波長を 410nm とし、蛍光波長を 430nm から 720nm で行なった。バックグランドの自家発光は ALA を添加しない状態の細胞について測定した。励起スペク
トル分析には蛍光波長を 635nm とし、励起波長を400nm から 600nm で行なった。
2. 4 蛍光顕微鏡による ALA 負荷細胞内に蓄積したPpIX の分析
４×104個/ml の細胞を６ウェルプレートに播き、様々な濃度の ALA （０‑１mM）を含む無血清培地
で ０から３時間培養した。その後 ALA を含まない
無血清培地で細胞を洗浄し、10nM NAO で37℃、15分間染色した。その後、細胞をリン酸緩衝生理的食
塩水（PBS）で洗浄し、NAO および PpIX の蛍光を良記 他

100Ｗハロゲンランプの蛍光顕微鏡（Ziess, Axiovert200）で観察した。蛍光像は高光感度電子冷却 CCD
カメラ（ORCA‑II‑ER, Hamamatsu Photonics K.K.,
日本）により観察した。フィルターの組み合わせは、NAO に対しては励起フィルター450nm、ビームス
プリッター510nm および蛍光フィルター515‑565
nm；PpIX に対しては励起フィルターＧ365nm、ビームスプリッター FT 580nm および蛍光フィルターLP590nm 以上で行なった17，20）。
2. 5 細胞中 PpIX のフローサイト分析
６ウェルプレートを用いて４×104個/ml のＵ937
細胞を10% FBS を含む培地で24時間培養した。その後Ｕ937細胞を無血清培地に移し、ALA を終濃度0.1‑５mM で添加し、３時間細胞を培養した。ALA と共に培養した後、生育した細胞に FBS を含む培地を
パスツールピペットで吹きかけて剥離した。遠心分
離機で 1,100rpm、10分間の遠心分離後、沈殿した細胞を0.5ml の PBS に縣濁した。細胞の蛍光強度は
フローサイトメーター（Becton Dickinson FACS
Calibur, Mountain View, CA, USA）により測定した。各標本は20,000個の細胞について蛍光分析した
21）（励起波長488nm, 蛍光波長650nm）。
2. 6 ALA 依存性 PDT のための光照射
ALA を添加して PpIX が蓄積したＵ937細胞にPDT を誘導するための光源は、USHIO LIGHTING
社 製（東 京、日 本）の Na‑Li ラ ン プ TheraBeam
VR630を使用した。この光源は600‑700㎜の広範囲にかけて強い光を放ち、630nm と670nm に波長ピークを有する。光源から照射細胞までの距離はリフトにて調節した。また光照射時の温度上昇を防ぐために、
照射ボックス内は小型の扇風機で空気を撹拌し、光源と照射細胞の間には光吸収の少ない容器に37℃の蒸留水を満たした。培養フラスコをリフトに乗せ、その上から光を照射した18）。特定のエネルギーの光照射を行なうためには、光源からリフトの距離を調節する必要がある。光源からの被照射体までの距離とエネルギーの関係は、光源から15㎝の距離では29mW/㎠、20㎝の距離では20mW/㎠のエネルギーであった。図１にこの装置の外観および光源の特性を、図２に ALA 依存性 PDT の標準的な実験スケジュールを示す。
2. 7 光照射後のアネキシンＶ染色、PI 染色および細胞の前方光散乱のフローサイトメトリー
Ｕ937細胞を10% FBS を含む培地で24時間培養の後、無血清培地中に移して、ALA を添加して３時間培養した。１‑15分間の光照射の後、FBS を含む培
地中で１‑24時間培養した。細胞のアネキシンＶ染色
および PI 染色は TACSTM アネキシン V/PI アポト

─2─５‑アミノレブリン酸依存性プロトポルフィリンⅨによる光力学的治療機構

AA

BB
Lightsource
sourceLight

Arbitrary unit (au)
Arbitrary unit (au)(Relative intensity)(Relative intensity)

Powersupply
supply
Power

160
160

Wavelength
length: :550-740
550-740nm
nm
Wave

120
120
8080
4040
00
500
500

cm
5～20cm
5～20

600
600

700
700

800
800

ExposingWave
WaveLength
Length(nm)(nm)
Exposing

oC Water filteroC
Fan 3737
Fan
Water filter

CC

Culturedcells
cells
Cultured

TheraBeamVR630:
VR630:
TheraBeam(USHIOLIGHTING,
LIGHTING,INC.)
INC.)(USHIOLightsource
source: :Na-Li
Na-Lilamp
lamp
Light
Wavelength
length: :530~630~700
530~630~700nm
nm
Wave
Poweroutput
output: :
Power
22
cm:
65mW/cm
5 5cm:
65mW/cm
10
cm:
43
mW/cm
10 cm:
43 mW/cm2 2
22
cm:
mW/cm
1515cm:
2929mW/cm
22
cm:
mW/cm
1818cm:
2323mW/cm
22
cm:
mW/cm
2020cm:
2020mW/cm
Powerinput
input : :150
150WW
Power

Lift
Lift

Ａ：光照射装置の外観を示す。
Ｂ：Na‑Li ランプの光特性を示す。
Ｃ：光源から被照射体までの距離とエネルギーの関係を示す。

図１

細胞内 ALA 依存性 PDT のための実験装置

24 h

1~15
min

3h

Culture in the presence of FBS

1 ~ 24 h

FACScananalysis

CultureCulture in the presencewith 5-ALA
of FBSin theabsence Light exposureof FBSPDT の標準的な実験スケジュールを示す。

図２

細胞内 ALA 依存性 PDT のための標準的な実験スケジュール

ーシス検出キットの取扱説明書に従って15分間、室
温 で 遮 光 し て 染 色 し た 22）。染 色 し た 細 胞 は、BD
FACSCaliburTM フ ロ ー サ イ ト メ ー タ ー （Becton
Dickinson, CA, USA）に供した。細胞のアネキシ
Fig.2
ンＶ染色性および PI 染色性はそれぞれ FL1‑H お
よび FL２‑Ｈで観察し、４分割リージョンの結果か
ら細胞障害度を解析した。フローサイトメトリー像の４分割リージョンでの LL（下左）、LR（下右）、および UR（上右）は、それぞれ正常細胞、アポトーシス細胞、
後期アポトーシス/ネクローシス細胞を表す22）。また、フローサイトメトリーの前方光散乱についても観察した。この前方光散乱は細胞の大きさを反映する。すなわち、アポトーシスおよびネク
ローシスによる細胞死の細胞収縮や細胞膜ブレブ形
成による断片化などにより前方散乱光は減少する。
それゆえ、いくつかの実験では、前方光散乱の減少から障害を受けた細胞の増加を推定した23，24）。
2. 8 Ｕ937細胞のミトコンドリア膜電位の測定
Ｕ937細胞のミトコンドリア膜電位の測定は既報によった19）。すなわち、細胞を PBS で２回洗浄し、室温遮光条件下に0.1ｻM TMRE で15分間染色し

─3─

原

た。PBS で２回洗浄の後、細胞を PBS に再縣濁してBD FACSCaliburTM フローサイトメーターに供し、
FL２‑Ｈで観察して細胞のミトコンドリア膜電位を
測定した。
３. 結
果
3. 1 細胞内の PpIX の励起及び蛍光スペクトル
細胞内で合成される PpIX を測定するため、精製
PpIX が細胞内 PpIX と同じ光学的性質を示すかど
うかについて検討した。図３Ａおよび３Ｂは、それ
ぞれＵ937細胞懸濁液に50ｻM PpIX を添加して測定した蛍光波長635nm の時の励起スペクトルおよび励起波長410nm の時の蛍光スペクトルを示す。それ
ぞれ蛍光波長635nm での励起スペクトルは410 nmに最高値を、励起波長410nm での蛍光スペクトルは635nm に最高値を持つことが示された。また図３Ｃ
および３Ｄに示すように、ALA 添加６時間培養後の細胞懸濁液で観察されたスペクトルもPpIX 添加
細胞懸濁液のそれとほぼ同様であった。これらのことより、ALA 添加Ｕ937細胞では PpIX が合成され蓄積していることが確認できた。
3. 2 Ｕ937細胞における ALA 依存性 PpIX の合成
蓄積量のフローサイトメトリー
Ｕ937細胞での ALA 添加に伴う細胞内 PpIX の合成蓄積量について ALA の濃度および反応時間依良記 他存性を検討した結果を 図４に示す。図４ＡはＵ937
細胞に種々の濃度の ALA を添加し、培養３時間後に PpIX の蓄積度をフローサイトメトリーの FL3‑
Ｈで測定したヒストグラムで示し、図４Ｂには
ALA 濃度に対する平均蛍光強度のプロットを示す。ALA濃度に依存して PpIX の蓄積量は増加した。また図４Ｃおよび４Ｄに示すように、ALAが５mM の時の PpIX 蓄積は最初の１時間まではゆっくり増加したが、２時間以降は直線的に増加し、４時
間後には５mM ALA で25倍に増加した。Ｕ937細胞
では以前の報告にあるように ALA 添加に伴い、その濃度と反応時間に依存して PpIX の合成があり、細胞内に大量の PpIX が蓄積されることが確認された19）。
3. 3 Ｕ937細胞における添加 ALA による細胞内PpIX 蓄積の時間依存的増加
Ｕ937細胞に１mM ALA を添加後、PpIX の細胞内への蓄積状況を蛍光顕微鏡下に観察した。図５に示すように ALA 添加30分後から PpIX の蓄積が時間依存的に増加することが明瞭に観察され、最初にはその蛍光は細胞内にほぼ均等に分布していたが、３時間後には蛍光の細胞内の分布が細胞内で不均等に分布し、細胞中に蛍光強度の低い部分ができることが判明した。

100

B. Emission spectra of PpIX
Relative fluorescence intensity

Relative fluorescence intensity

A. Excitation spectra of PpIX
50 µM PpIX + Cell

0400 440 480 520 560 600
Excitation Wave Length (nm)

Relative fluorescence intensity

C. Excitation spectra of PpIX
U937 (1 mM ALA, 6 h)

0
400

100

50 µM PpIX + Cell0
430 470 510 550 590 630 670 710
Emission Wave Length (nm)D. Emission spectra of PpIX

100

440 480 520 560 600
Excitation Wave Length (nm)

Relative fluorescence intensity

竹100

U937 (1 mM ALA, 6 h)0
430 470 510 550 690 630 670 710
Emission Wave Length (nm)A‑B：５×105 個/ml のＵ937細胞懸濁液に50ｻM PpIX を添加して測定した励起スペクトルと蛍光スペクトルを示す。
C‑D：５×105個/ml のＵ937細胞に１mM ALA を添加して６時間培養し、合成された細胞内 PpIX の励起光スペクトルと蛍光スペクトルを示す。

図３

精製 PpIX およびＵ937細胞内 ALA 依存性合成 PpIX の蛍光に関する光学的特性

─4─

５‑アミノレブリン酸依存性プロトポルフィリンⅨによる光力学的治療機構

A‑B：４×104個/ml のＵ937細胞に0.1‑５mM ALA を添加し、３時間後に FL３‑H にて蛍光を測定したフローサイトメトリー像と ALA 濃度依存性を示す。
C‑D：同様に培養した細胞に５mM ALA を添加し、種々の時間で回収して細胞内蓄積 PpIX をフローサイトメトリーで測定した像とその時間依存性を示す。

図４

Ｕ937細胞の ALA 依存性 PpIX 蓄積の ALA 濃度依存性と反応時間依存性

４×104個/ml のＵ937細胞に１mM ALA で０‑３時間培養し、ALA 依存性 PpIX 蓄積細胞を光学顕微鏡および蛍光顕微鏡にて観察した像を示す。図 の Bright は光学顕微鏡像を、Fluo は蛍光顕微鏡像を示す。

図５

Ｕ937細胞における ALA 依存性 PpIX の細胞内蓄積の蛍光顕微鏡像とその時間依存的蓄積

─5─

竹

原

3. 4 Ｕ937細胞における添加 ALA 依存的蓄積細胞
内PpIX の分布とその時間依存的変化
ALA 添加後の蓄積 PpIX の細胞内局在性と、その時間的変化について検討した。ミトコンドリアのカ
ルジオリピンを染色する NAO にて細胞を染色すると、ミトコンドリアは特異的に NAO に染色され、その蛍光は蛍光顕微鏡下に観察することができる。
そこで、１mM ALA 添加後の時間経過におけるミトコンドリアと合成 PpIX の局在性について解析した。蛍光顕微鏡で観察すると、ミトコンドリアは緑
色で PpIX は赤色で観察される。図６はその結果を示す。NAO 染色像に見られるように、ミトコンド
リアの分布は細胞内で均一ではなく、細胞内のどちらかの片方に偏在していた。PpIX 像では、細胞膜周辺部分に分布が見られ、またミトコンドリアの分
布と同じような位置に分布していた。そこでマージ
像を観察すると、反応90分後では細胞膜部分に薄皮のように赤い PpIX 分布像が見られたが、細胞内
PpIX 分布はほとんどが NAO 染色像との重なりを良記 他表す黄色で示され、ミトコンドリアの分布に良く一致していることが判明した。しかし、３時間後のマージ像では、ミトコンドリア以外の細胞質にも赤いPpIX 分布像が見られ、ミトコンドリアと PpIX の重なりを表す黄色の部分は減少した（図６）。すなわ
ち、Ｕ937細胞ミトコンドリア中で合成された PpIX
は、反応時間により細胞内局在性に違いが見られた。
3. 5 ALA 依存性 PDT の光散乱解析および PI 染色法による細胞死の測定
フローサイトメトリーの前方光散乱を利用した解析法は、細胞死の測定法として良く使用されている23，24）。ALA 依存性 PDT によりどの様な細胞死を示しているのかを明らかにするため、ALA 依存性
PDT により細胞死を誘導する条件下でフローサイ
トメーターを用いて前方光散乱と PI 染色性について解析した。すなわち、0.25または１mM ALA で
３ 時 間 培 養 し て 細 胞 内 に PpIX を 蓄 積 さ せ、TheraBeam VR630による20 mW/㎠で１‑15分間光

ALA 依存性 PpIX 蓄積細胞を10 nM NAO にて染色し、蛍光顕微鏡下に観察した。細胞の ALA 依存性 PpIX 蓄積の実験条件は 図５に同じ。
図中、NAO はミトコンドリアの染色像、PpIX は細胞内で合成された PpIX の蛍光像を示し、Merge はその両者を重ね合わせた像を示す。
また１mM ALA 90 min は１mM ALAで90分間培養した細胞を示し、１mM ALA 3h は１mM ALAで３時間培養した細胞の像を示す。

図６ Ｕ937細胞における NAO 陽性のミトコンドリア像とALA依存性 PpIX の細胞内蓄積の蛍光顕微鏡像の相関性とその時間
依存的蓄積

─6─

５‑アミノレブリン酸依存性プロトポルフィリンⅨによる光力学的治療機構

Irradiation time

3 min

5 min

10 min15 minFSC

IntactDamaged00400 800 0

400 800 0

400 800 0

400 800 0

400 800

SSC

SSC

SSC

SSC

SSC

C Propidium iodide stained

Irradiation time

0 min

3 min

5 min

0

PI
positive

100

102

FL2-H

104 100

102

FL2-H

104100102

FL2-H104100102

104 100

FL2-H

102

1 mM ALA

80
60
40

0.25 mM ALA

20
0

0

D 100

15 min10 minCounts200

B 100

Damaged cells(FSC, % of gated)

0 min

1000

104

FL2-H

PI positive cells (%)

A Scattergram

5
10
Irradiation time (min)15

1 mM ALA

80
60
40

0.25 mM ALA

20

0

0

5
10
Irradiation time (min)15

0.25mMまたは１mM ALA で３時間培養したＵ937細胞（４×104個/ml）を、20mW/㎠の光強度で種々の時間照射し、24時間後の細胞障害を前方光散乱と PI 染色性についてフローサイトメトリーで測定した。
Ａ：0.25mM ALA で培養した細胞の各照射時間による前方光散乱の変化を示す。
Ｂ：0.25mMまたは１mM ALA の時の細胞死の照射時間依存性を示す。
Ｃ：Ａと同じ実験条件の細胞の PI 染色性の結果を示す。
Fig.7
Ｄ：Ｂと同じ実験条件の細胞のPI 染色性の照射時間依存性を示す。

図７

ALA 誘導 PpIX を蓄積したＵ937細胞の光照射による細胞障害とその解析照射し、24時間後に細胞障害を解析した。図７Aは前方光散乱の実測図を、図７Bは細胞障害の照射時
間依存性を示す。0.25mM ALA 処理で照射時間１分から10分までは細胞障害の程度は20%から30%に緩やかに増加したが、10分から15分の間に75%まで急に上昇した。１mM ALA 処理では照射時間１分での細胞障害の程度の上昇は少なかったが、以降急激に上昇し、２分では60%、３分では80%を超えた。
また 図７Ｃは 図７Aと同一処理を行なった細胞について PI 染色し、ネクローシスを示すフローサイト
メトリーの FL2‑Ｈの実測像をヒストグラムで、図７Ｄはその細胞死の照射時間依存性をプロットで示す。0.25mM ALA 処理15分光照射で細胞死の程度は60%で、前方光散乱の細胞障害の程度より低い値であったが、図７Bおよび７Ｄから明らかなように
両測定結果の照射時間依存性は極めて類似していた。

Ａ右グラフに示すように、0.1mM ALA の低濃度で15分間光照射後24時間では細胞障害は誘導されていなかったが、0.25mM 以上の ALA 濃度では80%近い細胞に障害がおよんでいた。この細胞死の機構を明らかにするためアポトーシスの指標であるホスファチジルセリンの細胞表面への転移を FITC‑アネ
キシンVで染色し、PI 染色との二重染色を行なった（図８B）。図８Ｂ右グラフに示すように０および0.1mM ALA でも10%の細胞にアポトーシスが観察されたが後期アポトーシス/ネクローシスはほとん
ど観察されなかった。また0.25mM ALA により40%の細胞がアポトーシスを示す LR に分布し、15%の細胞が後期アポトーシス/ネクローシスを示
す UR に分布した。0.5mM ALA ではアポトーシス
細胞の割合は少し減少し、後期アポトーシス/ネクローシス細胞の割合が20%に増加した。

3. 6 ALA 依存性 PDT における細胞死の ALA 濃
度依存性
0.25mM 以上の濃度の ALA 依存性 PDT による
24時間後の細胞死はネクローシスを中心としたものであることが示唆されたが（図７）、詳細な細胞死の機構については明らかでなく、初期反応や弱い光による細胞死はアポトーシスによる可能性がある。この問題を明らかにする目的で、無血清培地中に種々の 濃 度 の ALA を 添 加 し、３ 時 間 反 応 後 にTheraBeam VR630による29 mW/㎠の光を15分間照射し、24時間後に細胞死について解析した。図８
Aは各 ALA 濃度における前方光散乱実測図と細胞障害の ALA 濃度依存性を示したものである。図８

3. 7 ALA 依存性 PDT における細胞死の光照射時
間依存性
ALA 依存性 PDT による細胞死の過程は光照射
時間依存性の解析によっても推測することが可能である。もちろん臨床的には、PDT のためにどの程度の光照射時間が必要なのかは極めて重要である。図９は図８と同様な解析法にて光照射時間依存性を解析した結果を示す。すなわち、0.25mM ALA 存在
下 に ３ 時 間 反 応 し て PpIX を 蓄 積 し た 細 胞 に、TheraBeam VR630により29mW/㎠の光を０‑15分間照射し、24時間後に細胞死の解析を行なった結果である。図９は、図７の条件と比較して光エネルギ
ーの20mW/㎠を29mW/㎠で行なったところが異な

─7─

竹

原

良

記 他

0 mM

0.1 mM

0.25 mM

0.5 mM

100

FSC

1000

0

0

200 400 600 800 1000 0

SSC

200 400 600 800 1000 0SSC

0200 400 600 800 1000

200 400 600 800 1000 0

200 400 600 800 1000

SSC

Damaged cells (%, FSC)

A. Scattergram

UR

102 LL

LR

103

0.25 mM

0.1 mM

0.5 mM40
20

0
0

0.1 0.25 0.5
ALA (mM)

101

100

0 mM
0.1 mM
0.25 mM
0.5 mM80

Quadrant (%)

P I (FL-2H)

0 mM
UL

60

SSC

B. Annexin and Propidium iodide stained
104

80

60
40
20

100
100 101 102 103 104 100 101 102 103 104100 101 102 103 104 100 101 102 103 1040Annexin-V-FITC (FL-1H)

UL

UR

LL

LR

種々の ALA 濃度で３時間培養したＵ937細胞（４×104個/ml）を、29mW/㎠の光で15分間照射し、24時間後の細胞障害をフローサイトメ
トリーの前方光散乱とアネキシン V/PI 染色性について測定した。
Ａ：左に各 ALA 濃度による前方光散乱の変化と、右に細胞障害度の ALA 濃度依存性を示す。
Ｂ：Ａと同じ実験条件の細胞について左にアネキシン V/PI 染色性の結果と、右に細胞障害度をリージョンに分けて示す。

図８

Ｕ937細胞における ALA 依存性 PDT による細胞死の ALA 濃度依存性

A. Scattergram
0 min

1000

5 min

10 minDamaged cells (%, FSC)

Fig.8

100

15 min

FSC

80
60
40

0

20

0

200 400 600 800 1000 0

SSC

200 400 600 800 1000 0

SSC

200 400 600 800 1000 0 200 400 60
0SSC

800 1000

SSC

104

0 min

15 min10 min

5 min

103
102

Quadrant (%)

PI (FL-2H)

B. Annexin and Propidium iodide stained

101

80
60
40

100 101 102 103 104 100 101 102 103 104100 101 102 103 104 100 101 102 103 104

0 min
5 min
10 min15 min

20
0

100

0
0
5
10 15 20
Irradiation time (min)

UL

UR

LL

LR

Annexin-V-FITC (FL-1H)

0.25 mM ALA で３時間培養したＵ937細胞（４×104個/ml）を、29mW/㎠の光で０‑15分間照射し、24時間培養後の細胞障害をフローサイ
トメトリーの前方光散乱とアネキシン V/PI 染色性について測定した。
Ａ：左に各照射時間による光散乱の変化と、右に細胞障害度の ALA 濃度依存性を示す。
Ｂ：Ａと同実験条件の細胞について左にアネキシン V/PI 染色性の結果と、右に細胞障害度の ALA 濃度依存性をリージョンに分けて示す。

Fig.9

図９

Ｕ937細胞における ALA 依存性 PDT による細胞死の光照射時間依存性

る。図９Aから明らかなように、前方光散乱解析で示される細胞障害が照射時間に依存してほぼ直線的に増加した。また図９Ｂで Annexin V/PI 染色のフローサイトメトリー解析では、照射０分では後期アポトーシス/ネクローシス細胞は少なかったが、５分間の照射で急に増加した。その後照射時間に依存してアポトーシス細胞も後期アポトーシス/ネクロー
シス細胞も増加した。

3. 8 ALA依存性 PDT における細胞死の光照射後の時間依存性ALA 依存性 PDT による細胞死の過程は光照射後の時間依存性の解析によっても推測可能である。
この時間依存性も臨床的に必要かつ重要な情報である。図10は、図８と同様な解析法により光照射後の時間依的細胞死の経過について解析を行なった結果を示す。すなわち、0.5mM ALA３時間反応してPpIX を蓄積した細胞に、TheraBeam VR630により29mW/㎠の光を10分間照射し、照射後の細胞死につ─8─

５‑アミノレブリン酸依存性プロトポルフィリンⅨによる光力学的治療機構

0h

N. I.

1h

6h

3h

12 h

FSC

1000

Damaged cells (%, FSC)

A. Scattergram

0

0

400

800

SSC

0

400

800

SSC

0

400

SSC

800

0

400

800

SSC

0

400

SSC

800

0

400

SSC

800

80
60
40
20
0

0

1
3 6 12Time after PDT (h)PI (FL-2H)

N. I.

0h

1h

3h

6h

12 h

Quadrant (%)

B. Annexin and Propidium iodide stained
104
103
102
101
100
100101102103104100101102103104100101102103104100101102103104100101102103104100101102103104

Annexin-V-FITC (FL-1H)

90
80
70
60
50
40
30
20
10
0

0h
1h
3h
6h
12h

UL

UR

LL

LR

0.5mM ALA で３時間培養したＵ937細胞（４×104個/ml）を、29mW/㎠の光で10分間照射し、０‑12時間培養後の細胞障害をフローサイ
トメトリーの前方光散乱とアネキシン V/PI 染色性について測定した。
Ａ：左に照射後の各時間における光散乱の変化と、右に細胞障害度の時間依存性を示す。
Ｂ：Ａと同じ実験条件の細胞について左にアネキシン V/PI 染色性の結果と、右に細胞障害度の照射後の時間依存性をリージョンに分けて示す。ＡとＢのFig.10
N.I. は非照射を示す。

図10

Ｕ937細胞における ALA 依存性 PDT による細胞死の光照射後の時間依存性

いて12時間まで解析を行なった。図10から照射後の時間経過３時間から前方散乱光解析で示される細胞障害や（図10Ａ）、アネキシンＶ/PI 染色のフローサ
イトメトリーで示されるアポトーシス細胞（図10Ｂ）
は照射後の時間に依存した増加が認められた。そして後期アポトーシス/ネクローシス細胞は、照射後の時間経過12時間後に初めて照射直後より増加することが明らかであった。
3. 9 ALA 依存性 PDT における細胞死は膜電位低下を伴う
これまでの解析結果から、ALA 依存性 PDT による細胞死ではアポトーシスから後期アポトーシス/
ネクローシスが誘導されることが示唆された。この機構をより明確にするため、PDT における膜電位変化についてフローサイトメトリーで TMRE 染色によるミトコンドリア膜電位解析を行なった。すなわ
ち、0.25mM ALA で３時間反応して PpIX を蓄積した細胞に、TheraBeam VR630により29mW/㎠の光を10分間照射し、照射後から12時間まで、前方散乱
光解析による細胞障害と TMER 蛍光による膜電位変化の相関性についてフローサイトメトリーで解析を行なった。図11Ａは前方散乱光解析の結果を、図11Ｂは膜電位解析の結果を示す。これらの図から明らかなように、照射後の時間経過に伴い前方散乱光解析で示される障害細胞（図11Ａ）の増加と並行して、TMRE 蛍光変化で求められるミトコンドリア膜電位の低下した細胞が増加していた（図11Ｂ）。そしてこの両者を厳密に比較すると、細胞障害の増加に先んじてミトコンドリア膜電位の低下が起きている

ことが明らかになった（図11Ｃ）。
４. 考
察
本研究では、ALA 依存性 PDT によるガン細胞の細胞死の機構を明らかにすることを目的とし、ヒト
組織球系リンパ腫U937細胞に対して ALA 投与による PpIX 蓄積と局在性、および細胞死に至るPDTの条件について検討を行なった。
投与された ALA は能動輸送によって体内に取込まれ25）、細胞内で PpIX を経てヘムに合成されるが、ガン細胞ではヘム合成中間体 PpIX の蓄積が顕著である。ガン細胞での ALA からの PpIX 蓄積機構は、まず第１に ALA デヒドラターゼやポルフォビリノ
ーゲンデアミナーゼ活性上昇26,27）に伴った PpIX 合成速度の増加、そして第２にミトコンドリア内でヘム合成最終段階である PpIX 分子内に二価鉄を取り込む FECH 活性の著しい低下28，29）に伴った PpIX 消費速度の低下によることが主に考えられている。
図６に見られるように、ALA 添加90分後の細胞像では蓄積した PpIX は主にミトコンドリア内に局在することが示唆されるが、３時間後の細胞像では、ミトコンドリア以外の細胞質にも分布が明らかに観察された。すなわち、合成された PpIX はミトコン
ドリア中でヘムに変換されずに、時間経過とともにミトコンドリアから細胞質に移動している可能性が示唆される。同様な現象は乳ガン細胞 COH‑BR１細胞やハムスター肺ガン細胞Ｖ79を用いた研究でも観察され、添加 ALA からミトコンドリア内で合成される PpIX は、合成初期にはミトコンドリアに分布するが、時間と共に細胞質や細胞外に移行すること

─9─

竹

良

記 他

FSC
0 0

200 400 600 800 1000SSC

0200 400 600 800 1000

0200 400 600 800 1000

SSC

SSC

B. TMRE stained
N. I.

3h

0
100 101 102 103 104

100 101 102 103 104

12h

50

Damaged cells

4040Membranepotential

30

30

20

20

10

10

0

0

1

3

12

24

0

Incubation time (h)

Count

1000

50

Decrease of membranepotential (FL-2, % of gated)

12h

3h

N. I.

Damaged cells (FCS, %)C.Time dependent changes

A. Scattergram1000

原

100 101 102 103 104

TMRE (FL-2H)

0.25 mM ALA で３時間培養したＵ937細胞（４×104個/ml）を、29 mW/㎠の光で10分間照射し、０‑24時間培養後の細胞の光散乱とTMRE染色によるミトコンドリア膜電位変化を測定した。
Ａ：照射後の各時間における前方光散乱の変化を示す。
Ｂ：Ａと同じ実験条件で培養した細胞を TMRE にて染色後、フローサイトメトリーにて測定した。
Ｃ：細胞障害度とミトコンドリア膜電位低下の時間依存性を比較表示した。ＡとＢの N.I. は非照射を示す。

Fig.11

図11

Ｕ937細胞における ALA 依存性 PDT による細胞死とミトコンドリア膜電位変化が報告されている14,15）。ミトコンドリアで生成された PpIX が細胞質に輸送される機構についての詳細な研究は少ないが、トランスロケーターたんぱく質（18kDa）（TSPO）はミトコンドリア外膜に存在して PpIX との親和性が高いので、ミトコンドリアから細胞質方向への輸送に関与することが考えられる
30）。またミトコンドリアの２‑オキソグルタル酸輸送
担体（OGC）は、PpIX に対する親和性は低いが細胞質への輸送にも関係している報告がある31）。加えて細胞内の PpIX を細胞外へ排出することに関与していると考えられている ATP 結合カセットトランス
ポーターの ABCG2 の発現量が、多くのガン細胞では減少しているという報告もあり32）、これら複数の輸送担体が細胞質内 PpIX 蓄積に関係していると考えられる。
本研究ではＵ937細胞におけるこれらの輸送担体の関与の詳細は不明であり、新たな検討が必要である。
ALA 依存性 PDT による細胞死の機構を解明するためにフローサイトメトリーを用いて PI 染色性、
前方光散乱、アネキシンV染色性について検討した。
PI 染色は、細胞が障害されて細胞膜が不安定化するとPI が細胞内に浸透して細胞核を染色するので、ネ
クローシスおよび後期アポトーシス／ネクローシスの検出に用いられる。フローサイトメトリーの前方
光散乱は細胞の形態的な障害を反映するので、アポ
ト ーシ スお よび ネ ク ローシ ス の 検出 に 用 い ら れる23,24）。図７において PI 染色性と前方光散乱の変化の時間依存性は極めて類似したが、前方光散乱での解析結果の方が障害の割合が高かった。このことより前方光散乱による結果はアポトーシス細胞も含まれるので、細胞膜障害に関して PI 染色よりも検出感度が高いことが示唆される。アネキシンＶ染色は、アポトーシス時に細胞膜内側から外側へ露出したフォスファチジルセリンを特異的に染色するので、アポトーシスシグナルとして用いられる。ただしアネ
キシンＶ染色はアポトーシス細胞と後期アポトーシ
ス／ネクローシス細胞を見分けることはできない
が、PI 染色と共に二重染色を行なうと両者を見分けることができる。後期アポトーシス／ネクローシス
は細胞培養系などで観察され、全ての細胞死の最終的な段階であると考えられているが 33）、ALA 依存
性 PDT で誘導される後期アポトーシス／ネクロー
シスについての研究はまだ少ない。
ALA 依存性 PDT で誘導される細胞死の詳細については不明な点がまだ多い。合成 PpIX がミトコ
ンドリアに局在する時に PDT を行なえば、PDT で発生する ROS がミトコンドリア内で反応して、アポトーシスが誘導されることが一般的である。しかも、ミトコンドリアには高度不飽和脂肪酸を大量に含む
カルジオリピンが分布し、活性酸素により過酸化されると膜電位低下のような機能障害が起こる。図11
より、ミトコンドリア膜電位の低下が細胞死の進行に先行することが示されたので、この細胞死はミト
コンドリア依存性であることが示唆される。ミトコ
ンドリア経路では、ミトコンドリア膜電位低下、シトクロムcの遊離、アポトーシス促進因子などが遊離し、カスパーゼ依存性のアポトーシスを引き起こすか、また核内に直接移動してカスパーゼ非依存性のアポトーシスを引き起こす34）。最近、Amo らはＵ937
細胞での細胞死にはミトコンドリアおよびカスパー─ 10 ─

５‑アミノレブリン酸依存性プロトポルフィリンⅨによる光力学的治療機構

ゼ依存性の経路が存在することを報告した18）。本研
究でもフローサイトメトリーの検討で、細胞障害の増加に先んじてミトコンドリア膜電位の低下が起きていることから、Ｕ937細胞の ALA 依存性 PDT による細胞死はミトコンドリア依存性であり、時間依存的に正常細胞からアポトーシスへ、アポトーシスから後期アポトーシス/ネクローシスへ遷移していく可能性が示唆される（図９、図10および 図11）。
しかし、生成 PpIX の細胞内局在はミトコンドリアに限らずに最初から細胞膜周辺にかすかに観察されたので（図５および 図６）、ミトコンドリア以外の経路について検討する必要がある。
PpIX がミトコンドリアから細胞質に漏出すると、PpIX は疎水性が高いので、細胞質中では小胞体や細胞膜などの脂質膜近くに偏在することが考えられる。それゆえに光照射により発生する種々のROS が、前述のように細胞膜脂質や膜たんぱく質など多種の機能性物質と非特異的に反応して、脂質パーオキシドや過酸化物を生成させて細胞機能を障害させる可能性がある。その一つが小胞体ストレスで誘導される細胞死である。
小胞体ストレス経路では、
光照射により小胞体内に構造異常たんぱく質が過剰に蓄積することがストレスとなりアポトーシスを引き起こす。しかし、HL 60細胞の ALA 依存性 PDT
では、ミトコンドリアと小胞体ストレスの両経路が並行して進行し、その時にゆっくりとネクローシスも進行することが報告された34）。また、ALA 依存性
PDT で処理した慢性骨髄性白血病細胞Ｋ562では、ミトコンドリア膜電位低下と抗アポトーシス因子のBcl‑xL の発現の低下とともにシトクロムc遊離は起こるが、カスパーゼの活性化も DNA 断片化も起こらずに、ネクローシスを誘導するという報告もある35）。乳がん細胞 COH‑BR1 細胞では、細胞内の生成 PpIX がミトコンドリアに局在しているとアポトーシスが起こるが、細胞質に漏出して細胞膜などに局在するとネクローシスが誘導されることが示された14）。本研究では、ALA 依存性 PDT の分子機構には様々な経路が並行して進行しているようであり、このときネクローシスはどの細胞から直接誘導されるのか、またそれを調節するシグナルは何かに関して、今後とも詳細に検討することが必要であろう。
最後に、本研究では ALA‑PDT における細胞死の機構を検討した。Ｕ937細胞へ ALA 投与後、細胞内PpIX は反応時間経過に伴いミトコンドリアに蓄積し、その後細胞質に移動した。光照射後にアポトー
シス細胞は、ALA 濃度と ALA との反応時間および光照射時間に依存して増加した。またそれは、光照
射後の時間経過に伴い後期アポトーシス/ネクロー
シス細胞に遷移した。光照射後の細胞障害は、ミトコンドリア膜電位低下より遅れて起きた。これらの結果からＵ937細胞の ALA 依存性 PDT による細胞死は、主にミトコンドリア依存性のアポトーシスを経由した後期アポトーシス/ネクローシスによることが示唆された。さらに今後は PDT の効果を上げるために、ALA の投与経路、光照射方法、および光照射前後の栄養的な影響などを考慮した検討を行なわなければならない。
謝辞
本実験は岡山大学大学院医歯薬学総合研究科機能制御学講座で行ないました。本研究を快諾し装置使用の便宜を図ってくださいました岡山大学大学院医歯薬学総合研究科機能制御学講座教授 佐々木順三
博士に深謝いたします。また、論文を推敲するにあたり、その一部について財団法人倉敷成人病センタ
ー附属医科学研究所名誉所長 内海耕慥博士および岡山大学大学院医歯薬学総合研究科機能制御学講座
細胞組織学専攻分野助教 藤田洋史博士から貴重なご助言を頂いたことに深謝いたします。
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─ 13 ─

竹

原

良

記 他

Role of 5‑aminolevulinic acid-mediated protoporphyrin
Ⅸ accumulation in
the mechanism of photodynamic therapy :A study in human histiocytic lymphoma Ｕ937 cells
Yoshiki Takehara and Yasuo Katayama
Abstract
To elucidate the mechanism by which 5‑aminolevulinic acid (ALA)‑based photodynamic
therapy (PDT) induces cell death, we examined ALA‑mediated protoporphyrin Ⅸ(PpIX)
accumulation and localization in human histiocytic lymphoma Ｕ937 cells, and investigatedapoptotic events induced by this therapy.
PpIX accumulated in the cells, depending on the ALA concentration and the duration of
incubation with ALA. Intracellular PpIX showed translocation from mitochondria to cytoplasm,
depending on the duration of incubation. At 24 hours after irradiation of ALA‑treated cells, theextent of both cell death and cell damage, indicated by propidium iodide staining and forward
scatter in flow cytometric analysis, respectively, increased in an analogous fashion, dependingon ALA concentration and the duration of irradiation. Flow cytometric analysis after double
staining with annexin V/PI showed increased apoptosis, depending on ALA concentration, theduration of incubation with ALA and the duration of irradiation, and also showed gradualprogression of apoptosis to late-apoptosis/necrosis after irradiation. Cell damage occurred slightly
later than mitochondrial depolarization after irradiation.
These results suggest that ALA‑PDT induced mitochondria dependent apoptosis followed bylate-apoptosis/necrosis in Ｕ937 cells.
Key Words
5‑aminolevulinic acid, protoporphyrin Ⅸ, Ｕ937 cells, cell death, photodynamic therapy─ 14 ─

岡山学院大学・岡山短期大学 紀要 34, 15 ﾝ 23, 2011

ArticlesExpression of Keratin 5/18 andVimentin Intermediate Filaments in the Villus M Cellsof the Rabbit Small Intestine
Hirohiko Iwatsuki

Abstract
In the rabbit small intestine, keratin 5 interacts with keratin 18 to form intermediatefilaments (IFs), and the keratin 5/18 IFs constitute an apex-thin network just under theterminal web in the absorptive cells. However, unique epithelial cells showing strong expressionof this keratin IFs are scattered throughout the villus epithelium. In this study, the nature ofthese unique epithelial cells was examined immunohistochemically. The distribution andstructural features of these cells closely resembled those of vimentin-positive villus M cells.
Coexpression of keratin 5/18 IFs and vimentin IFs was confirmed in these cells by double
immunofluorescent staining, but the distribution of these two types of IFs differed. The former
formed a peripheral network lying just beneath the cell membrane in addition to the apex
network, whereas the latter were located from the perinuclear region to the cell membrane
touching intraepithelial lymphocytes. These results suggest that the unique epithelial cells are
villus M cells, and that the keratin 5/18 IFs play a role in the maintenance of cell shape and inboth cell-cell and cell-matrix contacts, whereas the vimentin IFs are associated with intracellularsignal transduction.
Key Words
Keratin, Vimentin, Intermediate filaments, M cell, Small intestinal epithelium

１. INTRODUCTION
The cellular cytoskeletal network is composed ofthree fibrillar systems ; namely actin
microfilaments, intermediate filaments (IFs) andmicrotubules. Whereas actin filaments andmicrotubules are polymers of single type of proteins(actin and tubulin, respectively), IFs are composedof a variety of proteins. Presently, at least 70
members of the IF protein family have been
identified1), and their expression is sensitively
reflected in the cell differentiation occurring inhistogenesis2‑6) and disease7‑9). Therefore, they havebeen utilized as valuable histochemical markers ofcell differentiation10‑12). IFs form seven kinds of
networks in the cytoplasm of diverse polarized cells;
namely the apex network just under the terminal
web, peripheral network lying just beneath the cell
membrane, granule-associated network surrounding
a mass of mucigen granules, Golgi-associatednetwork surrounding the Golgi apparatus, radial
network locating from the nucleus to the specific〈連絡先〉Hirohiko Iwatsuki
Department of Food and Nutrition, Faculty of Human
Services, Okayama Gakuin University
e‑mail address：iwatsuki@owc.ac.jp

area of the cell membrane, juxtanuclear network
surrounding the nucleus, and entire cytoplasmic
network13). In addition to these cytoplasmic IF
networks, the nuclear IF network, the nuclear
lamina, exists in the nucleus lining the inner nuclear
membrane14).
The cytoplasmic IFs expressed in epithelial cells
are mainly keratin filaments which consist of a
specific combination of type I keratins and type II
keratins2). The combination is highly regulated intissue-specific and differentiation-specificmanners15). As shown in our previous study, in theabsorptive cells of rabbit small intestine, keratin 5
is preferentially coexpressed with keratin 18 to form
filaments, and these keratin 5/18 IFs constitute anapex-thin network just under the terminal web５).
However, unique epithelial cells showing strong
expression of the keratin 5/18 filaments arescattered throughout the villus epithelium of thesmall intestine. In the villus epithelium, five typesof cells can be distinguished; absorptive cells, goblet
cells, endocrine cells, tuft cells16), and M cells11).
We hypothesize that these unique epithelial cells are
the M cells, since their distribution closely resemble

─ 15 ─

Hirohiko Iwatsuki

that of the M cells. Vimentin IF protein is broadly
expressed in cells of mesenchymal origin.
However, it has been shown to be peculiarly
expressed in the M cells of the follicle-associatedepithelium covering Peyerｾs patches17,18), and of villus
epithelium11), but not in other surface epithelial cells
in the rabbit gastrointestinal tract. To confirm ourhypothesis, expression patterns of three kinds of IF
proteins, namely keratin 5, keratin 18 andvimentin, were analyzed immunohistochemically inthe rabbit small intestine.

ABC reagent for 30 min. For visualization of theimmunoreactions, they were incubated in aperoxidase substrate solution containing 0.02%
3‑3ｾ‑diaminobenzidine, 0.005% hydrogen peroxide
and 50 mM Tris‑HCl buffer (㏗ 7.6). After
immunostaining, they were counterstained withhematoxylin. Negative controls were exposed to PBS
containing 0.1% bovine serum albumin or
preimmune horse serum instead of the primary
antibody. No immunostaining was observed in thenegative control sections.

２. MATERIALS AND METHODS
Adult female rabbits weighing approximately ３㎏ (Japan white rabbit, Japan Lamb Ltd.,
Hiroshima, Japan) were anesthetized with an
intravenous injection of sodium pentobarbital. The
duodenum, jejunum, ileum and ileal Peyerｾs
patches were excised. Tissues were fixed in４%
paraformaldehyde in 100mM phosphate buffer (pH7.4) for 4h at ４℃, and were successively washedin chilled phosphate-buffered saline (PBS) for 16h,
after which they were dehydrated and embedded inparaffin.

2. 2
Double immunofluorescence staining was
performed to investigate dual expression among
three kinds of IF proteins; namely keratin 5, keratin
18, and vimentin. Deparaffinized sections were
immersed in 0.3% hydrogen peroxide in methanol
and treated in 10U/ml trypsin (EC３.４.21.４,
type 1, Sigma) in PBS. After washing with PBS,
the sections were immersed in １% bovine serum
albumin (BSA) in PBS for 30 min. Then thesections were exposed to one of the keratin
antibodies shown in Table 1 for 1h and washed in
PBS. Next, they were incubated in a solution
containing biotinylated horse anti-mouse IgG
antibody for 30 min and rinsed in PBS. Then they
were incubated in Alexa Fluor 488‑conjugatedStreptavidin (Molecular Probes, Carlsbad, CA,
USA) for 30 min. After washing, they were
exposed to anti-vimentin monoclonal antibody
coupled to Alexa Fluor 555, which was preparedusing the Alexa Fluor labeling kit (Molecular
Probes). Negative controls were exposed to PBS
containing 0.1% bovine serum albumin or
preimmune horse serum instead of the antibodies.
No immunostaining was observed in the negative
control sections.
This study was approved by the Animal ResearchCommittee of Kawasaki Medical School (No.
08‑052) and conducted according to the Guide for2. 1
Keratins and vimentin were detected using theavidin-biotin complex (ABC) method (Vectastain
Elite ABC kit ; Vector Laboratories, Burlingame,CA., USA). Deparaffinized sections were treatedwith 0.3% hydrogen peroxide in methanol andimmersed in normal horse serum in PBS for 20 min.
Then the sections were exposed to one of themonoclonal antibodies shown in Table 1 for 1h. The
antibodies were diluted with PBS containing 0.1%
bovine serum albumin (BSA). Before incubation inanti-vimentin antibody, the sections werepretreated in 10U/ml trypsin (EC３.４.21.４,
type１, Sigma) in PBS. After washing in PBS,
they were exposed to biotinylated horse anti-mouse
IgG antibodies for 30 min, and then immersed inTable１

Mouse monoclonal antibodies used in this study

Antibody

Clone

Supplier

Dilutionanti‑cytokeratin 5 antibody

C‑50

Monosan＊1

1：10

anti‑cytokeratin 18 antibody

CY‑90

Sigma

1：800

anti‑vimentin

Vim3B4

Dako＊3

1：200

１：Monosan, AM Uden, The Netherlands.
３：Dako Japan, Kyoto, Japan

＊
＊

＊

＊2

２：Sigma, St. Louis, MO, USA.

─ 16 ─

Keratin 5/18 and Vimentin Intermediate Filaments in the Villus M Cells

the Care and Use of Laboratory Animals
Kawasaki Medical School.

3. 1

of

３. RESULTS

5
18
In the intestinal epithelium, small amounts ofkeratin 5 and keratin 18 were detected as an apex
network about 1μm in thickness of absorptive cells.
However, a few epithelial cells strongly expressed
these keratins as the thick apex network about 3
μm in thickness and peripheral network lying justbeneath the cell membrane (Figs.１,２). Theirstriated border was generally thinner than that ofadjacent absorptive cells. These unique epithelial
cells were readily found in the ileal villi, but were
few in number in the jejunal villi, and rare in the
duodenal villi. As shown in Figure 3, vimentinpositive M cells were also scattered throughout thevillus epithelium. These villus M cells were readilyfound in the ileum, few in number in the jejunum,and rare in the duodenum. Their striated border
was also thinner than that of adjacent absorptive
cells. In their cytoplasm, vimentin was localized

Fig.１ Immunohistochemical staining of keratin 5 ( 5 ) in the small intestinal villi. Counterstained with hematoxylin. a,b: Uniqueepithelial cells showing strong expression of keratin 5 () are scattered throughout the villus epithelium of the ileum (a), butthey are few in number in the jejunum (b). Bar=30 μm. c: A large amount of keratin 5 is expressed as an apex network () and aperipheral network () in the unique epithelial cell. The striated border of the unique epithelial cells is thinner than that ofadjacent absorptive cells, and their apex network is thicker than that of absorptive cells. An entire cytoplasmic network of both theunique epithelial and absorptive cells is faintly stained. Bar=10 μm.

Fig.２ Immunohistochemical staining of keratin 18 ( 18 ) in the small intestinal villi. Counterstained with hematoxylin. a,b: Uniqueepithelial cells showing strong expression of keratin 18 () are scattered throughout the villus epithelium of the ileum (a), butthey are few in number in the jejunum (b). Bar=30 μm. c: A large amount of keratin 18 is expressed as an apex network () anda peripheral network () in the unique epithelial cell exhibiting a thinner striated border than that of adjacent absorptive cells.
An entire cytoplasmic network of both the unique epithelial and absorptive cells is faintly stained. Bar=10 μm.

─ 17 ─

Hirohiko Iwatsuki

Fig.３ Immunohistochemical staining of vimentin () in the small intestinal villi. Counterstained with hematoxylin. a,b:
Vimentin-positive villus M cells () are scattered throughout the villus epithelium of the ileum (a), but they are few in numberin the jejunum (b). Bar=30 μm. c: The striated border of the villus M cells is thinner than that of adjacent absorptive cells, andvimentin is localized around the nucleus ( ) and from the edge of the nucleus to the cell membrane touching intraepithelial lymphocytes( ). Bar=10 μm.

Fig.４ Immunostaining of keratin 5 ( 5 ), keratin 18 ( 18 ) and vimentin () in M cells ( ) of an ileal Peyerｾs patch. Bar=10 μm.
a,b: Keratin 5 (a) and Keratin 18 (b) are expressed as an apex network () and a peripheral network () in the M cells.
c: The M cell possesses dense bundles of vimentin () extending from the edges of the nucleus ( ) to the cell membranesurrounding intraepithelial lymphocytes ( ). ; pocket-like structure of M cells.

around the nucleus and from the edge of the nucleus
to the cell membrane touching intraepithelial
lymphocytes, and formed the juxtanuclear and radial
networks. The M cells of the Peyerｾs patches
exhibited a pocket-like invagination of the basolateralcell membrane that contains lymphocytes. As shownin Figure 4, they expressed vimentin as thejuxtanuclear and radial networks, and the radial
network extended from the edge of the nucleus tothe cell membrane, which touched theintraepithelial lymphocytes. They also expressedlarge amounts of keratin 5 and keratin 18 as theapical and peripheral networks.

5
18
To clarify the relationship between the uniqueepithelial cells and villus M cells, double
immunofluorescent staining was carried out. In thevillus epithelium, vimentin could be detected in allof the unique epithelial cells showing strong
expression of keratins 5 and 18. However, thedistribution of these keratins differed from that ofthe vimentin in these cells (Figs.５,６). Keratins
5 and 18 formed the apical and peripheral networks.
In contrast, vimentin was located from theperinuclear region to the cell membrane touching
intraepithelial lymphocytes. The localization of
keratin 5/18 IFs and vimentin IFs in the villus M
3. 2

─ 18 ─

Keratin 5/18 and Vimentin Intermediate Filaments in the Villus M Cells

Fig.６ Double immunofluorescent staining of keratin 18 ( 18)and vimentin () in the ileum. Bar=10 μm. a. Keratin 18(Alexa Fluor 488 labeling) forms thick apical network () and thin peripheral network, (). b.
Vimentin (Alexa Fluor 555 labeling:) is located fromthe perinuclear region to the cell membrane touching
intraepithelial lymphocytes ( ).
; fibroblasts.
; nucleus of villus M cell.

Fig.５ Double immunofluorescent staining of keratin 5 ( 5 ) andvimentin () in the ileum. Bar=10 μm. a. In the uniqueepithelial cells, Keratin 5 (Alexa Fluor 488 labeling) is located as
thick apical network () and thin peripheral network(). b. Vimentin (Alexa Fluor 555 labeling:) is located from the perinuclear region to the cell
membrane touching intraepithelial lymphocytes (L) which expressa small amount of vimentin. A large amount of vimentin is also
detected in the fibroblasts (). ; nucleus of villus
M cell.

cell is schematically summarized in Figure 7.
４. Discussion
M cells are specialized epithelial cells of the gutassociated lymphoid tissues19‑21) and they internalize
macromolecules and microorganisms efficiently anddeliver them to the underlying lymphoid tissue22,23).
In the rabbit intestinal epithelium, the M cells of thefollicle-associated epithelium17,18) and the M cells of
the villus epithelium11) peculiarly express vimentin
IFs. As shown in our results, the distribution andstructural features of the unique epithelial cells
showing strong expression of keratin 5/18 IFs
closely resembled those of villus M cells.
Coexpression of keratin 5/18 and vimentin IFs was
confirmed in these cells by double
immunofluorescent staining. In addition, the M cellsof the Peyerｾs patches also possessed dense bundlesof keratin 5/18 IFs. Therefore, it seems that theunique epithelial cells showing strong expression of
keratin 5/18 IFs are actually the villus M cells.
In the epithelial cell cytoplasm, IFs form seven

Fig.７ Schematic illustration of the unique epithelial cell which

co-expresses keratin 5/18 and vimentin filaments. This cell has
microvilli shorter than those of absorptive cells ( ). In thecytoplasm, keratin 5/18 IFs () form apical andperipheral networks. The apical network just under the terminal
web is tightly anchored to desmosomes ( ). The peripheral
network lying just beneath the cell membrane is also tightly
anchored to desmosomes ( ) and hemidesmosomes ( ). In
contrast, vimentin IFs () are localized around thenucleus and from the edge of the nucleus to the cell membranesurrounding intraepithelial lymphocytes ( ).

kinds of networks, namely an apex network, aperipheral network, a granule-associated network,─ 19 ─

Hirohiko Iwatsuki

a Golgi-associated network, a radial network, ajuxtanuclear network and an entire cytoplasmic
network13). In the villus M cells, keratin 5/18 IFs
formed the apical and peripheral networks, whereas
vimentin IFs formed the radial and juxtanuclear
networks. The radial network of villus M cells was
localized from the juxtanuclear network to the cell
membrane touching intraepithelial lymphocytes. As
shown in our previous study, the apical network istightly anchored to desmosomes and extends into
the terminal web24). Keratin IFs can anchor todesmosomes by adaptor proteins of desmoplakin25)
and connect to actin filaments in the terminal web
by plastin 126). Therefore, this network may serve
to maintain cell-cell contact and may be involved inreinforcement of the terminal web. It has beenreported that epithelial cells exhibiting a polarized
structure require the keratin filament-organization
at the apical domain, and that a deficiency in thisorganization leads to the disruption of cell
polarity27‑29). Therefore, the apex network may also
participate in the generation of cell polarity. It is
confirmed that the peripheral network is anchoredt o d e s m o s o m e s a n d h e m i d e s m o s o m e s12,13) .
Therefore, this network seems to play some role inmaintaining cell-cell and cell-matrix contacts, as wellas the shape of the cell.
The possibility that the radial and juxtanuclear
networks consisting of vimentin IFs are associatedwith intracellular signal transduction should beconsidered for the following three reasons. First,
the cytoplasmic IFs have a high binding affinity toboth the plasma membrane30,31) and nuclear
envelope32,33). In addition, the cytoplasmic IFs areconnected to the nuclear IF network, the nuclear
lamina, through KASH protein in the outer nuclear
membrane and SUN protein in the inner nuclear
membrane34). The nuclear lamina is involved in theorganization of nuclear functions14,35). Second, theradial network of M cells localizes from the nuclear
periphery to the cell membrane, which touches
intraepithelial lymphocytes being required for
efficient M cell formation36,37). Third, vimentin ispreferentially phosphorylated among cytoplasmic
proteins including cytoskeletal proteins38) .
Therefore, vimentin IFs can be easily modified by
the phosphorylation-dephosphorylation system. The
possibility of this hypothesis is supported by thefollowing studies. Berfield.39) observed changes
in the nuclear structure and chromatin aggregation

subsequent to phosphorylation of vimentin IFs,
when renal mesangial cells were stimulated withinsulin. Hyder.40) have suggested that multiple
post-translational modifications of IFs play asignificant role in signal transduction.
Since cells express IFs most advantageous to theirfunction, keratin 5/18 IFs and vimentin IFs may be
selected in the rabbit villus M cells as the mostsuitable IFs for the mechanical role and intracellularsignal transduction, respectively.
Acknowledgements.
The author wishes to express his sincere thanks
to Ms. M. Suda (Kawasaki Medical School,
Kurashiki, Japan) for her skillful and substantial
technical assistance.
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Hirohiko Iwatsuki

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─ 22 ─

Keratin 5/18 and Vimentin Intermediate Filaments in the Villus M Cells

絨毛上皮に散在するＭ細胞でのケラチン５/18及びビメンチン中間径フィラメントの発現
岩

月

宏

彦

要

約
ウサギ小腸の吸収細胞ではケラチン５と18が薄い頂部網工を形成する。しかし、これらのケラ
チンを多量に発現する特異的な上皮細胞が絨毛上皮に散在する。この細胞ではこれらのケラチンが厚い頂部網工と細胞辺縁部網工を形成する。本研究ではこの特異的な上皮細胞の性質を免疫組
織化学的に調べた。この細胞の小腸内での分布と細胞形態は絨毛上皮に存在するビメンチン陽性のＭ細胞に似ていた。蛍光免疫二重染色法によりビメンチンとケラチン５、18を検出した結果、ビメンチンと両ケラチンは同じ細胞に発現していた。しかし、その局在は異なり、ケラチン５、18は細胞辺縁部と核上部に、ビメンチンは核周囲部から基底部に多量に発現した。従って、この特異的な上皮細胞は絨毛上皮に散在するＭ細胞であり、この細胞ではケラチン５/18フィラメント
が外形維持や細胞連結に、ビメンチンフィラメントが細胞内シグナル伝達に関与していると考え
られる。
キーワード
ケラチン、ビメンチン、中間径フィラメント、Ｍ細胞、小腸上皮─ 23 ─

岡山学院大学・岡山短期大学 紀要 34, 25 ﾝ 33, 2011

論 文

若年女性の痩せおよび痩せ願望改善のための栄養教育法の提案
藤

澤

克

彦

抄

録
痩せは種々の健康リスクを有しているにもかかわらず、若年女性における痩せの者の割合は高くなっている。しかし、痩せを改善するための栄養教育法はほとんど報告されていない。本研究では、若年女性における痩せの者の割合を減少させるために、母への栄養教育が子の体型認識および食行動異常の改善に有効であるかどうかを検討した。しかし、その有効性は確認できなかった。
本研究の対象者である学生のほとんどが BMI の判定で体格が肥満でないにもかかわらず、痩せ願望をもっていた。そこで若年女性の痩せおよび痩せ願望を減少させるための新しい栄養教育法を検討した。痩せおよび痩せ願望を減少させるためには、痩せによる健康リスクを理解させ、痩せ願望の改善や食行動の変化を確認することが重要であると考える。従って、健康リスクについて教育し、その成果を痩せ願望や食行動の変容を用いて評価することが新しい栄養教育法である
と考える。
キーワード
痩せ願望、食行動異常、体型認識、栄養教育

１. はじめに個人が必要なエネルギーおよび栄養素の量をきちんと把握した食事を摂取することは健康に生きる上で大切な事柄であり、健康な食事に関する情報はメディアやインターネット上に氾濫している。
しかし、
エネルギーおよび栄養素の過不足により生じる痩せおよび肥満の者の割合は近年増加傾向にある1)。従って、個人でエネルギーおよび栄養素を過不足なく自己管理できるようにするために有効な栄養教育法を検討することは重要である。
若年女性における痩せは無月経2)、低出生体重児の出生3)、死亡4)などの健康リスクを増加させることが報告されている。我が国においては、健康日本21の中で2010年までに20歳代女性の痩せの者の割合を15%以下まで減少するという目標を掲げているが、
平成20年国民健康・栄養調査結果では BMI が18.5未満の痩せの者の割合が15〜19歳女性で22.1％、20〜29歳女性で22.5％となっており1)、改善されていない。今後痩せによる健康障害の発生を減少させる
ことは重要である。
若年女性が痩せを呈する要因の一つとして、より痩せたいと願う「痩せ願望」を抱いていることがあげられる。痩せ願望が体型認識に異常を来し、欠食や偏食といった食行動異常を引き起こしていることはこれまでに多く報告されている1,5‑9)。また、個人の体型認識および食行動は、母の体型および食行動〈連絡先〉藤 澤 克 彦
岡山学院大学 人間生活学部食物栄養学科
e‑mail address：kfujisawa@owc.ac.jpの 影 響 を 受け る こ と がこ れ ま で に報 告 さ れて いる10‑12)。
これらのことから、個人の痩せ願望による食行動の異常を改善するためには、体型認識の改善が有効であることが考えられる。我々はその方法の一つとして、母に対して体型および食行動意識の改善を行うことが有効であると考えた。
そこで本研究では、母への栄養教育が子の体型認
識および食行動異常の改善に有効であるかを検討
し、痩せの者の割合を減少させるのに有効と思われる栄養教育法を試みた。
２. 対象と方法
対象は、研究に同意を得た管理栄養士養成課程の女子大学生（子群）とその母親（母群）21組の計42名とした。調査は質問紙を用いて行い、全て自己記入方式とした。用いた質問紙は、①年齢、身長、体重を問う質問紙、②Contour Drawing Rating Scale（身体画像尺度）を用いた質問紙、③日本語版 Eating
Attitude Test‑26（EAT‑26）、④ 日 本 語 版 Dutch
Eating Behavior Questionnaire（DEBQ）の４種類とした。
Contour Drawing Rating Scale（身体画像尺度）
を用いた質問紙は、ThompsonとGrayが開発した身体画像13)を用いた尺度であり、身体画像を痩せから等間隔に肥満にしていき男女それぞれ９つの身体画像を示すものである（図１）。本研究では、この尺度を用いて被験者に４つの質問を行い、その質問項目に該当する被験者の体型を得た。質問内容は、ａ)─ 25 ─

藤

澤

図１

表１

克

CDRS

各質問紙より得られる因子

現体型

身体画像尺度の問１

理想体型

身体画像尺度の問２

痩せ体型

身体画像尺度の問３

肥満体型

身体画像尺度の問４

体型許容範囲理想と痩せの差「肥満体型」−「痩せ体型」「理想体型」−「痩せ体型」

理想と肥満の差「肥満体型」−「理想体型」

理想体型とのずれ「現体型」−「理想体型」

痩せ体型とのずれ「現体型」−「痩せ体型」

肥満体型とのずれ「肥満体型」−「現体型」

やせ願望
食行動異常

彦

あり

：「理想体型」＜「現体型」

なし：「現体型」≦「理想体型」

EAT‑26の選択肢の１〜３を０点，４を１点，５を２点，６を３点として算出した合計得点

外発的摂食

DEBQ の内，10問の選択肢の数字をそのまま点として算出した平均点＊問32は逆転項目のため，点数を逆転させて計算する

情動的摂食

DEBQ の内，13問の選択肢の数字をそのまま点として算出した平均点

抑制的摂食

DEBQ の内，10問の選択肢の数字をそのまま点として算出した平均点

今現在の自分自身の体型、ｂ）こうありたいと思う
理想の自分自身の体型、ｃ）これ以上は痩せすぎと思う自分自身の体型、ｄ）これ以上は太りすぎと思う自分自身の体型の４項目である。この４つの質問
項目より表１に示す因子を得た。
日本語版 EAT‑26は、神経性食欲不振症の臨床的症状を簡便に評価するために Garner らの開発した26の質問項目を向井らが日本語訳し、妥当性を確認した尺度である14‑16)。本尺度は、各質問項目について「１. まったくない」、「２. たまに」、「３. とき
ど き」、「４. し ば しば」、「５. 非 常 に ひ ん ぱ ん」
「６. いつも」の６件法で回答を求めるものであり、得られた回答の６を３点、５を２点、４を１点、３・２・１を０点とし、全項目の得点を合計した得点が高いほど食行動異常度が高いとされる。本研究では、その合計得点を「食行動異常」因子とした（表１）。
本尺度は臨床現場において摂食障害のアセスメント
ツールとして用いられている尺度の一つである。摂食障害者のスクリーニングとして利用する際のカットオフポイントは20点とされており、それ以上の場
合には摂食障害やそれに準じる食行動異常傾向が陽性と判断する16)。
日本語版 DEBQ は Van Strien らによって開発された食行動検査用紙を今田らが日本語訳し、妥当性、
信 頼 性 を 確 認 し た 33 の 質 問 か ら な る 尺 度 で ある17,18)。本尺度は、各質問項目について「１. まったくない」、「２. ほとんどない」、「３. ときどきある」、「４. しばしばある」、「５. いつもある」の５

─ 26 ─

若年女性の痩せおよび痩せ願望改善のための栄養教育法の提案

件法で回答を求めるものである。本研究では、質問
項目を Van Strien の示す「外発的摂食」
、
「情動的摂
食」
、
「抑制的摂食」の３因子に分け、得られた回答を素点とし、それぞれの因子内での平均得点をそれ
ぞれの因子得点とした。その詳細は表１に示した。
「外発的摂食」は食物の味や匂いといった外的刺激によって喚起される食行動の傾向を、「情動的摂食」
は怒り、恐怖、不安といった内的覚醒状態の高まり
によって喚起される食行動の傾向を、「抑制的摂食」
は摂食を抑制する傾向をぞれぞれ示すものである。
各質問紙の内容は、結果と共に表２〜５に示した。
調査の開始にあたり、まず学生に書面を用いて本研究の主旨を伝え、研究への参加に同意を得た。次に同意が得られた学生に対し、本研究の主旨を記入した書類を配布し、それを母親に手渡しさせた。研究に同意が得られた母親に関しては、母の現住所を学生を通して確認し、それぞれに対応した質問紙および計画書、同意書、返信用封筒をセットにして郵送した。最終的に研究に同意した被験者には個々に返信用封筒を用いて返信させ、返信のあった被験者は研究に同意が得られたものとした。本研究は武庫川女子大学の倫理審査委員会の承認を得て、2008年６月１日から2010年３月31日の間に質問紙調査を実施した。
３. 解析方法
データの解析には、統計解析ソフト SPSS18.0を用いた。用いた統計手法は、身長、体重、BMI 間での相関関係および有意差の判定に関しては Pearsonの相関分析および対応のある ‑検定を、それ以外の項目間での相関関係および有意差の判定に関してはSpearman の相関分析および Wilcoxon の符号付順位検定を用いた。本研究においては、有意差ありとの判断を < .05の場合とした。
４. 結果
表２〜５に各質問紙の質問項目と、それぞれの因子名および質問項目の平均値、標準偏差値、母子間の相関係数、並びに母子間の群間比較の検定結果を

表２

示した。
体格の判定には肥満学会の定める BMI の体格基準（BMI が18.5未満を痩せ、BMI が18.5以上25未満
を標準、BMI が25以上を肥満）を用いた。その結果、子の２人（9.5%）が痩せであり、平成20年国民健 康・栄 養 調 査 結 果 1)の 20 代 女 性 の 痩 せ の 割 合
22.5%と比較してその割合は低かった（表２）。母の３人（14.3 %）が痩せであり、子の19人（90.5 %）、母の14人（66.7 %）が標準だった。子では肥満の者がみられなかった。母子で体格の間に関係があるかを確認したところ、BMIは母子間で有意な相関関係
および有意差はみられず、母子間で体格には関係性が確認されなかった。
母子間での体型認識の関係性を確認するために、
身体画像尺度を用いて調査した結果、現体型を理想
体型よりも太いと考えている「痩せ願望」をもつ者
は子で20人（95.2%）、母で16人（76.2%）だった。
母子間で有意な相関関係および有意差がみられた項目は少なく、「理想体型」で子が母よりも有意に低い値を示していた( < .05 )点と、「体型許容範囲」で母子間に有意な正の相関関係がみられた( = .488、< .05 )点のみであった（表３）。
「痩せ体型」および「肥満体型」の認識においては母子間で有意差がみられなかった。
「現体型」とそれぞれの体型認識とのずれにおいても母子間で有意な相関関係および有意差はみられなかった。体型認識においては母子間で、ほとんど関係性が確認されなかった。
母子間における食行動の異常の関係性を確認するために EAT‑26を行い、その質問項目およびそこから算出される「食行動異常」因子について検討した
ところ、子の「食行動異常」得点は5.4点であり、1994年に筒井らが女子大学生を対象に同様の調査を行った結果の5.8点 19)と比較すると本研究の結果は低値を示した。全対象者において摂食障害のリスクが高くなる「食行動異常」得点が20点を超える者はいなかった。
「食行動異常」因子( < .01 )、「６‑自分 が 食 べ る 食 物 の カ ロ リ ー 量 を 知 っ て い る。」( < .05 )、「19‑食物に関して自分で自分をコントロールしている。」( < .01 )、「23‑ダイエットをして対象者の概要子
n（人）母Pearson の

対応のある

相関係数

‑検定

21

21

年齢（歳）

21.0 ± 1.00

50.2 ± 3.33

身長（㎝）158.1 ± 5.56

156.7 ± 5.50

n.s.

n.s.

体重（㎏）

50.7 ± 4.78

52.4 ± 7.93

n.s.

n.s.

BMI（㎏/㎡）

20.3 ± 1.82

21.3 ± 3.06

n.s.

n.s.

2/19/03/14/4

痩せ/普通/肥満（人）─ 27 ─

藤
表３

澤

克

彦

身体画像尺度を用いた質問紙の結果
子

母

Spearman の相関係数

Wilcoxon の
符号付順位検定現体型

5.5 ± 1.32

5.7 ± 1.98

n.s.

n.s.

理想体型

3.7 ± 0.93

4.6 ± 0.99

n.s.

< .05

痩せ体型

2.2 ± 0.87

2.7 ± 1.02

n.s.

n.s.

肥満体型

6.5 ± 1.07

7.1 ± 1.16

n.s.

n.s.

体型許容範囲4.4 ± 1.26

4.5 ± 1.34

.488

＊

n.s.

理想と痩せの差

1.6 ± 0.75

2.0 ± 0.78

n.s.

n.s.

理想と肥満の差

2.8 ± 1.23

2.5 ± 1.06

n.s.

n.s.

理想体型とのずれ

1.7 ± 1.17

1.1 ± 1.48

n.s.

n.s.

痩せ体型とのずれ

3.3 ± 1.37

3.1 ± 1.62

n.s.

n.s.

肥満体型とのずれ

1.1 ± 1.41

1.4 ± 1.37

n.s.

n.s.

20/1

16/5

痩せ願望（あり/なし）
（人）

＊

いる。
」( < .05 )の項目において、母と比較して子で有意に高値を示した。各質問項目および「食行動異常」因子では母子間に有意な相関関係がみられなかった（表４）。
食行動を捉える際には、食事内容だけを考えるのではなく、その食行動にどのようにして至ったかを考えることも重要であるため、DEBQ を用いて、食行動に関係する「外発的摂食」、「情動的摂食」、「抑制的摂食」の３因子の母子間の関係性を確認した。
その結果、「情動的摂食」因子では、伊達らの報告20)と同様に、母と比較して子で有意に高値を示していた ( < .05 )（表５）。DEBQ の質問紙から得られる３因子に関しては母子間で有意な相関関係は得られず、母子間での関係性はみられなかった。
ダイエットの頻度と体型認識、食行動との関係性を確認するために、EAT‑26の23番目の質問項目である「ダイエットをしている」という質問に対する回答を「ダイエットの頻度」として、母子それぞれにおいて各因子との相関関係を検討した（表６）。その結果、子では「ダイエットの頻度」と「BMI」( = .557、 < .01)、「現体型」( = .464、 < .05)、「理想体型とのずれ」( = .544、 < .05)、「痩せ体型とのずれ」( = .441、 < .05)、「情動的摂食」( = .627、 < .01)、「抑 制 的 摂 食」( = .537、< .05)の間に有意な正の相関関係がみられ、「肥満体型とのずれ」との間には有意な負の相関関係( =−.496、 < .05)がみられた。母では、「ダイエットの頻度」と「抑制的摂食」の間でのみ有意な正の相関関係( = .462、 < .05)がみられた。子では、ダイエットの頻度と体型認識、食行動の間に関係性がみられたが、母では、ダイエットの頻度と体型認識の間には関係性がみられなかった。
子の体型認識および母の食行動異常、体型認識が< .05

子の食行動異常に与える影響を確認するために、子の「食行動異常」因子と母子の表１に示した各因子との相関関係を検討した。その結果、どの因子との間にも有意な相関関係はみられず、母子の体型認識
および食行動と子の食行動異常の間に関係性はみられなかった。
５. 考
察
本研究では、痩せおよび痩せ願望を改善することを目的として、母への栄養教育が子の体型認識および食行動異常の改善に有効であるかを検討し、痩せの者の割合を減少させるのに有効な栄養教育法として、利用可能かどうかについて検討した。
管理栄養士養成課程の学生とその母親の体型認
識、食行動の間の関係性を検討した結果、母子ともに体型認識の異常はみられたものの、母子間では各因子においてほとんど関係がみられなかった。そのため管理栄養士養成課程の学生をもつ母に対して、
体型認識および食行動異常を改善させることは、子の体型認識および食行動異常の改善に効果が低いことが考えられる。本研究で母子間に関係性がみられなかったことは、子の対象が管理栄養士養成課程に所属する者であったため、栄養に関する知識を獲得
し、食行動および体型認識に変化が生じたことも考えられる。本研究の対象者において同年代の女性19)と比較して、「食行動異常」因子が低かった。そのため、若年女性の痩せおよび痩せ願望は母への栄養教
育により改善可能とならないのかどうかを検討する
ためには、母子の栄養に関する知識について考慮することも必要である。本研究では、母への栄養教育
は子の痩せおよび痩せ願望の改善に与える影響は低いことが判明したため、今後子である若年女性本人に対する栄養教育法について検討する。

─ 28 ─

若年女性の痩せおよび痩せ願望改善のための栄養教育法の提案
表４

EAT‑26の結果
子

母

Spearman の相関係数

Wilcoxon の
符号付順位検定

食行動異常

5.4 ± 3.36

2.6 ± 2.40

n.s.

< .01

１‑太りすぎることがこわい。

3.7 ± 1.68

3.3 ± 1.43

n.s.

n.s.

２‑おなかがすいたときに食べないようにしている。
３‑食物のことで頭がいっぱいである。

1.7 ± 0.90
2.3 ± 1.24

1.9 ± 0.85
1.8 ± 0.70

n.s.
n.s.

n.s.
n.s.

４‑やめられないかもしれないと思うほど次から次へと食べ続けることがある。

2.0 ± 1.02

1.4 ± 0.50

n.s.

< .05

５‑食物を小さくきざんで少量ずつ口に入れる。

2.1 ± 1.59

1.8 ± 1.03

n.s.

n.s.

６‑自分が食べる食物のカロリー量を知っている。

3.2 ± 1.33

2.3 ± 1.24

n.s.

< .05

1.5 ± 0.68

n.s.

n.s.

７‑炭水化物が多い食物(パン、ごはん、パスタなど)は特に
1.2 ± 0.54
食べないようにしている。
８‑他の人は、私がもっと食べるようにと望んでいるようだ。 1.9 ± 1.58

1.2 ± 0.54

n.s.

n.s.

９‑食べた後に吐く。

1.1 ± 0.48

1.0 ± 0.00

−

n.s.

10‑食べた後でひどく悪いことをしたような気になる。

1.5 ± 0.68

1.1 ± 0.36

n.s.

n.s.

11‑もっとやせたいという思いで頭がいっぱい
12‑カロリーを使っていることを考えながら運動する。

2.9 ± 1.68
2.6 ± 1.33

2.1 ± 1.53
2.3 ± 1.31

n.s.
n.s.

n.s.
n.s.

13‑他の人は私のことをやせすぎだと思っている。

1.6 ± 0.92

1.7 ± 1.32

n.s.

n.s.

14‑自分の身体に脂肪がつきすぎているという考えが頭から離れない。

2.6 ± 1.28

2.1 ± 1.49

n.s.

n.s.

15‑他の人よりも食事をするのに時間がかかる。

1.9 ± 1.28

1.5 ± 1.08

n.s.

n.s.

16‑砂糖が入っている食物は食べないようにしている。

1.2 ± 0.40

1.5 ± 0.75

n.s.

n.s.

17‑ダイエット食品を食べる。
18‑私の生活は食物にふりまわされている気がする。

1.3 ± 0.58
1.4 ± 0.80

1.6 ± 0.75
1.5 ± 1.17

n.s.
n.s.

n.s.
n.s.

19‑食物に関して自分で自分をコントロールしている。

3.2 ± 1.00

2.2 ± 0.77

n.s.

< .01

20‑他の人が私にもっと食べるように圧力をかけている感じがする。

1.1 ± 0.65

1.1 ± 0.30

n.s.

n.s.

21‑食物に関して時間をかけすぎたり、考えすぎたりする。

1.6 ± 0.92

1.4 ± 0.60

n.s.

n.s.

22‑甘い物を食べた後で、気分が落ち着かない。

1.0 ± 0.22

1.3 ± 0.64

n.s.

n.s.

23‑ダイエットをしている。

2.4 ± 1.20

1.8 ± 0.75

n.s.

< .05

24‑胃が空っぽの状態が好きだ。

1.1 ± 0.30

1.5 ± 0.81

n.s.

n.s.

25‑食べたことがないカロリーが高い食物を食べてみることは楽しみだ。

1.8 ± 0.98

1.5 ± 0.87

n.s.

n.s.

26‑食事の後で衝動的に吐きたくなる。

1.0 ± 0.22

1.0 ± 0.00

−

n.s.

痩せ願望について検討したところ、子の全員が肥満でなかったにも関わらず、そのほとんどが痩せ願望をもっていた。
「ダイエットの頻度」と体型認識との関係を検討したところ、子でのみ今よりも痩せた
いと思う幅が大きいほどダイエットの頻度が高くなる傾向を認めた。このことは、痩せ願望により引き起こされるダイエット行動が若年女性において特有の反応であることを示している。痩せ願望が体型認
識に異常を来し、欠食や偏食といった食行動異常を引き起こしているというこれまでの報告1,5‑9)と併せて考えると、子では体型認識の異常が食行動異常に影響を及ぼしていることが判明した。若年女性には痩せ願望をもつ者も多く、そのことは食行動の異常に影響を与えることが考えられる。従って、体型認
識の異常を改善することは食行動異常の改善に有効であると考える。痩せに対する体型認識を改善する
ためには、痩せの健康リスクを理解させることが重要であり、そのため、痩せの健康リスクの具体例を
写真等を用いて示すことが、痩せおよび痩せ願望の改善において有効であると考える。
痩せおよび痩せ願望改善により食行動異常が改善されることは前述した。食行動の変化を評価することは、栄養教育の成果を評価する上で有効であると考える。どのような感情や気持ちによって食行動が惹起されるかを確認するために、「外発的摂食」、「情
動的摂食」、「抑制的摂食」の各因子が、痩せおよび
痩せ願望改善のための栄養教育の評価項目として有効であるかを検討した。その結果、「情動的摂食」因子は母よりも子で有意に高値を示していた。このことは母に比べて子において、不安や恐怖、怒りとい─ 29 ─

藤
表５

澤

克

彦

DEBQ の結果

3.2 ± 0.73

Spearman の
相関係数
n.s.

Wilcoxon の
符号付順位検定n.s.

3.6 ± 0.86

3.4 ± 0.98

n.s.

n.s.

3.4 ± 1.25

3.1 ± 0.94

n.s.

n.s.

3.7 ± 0.97

3.3 ± 1.02

n.s.

n.s.

3.4 ± 0.98

3.0 ± 1.22

n.s.

n.s.

4.1 ± 0.94

3.4 ± 0.75

n.s.

< .05

3.9 ± 1.00

3.7 ± 0.96

n.s.

n.s.

2.5 ± 0.98

2.3 ± 1.06

n.s.

n.s.

2.9 ± 1.31

3.0 ± 0.97

n.s.

n.s.

3.3 ± 1.10

3.4 ± 0.92

n.s.

n.s.

3.0 ± 0.86

2.9 ± 1.11

n.s.

n.s.

2.3 ± 0.91

1.8 ± 0.44

n.s.

< .05

2.5 ± 1.25

1.9 ± 0.73

.435

< .05

2.4 ± 1.28

1.8 ± 0.54

n.s.

n.s.

3.3 ± 1.23
2.7 ± 1.15
2.2 ± 1.17
1.7 ± 0.97

2.1 ± 0.79
1.9 ± 0.83
1.6 ± 0.51
1.3 ± 0.48

n.s.
n.s.
n.s.
n.s.

< .01
< .05
< .05
n.s.

2.3 ± 1.27

1.6 ± 0.59

n.s.

< .05

2.1 ± 1.14
1.6 ± 0.92

1.7 ± 0.72
1.5 ± 0.51

n.s.
n.s.

n.s.
n.s.

2.7 ± 1.35

2.1 ± 0.83

n.s.

n.s.

3.0 ± 1.20

2.4 ± 0.87

n.s.

n.s.

2.0 ± 1.12

1.5 ± 0.60

n.s.

< .05

2.0 ± 1.22

1.5 ± 0.51

n.s.

n.s.

2.8 ± 0.65

3.0 ± 0.53

n.s.

n.s.

2.1 ± 0.83

1.9 ± 0.73

n.s.

n.s.

3.8 ± 0.87

3.9 ± 1.00

n.s.

n.s.

2.3 ± 1.06

2.7 ± 1.02

n.s.

n.s.

2.4 ± 0.97

3.0 ± 1.02

n.s.

n.s.

2.9 ± 1.14

2.9 ± 1.14

n.s.

n.s.

2.5 ± 0.93

3.2 ± 0.93

n.s.

< .05

3.0 ± 1.07

3.0 ± 1.07

n.s.

n.s.

3.3 ± 1.32

3.8 ± 0.81

n.s.

n.s.

2.7 ± 1.06

2.8 ± 0.77

n.s.

n.s.

3.0 ± 1.10

3.4 ± 0.67

n.s.

n.s.

子

母

外発的摂食

3.4 ± 0.70

２‑おいしいものがあったら、すぐに食べてしまいますか？
６‑食事の準備をしているとき、つまみ食いをしたくなりま
すか？
７‑匂いがよく、おいしそうに見えた食べ物のときは、いつもより多く食べてしまいますか？
９‑他人が食べているのを見ると、同じように食べたくなりますか？
10‑おいしそうなものを見たり匂ったりすると、それを食べたくなりますか？
12‑食べ物がおいしいとき、いつもより多く食べてしまいま
すか？
18‑誰かの食べているようすが視野に入っていると、つられていつもより多く食べてしまいますか？
24‑お菓子売り場の前を通りかかったら、おいしそうなものを買いたくなりますか？
31‑パン屋の前を通りかかったら、おいしそうなものを買いたくなりますか？
32‑おいしい食べ物を目の前にして、それを食べないでいるということができますか？(逆転項目)
情動的摂食
４‑不安や心配なとき、また緊張しているときに、何か食べたくなりますか？
８‑だれかにがっかりとさせられるようなことがあったとき、何か食べたくなりますか？
11‑イライラしているとき、何か食べたくなりますか？
14‑不機嫌なとき、何か食べたくなりますか？
15‑失望しているとき、何か食べたくなりますか？
16‑おびえているとき、何か食べたくなりますか？
20‑物事があなたの考えとは逆の方向、あるいは、悪い方向に進んでいるとき、何か食べたくなりますか？
21‑孤独だと感じているとき、何か食べたくなりますか？
22‑気が動転しているとき、何か食べたくなりますか？
26‑退屈したり落ち着かないとき、何か食べたくなりますか？
27‑何もすることがないとき、何か食べたくなりますか？
28‑不愉快なことが起こりそうなとき、何か食べたくなりますか？
30‑憂うつなときやがっかりしているとき、何か食べたくな
りますか？
抑制的摂食
１‑体重のことが気になって、進められた食べ物、飲み物を断ることがありますか？
３‑食事のとき、自分の食べているものをしっかり見ますか？
５‑体重に注意して、食間には食べないようにしていますか？
13‑食べ過ぎると、その後数日は食べる量を減らしますか？
17‑太らないようにする為、食べる量に注意をしていますか？
19‑食事のとき、もう少し食べたいと思うところでやめるよ
うにしていますか？
23‑食べるとき、体重のことが気になりますか？
25‑体重に注意して、夜おそくには食べないようにしていま
すか？
29‑太らないような食べ物を選んで食べていますか？
33‑体重が増えたとき、いつもより食べる量を減らします
か？

＊

＊

─ 30 ─

< .05

若年女性の痩せおよび痩せ願望改善のための栄養教育法の提案
表６ダイエットの頻度と各因子との相関関係
ダイエットの頻度（EAT‑23より）
子

母

BMI

.557

現体型

.464＊

n.s.
n.s.

理想体型

n.s.

n.s.

痩せ体型

n.s.

n.s.

肥満体型

n.s.

n.s.

体型許容範囲n.s.

n.s.

理想と痩せの差

n.s.

n.s.

理想と肥満の差

n.s.

n.s.

理想体型とのずれ

.544＊

n.s.

痩せ体型とのずれ

.441

＊

n.s.

肥満体型とのずれ−.496＊

n.s.

食行動異常

n.s.

n.s.

外発的摂食

n.s.

n.s.

情動的摂食

.627＊＊

n.s.

抑制的摂食

.537＊

.462＊

＊＊

＊

った負の感情を抱いたときに食行動を示す傾向が強いことを意味している。しかし、通常負の感情を抱くときは交感神経が優位となり食欲を抑制するように体は反応する。この結果はその反応がきちんと機能せず、逆に摂食が促されたということを意味している。子において食物の味や匂いといった外的刺激によって喚起される食行動の傾向を示す「外発的摂食」因子が高値を示していることは、近年欲しいものが欲しい時に手に入る環境になっていることを考えると、食行動異常につながりやすくなるものであると考える。そのため、「外発的摂食」および「情動的摂食」の因子は、痩せおよび痩せ願望改善のための栄養教育の成果を評価する項目として利用可能である。
今後は痩せによる健康障害リスク減少につなげる
目的で、本研究の結果に基づいて提案した栄養教育
法を対象者に対して行い、痩せおよび痩せ願望改善への有効性の検討を予定している。
謝辞
最後に今回のアンケート調査に協力をいただきました大学生並びにそのご家族の皆様、研究全般で尽力を下さいました武庫川女子大学准教授高岸和子先生、神戸女子大学助手大石恭子先生に深く御礼申し
上げます。
引用文献
１)「国民健康・栄養の現状 ― 平成20年厚生労働省
国民健康・栄養調査報告より ―」，第一出版，< .05，＊＊ < .01

東京，2011．
２) 楢原久司「若年女性のやせと月経異常」, 臨床
婦人科産科，64(9)，1269‑1273，2010．
３) N.J. Sebire, M.Jolly, J.Harris, L.Regan, andS.Robinson : Is maternal underweight really arisk factor for adverse pregnancy outcome ? A
population-based study in London., Britsh
Journal of Obstetrics and Gynaecology, 108，
61‑66，2001．
４) Amy Berrington de Gonzalez, D.Phil., Patricia
Hartge, Sc.D., James R. Cerhan, Ph.D., Alan
J. Flint, Dr.P.H., Lindsay Hannan, M.
S.P.H., Robert J. MacInnis, Ph.D., Steven C.
Moore, Ph.D., Geoffrey S. Tobias, B.S., Hoda
Anton‑Culver, Ph.D., Laura Beane Freeman,
Ph.D., W. Lawrence Beeson, Dr.P.H.,
Sandra L. Clipp, M.P.H., Dallas R. English,
Ph.D., Aaron R. Folsom, M.D., D. Michal
Freedman, Ph.D., Graham Giles, Ph.D.,
Niclas Hakansson, Ph.D., Katherine D.
Henderson, Ph.D., Judith Hoffman‑Bolton,
Jane A. Hoppin, Sc.D., K aren L. Koenig,
Ph.D., I‑Min Lee, Sc.D., Martha S. Linet,
M.D., Yikyung Park, Sc.D., Gaia Pocobelli,
M.S., Arthur Schatzkin, M.D., Howard D.
Sesso, Sc.D., Elisabete Weiderpass, Ph.D.,
Bradley J. Willcox, M.D., Alicja Wolk,
Dr.Med.Sci., Anne Zeleniuch-Jacquotte,
M.D., Walter C. Willett, M.D., Dr.P.H., and─ 31 ─

藤澤Michael J. Thun, M.D. : Body‑Mass Index andMortality among 1.46 Million White Adults., N
Engl J Med, 363，2211‑2219，2010．
５) 水島典明，石井 陽，水野義陽，牧田治朗「女子高校生における Body image と食行動に関する実態調査（第一報）」，厚生省特定疾患神経性
食欲不振症調査研究班昭和59年度研究報告書，
83‑96，1985．
６) 水島典明，石井 陽，水野義陽，牧田治朗「Bodyimage の形成におよぼす食習慣の影響について」，厚生省特定疾患神経性食欲不振症調査研究班昭和60年度研究報告書，90‑101，1986．
７) 丸山千寿子，木地本礼子，今村素子，土井佳子，
伊藤佳子，田中たえ子，阿部恒男，江澤郁子「女子学生における食行動異常に関する研究（第２報）― 中学生・高校生・大学生におけるダイエ
ット法とダイエットの動機について」，思春期学，11(1)，57‑64，1993．
８) 稲葉 裕，黒沢美智子，池田憲彦，依岡篤史「女子学生・生徒の体重を減らす努力の実態：質問紙法による調査の解析」，厚生省特定疾患中枢性摂食異常症調査研究班平成７年度研究報告書，
33‑36，1996．
９)『平成20年児童生徒の健康状態サーベイランス
事業報告書』，財団法人日本学校保健会，東京，
39‑44，2010．
10) 大関武彦，大田原宏子，本角弘子，花木啓一，
白木和夫「小児における食習慣，食行動，及び栄養学的知識の検討(2)」，厚生省特定疾患神経性食欲不振症調査研究班平成２年度研究報告書，32‑35，1991．
11) 富岡文江「母親の食意識及び態度が子どもの食行動に与える影響」，栄養学雑誌，56(1)，19‑32，
1998．
12) 伊藤至乃，天野幸子，殿塚婦美子「食生活にお克彦

ける母子のかかわりについての研究」，栄養学雑誌，51(1)，39‑52，1993．
13) Thompson MA, and Gray JJ. : Development
and Validation of a New Body-Image
Assessment Scale. Journal of Personality
Assessment., 64(2)，258‑269，1995．
14) Garner DM, Olmsted MP, Bohr Y, andGarfinkel PE. : The eating attitudes test:
psychometric features and clinical correlates.,
Psychol Med, 12(4)，871‑878，1982．
15) Garner DM, and Garfinkel PE. : The Eating
Attitudes Test : an index of the symptoms ofanorexia nervosa., Psychol Med, 9(2)，273‑
279，1979．
16) 堀 洋道，松井 豊『心理測定尺度集Ⅲ 心の
健康をはかる＜適応・臨床＞』初版，サイエン
ス社，東京，253‑257，2001．
17) T Van Strien, J E R Frijters, G P A Bergers,
and P B Defares. : The Dutch Eating Behavior
Questionnaire (DEBQ) for assessment of
restrained, emotional, and external eating
behavior., International Journal of Eating
Disorders, 5(2)，295‑315，1986．
18) 今田純雄「食行動に関する心理学的研究 ―３―
日本語版 DEBQ 質問紙の標準化」，広島修大論集，人文編，34(2)，281‑291，1994．
19) 筒井末春，中野弘一，坪井康次，中島弘子「大学生の食習慣及び食行動異常に関する検討」，厚生省特定疾患神経性食欲不振症調査研究班平成４年度研究報告書，75‑79，1993．
20) 伊達久美子，中村美知子，西田頼子，西田文子，
楡井恭子「成人における食行動の実践状況と認
識 ― 青年期・壮年期の比較 ―」，山梨医科大学
紀要，19，71‑77，2002．

─ 32 ─

若年女性の痩せおよび痩せ願望改善のための栄養教育法の提案

A proposal for a new method of
spreading nutrition education to change the perceptionof thinness among young women
Katsuhiko Fujisawa
Abstract
Although Thinness is associated with health risks in young women, the percentage of lean
young women is high. However, there are only a few reports on nutrition education about
thinness in young women. We investigated whether providing nutrition education to mothers
would be effective in changing the body image and eating behaviors of their daughters.
Accordingly, we found that providing such education to mothers did not have any effect on the
body image and eating behaviors of their daughters. Most of the young women with BMI < 25chose to be thin. We investigated a new method to decrease young womenｾs desire to be thin.
Therefore, spreading awareness about the health risks associated with thinness is important forchanging the perception of thinness among young women. In conclusion, we propose a new
method for spreading nutrition education about the health risks associated with thinness and forevaluating its effects on the perception of thinness among young women.
Key Words
desire to be thin, abnormal eating behavior, body image, nutrition education

─ 33 ─

岡山学院大学・岡山短期大学 紀要 34, 35 ﾝ 39, 2011

報 告

倉敷市老人クラブ連合会と提携した「有喜・栄養長寿教室」と管理栄養士教育における位置づけ友近健 一・岡 本 喜久子・次 田 隆
妹 尾 良 子・高 橋 裕 司

志要約
管理栄養士教育の一環として、健康・栄養チェック及び栄養指導の実践の機会を増やす目的で「有喜・栄養長寿教室」が倉敷市老人クラブと提携して開催された。３年間、13回の参加高齢者
及び参加学生の評価をまとめた。結果として、参加高齢者では非常に良い評価が得られたが、学生の評価にはかなり厳しいものがあった。これは学生サイドにおいてはより高いレベルでの教室運営を考えている結果と思われる。今後はこの点に関して教員の関与を充実する必要が明らかに
なった。
キーワード
管理栄養士、栄養指導、高齢者、健康・栄養チェック

１. はじめに
新しい管理栄養士の担う役割は、平成10年（1998）
６月８日に当時の厚生省から発表された「21世紀の１‑２）
管理栄養士等あり方検討会 報告書」
及びそれに基づいて改正され平成14年４月１日から施行された改正栄養士法３）における管理栄養士が行う ｢複雑かつ困難｣ な業務の例として ｢傷病者に対する療養のために必要な栄養の指導｣ 等と、栄養に関する指導の業務と位置づけられている。平成19年10月19日
４）には「高齢者の医療の確保に関する法律施行令」が公布され、「特定健診」制度に基づく栄養指導の導入により５‑６）、管理栄養士の予防における役割も以前にも増して期待されるものとなって来ている。
このような観点から管理栄養士の教育においては、専門知識のみならず、「ヒト」との対応能力の高い管理栄養士の養成が緊急の課題となっている。また、岡山学院大学人間生活学部食物栄養学科においては平成14年４月の開学以来、「現場で即応力のある
管理栄養士の養成」を標榜し、この精神を達成する
ため学生に対する管理栄養士教育に力を入れている。管理栄養士養成においては専門的学習成果のみ
ならず「人間関係力」などの汎用的学習成果の充実も必要とされている。しかし、現実には学生が管理
栄養士教育の場において学外の人々と関わりを持つ
機会は学外での臨地実習などごく限られたものとなっている。
私どもはこのような学外との学生の交流を増やすため倉敷市老人クラブ連合会と連携して、健康高齢者に対する健康・栄養チェック、栄養指導などを継〈連絡先〉友 近 健 一
岡山学院大学 人間生活学部食物栄養学科
e‑mail address：tomochik@owc.ac.jp

続して実施するシステムの構築を目指した。打ち合
わせ段階において老人クラブ構成員は大学への立ち寄りには抵抗があるが、逆に大学に立ち入ることや若い学生との交流には非常に興味をもっていることが明らかになった。詳細な打合せの結果、倉敷市老人クラブ連合会構成員との交流会を「有喜・栄養長
寿教室」と命名し、年間４回の開催を行うことで合意が得られた。
「有喜・栄養長寿教室」は平成19年10月20日に第１回を開催し、その後３年間、計13回にわたり実施した。今回、参加高齢者と学生双方の栄養長寿教室
に関する評価を取りまとめ、今後の「有喜・栄養長
寿教室」に対する課題と管理栄養士教育における学生の取組意欲に関して解析を加えた。
「有喜・栄養長寿教室」のように定期的取組を行っている栄養教育活動の事例は決して多くなく、しっかりした運営を行うことが出来れば地域における健康増進活動のモデルとなると考えられる。今後は教員の関与にも検討を加えて、「有喜・栄養長寿教室」の一層の展開を目指している。
２. 調査方法
倉敷老人クラブ連合会は平成23年５月１日現在、
地域クラブ数は437で会員数21,591名の組織である。
各クラブは大きく５地域（倉敷、水島、児島、玉島、真備）に分けられ、「有喜・栄養長寿教室」は倉敷地
区147クラブ（会員数7,930名）の方々のみを対象に実施している。栄養長寿教室は、健康・栄養チェックコーナーと毎回テーマを持った食事会の実施から成り立っている。
各回の「有喜・栄養長寿教室」は、参加高齢者約10名（年齢65歳〜88歳）、健康チェック担当学生約10

─ 35 ─友近健

名、調理担当学生約10名から構成されており、これに加えて健康チェック担当教員２名、調理担当教員
１名および管理栄養士１名が学生のアシストとして参加した。栄養長寿教室は、健康及び栄養チェックに約２時間を配分し、食事会に約１時間を配分した。
「有喜・栄養長寿教室」についての検討は、平成19年10月20日〜平成22年11月６日まで各年度４回のペースで実施し、計13回において実施した参加高齢者及び学生のアンケート結果についての解析より行った。調査の対象者は、各回の参加高齢者約10名、
健康チェック担当学生約10名、調理担当学生約10名から構成されている。成果のチェックは本学の倫理規定に基づいて作成したアンケートなどの書式により、情報の収集を図った。アンケートの実施に当たっては、データの取扱いに関するインフォームドコ
ンセント書類を作成し、実施した。学生に対しては授業の一環として行うむね説明し、実施した。
３. 結果
計13回の「有喜・栄養長寿教室」に参加した高齢者は計143名で、アンケートの回収が得られたのは男

表１
質

一 他

性79名、女性64名であった。アンケートの内容について検討を加えたが男女の差は認められなかったので、集計は性差を考慮せずに行った。学生の参加者
は累計201名で、男子学生は10名程度であった。
高齢者の栄養長寿教室全体に関する参加高齢者の感想はほぼ95％の人が満足感を示していた。質問「学生との交流が図れたか」に対してのみ90％足らずの満足感しか示されなかった。質問「教室参加して楽しめたか」については143名中２名のみが普通と回答していた。全体としては良好な評価が得られた（表１）。
健康チェックについての高齢者の感想は若干厳し
いものであった。特に手順については、不満足を訴える高齢者もおりかなり厳しい結果であった。健康チェックについては、参加学生が各回異なっていたので手順については毎回何らかの不備が観察された。健康・栄養チェックの内容に関しては骨量測定
や、血管年齢測定のための脈波測定など高齢者にとっては難しい内容のものもあり、測定原理の説明などに問題があった（表２）。
表３にまとめた食事会についての高齢者の意見は栄養長寿教室全体に関する高齢者への質問
問

事

判

項

満

足

定（％）
普

通

不満足

教室参加して楽しめましたか。（143名）

98.6

1.4

0

学生との交流は図れたか。

（142名）

89.4

10.6

0

教室に参加しての全体的感想。（141名）

95.0

5.0

0

表２
質

健康・栄養チェックについての高齢者への質問
問

事

判

項

満

足

定（％）
普

通

不満足

健康チェック項目の説明は十分だったか。（131名）

88.5

11.5

0

健康チェックの手順は問題なかったか。（131名）

87.0

12.2

0.8

健康チェックの総合的感想。 （132名）

91.9

9.1

0

表３
質

問

食事会についての高齢者への質問

事

判

項

食事のバランスについて。

満

足

定（％）
普

通

不満足

（142名）

93.7

6.3

0

食事メニューの説明は理解できましたか。（133名）

83.5

16.5

0

食事の味付けについて。

83.0

16.3

1.4

（141名）

─ 36 ─

管理栄養士教育における「有喜・栄養長寿教室」の位置づけ

かなり厳しいものであった。食事のバランスについては、約94％の人が満足感を示していたが、食事メ
ニューについての説明や食事の味付けについては、80％を若干超える程度であった（それぞれ83.5％及び83.0％）。特に味付けについては、普通が23名、不満足を訴える人が２名存在した。
栄養長寿教室に参加した高齢者の感想は、全体としては満足感を示す参加者が大多数を占めていたが、学生との交流に関する点に関しては不満を感じる方が存在していた。学生側の反応にもこの点が現れていた。
表４〜７には学生側の対応に対する評価を示したが、高齢者に比べて厳しい評価が多く観察された。
表４に示した栄養長寿教室全体に関する参加学生の意見は、質問「参加して意義があったか」で84.1％の学生が満足感を示したが、それでも延べ32名の学生が普通以下の評価を示した。特に、質問「今後も参加したいか」に対して198名中130名が継続を希望したが、68名が普通以下の評価を示した。このよう

表４

な学生の厳しい自己評価については、表５〜７において一層顕著となっていた。
表５では参加学生全員による食事会への評価を示したが、質問「食事メニューの説明は理解できましたか」及び質問「食事の味付けについて」についてはそれぞれ46.2％及び33.4％が普通以下の評価であった。毎回の評価もほぼ同じ傾向が観察された。学生が最も達成感を獲得できなかったのが参加学生の約半分が担当した健康・栄養チェックに関してであった（表６）。最高の評価が得られた質問「健康チェックの手順について」においても満足感を表明した
学生は30.9％に過ぎなかった。質問「チェック後の指導は十分だったか」にいたっては１/４以下の学生
しか満足を表明できなかった。この結果は調理担当の学生においても観察された（表７）。質問「献立作成手順について」及び質問「衛生面での配慮について」は約半数の学生が満足感を示したが、質問「調理作業手順について」は満足感を示した学生は27.1％であった。

栄養長寿教室全体に関する参加全学生への質問

質

問

事

判

項

参加して意義があったか。

満

足

定（％）
普 通
不満足

（201名）

84.1

14.9

1.0

高齢者との交流が図れたか。 （201名）

67.7

26.3

6.0

教室参加しての感想。

（201名）

73.1

25.4

1.5

今後も参加したいか。

（198名）

65.7

30.3

4.0

表５
質

問

食事会についての参加全学生への質問
事判項

食事のバランスについて。

満

足

定（％）
普

通

不満足

（198名）

86.9

13.1

0

理解できましたか。（199名）

53.8

38.7

7.5

66.7

27.8

5.6

食事メニューの説明は食事の味付けについて。

表６
質

問

（198名）

健康・栄養チェック担当学生への質問
事

判

項

満

足

定（％）
普

通

不満足

健康チェックの手順について。（94名）

30.9

63.8

5.3

26.6

64.9

8.5

24.5

72.3

3.2

チェック項目の説明は十分だったか。（94名）
チェック後の指導は十分だったか。（94名）

─ 37 ─

友
表７
質

問

事

近

健

一 他

調理担当学生への質問
判

項

満

足

定（％）
普

通

不満足

献立作成手順について。
調理作業手順について。

（96名）
（96名）

51.0
27.1

42.7
55.2

6.3
17.7

衛生面での配慮について。

（96名）

51.0

42.7

6.3

以上の結果は、高齢者に比べて学生の方が非常に厳しい評価を示しており、特に説明に関する事項や作業手順に関して学生が厳しい評価を示していた。
この点に関しては、
質問と同時に行った自由記述（結果省略）においても同様の評価が観察された。
４. 考察「有喜・栄養長寿教室」は、倉敷市老人クラブ連
合会との提携により現在も継続して実施しているが、３年を経過したので参加高齢者及び学生の意見とその評価に関して取り纏めを行った。高齢者の評
価は、栄養長寿教室全体についてはかなり好意的評
価が得られているが、一部手順及び説明に対して若干厳しい評価が観察されている。
この原因としては、
高齢者においては少し難解な測定法や用語についての説明が存在した事が原因と考えている。さらに一部手順などに対して理解不十分な学生の存在も高齢者に不快感を与えたものと考えている。この点に関しては学生の側においても健康・栄養チェックの手順や料理の特性・機能面に関する説明において低い
満足度を示す表６及び表７に示されている。高齢者において栄養長寿教室に関して、参加前に高齢者への説明が不十分で、どのような事が大学で行われるかを理解していない参加者が多いことも関係しているものと考えられた。今後は事前に栄養長寿教室に関しての説明文書などの配布も考える必要がある。
学生の栄養長寿教室への取り込みには真剣なものがあり、従って自己評価が厳しいものとなっていると考えられる。この点は、表４の質問「高齢者との交流が図れたか。
」や質問「今後も参加したいか。」
での低い満足度に特に顕著に示されている。
しかし、
NST（nutrition support team）の一員としての病院での勤務や老人保健施設において勤務する管理栄養士がはたすべき役割において７）、高齢者との人間関係の構築は、避けることはできない事項であるので学生に対するこの方面での教育には今後の工夫が必要となる。
高齢者に対する食事の提供に関しては多くの問題点が明らかになった。高齢者に提供する食事と調理に関しては十分考慮しなければならないポイントが存在するが、学生の理解度が十分でないかまたは献
立や調理手順上の検討不備などの問題が解決されていないケースも存在した。参加高齢者も多様である
ので食事の提供に関する問題の解決は単純ではないが、今後も検討を継続して行きたい。
「有喜・栄養長寿教室」の最大の目的である学生に対する栄養指導活動教育と高齢者を対象とした健康・栄養教育は、効果の判定法が確立していないので明確な評価は出来ていない。しかし、栄養長寿教室の開催回数の増加や他の団体からの開催希望も出て来ているので、一応の評価は出来ると考えている。
このような教室の効果については、特定疾患に関する予防教室などについて報告例があるが８‑10）、その効果については決して明確とはいえない。著者らは、参加高齢者の健康・栄養評価については別の論文として取りまとめている。
参加学生の栄養指導能力評価に関する指標の策定は、今後の課題である。学生の学習意欲の向上と比例して学生自身による評価が厳しくなる傾向がある
のでより明確な評価法に検討を加えている。学生にとって「有喜・栄養長寿教室」は、栄養指導活動を行うことによる職業意識を高める効果は明確である。徐々に積極的に取り組む学生の増加が観察されるようになったが、改善・向上を目指す上ではより綿密な学生指導手順の確立を必要としている。
文
献１) 厚生労働省：管理栄養士・栄養士養成施設カリキュラム等に関する検討会報告書（座長小林修平）審議会議事録，2001．
２) 荒井裕介：管理栄養士養成施設カリキュラム改正の経緯とそのねらい，臨床栄養，98(6)，646，
2001．
３) 厚生労働省：栄養士法の一部を改正する法律，（平成12年４月７日 法律第38号公布，平成14年４月１日施行）．
４) 厚生労働省：「高齢者の医療の確保に関する法
律施行令（平成19年10月19日 政令第318号公布）．
５) 厚生労働省：「特定健康診査及び特定保健指導の実施に関する基準」（平成19年12月28日 厚生
労働省令第157号公布）．
６) 厚生労働省：「特定健康診査・特定保健指導の実施に関する基準の一部を改正する省令」（平成─ 38 ─

管理栄養士教育における「有喜・栄養長寿教室」の位置づけ

20年11月18日 厚生労働省令第159号公布）．
７) 中村美知子：NST（nutrition support team）の意義，Yamanashi Nursing Journal，3(2)，1‑6，
2005．
８) 友竹浩之，岡島やよい，南島八重子，小倉奈緒，
斎藤陽子，今井奈穂美，佐々木 学，野坂俊弥，
野見山哲生：高齢者を対象とした脳卒中予防教室における栄養指導活動の効果，信州公衆衛生
雑誌，3(2)，23‑28，2009．
９) 広田直子，上条みどり，古谷和枝：地域住民に対する運動プログラムを中心とした健康増進事
業（松本市熟年体育大学）における栄養指導活動の効果に関する研究 ― 集団指導（栄養講座）
が生活習慣変容に及ぼす影響 ―，栄養日本，
45(9)，734‑736，2002．
10) 田中晶子，宮武伸行，国橋由美子：岡山県南部
健康づくりセンター肥満予防，改善教室参加者の体重と腹囲の変化とその相互関係，臨床栄養，
112(3)，329‑333，2008．

Management of Dietitian Education andAruki-eiyochoju classroom Tie‑up with Union ofKurashiki City Elderly Person
Ken-ichi Tomochika, Kikuko Okamoto, Takashi Tsugita,
Yoshiko Seno and Yuji Takahashi
Abstract
For the purpose of increasing the opportunity of practice for a nutrition check and instruction
as a part of the registered dietitian education, Aruki-Eiyochoju classroom was held in
collaboration with the Kurashiki senior citizensｾ club. On the basis of the data from 13 classes
for three years, the evaluation of participating elderly people and students is summarized in thispaper. Although a very good evaluation was obtained by the participating elderly people, thestudentsｾ evaluation for class was quite severe as a result. Therefore, it become clear thatteacherｾs participation at this point must be reconsidered.
Key Words
dietitian, nutrition instruction, elderly person, nutrition check and instruction

─ 39 ─

岡山学院大学・岡山短期大学 紀要 34, 41 ﾝ 54, 2011

報 告

倉敷市老人クラブ構成員における健康・栄養調査
次

田

隆

志・岡

本

喜久子

抄

録
本学の栄養長寿教室に参加の高齢者を対象として、身長、体重、BMI、体脂肪率、％上腕三頭筋皮下脂肪厚、％上腕周囲長、％上腕筋囲、％上腕筋面積、％下腿周囲長、腹囲、血管年齢、％同年齢骨量、％正常若年者骨量についてデータを収集するとともに、食行動、食品の摂取、料理に関する食習慣調査を行った。BMI は他の計測項目との相関が高く、BMI によって評価される肥満度と体脂肪率、体脂肪量、筋肉量、腹囲などとの間に、強い関連が認められるとともに、高齢者における肥満の進行が示唆された。食習慣調査からは、卵や植物性油は高齢者にとっても必要な食品であることへの正しい理解と、食塩の摂取を控えて薄味を推進していく必要があることなどが示された。
キーワード
身体計測、食習慣調査、統計解析、肥満緒
言
高度の医療や介護を必要とする高齢者の人口は平均寿命の伸張と共に年々増加しており、平成22年度の医療費は36兆６千億円に達している１）。毎年のごとく行われる医療制度改革や、平成14年４月公布の
改正栄養士法や平成19年10月公布の高齢者の医療に関する法律施行令などによる管理栄養士業務の変化
も医療費増加の歯止めとなってはいない。このような観点からも管理栄養士養成校では、社会的要請としても一次予防の担い手としての管理栄養士の養成が待たれている。
岡山学院大学人間生活学部食物栄養学科では「現場で即応力のある管理栄養士」の養成を目指している。このような管理栄養士を育てるためにはできる
限り労働現場と類似した環境での教育が必要である。大学内にクリニックを設けたり、ロールプレイ
ングゲームの導入による教育を実施している管理栄
養士養成校もあるが、本学ではより現場に直結した
健康・栄養指導のトレーニングのため、倉敷老人ク
ラブ連合会と連携した「有喜・栄養長寿教室」（以下、栄養長寿教室という）を平成19年10月から年間４回のペースで実施し、現在も継続している。
倉敷老人クラブ連合会は平成23年５月1日現在、地域クラブ数437、会員数21,591名の組織である。各ク
ラブは大きく５地域（倉敷、水島、児島、玉島、真備）に分けられ、本学の栄養長寿教室は、倉敷地区
147クラブ（会員数7,930名）の方々を対象として実施している。この教室は、健康・栄養チェックコー
ナーとテーマを持った食事会から成り立っており、運営の主要部分は、各回15〜20名の学生が担当して〈連絡先〉次 田 隆 志
岡山学院大学 人間生活学部食物栄養学科
e‑mail address：tsugita@owc.ac.jp

いる。
本論文では、栄養長寿教室に参加の高齢者を対象として収集された健康・栄養状態に関する調査デー
タを取りまとめ、その解析を行うとともに、倉敷市
における高齢者の健康状態及び栄養意識を発展させるために必要な今後の課題について検討を加えた。
方法
１. 調査期間と調査対象者
平成19年10月より平成22年11月まで13回にわたり実施した栄養長寿教室における参加者のべ148人のうち、119人を対象として、以下に述べる各種の測定と調査を行った。複数回参加者については、初回参加時に調査を行った。全13回の栄養長寿教室の実施
日、参加者数、調査対象者数を、表１に示した。な
お本調査を実施するにあたり、調査対象者に対しては、本学の倫理規定に従い、調査内容と得られたデータの取り扱いについてのインフォームドコンセントを行った上でデータ収集を行った。
２. 調査項目と調査方法⑴ 身体計測による健康・栄養状態調査
各調査対象者には、図１に示す栄養診断票に氏名、生年月日、年齢、性別を各自で記載してもらった後、
図１記載の各項目について、以下に示す方法によって測定を行った。
①身長・体重と BMI（体格指数）
身長は金属身長計、体重はタニタ TBF‑560体重計によって実測し、BMI は、体重（㎏）÷身長（m）2の式により算出した。
②体脂肪率
体脂肪率（％）は、オムロン体脂肪計 HBF‑301を用いて測定した。

─ 41 ─

次
表１

田

隆

志 他

栄養長寿教室の実施日および参加者・調査対象者数③体脂肪量
体脂肪量の指標である上腕三頭筋皮下脂肪厚（㎜）
は、栄養アセスメントキットのアディポメーターを用いて測定し、さらに、日本人の新身体計測基準値
2）（JARD2001）
に対する割合を表す ｢％上腕三頭筋
皮下脂肪厚｣ を算出した。
④筋肉量
筋肉量の指標である上腕周囲長（㎝）と下腿周囲長（㎝）は、栄養アセスメントキットのインサーテープを用いて測定した。さらに日本人の新身体計測
基準値（JARD2001）に対する割合を表す ｢％上腕周囲長｣ と ｢％下腿周囲長｣ を算出した。
同じく筋肉量の指標である上腕筋囲（㎝）と上腕筋面積（㎠）は、それぞれ、上腕筋囲（㎝）＝上腕周囲長（㎝）−π×上腕三頭筋皮下脂肪厚（㎝）、上２腕筋面積（㎠）＝（上腕筋囲（㎝））÷４πの計算式により算出し、さらに、日本人の新身体計測基準
値（JARD2001）に対する割合を表す｢％上腕筋囲｣と ｢％上腕筋面積｣ を算出した。なお、図１に示す
調査対象者に配布の栄養診断表では、｢％上腕筋囲｣の表示は省略した。
⑤腹 囲
内臓脂肪蓄積の指標である腹囲（㎝）は、メジャーを用いて測定した。
⑥血管年齢

血管年齢（歳）は、末梢血管の柔軟性測定によって血管年齢を評価するフューチャー・ウエイブ加速度脈波計 BC チェッカーを用いて測定した。
⑦骨 量
骨量は、超音波を踵の骨に伝搬させることによって骨の状態を評価する日立アロカメディカル超音波
骨評価装置 AOS‑100NW を用いて測定した。さらに、同年齢の標準骨量値に対する割合を表す ｢％同年齢骨量｣ と、正常若年者の骨量値に対する割合を表す ｢％正常若年者骨量｣ を算出した。
⑵ 食習慣に関する調査
高齢者は食生活について、日頃からどの程度自覚しているかを知ることを目的として、図２に示す質問紙を調査対象者に配布し、食行動に関する設問６
問、食品の摂取に関する設問10問、料理に関する設
問４問について調査を行った。これらのうち、食行動に関する全設問、食品の摂取に関する設問の⑧〜⑩、料理に関する全設問については、５件法による回答を求め、食品の摂取に関する設問の①〜⑦については、２件法とした。
調査結果の集計には、５件法による設問で５と４を選択した場合は「食習慣がよい」、３、２、１を選択した場合は「食習慣が悪い」と評価し、最終的には「よい」｢悪い｣ の２分類で評価した。また、２件法による設問については、「はい」が「食習慣がよ─ 42 ─

倉敷市老人クラブ構成員における健康・栄養調査

図１

栄養診断票

─ 43 ─

次

田

図２

隆

志 他

食習慣調査票─ 44 ─

倉敷市老人クラブ構成員における健康・栄養調査

い」「いいえ」が「食習慣が悪い」として評価した。
、
３. 統計解析⑴ 身体計測値の男女間における検定
上記２. の⑴に示す合計13の身体計測項目、すな
わち、身長、体重、BMI、体脂肪率、％上腕三頭筋
皮下脂肪厚、％上腕周囲長、％上腕筋囲、％上腕筋
面積、％下腿周囲長、腹囲、血管年齢、％同年齢骨量、％正常若年者骨量について、Microsoft Office
Excel 2007 for Windowsのアドインソフトである社
会情報サービス・エクセル統計2006 for Windows（以下、エクセル統計と略す）を用いて、男女間における等分散性をＦ検定により検定を行った。さらに、分散が等しいと判定された場合には２群間の平均値の差のｔ検定（両側）を、分散が等しくないと判定された場合にはWelchの方法による２群間の平均値の差のｔ検定（両側）をそれぞれ行った。いずれの検定においても、p<0.05の場合に有意差ありと判定し、そうでない場合には有意差なしと判定した。
⑵ 各計測値間の相関
各計測値間の相関係数算出は、
エクセル統計の「相関行列」ツールを用い、あわせて、同ツール中の「無相関の検定」を用いて、得られた相関係数が統計的に有意かどうかの検定を行った。
⑶ 肥満度別グループ間の検定｢日本肥満学会（2000年）による肥満の判定基準」３）に基づいて、調査対象者を BMI<18.5（やせ）、18.5≦BMI<25（正常）、25≦BMI（肥満）の３グループに分け、これら３つのグループ間で、他の項目の計測値に有意な差があるかどうかの検定を行った。すなわち、エクセル統計を用いて３群間の一元配置分
散分析を行うとともに、Bartlett 検定により３群間の等分散性検定を行った。さらに、３群を２群ずつの組み合わせにした後、分散が等しいと判定された
場合には２群間の平均値の差のｔ検定（両側）を、分散が等しくないと判定された場合には Welch の方法による２群間の平均値の差のｔ検定（両側）をそれぞれ行った。いずれの検定においても、p<0.05の場合に有意差ありと判定し、そうでない場合には有意差なしと判定した。
結果および考察１. 調査対象者の年齢構成
13回にわたり実施した栄養長寿教室における参加者のうち、調査対象とした119人の年齢構成を、表２に示した。すなわち、調査対象者全体の最年長は85
歳、最年少は60歳、平均年齢は74.1歳、中央値は74歳であった。男女別では、男性の平均年齢が75.2歳、女性の平均年齢が72.7歳であり、男性の平均年齢がやや高かった。

２. 身体計測による健康・栄養状態調査
表２⑴

調査対象者の人数と年齢構成

身体計測値の基本統計量
表３は、13の身体計測項目それぞれの計測値について、調査対象者全体および男女別の平均値、標準偏差、最大値、最小値を示している。調査対象者の総数は、男性66人、女性53人の合計119人であったが、男性１人の血管年齢データと、女性１人の血管
年齢、％同年齢骨量、％正常若年者骨量データが欠損しており、この結果、血管年齢の測定者は117人、％同年齢骨量と％正常若年者骨量の測定者は118人であった。
⑵ 身体計測値の男女間における等分散性と平均値の差の検定
また表３は、13の身体計測項目の男女間における等分散性と平均値の差の検定結果を示している。Ｆ
検定の結果、等分散性が認められなかったのは、％
上腕三頭筋皮下脂肪厚、％下腿周囲長、％同年齢骨量、％正常若年者骨量の４項目であり、その他の９
項目は、いずれも男女間での分散が等しいと判定された。
男女間の等分散性が認められた９項目について２群間の平均値の差のｔ検定（両側）を行ったところ、
身長、体重、体脂肪率に男女間での有意な差が認められた。これら９項目のt検定における自由度は、身長、体重、BMI、体脂肪率、％上腕周囲長、％上腕筋囲、％上腕筋面積、腹囲が117、血管年齢が115、％同年齢骨量、％正常若年者骨量が116であり、P値は表３に示したとおりである。
男女間で分散が等しくないと判定された４項目については、Welch の方法による２群間の平均値の差のｔ検定（両側）を行ったところ、％上腕三頭筋皮
下脂肪厚、％下腿周囲長、％同年齢骨量については
男女間に有意な差は認められなかったが、％正常若年者骨量は有意な差が認められた。また、これら４
項目の Welch の方法による検定における自由度は、

─ 45 ─

次
表３

田

隆

志 他

身体計測値の基本統計量および、男女間における等分散性と平均値の差の検定─ 46 ─

倉敷市老人クラブ構成員における健康・栄養調査％上腕三頭筋皮下脂肪厚114.1、％下腿周囲長87.7、％同年齢骨量115.9、％正常若年者骨量113.9であり、Ｐ値は表３に示したとおりである。
⑶ 各計測値間の相関
すべての身体計測値のうち、対象者全員の計測値が得られている身長、体重、BMI、体脂肪率、％上
腕三頭筋皮下脂肪厚、％上腕周囲長、％上腕筋囲、％上腕筋面積、％下腿周囲長、腹囲の計測データに基づき、全対象者および男女別に相関係数を算出した結果を、表４―１〜表４―３に示した。
相関係数が0.7以上で強い正の相関を有していたのは、全体では、体重と BMI、体重と％上腕周囲長、体重と腹囲、BMI と％上腕周囲長、BMI と％下腿周囲長、BMI と腹囲、％上腕周囲長と％上腕筋
囲、％上腕周囲長と％上腕筋面積、％上腕周囲長と腹囲、％上腕筋囲と％上腕筋面積であった。男性では、体重と BMI、体重と上腕周囲長、体重と％下腿周囲長、体重と腹囲、BMI と％上腕周囲長、BMI と％下腿周囲長、BMI と腹囲、体脂肪率と腹囲、％上腕周囲長と％上腕筋囲、％上腕周囲長と％上腕筋面
積、％上腕周囲長と腹囲、％上腕筋囲と％上腕筋面
積、下腿周囲長と腹囲であった。女性では、体重とBMI、体重と体脂肪率、体重と上腕周囲長、体重と％下腿周囲長、体重と腹囲、BMI と体脂肪率、BMIと％上腕周囲長、BMI と％下腿周囲長、BMI と腹

表４‑1囲、体脂肪率と％上腕周囲長、体脂肪率と腹囲、％上腕周囲長と％上腕筋囲、％上腕周囲長と％上腕筋
面積、％上腕周囲長と％下腿周囲長、％上腕筋囲と％上腕筋面積であった。
また、無相関の検定を行ったところ、全体では、身長と BMI、％上腕三頭筋皮下脂肪厚、％上腕周囲長、％上腕筋囲、％上腕筋面積、％下腿周囲長、腹囲との間、％上腕三頭筋皮下脂肪厚と％上腕筋囲、％上腕筋面積との間の相関が有意とは認められず、
男性では、身長と体脂肪率、％上腕三頭筋皮下脂肪
厚、％上腕周囲長、％上腕筋囲、％上腕筋面積との間、％上腕三頭筋皮下脂肪厚と％上腕筋囲、％上腕筋面積との間の相関が有意とは認められず、女性では、身長と BMI、％上腕三頭筋皮下脂肪厚、％上腕周囲長、％上腕筋囲、％上腕筋面積、％下腿周囲長、腹囲との間、％上腕三頭筋皮下脂肪厚と％上腕筋囲、％上腕筋面積との間の相関が有意とは認められなかった。
これらの結果から見られるように、相関の高い項
目の組み合わせは男女別で類似していたが、男性に比べて女性では、体脂肪率と相関が高い項目が多く見られた。また、身長と％上腕三頭筋皮下脂肪厚は、いずれの項目とも相関が低かった。全体としては、
BMI は他の計測項目との相関が高く、対象者は異なるが、高齢者を対象とした筆者らの報告４）と同様の各測定値間の相関係数と無相関の検定（全体）─ 47 ─

次

田

隆

志 他

表４‑2

各測定値間の相関係数と無相関の検定（男性）

表４‑3

各測定値間の相関係数と無相関の検定（女性）─ 48 ─

倉敷市老人クラブ構成員における健康・栄養調査

傾向が認められた。
⑷ 身体計測値による栄養状態の評価
調査対象者全体の身体計測データに基づき、図１の栄養診断票記載に記載された各身体計測値に対する評価を行った結果を、表５〜表９に示した。
表５は、BMI 値による肥満度の評価結果を示している。BMI 値が18.5未満で ｢やせ｣ と評価された対象者は８人（6.7％）、18.5以上25未満で ｢正常｣ と評価された対象者は86人（72.3％）、25以上で｢肥満｣と評価された対象者は25人（21.0％）であった。男女別では、今回の調査対象者では、女性の方が ｢肥表５満｣ と評価された割合が高かった。
表６は、体脂肪率による肥満度の評価結果を示している。体脂肪率が男性25％以上、女性35％以上で、｢肥満｣ と評価された対象者は、男性66.7％、女性
26.4％であり、この評価法では、男性の方が ｢肥満｣ と評価された割合が高かった。また、｢やせ｣ と評価された対象者は、女性１人だけであった。
表７は、％上腕三頭筋皮下脂肪厚の値による体脂肪量の評価と、％上腕周囲長、％上腕筋面積、％下腿周囲長の値による筋肉量の評価を示している。％
上腕三頭筋皮下脂肪厚値による体脂肪量の評価で肥満度の評価（BMI）

表６

肥満度の評価（体脂肪率）

表７

体脂肪量、筋肉量の評価

─ 49 ─

次
表８

田

隆

志 他

内臓肥満度の評価

表９

骨量の評価

は、｢非常に少ない｣ が12人（10.1％）、｢少ない｣ が15人（12.6％）、｢やや少ない｣ が８人（6.7％）、｢正常｣ が84人（70.6％）であり、｢正常｣ でない対象者が30％近くいたが、他の３項目による筋肉量の評価
では、ほとんどの対象者が｢やや少ない｣か｢正常｣と評価された。
表８に示す腹囲に基づいた内臓肥満度の評価では、男性の半数近くが内臓肥満と評価された。BMIや体脂肪率による肥満度の評価結果とあわせ、高齢者における肥満が進行していることが示唆された。
表９は、骨量による骨粗鬆症の診断をしたものである。今回の調査では、骨粗鬆症と評価された対象者はいなかったが、骨量減少と評価された対象者が女性に多く見られた。
⑸ 肥満判定基準に基づく検定
肥満判定基準に基付いた BMI の値により、119人の調査対象者を、やせ、正常、肥満の３グループに分け、これら３つのグループ間で、他の項目の計測値に有意な差があるかどうかの検定を行った。表10は、体脂肪率、％上腕三頭筋皮下脂肪厚、％上腕周囲長、％上腕筋囲、％上腕筋面積、％下腿周囲長、腹囲の値について、やせ、正常、肥満の３グループ間に差があるかどうかを一元配置分散分析により解析した結果を示している。これによると、いずれの項目についても３グループ間には0.1％水準で有意な差が認められた。
次に、Bartlett 検定により３群間の等分散性検定を行ったところ、自由度はいずれも2、カイ２乗値とP値は、体脂肪率では4.426と0.109、％上腕三頭筋
皮下脂肪厚では2.401と0.301、％上腕周囲長では3.067と0.216、％上腕筋囲では8.187と0.017、％上腕筋面積では15.01と0.001、％下腿周囲長では1.557と0.459、腹囲では18.11と0.0001であり、％上腕筋

囲、％上腕筋面積、腹囲の３項目については、３群間の分散が等しくないと判定された。
そこで、分散が等しいと判定された項目ついては
２群間の平均値の差のｔ検定（両側）を、分散が等しくないと判定された項目については Welch の方法による２群間の平均値の差のｔ検定（両側）をそれぞれ行った。表11はそれらの結果を示しており、いずれの項目内の肥満度別３グループ間においても、0.1％水準あるいは1％水準で有意差が認められた。
これらの結果は、体脂肪率、％上腕三頭筋皮下脂
肪厚、％上腕周囲長、％上腕筋囲、％上腕筋面積、％下腿周囲長、腹囲などの身体計測値が、BMI の値によって評価される肥満度と強く関連していることを示唆しており、これらの計測値も肥満度の評価に役立つことが示された。また、今回、身体計測を行ったパネルは、本学の栄養長寿教室に参加の高齢者であり、必ずしも倉敷市全体の高齢者を代表しているとは言えないが、本調査と解析は、倉敷地域に居住し、老人福祉施設等への入所者ではない比較的お元気な高齢者を母集団としたパネルを対象としたものと考える。
３. 食習慣に関する調査⑴ 食行動
表12―１は、食行動に関する食習慣調査の結果を示している。６項目の設問の中で、男女ともに最も「食習慣がよい」と評価された項目は、④の「欠食をしないようにしていますか」の設問で、男性の95.4％、女性の86.8％は欠食習慣がなかった。最も「食習慣が悪い」と評価された項目は、②の「食事はゆっくりよく噛んで食べていますか」の設問で、「食習慣がよい」と評価されたのは、男性の62.2％、女性の60.4％しかいなかった。次いで、「食習慣が悪い」

─ 50 ─

倉敷市老人クラブ構成員における健康・栄養調査
表10

各身体計測項目における肥満度別３グループの基本統計量と分散分析結果

表11

各身体計測項目内の肥満度別３グループ間における平均値の差の検定

─ 51 ─

次
表12‑1

田

隆

志 他

食行動に関する食習慣調査と評価された項目は、⑥の「間食の時間は、だいた
い決めていますか」の設問で、男性の60.6％、女性の64.1％しか時間を決めて食べていなかった。
高齢者の元気な源は３食しっかり食事を摂ることであり、それからみると欠食をする人が非常に少ないのはよいことである。一方、食欲旺盛で良い面もあるが間食時間を決めないで食べている人が約30％もおり、これは将来肥満に繋がると考えられるので今後注意していく必要がある。また、歯の状態や飲み込みになんらかの障害がある人は約22〜25％おり、少しでも噛めるように歯の状態をよくしていくことが必要である。歯の健康状態と栄養状態とは関連があるので、歯を丈夫に保ち低栄養状態にならないようにしなければならない。そのためにも本教室で加えて栄養講座を今後組み入れていく必要がある。
⑵ 食品の摂取表12―２に示す食品摂取に関する10項目の設問の中では、男女ともに最も「食習慣がよい」と評価された項目は、⑤の「緑黄野菜は１日１回摂るようにしていますか」の設問で、どの程度の頻度で摂っているかは明らかでないが、男性の93.9％、女性の90.6％が緑黄野菜を摂っていた。最も「食習慣が悪い」と評価された項目は、④の「卵は１日１回摂るようにしていますか」の設問で、これについてもどの程度の頻度で摂っているかは明らかでないが、男62.2％、女60.4％しか卵を摂っていなかった。食品の摂取に関する設問の中で、留意を要する項目は、⑩の「食塩を多く含む食品は控えめにしていますか」の設問で、食塩を控えていると評価されたのは、男性の62.1％、女性の69.8％しかいなかった。
④の設問で、卵を毎日摂取していない人が約40〜45％いたのは、コレステロールが高くなるのを気にしているのではないだろうか。また、⑦の設問で、植物性油の摂取が少なく、肥満を心配しているのではないかと考えられる。これらのことから、卵や植
物性油は高齢者にとっても必要な食品であることへの正しい理解が必要であろう。⑩の設問では、約30〜38％の人が食塩を控えていないことが判明した。
この点についても今後注意深く見守っていき、動脈硬化や高血圧を予防する観点から薄味を推進していく必要があると考えられる。
⑶ 料 理
表12―３に示す料理に関する４項目の設問の中では、男女ともに最も「食習慣がよい」と評価された
項目は、③の「インスタント食品に偏らないようにしていますか」の設問で、男性の81.8％、女性の92.7％がインスタント食品に偏らないようにしていると評価され、このことは高く評価できる。最も「食習慣が悪い」と評価された項目は、②の「和風・洋風・中華風など色々な料理を食べるようにしていますか」の設問で、色々な料理を食べるようにしている
男性は60.6％、女性は66.0％であった。また、④の「食塩の摂取を少なくするため、薄味を心がけていますか」の設問に対して、心がけていると評価できたのは、男性の69.7％、女性の75.5％しかなく、塩分過剰摂取が危惧された。④では約25〜30％の人が

─ 52 ─

倉敷市老人クラブ構成員における健康・栄養調査
表12‑2

食品の摂取に関する食習慣調査

表12‑3

料理に関する食習慣調査

薄味を心がけておらず、さらに、⑵の⑩の結果でも食塩を控えていない人がおり、動脈硬化や高血圧及び慢性腎臓病（CKD）を予防するためにも、食塩の過剰摂取を控えて薄味を推進していく必要がある。

文
献１) 厚生労働省保険局調査課：平成22年度医療費の動向，厚生労働省ホームページ（2011）．
２) 日本人の新身体計測基準値（JARD2001）：メデ

─ 53 ─

次田ィカルレビュー社（2002）．
３) 日本肥満学会肥満症診断基準検討委員会：新しい肥満の判定と肥満症の診断基準，肥満研究，隆

志 他

６，18‑25（2000）．
４) 岡本喜久子，市川真衣，平松和恵：岡山学院大学・岡山短期大学紀要，27，37‑41（2004）．

Health and Nutritional Surveillance in Kurashiki City
Elderly Person
Takashi Tsugita and Kikuko Okamoto
Abstract
Targeting the elderly participating in nutrition and longevity school of our university, physicalexamination data on height, body weight, BMI, body fat percentage, % triceps skinfold, % mid
arm circumference, % mid arm muscle circumference, % mid arm muscle area, % lower leg
circumference, abdominal circumference, blood vessel age, % bone amount in same age and %bone amount in youth were obtained, and dietary habits on eating behavior, food intake andcooking were also researched. The statistical analysis of physical examination data showed thefollowing results. i.e. BMI was highly correlated with other physical examination data. Strong
relation was observed between the degree of obesity assessed from BMI and body fat
percentage, amount of body fat and muscle, abdominal circumference, etc. Progression ofobesity in the elderly was also suggested. The dietary habit research showed the importance ofunderstanding the need of eggs and vegetable oil for the elderly, and also showed the need of
reducing salt intake.
Key Words
Physical examination, Dietary habit research, Statistical analysis, Obesity

─ 54 ─

岡山学院大学・岡山短期大学 紀要 34, 55 ﾝ 61, 2011

報 告

食育栄養まつりにおける学生学習成果の検討：６年間の大学生アンケート結果の解析
高

橋

裕

司・竹

原

良

記

抄

録
岡山学院大学人間生活学部食物栄養学科の１年生および２年生は、栄養士教育の一貫として倉敷市で毎年１回行われている「倉敷市食育栄養まつり」に参加している。本研究では、栄養まつりの時に学生に行っているアンケート結果から、学生の学習成果を検討した。アンケート結果の解析は、平成15年度から20年度の６年間に栄養まつりに参加した１年生と２年生対象に行われた。
この結果、栄養まつりで２年生の行う栄養教育実演が地域住民に現場で評価されるというわかり
やすさもあり、多くの学生に前向きに取り組もうとする意志が感じられた。また学生は公衆栄養
活動を身近に感じることができたので、栄養まつり参加により将来の学外実習や就職後の管理栄
養士活動の参考になることが期待できた。
これらの結果から、本学院大学生の学習成果として、栄養まつりへの参加は学生の主体性を養い、人間性を高めることが評価できた。
キーワード
倉敷市食育栄養まつり、総合演習、学生アンケート、学習成果、大学教育

１. 緒
言
倉敷市食育栄養まつり（以下、栄養まつり）は、倉敷市が健康づくり運動の一環として「健康づくりと食生活」をテーマに、食生活・運動・休養の面か
ら生活習慣病予防等についての知識や技術を普及し、市民が健康でいきいきと暮らすことのできる街づくり活動を推進することを目的として、昭和56年より毎年行われている。岡山学院大学は「児島地区」
および「倉敷地区」の栄養まつりに協賛する形で参加している。
岡山学院大学食物栄養学科では、２年生後期に総合演習（２単位）を選択必修と設定している。総合
演習の教育目標は「基礎栄養学」「応用栄養学」「栄養教育論」「臨床栄養学」「公衆栄養学」「給食経営管理論」の専門科目の知識及び技術を習得した後に、これらの専門分野の知識及び技術を横断した演習を行うことで統合し、管理栄養士業務である栄養評価
や栄養管理、栄養教育が適正に行える総合的な能力を養い、対話やグループワークを通して、社会生活でも必要なコミュニケーション能力を養うことである1）。食物栄養学科では、平成14年度当大学開学時より「学内で習得した知識・技術を実践場面に適用し、理論と実践を結びつけること」をねらいに、「総合演習」の授業で作成した栄養教育用媒体を利用して栄養まつりに参加してきた。
１年生にはスタートアップゼミの一環として、会場の見学により、地域社会における健康づくりの現〈連絡先〉高 橋 裕 司
岡山学院大学 人間生活学部食物栄養学科
e‑mail address：ytakahashi@owc.ac.jp

状を理解するとともに、将来の栄養士・管理栄養士
を目指す上で必要となる栄養教育技術の修得や地域の人的資源の理解、就学意欲の向上のために栄養ま
つり参加の呼びかけを行ってきた。
このような保健事業に学生が参加し、地域住民や他職種と交流することは食を社会との関係の中で考えていくことの重要性や食行動への意識、コミュニ
ケーションを通した管理栄養士・栄養士としての社
会性の獲得にもつながると考えられる。
本論文では、本大学１期生が２年生になった平成
15年度から20年度までの６年間に、学生に対して行
った栄養まつりに関するアンケートの結果をまとめたので報告する。
２. 方法および実践
１）対象および実践参加地区
アンケートは平成15年度から20年度までの本学１年生および２年生に対して行った。この中で有効回答のあったものについてまとめた。まとめの対象となった学生の内訳を表１に示す。学生の男女構成は23%が男子学生であったが、アンケート集計では男
女差を無視した。１年生で栄養まつりに参加した者の中で初めての者の割合は96%であった（表１）。１
年生の時に栄養まつりに参加していなかった学生が毎年約１割いたが、この学生も栄養まつりに参加したことはなかった。２年生になると「総合演習」の授業で全員栄養まつりに参加した。これらのことか
ら１年生はほとんど栄養まつりの情報がない状態で初めて参加し、２年生の約９割は２回目の参加と見なすことができる。

─ 55 ─

高橋

また学生の実践参加した地区は、児島地区および倉敷地区の２地区であるが、両地区ともほぼ同じテーマで開催され、展示などの催しも同様だったので、
アンケートの集計は両地区を区別せずに行った。平
成22年度の例を表２に示す。児島地区で参加した１
年生が少なかったのは、倉敷地区の開催日は毎年日曜日であったが、児島地区ではそれが毎年金曜日であったために、教員は１年生には大学での授業を優先し、休日に栄養まつりを見学するように指導したからである。
２）１年生に対するアンケート配布・回収
１年生に対しては、あらかじめ栄養まつりに関連した専門分野の教員が自分の講義終了後に１年生全員に対して告知およびアンケート用紙の配布を行った。また事前に校内掲示板への掲示を行なった。栄
養まつり当日は１年生には自由に見学させ、アンケートの回収は栄養まつりの終了後の授業で行った。

表１

アンケートに有効回答した者の内訳
２年生

１年生
%

%

男性

23±5

23±6

倉敷地区に参加した者

70±6

95±4

栄養祭り・健康まつりなどに今まで参加したことがない者

12±5

96±3

栄養まつりが各地で催されていることは知らなかった者

20±4

88±2

裕

司 他

３）２年生に対する総合演習授業における事前学習
およびアンケートの配布・回収
２年生の倉敷市栄養まつりへの参加および栄養教
育の実践については、学生は「総合演習」の授業計画に従って事前学習として毎年５回分の授業で①実
施計画・評価計画の作成、②栄養教育計画・教育媒体の作成、③学内ロールプレイング、④問題点の確認・改善、⑤学内ロールプレイングを①から⑤の順序で行い、栄養まつりに参加して学外での実践を行った。テーマは栄養まつりで当大学が担当する内容に即した主となるテーマの説明を行い、「栄養教育論実習」および「公衆栄養学実習」で用いたフォーマットを基に教育計画案の作成を学生全員が作成し、グループごとに案を統合した。媒体の作成について、③においては学生の自主的な作成で行い、④における改善の際には、聴講した学生および教員の意見をとりいれた。また、⑤で学内で最後のロールプレイ
ングの前には、それぞれのテーマに担当教員が就いて改善が行われた。そして学生は、栄養まつり会場
で「ミニミニ栄養教室」というタイトルで実践を行ない、また空き時間を利用してスタッフとして活動し、他のコーナーを見学した。表３に平成22年度の栄養まつりの日程の例を示す。
２年生へのアンケートについては１年生のと同様のものが栄養まつりの直前に配布され、栄養まつり
終了後に回収された。
４）アンケート調査内容および集計方法
行ったアンケートの様式例を表４に示すが、毎年様式にほぼ変わりはない。集計は年度毎にアンケー
ト質問に対して回答のあった項目件数を積算した。

平均値±標準偏差表２

栄養まつりのテーマと催し内容例（平成22年度）

児

地

島

区

倉

敷

地

区

日

時

10月29日（金）10：00‑14：30

12月５日（日）12：30‑15：30

場

所

児島支所

くらしき健康福祉プラザ

テーマ
サブテーマ

健康づくりと食生活〜食育にエコクッキングを取り入れよう〜

健康づくりと食生活〜料理で減らす 運動で減らす 体脂肪！〜

内

⑴
⑵
⑶
⑷
⑸
⑹
⑺
⑻
⑼
⑽
⑾
⑿
⒀
⒁

⑴
⑵
⑶
⑷
⑸
⑹
⑺
⑻
⑼
⑽
⑾
⑿

容

食卓展示コーナー
食育コンクールコーナー
体操コーナー
実演コーナー
ポスター展示
クイズコーナー
愛育委員コーナー
親子クラブコーナー
婦人協議会コーナー
環境衛生協議会コーナー
消費生活学級コーナー
高齢者支援センターコーナー
岡山学院大学コーナー
栄養・健康・歯科相談コーナー

─ 56 ─

展示コーナー
試食・調理実習コーナー
食育コンクールコーナー
ふれあいコーナー
運動コーナー
栄養相談・健康相談・歯科相談コーナー
愛育委員コーナー
親子クラブコーナー
健康づくり事業コーナー
高齢者支援センターコーナー
岡山学院大学コーナー
国民健康保険コーナー

食育栄養まつりにおける学生学習成果の検討：６年間の大学生アンケート結果の解析
表３
児島地区

倉敷市栄養まつり日程例（平成22年度）

10 月 29（金）

倉敷地区

２年生

12 月５（日）

２年生

１年生

８：50

大学集合

７：50

大学集合

８：55

出発

８：00

出発

９：30

児島支所着、コーナー準備

８：20

健康福祉プラザ着、準備

10：00

栄養まつり参加

12：30

栄養まつり参加

現地集合

栄養教育実演

栄養教育実演

自由見学

見学

スタッフ、見学

14：30

片付け

15：30

片付け

15：00

集合

16：00

集合

15：10

出発

16：00

出発

15：50

大学着、解散16：30

大学着、解散表４

解散アンケート記入用紙例（平成22年度）

質問内容の中の「栄養まつりのコーナーであなたが関心を持ったコーナー」および「今後、栄養教育実
践のためにどのような知識や技術がさらに必要だと思いますか」については３項目を選ばせたが、この質問に４項目以上選択したものについてはアンケー
ト集計の際に外して積算した。

─ 57 ─

高

橋

裕

司 他

３. 結果および考察
平成16年から平成20年の栄養まつりに参加および実践した後に得られたアンケートの結果を表５から表10に示した。
１）学生の学んだもの「あなたは、今回参加して何を学ぶことが出来ましたか」という質問に対して、１年生・２年生共に「栄養士・管理栄養士の活動」は多かった（表５）。
２年生は１年生に比べて愛育委員、栄養委員などの活動、地域住民への公衆栄養活動という項目が多かった。これは栄養まつり参加が２回目であるので、栄養まつりパンフレットに掲載されているこれらの団体の活動の紹介文や実際の各団体展示などに対して、理解度が深まったからと推測される。また、「地
域の人の健康度や健康に対する関心度」、「地域の人とのコミュニケーション」を選択した学生は１年生と比較して２年生で多かった。これは２年生がミニミニ栄養教室での栄養教育実演や、スタッフとして手伝った際に他の参加団体と交流したり、地域住民と話す機会が増えたことにより倉敷地域住民の健康に関する関心度が高いことを理解した結果であると推測される。一方、１年生が２年生より多かった項目は栄養状態の測定、判定法であった。
「栄養まつりの各コーナーで関心を持った内容」
については、２年生の選んだ項目の割合が１年生よ
り多いのは「栄養士による相談」、「料理の実演」、「食卓展示コーナー」、「愛育委員コーナー」であった（表６）。倉敷市栄養まつりでは多くの公共団体が参加しており、それらの活動内容の見学等も可能であったことから、多くの学生が他職種との連携や各種関係団体の活動に興味を持つことができたと考えられる。一方１年生が２年生より多いものは「学生（２年生）による栄養教育実演」、「骨密度測定」、「足の裏診断」であり、普段には行わない事柄に興味を覚えたためだと考えられる。このことにより、１年生は管理栄養士が公衆栄養分野で関わるべき様々な業務が具体的に学習できたと推測される。こ
れらの結果から、倉敷市栄養まつりは学生にとって栄養行政との大きな接点であると評価できる。すな
わち２年生は栄養まつりへ実践参加することにより、他の学生が行う栄養教育を観察することから多くのことが学べる経験ができ3）、また１年生、２年生共に管理栄養士として社会で働く事前の栄養教育となる貴重な体験にもなると考えられる。
２）学生の学習成果「栄養まつりに参加したことで意欲が高まったこと」は、２年生では「公衆栄養活動への参加」が一
番多く、次いで「将来の栄養士・管理栄養士活動」と「臨地実習の取り組み」も多かった（表７）。しか─ 58 ─

表５

今回参加して学んだこと

質

問

２年生

あなたは、今回参加して何を学ぶことが出来ましたか。

１年生
%

%

１. 栄養士・管理栄養士の活動

40±７

51±12

２. 栄養委員活動

52±９

37±13

３. 愛育委員活動

63±６

32±８

４. その他の地域ボランティァの
活動

13±８

13±７

５. 市町村の健康づくり事業

42±５

42±10

６. 保 健・医 療・福 祉・介 護 の ネ 13±８
ットワーク

19±８

７. 地域の人の健康づくりに対す
る取り組み

56±９

55±９

８. 地域の人の健康度や健康に対
する関心度

59±８

43±11

９. 栄養（健康）状態の測定、判定
法

33±10

42±10

10. 栄養・健康教育の方法

25±４

26±９

11. 大学での授業との関連

41±４

41±12

12. 地域の人とのコミュニケーシ
ョン

75±７

47±９

平均値±標準偏差表６

栄養まつりの各コーナーで関心を持ったコーナー
質

問

２年生

栄養まつりの各コーナーであなたが関心をもったコーナーを３つ選
んで○をつけてください。

１年生
%

%

１. 栄養士による相談

27±７

18±４

２. 保健師、歯科医師による健康相
談

18±７

11±８

３. 学生による栄養教育実演

17±６

30±４

４. 料理の実演

13±４

５±４

５. 試食

33±13

31±20

６. 体脂肪測定

13±６

８±６

７. 骨密度測定

14±10

32±14

８. 血圧測定

22±15

26±27

９. 足の裏診断

34±９

52±11

10. 食卓展示コーナー

27±12

19±４

11. 食生活コンクール展示

21±11

24±14

12. 愛育委員コーナー

19±５

９±８

13. 運動コーナー

15±９

９±５

14. 親子クラブコーナー

４±５

４±４

15. オープニング式典

３±４

１±１

16. ふれあいコーナー（抹茶、コー ５±２
ヒー）

３±２

17. 朝食毎日食べよう

12±10

14±９

平均値±標準偏差食育栄養まつりにおける学生学習成果の検討：６年間の大学生アンケート結果の解析

し「大学の授業への参加」は26 %で少なかった。１
年生については、「将来の管理栄養士活動」が一番多く、次いで多いのは「大学の授業への参加」であったが、「公衆栄養活動への参加」と「臨地実習の取り組み」が３割と少なかった。１年生での栄養教育実
践活動への不安が、２年生になって具体的に実践活動に参加することにより意欲へ変化してきていると推察される。
「栄養まつりに参加（１年生）、取り組んだ（２年生）ことで、あなたが向上したと思うこと」の質問については、２年生でほぼ半数の学生が向上したと判断していた項目は「栄養の基礎知識」、「媒体の作成・活用方法」、「コミュニケーション能力」であった（表８）。このことは、栄養教育のテーマ選びから
媒体作成、そして、栄養教育の過程という一連の流れを「総合演習」の授業と栄養まつりで経験できたことから来る自信の結果であると推測される。実践においては、普段の学校生活とは異なった世代との対話が多く行われるため、話術やコミュニケーショ
ン能力が必要になってくるといった自覚が得られた
ことは学習意欲に対する成果と考えられる。
しかし、
「表現力」
「プログラムの計画・実施・評価能力」については向上したと思っている学生が少なかった。
市町村栄養士の調査報告によるとあらかじめ決められた栄養指導業務であっても、指導の効果が見られるよう技術を磨き、効果があったことを体験することが自己効力感を高めることにつながるとあることから、学生が集団を対象とした栄養教育の実践に対しての技術を磨くことの難しさを体感したためと考えられる2）。栄養まつりの準備にもっと時間をかけ、教員の適切な指導があればこれらの評価は増加する
ことが予想される。
「カウンセリング法」については発表の形式がカウンセリング技法をあまり利用できないので、選んだ２年生が少なかったと推測される。
１年生では、「栄養の基礎知識」が非常に高かった。
１年生は、栄養学の初学者であり、健康と疾患と栄養、および食品の事柄についての連携が取れていな
いこともあり、栄養まつりでは初めて接する栄養情報も多い。それゆえ多くの１年生は「栄養の基礎知
識」を選択したと推測される。
表７

問

栄養まつりに参加、取り組んだことで向上したと思う
こと
質

問

２年生

栄養まつりに参加、取り組んだことで、あなたが向上したと思うことがありますか。

１年生%%

１. 栄養の基礎知識

48±15*

72±17

２. 話術

41±８

41±23

３. 表現力

29±５

43±24

４. 媒体の作成・活用方法

46±７

33±12

５. プ ロ グ ラ ム の 計 画・実 施・評

15±５

26±15

６. コミュニケーション能力

58±13

45±23

７. カウンセリング法

13±３

24±17

価能力

平均値±標準偏差%３）学生が今後必要だと思ったこと「このような地域での公衆栄養活動をおこなうためには、それまでに大学でのどの分野の授業を習得しておく必要があると思いますか」の質問について
は、２年生では、上位から「食べ物と健康」、「公衆栄養学」、「臨床栄養学」の順であり、これらの３項
目は５割以上であった（表９）。１年生では「食べ物と健康」、「栄養教育論」は５割以上であった。そして「基礎栄養学」と「社会・環境と健康」は３割を超えていたが、「公衆栄養学」を含む他は３割以下であった。１年生で「公衆栄養学」が少ないのはカリキュラムの関係で「公衆栄養学」をまだ履修していないので、「公衆栄養学」のイメージが湧きにくいか
らであると推測される。
「今後、栄養教育の実演のためにどのような技術や知識がさらに必要だと思いますか」の質問については、１、２年生共に上位から「栄養の基礎知識」、「話術」、「コミュニケーション能力」の順であった（表10）。栄養教育の実演を目標とするために、大学での教育において授業では、専門的な知識を修得す
るだけでなく、コミュニケーション能力を養うことも重要である。そのためには、実習に活かせる授業
内容と実習に向けて実習担当教員以外のサポート体制が整備されていることが重要な課題であると言われる4）。これらの課題を解決整備していくことで、もう一つの現場を体験する機会である３年次からの臨地実習で必要となる科目の学習意欲の向上にもつながると考えられる。

平均値±標準偏差

４）今後の課題
今回は平成15年〜平成20年度の６年間のまとめであった。今後、学生自身の変化や、カリキュラムの変更、食物栄養学科専門科目の担当教員の変更など
様々な要因や結果も考慮し、多方面から検討することが望ましいと思われる。

栄養まつりに参加したことで意欲が高まったこと
質

表８

２年生

栄養まつりに参加したことで意欲が高まったことがありますか。

１年生%

１. 将来の栄養士・管理栄養士活
動

45±２

64±５

２. 公衆栄養活動への参加

57±４

28±５

３. 大学の授業への取り組み

26±４

44±６

４. 臨地実習への取り組み

45±７

33±10

─ 59 ─

高橋

表９ 公衆栄養活動を行うために、大学で習得しておく必要があると思う分野の授業科目
質

問

２年生

このような地域での公衆栄養活動をおこなうためには、それまでに大学でのどの分野の授業を習得しておく必要があると思いますか。

１年生
%

%

１. 社会・環境と健康

23±４

33±11

２. 人体の構造と機能および疾病

38±３

28±６

３. 食べ物と健康

65±３

64±８

４. 基礎栄養学

47±５

36±６

５. 栄養教育論

45±５

54±２

６. 応用栄養学

32±２

20±３

７. 臨床栄養学

53±５

28±６

８. 公衆栄養学

59±９

28±７

９. 給食経営管理論

12±１

13±６

の成り立ち

平均値±標準偏差

表10

今後、栄養教育の実演のために必要だと思う技術や知
識
質

問

２年生

今後、栄養教育の実演のためにどのような技術や知識がさらに必要だと思いますか(3)

１年生
%

%

１. 栄養の基礎知識

70±17

81±５

２. 話術

57±13

55±８

３. 表現力

45±13

41±12

４. 媒体の作成・活用方法

35±10

23±８

５. プ ロ グ ラ ム の 計 画・実 施・評
価能力

26±９

26±13

６. コミュニケーション能力

54±７

53±７

７. カウンセリング法

20±４

23±10

裕

司 他

岡山学院大学食物栄養学科の場合、管理栄養士養成に関わる多くの専門科目が２年次前期からの開講であるため、実際に参加するまでに殆どの専門科目を履修しているわけではなく、実践における学生の負担は大きいと思われる部分もある。平成23年第31回倉敷市栄養まつりより、当大学からの参加は４年生での実施となり、「臨地実習」体験や、多くの専門科目の履修をした状態での参加となるため、これまでとは違いが出てくると思われる。実際にどの時点（学年）で参加することが学生の学習成果や意欲の向上に効果があるのか、逆に意欲の低下を招く恐れのある学生の負担について、学習意欲・学習成果に対する影響について検討していくことが必要と思われる。また、将来働くであろう職場を意識し、必要となる技術や知識などの「臨地実習」への効果や管理栄養士として社会進出していくことについての意
欲効果について、これまでに行ってきたアンケートと併せた検討もしていくことが必要と思われる。
参考文献
１)『平成22年度岡山学院大学食物栄養学科シラバス』
２) 五十嵐美絵，吉田 亨：「市町村栄養士の事業マネジメントに関する自己効力感とその要因」．栄
養学雑誌，Vol. 69 No. 3 148‑159，2011．
３) 百々瀬いづみ，山部秀子「ピアエディケーショ
ンによる栄養学科学生の栄養教育の実践」、天使
大学紀要，Vol.11 47‑55，2011．
４) 手島哲子，侘美靖，田中律子，安田直美「学生の意欲を引き出す臨地実習の取り組み」，北海道
文教大学研究紀要 第31号 137‑153，2007．

平均値±標準偏差─ 60 ─

食育栄養まつりにおける学生学習成果の検討：６年間の大学生アンケート結果の解析

A study of studentsｾ learning outcome in Kurashiki foodeducation nutrition festival :An analysis of questionnaire results over 6 years
Yuji Takahashi and Yoshiki Takehara
Abstract
The first and the second grade students of the Department of Food and Nutrition, Faculty of
Human Services, Okayama Gakuin University, participated as a part of dietitian education in
the Kurashiki food-education nutrition festival , which is conducted once a year. In thisstudy, the studentsｾ learning outcome was evaluated by a questionnaire, which the students
answered after the nutrition festival. The questionnaire results obtained from the both gradesof students, who had participated in the nutrition festival from 2002 to 2008, were assessed. As
a result, the first grade of students became familiar with public nutrition activity compared tobefore the nutrition festival. Because of intelligibility that the nutrition education demonstrationby the second grade of students is evaluated at that moment by the participants in the nutrition
festival, it was assessed for many second grade of students that they tried to tackle the practiceof nutrition education with strong wishes against the participants. Moreover, they haveexpected to become reference of the national registered dietitian activity during off-campus
practices at the third grade of university and for the future employment.
These results indicate that participation in a nutrition festival promoted the learning outcomeof the students by allowing them to become autonomous and by improving humanity.
Key Words
Kurashiki food-education nutrition festival, comprehensive practice, a student questionnaire,learning outcome, university education

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岡山学院大学・岡山短期大学 紀要 34, 63 ﾝ 76, 2011

報 告

環境問題における情報的手法の活用
池ノ内

昌

弘

抄

録
環境問題を考えるとき環境情報をどのように活用していくか、行政等における環境政策の一つである情報的手法を活用した環境情報マネジメントの考察を試みた。行政・企業は、各様の情報的手法を講じて市民・消費者へ環境情報の提供に努め、ネット時代の中で市民の情報共有が進み、生活の中で環境情報の認識が進んでいる。しかしながら必ずしも行動が伴っていなく、環境情報が十分に活かされているとはいえない。市民に理解・認識され市民の協力があってはじめて、行政の環境政策や企業の環境活動が有効になる。情報の対称性に努め、積極的な情報開示を進め、環境情報の有効化を図ることが必要である。
情報提供は市民が理解できる形であらねばならない。
市民には提供される情報の真偽を判断する能力が求められる。情報的手法の新しい展開には、市民が使い易い官産学民をあげた環境情報システムの構築が望まれる。
キーワード
環境情報、情報的手法、情報マネジメント、環境情報マネジメント、情報の対称性、環境情報システム

１. まえがき
情報化・ネットワーク化が進み、高度情報化社
会・ユビキタス社会といわれている。一方、21世紀
は環境の世紀といわれ、「地球温暖化」が経済問題などとともに大きな関心事の一つとなり、環境問題とは切っても切れない時代になっている。環境問題を考えていく中ではまず「情報ありき」である。満足な環境情報があってはじめて環境問題を考えられる。環境情報を活用していくとき、我々は環境情報をどのようにマネジメントしていくか考える必要がある。
これまで、情報と環境をテーマとして研究してきた。学生の環境問題への意識調査1)を行い、インタ
ーネット、新聞の活用を考え、そこでは作成者・記者の意図の読み取りを考えた2)。情報の加工やプレ
ゼンテーションでは、画像処理技術や、エコマーク
制作、ウエブコンテンツ表現法などを活用してきた3)。環境学習・啓発においては環境クイズによる学習の有効性を示してきた4)。ここでは環境情報をどのように活かしていくか、情報的手法を活用した
環境情報マネジメントの考察を試みる。
行政は、いろいろな手法を講じて環境情報の提供に努めている。企業では、経営に情報マネジメント（情報管理）を進め、経営情報を活用し、市民・消費者に企業の関わる環境情報を公開している。環境関係については、環境マネジメントを進め、環境ビ
ジネスと情報を組み合わせているものもある。市民
は、ネット時代の中で知り得た情報・体験情報、例〈連絡先〉池 ノ 内 昌 弘
岡山学院大学 キャリア実践学部キャリア実践学科
e‑mail address：ikeuchim@owc.ac.jp

えば猛暑をしのぐ省エネ対策として緑のカーテンといわれるゴーヤのすだれや打ち水の効果など、テレビやネットなどを通じて知り、他者にも流すなど情報共有が進んでいる。このように生活の中で、環境についての情報がある程度認識されてはいるが、必ずしも行動が伴うのではなく、環境情報が十分に活かされているとはいえないところがある。
市民の立場から環境情報と市民、官産学の環境情
報と市民との関係を考え議論を試みる。これまでも環境情報の活用2)を考えてきたが、改めて多様氾濫する環境情報の我々市民なりの管理、啓発活動を考える。
環境省では、環境白書5)で「環境情報の整備と提供・広報の充実」を挙げている。行政等における環境政策では、規制的手法、経済的手法、情報的手法がとられる。直接規制では、例えば、排ガス規制など、経済的規制では環境負荷に対する課税などが採られてきた。環境政策では規制的手法、経済的手法が主体的で、情報的手法はそれだけでは直接解決手段になり難いとして、規制的手法、経済的手法を活かすことに使われる。啓発活動は情報的手法の一つである。情報的手法はこれらの手法の補助的なものとして扱われるが、今後の進展していく情報化社会、
ネット社会、ユビキタス社会においては、情報的手法も規制的手法や経済的手法などの主たる方策の支援的手法だけでなく、主たる役割を担う手法として期待され、情報的手法の主体的な活用が進展するであろう。情報的手法の新しい展開には、官産学民をあげたリンクシステムなど、環境情報システムの構築が望まれる。行政は世論調査で国民の意識を知り、政策に反映している。設問の仕方によっては都合の─ 63 ─

池ノ内

よい方向、望ましい方向など情報誘導に近いこともあり得る。環境情報の積極的活用を考えるときに、
環境情報マネジメントの PDCA サイクルを考え、環境情報の有効化を図ることが必要である。
市民は身近なところで環境行動している。市民の環境情報マネジメントを考えるに、まず情報の機能を考え、情報マネジメント、情報的手法の活用、環境情報マネジメント、環境情報システムの構築を考える必要がある。ここでは、市民（消費者）は、産（企業）
・官（行政）の情報をどのように知り活用するかを視点に、情報活用の基本、環境情報の有効な活用策、情報的手法の新しい展開を考える。
２. 情報マネジメント
情報の機能、情報の役割・活用を考え、ネット時
代の情報とは、情報をどう捉えるかを考える。
2. 1 情報の機能
情報には４つの機能 ①収集（調査） ②加工（分析） ③伝達（有効化） ④保存（検索）がある。
ネット時代・デジタル時代の新しい機能を考えると、①情報源（入手元）が多様になり、収集、入手が容易となった。検索により、うずもれたロングテ
ールの小さなデータが拾われる。②展開・発展することにより新しい情報が創生される。情報の創造・連携（リンク）が始まる。情報表現では、文字、図、
写真、映像、音声や色彩など多様なツールが使われ「見える化」が進んでいる。③即時性、双方向性（SNS、伝達法の変化）がある。ブロードバンドやクラウドコンピューティングなど、ハード・ソフ
ト・通信技術の進歩により、また、モバイル化、分散型、多様なアプリケーションやシミュレーション
技術（地球温暖化、放射能汚染など）が活用されている。ネット時代では発信者と受信者の間で双方向性をもって情報が交換される。モバイル時代には現
場の生の情報がそのまま即時性を持って伝えられる。④保存法はデジタル化して変化し、紙などでは保存場所や検索に困難があるが、デジタルではほとんど無尽蔵に保存でき、検索も容易である。書籍も電子書籍となり絶版本の心配がなくなってきている。
産官学民で様々に情報が活用され、活用の仕方にはいろいろあり目的・用途に依る。市民の情報入手の用途には、生活（衣食住、健康、子育て、高齢化）、時事（政治、経済）、学術（勉強、趣味）などがある。
ネット時代の情報は、これまでの情報の性質、情報の種類、情報の収集・加工・伝達も変わり、電子化、デジタル処理、モバイル、ユビキタスに対応している。誰でもが情報発信者になれ、即時性、双方向性が進む。SNS の普及で情報の拡散が進み、専門家でなくとも誰かが疑問やつぶやきに応えてくれ昌弘る。物事のニーズが表面化するのに時間遅れがある
が、ネット情報はニーズの変化をすばやく捉えていくのに有効であり、ビジネスに活用されている。産官学民が情報機能を有効に活用していくには、継続的な情報収集から送信に至る仕組みが必要であり、それぞれの分野で情報システムの構築が進められている。
2. 2 情報の性質
情報には、①データ Data→②情報 Information→③知識 Intelligence の３つのレベルがある。収集しただけの情報はデータであり、それを処理・加工したものがインフォーメーションであり、インフォー
メーションを併せて知恵に変えたのがインテリジェ
ンスである。
「データ」から「知識・知恵」に変換して情報の価値を高める。情報量が膨大となる中で、情報を知恵・知識に変えていくことが望ましい。
デジタル情報は容易にコピー可能で変化しない。
情報が集まり新しい情報を創生する。
「情報の成長」「情報は生き物」である。コピー可は情報共有を進め、集合は新情報に加工可能である。情報共有から関連情報がプラスされ、新しい情報が生まれる。これまでは各個の処理であったが、ネット時代では知恵の集合により処理を高度化できる。
このように情報は伝達されている間に関連する情報が集まり、修正され新しい真実になることがある。
集合知ともいわれ、関連しての発想や新しい思考に発展する。情報を共有し、そこから知恵を出し合い、単なるデータから情報、さらに知恵に変えていく。
そこでの情報共有は新しい賛同を呼び、新しい動きとなる。ネット時代では、誰でも情報を作成でき、その真偽を確認しないまま発信してしまう。一方、情報は流れていく中に、正しいものに修正されていくところがある。ウイキペディアでは間違った情報であれば正しい情報にはどんどん修正されていく。
ソーシャルメディアでは不確かな情報は、よほど意
図的な（やらせメールなど）でなければ、正しい情報がやがて間違った情報を排除していく。情報は本
来自浄作用があり、やがて正しい情報へと修正されていく。
情報には「取り入れる情報」と「入ってくる情報」がある。ニュースのように、自然に入ってきて「知らされる情報（受動的情報）」、知らされるから「知ろうとする情報（能動的情報）」、詳しい知識にしようとする情報がある。情報の価値は受け手が決める。
聞く耳を持つ情報と持たない情報、関心があるものと関心がない情報があり、聞くことにより無関心か
ら関心への転換もある。関心事か無関心事かによって情報の価値が決まり、送り手と受け手を見ると、受け手が主役になる。情報の価値、値段は受け手のニーズによる。情報の利用度により情報の価値が上─ 64 ─

環境問題における情報的手法の活用がる。情報は利用され、流れる中で洗練されていく。
情報や知識は常に更新されていかないと、唯のデー
タになってしまう。
2. 3 情報収集
情報の最適な入手先はどこか、欲しい情報はどこから入手すればよいかをみると、情報源として ①
新聞 ②ラジオ･テレビ ③インターネット（ホーム
ページなど）④報告書・広報誌 ⑤書籍 ⑥口コミなどがある。
多様なメディアに情報源が分散し、情報源の多様化が進んでいる。身近な（地域）情報と一般（国内外）情報などの情報の入手源は異なる。インターネ
ットのニュース等は既存のマスメディアが情報源であり、ほとんどの時々の情報は既存のメディアにある。
情報源の信頼性については、橋元6)が「日本人の情報行動調査」で興味あるデータを示している。調査では、６メディアから「世の中のできごとや動きについて信頼できる情報を得るメディアはどれか」との問いに、１位はテレビ、２位は新聞、３位はイ
ンターネット、４位はラジオ、５位は書籍、６位は雑誌であった。経年変化を見ると比率的には「新聞が低下し、その分インターネットの選択比率が上昇している。同様の情報が得られるのであれば、新聞を取らなくとも、コストをかけずネットで済ます」ということのようであり、信頼ある情報はネットでとされている。活字離れが叫ばれる中、最近は新聞の発行部数が年々減少し、特に若者層が新聞を購読しなくなっている。その分インターネットに流れている。新聞社も電子新聞を発行しネット時代に対応しようとしているが、有料配信では伸び悩んでいる。
電話においても若者は固定電話を持たず、インターネット機能を持つ低料金でモバイルな携帯電話やス
マートフォンを使い、資産としての固定電話の意味がなくなってきている。新聞は政治・経済から社
会・文化、地域から世界までの総合情報・報道誌から、専門分野や地域などに特化したデイリーの情報誌として、特定読者に向けた情報源に変わっていくと考えられる。それでも年配層には、紙の感触は捨て難いものがある。
「日本人の情報行動調査」において、さらに仕事上の情報の入手ソースについて「仕事や研究に役立つ情報を得るメディア」は何かと問うている。１位はインターネットで、「より個々のニーズに合わせて収集でき、効率的であり、なおかつコストがかからないことが多いからであろう」とされている。ネットへの依存の傾向がうかがえ、本稿で議論する環境情報についての調査ではないが、ネットの信頼性については真偽の問題もありいろいろ議論されている中で、ネット情報への安易な信頼が進むことにはよく検証していくことが必要と考える。ネットへの依存が必然的に進む中でネット情報の信頼性向上への努力が求められる。
2. 4 情報メディアとその機能・役割
情報は伝達機能を多くメディアに依存している。
情報的手法では情報メディアが大きな役割を果たす。新聞・テレビなどのマスメディアが多くの情報を発信し、読者・視聴者に影響を与えている。メデ
ィアが世論形成に働きかけ、逆に世論がメディアの報道姿勢に影響を与えている。環境情報におけるメディアの役割を見るとき、所沢ダイオキシン問題（1999.２）など風評被害を招くような報道のあり方が問題となり、またインターネット上で何もかも真偽も確かめられず情報開示される問題も、これからの課題として提起されている7)。
メディアの機能を考えると、新聞は「見る」、テレビ・ラジオは「見る・聴く」、インターネットは「調べる」、書籍は「調べる」、産業界の広報、企業のCSRレポートは「集める」、世論調査や大学研究機関
報告書（データ）、NGO／NPO 広報も「調べる」、
政府・自治体広報誌（白書）、政府機関データは「調べる」機能で、それらのリンクが有効である。
受動的情報（例えばテレビ）から能動的情報（インターネット）へと変わっていく。テレビ・ラジオ
は情報が与えられるパッシブメディアであり、それだけ正確さが求められる。インターネットは情報を探していく、自分から特定の情報にアクセスする能
動的姿勢のアクティブメディアであり、正誤は検索者の自己判断にまかせられている。
新聞の働き・見方について少し見ておく。新聞はテレビのように一過性のものではなく、後から時間をかけて読め、玉石混淆のインターネット情報より信頼できる。元々インターネット情報は新聞等メデ
ィアが情報源となっており、新聞がベースともいえる。インターネットも情報源を明示することにより信頼性が増す。
新聞の活用について、他のメディアにも共通することとして、新聞には新聞社・記者の意向が入る。
最近は文責を示す署名記事が多くなっている。同じ
ニュースが新聞によって異なる表現になる。環境汚
染記事において、行政や関係者に厳しく表現するかしないかは、新聞社の考えによる。一方、同文のことがある。たとえば福島原発事故では大本営発表として同じ内容となった。情報不足により多くの不安を招き、メディアの責任は大きい。
新聞は、記事の掲載位置や見出し・記事の大小で、テレビはニュースの放送順位や時間枠で、それぞれのメディアが考えている重要性の位置づけが推測される6)。書籍であればそのタイトル、帯のキャッチ
コピーの良否に情報の価値が上がりもし、下がりもする。身近な読者の関心を呼ぶものがよい。地球温─ 65 ─

池ノ内

暖化防止対策として温室効果ガス25％削減は、国際協調と国内事情の間で取扱が注目される。新聞は世論を形成していく機能があり、その論調には注意が必要である。最近は、エネルギー政策論・原発への対応を見ると各社の意向がよくわかる。どこに観点をおくのか、技術を重視するか、経済面を強調する
か、環境面を評価するかなどいろいろな視点があり、各社の報道姿勢が比較される。社説を読むと新聞社の報道姿勢が推察され、論評が異なっているのはむ
しろよいことであり、情報機能からはインターネッ
トと同様、読者の読む力が望まれる。
2. 5 情報伝達
情報には公開されるものと非公開の情報があり発信者側の意図に依る場合が多い。環境情報には、とかく非対称性が問題となり、その解決（情報公開）が求められる。非対称性とは企業などの持っている情報が必ずしも消費者に届かないことである。情報の提供においては、1999年に情報公開法が成立し、行政機関の保存する情報の公開に関する法律が施行されるようになった。これに倣って各所にて情報の公開が進んでいる。その中で情報規制、情報操作がなされる場合もある。
環境情報の視点から事例を見ると、環境汚染事件
で水俣病が特記される。マイナス情報を流さない情
報隠しが行われた。東日本大震災では、続く福島原発事故では正確十分な情報不足から、流言飛語等もあり風評被害に発展した。また情報が提供不足、或いは規制されると情報隠しとも受け取れかねないことにもなる。情報の真偽、正確さには注意が必要である。インターネット上の膨大な情報量の中で、情報を選び取る目が必要になる。情報量の増大とともに作成主体や真偽について不確かな情報が含まれる
可能性がある。情報の確かさについては、自ら責任を持って判断していかねばならない。情報の氾濫の中で情報中毒に陥ることもある。情報の渦の中で何が正しいか、必要な情報を見失う。多様な情報源から寄せられる情報の真贋や質を評価する新たなシステムの構築が求められている。情報で常に求められる透明性、信頼性を向上させるためには、情報公開のルール化、公開された情報を第三者により分析・評価するシステムを作る必要が求められている8)。
学界、NPO などの役割が大きく、官産はこれを支援する。
デジタル化の進展と共に情報過多の時代であり、情報を取捨選択する判断能力が必要とされ、通常、多数意見・信頼筋の情報を選んでいく。環境問題には正反情報が多い。経済問題では国内経済と国際経済との間で見られる。地球温暖化問題での CO2 と気温上昇の関係を巡るウソホント論争などは科学的根拠から判断されるべきであろう。温室効果と気候大昌弘循環の中での変動を科学的にとらえる。環境問題においては予防原則が優先され、将来取り返し不能な事態を招かないようにしなければならない。狼少年がよく例えられるが、未来への警告は素直に受け止め、アセスメントをしっかり進め、部分評価ではなくフルターンで評価するべきである。
ものごとには２面性があり、利害相反することがある。成層圏のオゾンは紫外線を遮る効果を持つが、我々が生活する対流圏のオゾンは、窒素酸化物やホ
ルムアルデヒドなど揮発性有機化合物からでき、紫外線と反応して光化学スモッグの原因になり、我々の健康に悪い影響を及ぼす。空気は窒素で安定し、炭酸ガスも必要であり、酸素が増え過ぎても危険である。中国からの黄砂は有害であるが、一部においては有効な成分も含まれる。アルカリ性の黄砂が酸性雨を中和するともいわれている。黄砂を肯定する
ものではないが、各様の情報より物事の得失をよく見極めていくことも必要かと思われる。オレンジジ
ュースがPH４程度であり、樹木に影響のある酸性度であることを知っておくとよい。リサイクルは本当に有効なのか異論を唱える人もあり、検証した情報提供が求められる。
３. 環境情報マネジメント
3. 1 情報マネジメント
情報マネジメントとは、情報管理や情報活用である。情報の機能である収集(調査)・加工（分析評価）・伝達・保存を扱う。環境問題解決に向けて情報的手法を活用した環境情報マネジメントを考察する。環境情報の見方、考え方について、その働き、環境問題に照らし合わせた情報機能を考える。よりよい市民生活のための「市民の環境情報論」であり、組織人（企業）の立場からの「環境マネジメント」
に対して市民の立場からの「環境問題の情報マネジメント」を考える。
ネット時代の環境政策では、情報的手法を用いて産官学それぞれにおいて情報活用している。行政は
政策公開を、企業は事業や実施プロセスの環境情報を、広報やホームページなどで提供していく。企業（産）は、ステークホルダーに向けた情報発信に、
環境報告書、環境ラベルなどを活用し、自社のエコ製品の広告・宣伝につなげ、会社のイメージアップを図っている。行政（官）は、リサイクル法、ごみの有料化などの周知につなげている。大学（学）は、環境情報を提供し、市民（民）は、NGO／NPO ネ
ットワークなどを通じても情報入手し、発信し、環境活動を行っている。情報的手法では、情報メディ
アが大きな役割を果たす。
企業の環境経営における情報的手法は、製品・サービスを提供するときに、環境にやさしいものであるという環境情報を示して、消費者の環境意識に訴─ 66 ─

環境問題における情報的手法の活用

え理解を得ようとするものである8)。同じ機能を持
つ環境に配慮した製品と環境に配慮していない製品があるとする。環境保全に配慮しているという情報を消費者に示すことによって、環境に配慮した製品の方を選択できるようにして、さらに環境保護を消費者にも求めていくものである。そのために製品にはどの程度、環境にやさしいかを示すラベルを添付して、正しい情報を提供する。この手法では正しい情報をいかにわかりやすく消費者に伝えていくかが課題となる。さらに企業活動において環境配慮していることを消費者に伝え、企業評価を高めることにも役立っている。
「情報マネジメント」では、情報の機能・性質から現状分析・評価から課題を出し、解決策・改善策
を 策 定 し て い く。い わ ゆ る 情 報 マ ネ ジ メ ン ト のPDCA である。情報管理では情報公開、情報共有がなされる。行政・企業は情報を公開し、時には情報操作し、機密情報は非公開ともしていく。情報の成果は、情報の PDCA サイクルで判断・評価していく。環境情報マネジメントでは、環境方針や計画を立て（P）、実施及び運用し（D）、その内容を点検及び是正処置し（C）、見直し、改善していく（A）。そこで課題を発見し、新しい思考、活動に発展させていく。ISO14001に代表される PDCA サイクルによる環境マネジメントシステムの普及・浸透は、環境経営の構築と展開のベースになっている。ものごと
は事実情報（現状、結果）、予測情報から始まる。次い で 規 制、経 済 的 手 法 に よ る 政 策 が と ら れ る。
PDCA サイクルのＰ、Ｃは情報的で、Ｄ、Ａは規制的、経済的である。PDCA サイクルは継続的改善でなければならない。環境情報マネジメントの PDCA
では、身近なサイクルとグローバルなサイクルがある。一つ一つの課題から大きな課題に発展させる。
3. 2 行政の環境情報マネジメント
行政、企業、市民はどのように環境情報を管理、活用していけばよいか、行政、企業と市民・消費者の関係から考えていく。行政はエコガバナンス（環境自治）として環境政策を進めている。行政のステークホルダー（利害関係者）は市民・企業である。
法令・規制による規制的手法、補助金・税制優遇による経済的手法に併せ、広報等による情報的手法を活用している。行政は企業と同様、環境情報戦略を立て環境マネジメントを推進している。行政は市
民・消費者から環境行政を任され、環境問題に対処している。その判断に際して役に立つ環境情報を整備し、ステークホルダーに正しい環境情報を提供することが仕事である。環境情報の役割の１つは「啓発」である。行政の環境情報活用の第一の目的は市民の啓発にある。市民の理解・認識があってはじめて環境行政が進展する。

環境白書5)では、「環境省において、提供情報の分
かりやすさと利便性の向上のためのデザイン統一
化、ウエブコンテンツ JIS への対応等を行い、環境情報の整備と提供内容の充実を図っている」としている。第三次環境基本計画9)に沿い中央環境審議会
10)で策定された「環境情報戦略」
では、「環境情報の整備が主体ごとにバラバラに行われている現状の改善、利用者のニーズに応じた適切な情報提供を通じ、環境情報に立脚した環境行政の実現、「IT 活用」等を推進している」とし IT 活用などを謳っている。
環境白書や「環境情報戦略」からは、環境情報を考えていくいくつかのキーワードが見えてくる。環境
情報の整備・提供の充実、提供情報の分かりやすさ、
利便性の向上、ホームページ等情報提供サイト、テ
レビ、ラジオ、新聞、雑誌等各種メディアを活用した広報活動、環境保全の国民への意識高揚、普及･啓発、国民との対話などがある。
情報的手法に関しては、第二次環境基本計画11)で「情報的手法は、消費者、投資家をはじめとする様々な利害関係者が、資源採取、生産、流通、消費、廃棄の各段階において、環境保全活動に積極的な事業者や環境負荷の少ない製品などを評価して選択できるよう、事業活動や製品・サービスに関して、環境負荷などに関する情報の開示と提供を進めることにより、各主体の環境に配慮した行動を促進しようとする手法」と定義している。「その適用にあたっては、この手法が効果を発揮するためには、開示、提供される情報が事業活動などによる環境負荷を正しく反映したものであることが必要不可欠であることを踏まえ、情報の開示や提供の手法と合わせ、事業
活動や製品などの環境面からの評価の手法の開発を進め、その普及を図る」として、情報開示・提供な
どの情報的手法や評価手法の開発の促進が必要とされている。第三次環境基本計画9)では、事業活動等の情報開示・提供や評価手法として具体的な例に、「環境報告書、環境ラベル、環境会計、LCA（ライフサイクル・アセスメント）」を上げている。環境報
告書や環境ラベルについては次節で詳しく考える。
県市町村の自治体では、国の環境政策に自治体の特性を加味して環境行政を進めている。環境情報戦
略では県市町村の環境白書の発行、ホームページ等による公開、広報誌・公聴会等による種々の情報的手法により市民に環境情報を提供している。ごみの分別回収、リサイクル法、ごみ有料化政策等政策の周知、森林保護税等の環境税の認知、廃棄物分別回
収、不法投棄防止、また省エネ、節電キャンペーン
などを実施し、市民の環境行政への協力を呼び掛けている。環境行政は市民とパートナーシップにより行われる。行政はパブリックコメントを入れているが、一般市民の知識レベルを超えていることも起こる。市民には上から目線ではなく市民の目線でわか─ 67 ─池ノ内

りやすい、満足な環境情報を提供共有し、市民の声を聞くあらゆる機会を作っていくことが望まれる。
3. 3 企業の環境情報マネジメント
企業の情報マネジメントでは、経営情報を有効に活用し、情報共有を進め経営戦略の周知徹底を図っている。環境マネジメントは、組織が経営・運営の一環として、環境保全に関する取り組みをおこなう
場合、環境に関する方針や目標を設定、体制をつくり実施し、成果を評価・改善していく PDCA サイクルを推進する環境経営実施の仕組みである12)。環境
情報マネジメントでは、環境報告書等種々の情報的手法により、市民・消費者に情報提供していく。企業はステークホルダー（企業・行政・消費者など）に向かい環境マネジメント・環境経営を行い、製品・サービスの売り上げと社会的なイメージの向上のために、さまざまな情報を環境情報マネジメント
で戦略的に公開し、環境コミュニケーションを図っていく。環境活動情報として自社の環境にかかわる情報を、環境報告書、CSR レポート、環境会計など
で情報開示し、エコ製品の広告・宣伝をして社会からの評価を受ける。企業（産）はステークホルダーに規制的手法としては、リサイクルを促進し、経済的手法ではエコポイントを導入し、情報的手法としては環境報告書、環境ラベル等を行い、ステークホ
ルダーとの環境コミュニケーションを促進している。
企業が行う環境コミュニケーションとは、メディ
アや各様のツールを利用して、ステークホルダーへ
環境情報を伝達し、環境経営について意思疎通することである7)。消費者が協働して環境行動へ参画する機会、例えば環境配慮製品の選別と積極的な購入を作り出していく情報的手法である。ステークホル
ダーに対して企業が環境配慮や環境保全活動の情報を発信すると共に、ステークホルダーからも意見を出す双方向性を持たせる。消費者の声を聞き取り経
営方針に反映するなどのコミュニケーションがとれる体制をとっていく。
情報的手法には、環境報告書、CSR レポート、環境会計、ホームページや会社案内、環境ラベル、ポスター（環境配慮商品広告）、パンフレット、施設公
開・工場見学（キリンビール、銘建工業など）、ワー
クショップ・プレゼンテーション（講師派遣）、展示
会・イベント(エコ体験など)、新聞・TV 広告、ニュースリリース・特集記事／番組などのマスメディ
アを通じた発信など、多種多様なコミュニケーショ
ン手法がある。この他、社会（地域）貢献・自然保
護（植林など）・環境保全ボランティア活動、環境教育支援などの財政的・人的貢献活動も企業環境活動
情報に含まれる。
環境情報発信の原則がISO14063に環境コミュケーション規格で規程されている。そこでは、透明性

昌弘（Transparency）、適切性（Appropriateness）、信憑性（Credibility）、対応性（Responsibility）、明瞭性（Clarity）が必要とされている。マーケッティン
グ・コミュニケーションでは、新聞や雑誌広告、テレビ CM、ポスターや包装を活用し、そこでは商品包装や広告を使い環境配慮を提示し、消費者への説
明責任を果たす。
企業の環境／CSR 活動について知るために効果的なメディアは、①企業ホームページ ②マスメデ
ィアを使った商品広告 ③地域での社会貢献活動、
マスメディアを使った企業 PR、植林などの自然保護活動などがあり、調査13)によると、冊子による環
境／CSR 報告は８位とあまり活用されていないようである。環境報告書が一方的なメッセージの伝達や、情報の非対称性があると、ステークホルダーの関心度が低下し、利用者の減少につながり14)、消費者は企業に厳しい目を持っていることが示されている。幅広い読者に向けたわかりやすい内容と、ウエブなどの様々なメディアの効果的な活用が求められている13)。
⑴ 環境報告書
企業の情報的手法の典型であり市民が利用する環境報告書と環境ラベルについて考察を深める。2004
年に「環境配慮促進法」が制定され、企業は環境報
告書等による環境情報の開示などが求められた。環
境報告書は企業の環境問題に対する基本方針や取り組み、環境管理・環境負荷の状況などを報告するものであり、環境に関する目標・実績の報告、製品環
境情報・環境側面や環境パーフォーマンスデータを開示する14)。環境報告書はステークホルダーに企業の環境経営の状況や成果を報告し、企業評価を受ける有用なツールであり、環境会計や環境ラベルなどとともに、ステークホルダーと環境コミュニケーシ
ョンを図るツールである。報告の原則として、目的
適合性、信頼性、理解容易性、比較容易性などがあり、マイナス情報も透明性の原則から出していかな
ければならない。ステークホルダーとの双方向コミュニケーションの組み込み、第三者の意見、審査の受け入れも望まれる。環境情報開示の点では、環境報告書ガイドラインが整備されてきた。内容も環境情報の開示ばかりでなく、社会・経済に関する情報開示に広がり、CSR レポート、環境・社会報告書と展開してきている。
消費者が環境報告者などに望む環境情報には、環境経営企業活動が見え、重要な情報を伝えている(透明性)、社会的関心を反映している（適切性）、わか
りやすく具体的に表現している（明瞭性）、比較・確認が可能である（信憑性）、消費者と対話体制にあり、意見を反映している（対応性）などがある15)。
⑵ 環境ラベル
企業の環境経営における情報的手法の主な役割

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環境問題における情報的手法の活用

は、環境経営取組みの認知を進め、製品やサービス
が環境にやさしいという環境情報を開示して消費者の環境意識に訴え、選択･購入に導くことである8,15)。
消費者が日常直接目に触れる情報的手法には環境ラベルがある。環境ラベルは製品環境情報であり、環境配慮型製品の普及を支援・促進するコミュニケー
ションツールである。環境にやさしい社会を実現していくには、環境負荷の少ない環境配慮型製品が消費者に選ばれ、購入される必要がある。環境ラベルにはいかにわかりやすく環境情報を消費者に伝えていくかが課題となる。
ISO では環境ラベルの共通原則を定めている。環境ラベルには、ISO の規格によるとタイプⅠはエコマークのように第三者認証型で、タイプⅡは、再生紙使用マークなどのように企業自身が定めて宣言したマークであり、タイプⅢはエコリーフ環境ラベルなどのように定量的情報開示型ラベルである。タイ
プⅠは、同じ製品カテゴリ内で環境影響が少ないか否かの判断がマークによって容易になる。タイプⅡ
は、企業には使い易いがマークが統一されていない
ので消費者側からするとわかりづらいなどの問題もある。タイプⅢは、製品の各段階の CO2 排出量や、エネルギー消費量などの数値を確認できるが、必ずしも環境によい商品であることを意味するわけではなく、商品を選ぶ人が判断するものである15)。
環境省では、グリーン購入の促進に係わる適切な情報提供のあり方や将来の方向性等について整理を行うための基礎資料とすることを目的として、企業の調達担当者（以下、購入者）を対象に、環境ラベ
ル等に関するアンケート調査を実施している16)。調査結果によると、購入者は、環境ラベルの認知度は比較的高いものの、「具体的にどう環境によいのか分かりにくい」や「製品間でどの程度環境に良いのか
比較できない」等のネガティブな意見が多くあったとしている。環境への関心を高めるには、環境ラベ
ルや製品環境情報を一層普及させ、それらが認知される必要があるが、一般には環境ラベル全般の認知度は高くなく、１〜２のラベルしか認知されていな
いのが現状のようである。多種多様な環境ラベルが使われ、「憶えられない」「比較できない、不便だ」「統一すべきだ」などの問題点も指摘されている15)。
環境ラベルは認知され利用されなければ意味がない。環境ラベルの普及や認知度向上には、消費者の目線から注意を引くデザインにして、デザインの由
来は何だろうかと少し考えさせるような工夫が有効とされる。
製品環境情報提供ツールとして、ISO のラベルⅢに類似するものでカーボンフットプリントがある。
商品のライフサイクル全般にわたって排出された温室効果ガス量を CO2 量に換算して商品に表示するものであり、秤に CO2 量が乗っているデザインのものがある。消費者に CO2 排出量の少ないものを選べるように情報を提示するものである。英国等で進められ、わが国では未だ環境ラベルほどには普及していないが、定量的表示の必要性の高まりとともに活用されるであろう。ただ、環境ラベルにおいて定量
的表示は、消費者の判断が必要になり、どのくらいが良いのか悪いのかよくわからない。カロリーならば多いか少ないかわかるが、日本人が一人１日に排出する CO2 量から判断するのも難しいところがある。CO2 量はわからないが、同じ種類の製品間での環境配慮度を比較して選択するのに役立っている。
製品環境情報には生産地などの情報が提供される。環境情報ラベルはリサイクル製品か、廃棄の仕方などがわかる。環境ラベルにより製品情報の「見える化」、「見せる化」を進め、環境情報の透明性、適切性、信憑性、対応性、明瞭性を促進する。
⑶ 情報の非対称性
企業はできるだけ正確な情報をわかりやすく消費者に提供し、消費者はその情報を適切に判断していくことが求められる。企業と消費者が同じ情報を持っていれば、情報が対称であるという、即ち情報が共有されている。製品・サービスに関する情報を企
業のみが知っていて、消費者は知らずに選択をおこなっている状況、企業側の意図する範囲の情報開示にとどまることを情報の非対称性という17,8,14)。企業
は製品環境情報で製品選択への情報を提供し、情報の非対称性解消に努めているが、自らに都合のよい情報のみを開示し、市民や消費者は、不十分な情報に企業への信頼を損ねる場合も見られる。このような企業と消費者との間の情報の非対称性を解決していく必要がある。企業が消費者と情報を共有化し、情報の非対称性を少しでも改善していくことが必要であり、そこには公開情報を公正に判断できる消費者庁や NPO 等公的或いは相当の第三者の参加が必要なこともある。
環境汚染ではよく化学物質が問題となる。地域住民への影響、化学物質を含む製品の使用等で消費者が被害をこうむることがある。化学物質については
PRTR 法による規制等もあり、最近はデータも整理されてきており知識も広がってきている。化学物質などのように企業の事業活動によって発生する環境
影響を、地域住民や消費者に対して開示、分かりやすく説明し、情報を共有化することにより、情報の非対称性をなくしていく取り組みがリスク・コミュ
ニケーションであり、企業にとってもリスク管理、
企業評価に繋がる8)。廃棄物については、製品の発生段階から廃棄物を抑制するために必要な情報を、生産者にいかに伝えていくかというところから拡大
生産者責任の制度が制定されている。規制中心の環境政策から情報の有用性、情報的手法の有効性を取り入れられてきている。

─ 69 ─

池ノ内⑷

企業の情報的手法の活用
企業にとっては各様の環境情報開示により企業イ
メージを向上させることだけでなく、製品・サービ
スの売り上げに寄与することが重要である。環境報
告書は企業の環境への取り組みを総合的に理解するのに役立つが、その企業に深く関心があるステーク
ホルダー以外の一般市民が手軽く見るものではない。メディアを通じた環境配慮企業の広告・宣伝や製品の環境ラベルの方が、市民の理解、購買意欲を得られる。デザインを工夫した広告や、わかりやす
い環境ラベル・パッケージ表示が有効と考えられる。
3. 4 市民の環境情報マネジメント
市民は行政や企業から環境情報の提供を受け、環境情報を共有し、理解・認識を深め、その行動に活かしていく。市民の立場からの環境情報マネジメン
トを考える。市民には環境 NGO／NPO を含める。
市民の環境情報マネジメントはどうなっているか、
どうすればよいか、有効か、企業の情報マネジメン
トから「市民の環境情報マネジメント（生活情報）」を考える。環境マネジメントというと、企業ではISO14001に準ずることになるが、市民の立場からの
環境マネジメントを考える。市民の環境意識、環境情報の受信者である市民・消費者の情報活用を各種の世論調査結果を参照しながら考える。世論調査から市民の環境情報マネジメント、環境行動が推察され、情報的手法の活用・改善の方向を見出せる。
3. 4. 1 市民の環境意識
市民が環境問題について特に環境情報についてどのように捉えているか、環境省や種々のメディア等
で世論調査が行われている。学生の環境意識・行動
調査1,2)と比較しながら考えてみる。
⑴ 環境意識調査
環境に関する世論調査から環境情報に関わる調査
結果をみる。内閣府が実施した「環境問題に関する世論調査」18)（平成21年）によると、「全般的に環境問題に関する意識は高く、具体的な行動にもつながっている傾向がみられるが、個別の事項では、更なる行動を促すべきものがある」としている。
「環境にやさしい製品の購入（グリーン購入）」については「何らかの意識をしている」が高いが、さらに意識を高めるため、「信頼性確保を図りつつ、グリーン製
品・サービス関連情報を適切に提供する等が重要」と環境情報の提供が重要としている。
「国の施策や方向性についての意識」では「ごみを減らす工夫などの情報提供」が挙げられ、「一層の普及啓発・情報提供や具体的な行動につながるシステムづくりなど必要」としており、環境行動についての具体的な情報提供など、一層の普及啓発が求められている。
今や主要な環境用語である「３Ｒ」の言葉の意味

昌弘について調査結果 18)では、「意味を知っている」と「意味は知らないが、言葉は聞いたことがある」と合わせて53.3％あるが、「聞いたことがない」が45.0％もあり、環境用語が必ずしも浸透していないことがうかがえる。「「生物多様性」の言葉を知っているか」については「聞いたこともない」が61.6％であり、地球温暖化はほとんど浸透しているが、生物多様性と少し専門的になると必ずしも周知されていな
く、「３Ｒ」と同じように環境問題でよく出てくる言
葉が必ずしも行き渡っていないことがうかがえ、環境意識向上に向けて環境用語の理解促進が求められる。なお、環境問題の授業を履修している学生の環
境意識調査1,2)では、環境用語の認知度は高く、リサ
イクルなど環境活動用語も６割は学生が知っていた。
「製品等を購入する際に、その製品の素材に再生された原料が用いられたり、不要になった後リサイ
クルがしやすいなど、環境に優しい製品を買うことについて、どれくらい意識していますか」との問いに、「いつも意識している」「概ね意識している」「多
少意識している」が合わせて81.8％あり、環境ラベ
ル等製品表示（環境情報）の意義が認められる。ごみ問題の認知度調査では、「不法投棄」など認知度は高く、身近な問題については十分な情報を得ている
ことがうかがえる。ごみ問題についての設問の中で「国は今後、具体的にどのような対応を行う必要があると思うか」について１択回答では「ごみを減らす工夫など、循環型社会の構築に向けて私たちができる行動に関する情報提供」が２番目に多く、「ポイ
ント制度などの経済的手法の導入」より多く、具体的な環境行動などの情報提供を進めていくことが求められている。
NHK 世論調査（平成22年）19)から環境情報に関する調査結果によると、「政府や企業の人々に環境保護活動を促すために効果的な方法としては、「情報提供
や啓発・指導」が最も多く、次いで「税制上の優遇」
で、「重い罰金」は少ない。特に人々に対しては、経済的優遇よりも、啓発でメリットを知らせる方が効果的と考える人が多いようである」としている。すなわち、規制的手法や経済的手法もよいが、情報的手法が効果的であると考えている。
「エコポイント制
度は人々に認知され、利用もされたようだ」としているが「環境保護の名目より、景品がもらえるエコポイントという優遇措置に多くの人が反応したとも考えられる」としている。「環境を守っていくのに人々が負担の問題に向き合うためには、環境問題に対する理解をさらに深め、議論していく必要があるだろう」とし、環境情報の提供、環境保全を啓発していく情報的手法が望まれていることが示されている。なお、学生の環境意識調査で環境問題の関心度を訊くと、専門職に就く食物栄養学科や幼児教育学科の学生は７〜８割と高く、ビジネス系の情報・英─ 70 ─

環境問題における情報的手法の活用

語科の学生は６割と少なかった1)。その属性によって関心度が変わることがここでも示されていた。
⑵ 情報源調査
市民は環境情報をどこから入手しているか。
「環境20)
問題に関する世論調査」（平成17年）では情報源について訊ねている。
「環境に関する情報の入手方法（複数回答）」を問い、平成５年の調査と比較もしている。情報源は「テレビ・ラジオ」が88.6％で１位、２位に「新聞」が67.6％と多く、次いで「行政による白書や広報誌など」が30.5％、「書籍、雑誌」が22.7％、「友人、知人、家族」が21.6％となり、テレビや新聞などのメディアが多い。
「インターネット」
は８位で7.2％とこの調査ではあまり高くない。
平成
５年調査からは、「テレビ・ラジオ」「新聞」「書籍、
雑誌」は減、「白書や広報誌」「友人、知人、家族」
が増となり、ネット時代とともに、マスではない個
別の口コミの効果が見直されてきている。
「環境行動
に際して必要なもの」については、「環境問題と生活のかかわりや身近な工夫についての情報」
が54.0％、「環境問題の現状や対策についての情報」が45.5％、４番目に「情報の入手や取組みについての相談ができる窓口」が21.6％となっており、環境行動についての情報提供が望まれている。なお、学生の環境意
識調査 1,2)でも、情報源はやはりテレビ、新聞が高く、学生なのでインターネットや学校も高く、情報源が多様であり、調査での対象者の属性、時代背景
によっては順位が変わってくる。その後継続した学
生の環境意識調査（学内資料）でも、同様な結果であった。
国立環境研究所の調査21)によると、日独調査比較の中で、「自分が有する環境関連の情報について「豊富である」とする割合は、10％程度と低い。また日
本の消費者の６割近くが環境問題に関する情報について「何が正しい情報か分からない」」としている。
これら情報の入手先を見てみると、やはりテレビや新聞などのマスコミが最も多いが、地方自治体からの情報やメーカー・販売店などの広告や宣伝など不特定多数を対象にした媒体から情報を入手する傾向にあり、「日本の消費者は受動的な情報に支配されやすい」としている。
「回答者の属性別にみるとサラリーマンや公務員など被雇用者は、情報の入手先を「勤務先」に依存する傾向が強く、その傾向は学歴が高くなるほど顕著になる。また「友人や家族の話」を情報の入手先とする割合は、学歴が高くなるほど低くなる傾向にある」として、情報入手において身近な環境に左右されることがうかがえる。環境問題への企業の対応に関する情報源として印象に残るもの
は、「テレビコマーシャルや新聞広告、商品の説明など不特定多数を対象としたスポット的な媒体に集中」しており、企業が消費者に環境情報を提供していくのに何が有効か、メディアの活用などが示唆されている。
環境省の「環境にやさしいライフスタイル実態調査」（平成20年度）22)では、環境情報に対する評価、環境情報の入手経路などが示されている。環境に関する情報への関心は、「環境問題が生活に及ぼす影
響」、「日常生活が環境に及ぼす影響」などを筆頭に概ね高くなっているが、情報に関する満足度は全ての項目で２、３割程度と低くなっている。環境に関する情報の主な入手経路(複数回答)はここでも、「テ
レビ・ラジオのニュースや番組から」(88％)、「新聞・雑誌の記事から」(77％)が中心で、「インターネットやメール（メールマガジンなど）から」(63％)
も過年度調査と比較して増加傾向にある（インターネット調査であることの考慮必要）としている。テ
レビ、新聞などのマスメディアが主な情報源になっているが、インターネットの活用が増加して時代を反映している。しかし、「得られた環境情報を契機として実際に環境保全活動を行ったことがある人」は７％にとどまり、環境情報が、実際の行動に結びついていない状況がみられる。一方、「日常生活における環境保全活動に対する考え方」をみると、「環境によい商品であることを考慮して選択している人も多くなっている」としており、環境情報がライフスタ
イルに徐々に浸透してきていると見られる。
平成21年度、22年度にも同じ実態調査が行われ、環境情報についての評価では、環境情報についての満足度が調査され、「暮らしの中での環境保全のための工夫や行動」、「地球環境問題の情報」など、満足度は高いものでも平成20年度と変わらず２、３割程
度と総じて低いままで、提供される情報に十分に満足していないことが示され、一層充実した環境情報の提供が望まれている。ただ、国立環境研究所の調査結果にもあるが、情報を求めていくのではなく受身でいると入手情報も限られ情報不足を感じてしまうのではないかと考えられ、市民側からも自主的な情報入手に努め、環境情報をライフスタイルに反映していく姿勢が求められる。学生の環境行動調査2)
では、学校教育を通じて環境活動に参加してきており、リサイクルや買い物袋持参などの環境行動をしていきたいとしている。ここでは環境教育・環境学習を通じた環境情報の共有が有効とされる。
⑶ 学生の環境意識調査
これまでに「地球環境問題」という授業を履修している学生に環境問題への意識や行動を問うアンケートを実施し報告してきた1,2)。その結果によると、
これまで言及してきた行政やメディアなどで実施した環境意識調査と近い結果が得られている。平成23年７月にも補足・確認的に授業「地球環境問題」を履修した学生から９名と少ない学生数ではあるが環境問題への関心、情報源、情報源への信用度、環境
で気にかけていること、行動や生活について無記名

─ 71 ─

池ノ内で回答してもらった。
「環境問題に関心あるか」との問いに「少しは関心がある」と答えた学生達である。
「情報源」（複数回答）は、「テレビ･ラジオ」が１位、続いて「インターネット」「友人･知人･家族」で「行政白書・広報誌など」「書籍・雑誌」「講演会などの催し」は少な
く、やはりテレビが多く、学生なのでインターネッ
トがよく利用されている。
「情報源への信頼」は、個別にみると「企業」は「ある程度信用」がほとんど、「環境保護団体」は「ある程度」と「かなり信用」
が高く、「政府(国)」は「ある程度」から「ほとんどしていない」「全くしていない」とし、行政への信頼が低い。
「県市町村」は「ある程度信用している」がほとんど、「新聞社」も「ある程度信用」がほとん
ど、「ラジオ･テレビ局」は「ある程度」から「信用」が多い。
「インターネット」は「ある程度信用」とし、「大学などの研究機関」は「かなり」から「ある程度信用」が多く、「友人･知人･家族」は「ある程度信用」がほとんどであった。
生活で環境に気をつけていることでは、
「節水」、
「節電」
、
「台所で油など流さない」、「割り箸を使わない」などが多く、「廃品回収」は半数であった。行動については「環境のために値段の高い品物を買うか」は、「どちらともいえない」、「生活水準を下げてもよいか」は「どちらともいえない」が多かった。
少人数の調査であるが、これまで実施してきた学生の意識調査ともほとんど整合していて20歳前後の若い学生の意識ではないかと思われる。環境問題への関心度が非常に高い学生でもなく、一般人と考えてもよく、NHK の世論調査19)（同様な設問）とも近い回答になっている。情報源として、「テレビ」が大
きいが、学生であることからすぐに「インターネッ
ト」で調べるという習慣がうかがえる。先の学生環
境問題意識調査結果でも、情報源はテレビが１位であった。
アンケートでよく見られることではあるが、難しい判断になると「どちらともいえない」と逃げてしまう。ネット社会の中で、インターネットに偏重し図書館利用が少ないともいえる。
⑷ 環境意識調査のまとめ世論調査では、人々の環境意識の定着が見られ、また、調査時の時代背景も反映される。食品偽装事
件があれば食品の環境汚染が、景気低迷の時期には環境よりも景気への不安が、東日本大震災以降のエネルギーでは原子力が減少している。環境問題解決に向けた取り組みでも、行政の「法令の整備・強化」
や「環境問題に関する教育（いわゆる環境教育）」、「一人一人の努力」が必要だと、時々によりいろいろ提起される。
現代はネット時代であり、ネットを駆使する若者
は、ネット世代と云われる。公開討論をネット中継
し、即対応することが可能となり、官邸でも利用す昌弘るようになった。テレビではよくある手段である。
最近の世論調査では、郵送や聞き取り調査があるが、Web アンケート調査や電話調査などの調査法がよく利用される。電話調査では固定電話を利用した場
合、回答者に年寄りが多くなる。ネット調査では若者が多くなる。年齢別評価が必要である。調査対象者の属性によって環境意識調査結果は異なる。環境展の来場者と一般の市民に聞くのとでは環境問題への関心度は当然、前者の方が高くなる。属性、調査の方法に注意、配慮が必要である。もちろん、設問
はわかりやすいことが、正しい回答を引き出す元である。アンケート調査では、あいまいなまま尋ね、正確な回答を得られないことがある。質問によって相反する回答となり、意識と行動の関連などを把握できないこともある。また、誘導型アンケートがあり、主催者の望ましい方向の設問を並べることもある。
世論調査をまとめると、環境情報源、認知度、行動とのつながりが示され、市民は行政、企業から環境情報の提供を受け、生活行動に反映し、そこで得た環境情報の発信者にもなっている。環境情報へのニーズは高く、テレビや新聞、インターネットなど多様な情報源を活用している。環境問題がよくニュースなどで流れるので、環境への認知度は高くなっているが、環境情報が環境行動に必ずしも十分結びついていなく、今後の課題となっている。
3. 4. 2 市民参加型環境行動
市民の情報マネジメントは生活情報管理である。
市民に生活に関わる環境情報を認識・理解・納得してもらう。正しい選択をして、受動ではなく能動、まかせるのではなく、国や自治体の情報システムの支援を受けて自分で判断していく力が求められる。
行政や企業が公開提供する環境情報を有効にしていくには市民の理解・認識とともにその結果の行動が重要である。現代は消費者参加型能動型の時代といわれる。国や自治体は市民参加型環境政策をとり、市民は行政・企業とパートナーシップを組み、エコアクションを行っていく。国や地域社会の政策への賛否、意見、提言していく参加の時代であり、市民にも参加義務があり、物言う納税者となっていく。
市民も情報的行動をして、情報ニーズ（価値）の受
信はもとより発信していく。
環境問題でも専門知識を持つ専門家だけが話し合って政策を決める仕組みではなく、市民参加型の意
思決定への転換が求められている。
「危険性はない」と専門家にいわれると「それでは安心だ」で終わる。
水俣病などの公害病の認定などで見られたことである。
市民が参加していくには情報公開が求められる。
特に我々の健康、安全・安心に繋がる環境情報の公─ 72 ─

環境問題における情報的手法の活用

開が求められる。自治体の制度にのり、公聴会やパブリックコメント募集などの市民参加の各種形態を利用する。環境問題に関心を持って消費生活しているグリーンコンシューマーは、環境情報を公開しているメーカーや店を選ぶ。グリーンコンシューマー
は環境報告書や環境ラベルなどの環境情報に「わかりやすさ」「比較できる」「確認ができる」「消費者の意見を反映している」などを望んでいる15)。企業は市民の要望に応えていかねばならない。市民の積極的な参画の１つに、地球温暖化防止に向けた二酸化
炭素削減政策で市民の排出権取引もあるが、一般にはまだ難しいところがある。
3. 4. 3 市民の情報発信
ネット社会では現代版井戸端会議として SNS、ツイッターなどソーシャルメディアが活用され、聞きたいことにいつでも誰でも応えてくれる。ツイッタ
ーへの書き込み、いわゆる口コミが大きな情報効果を持つ。市民・消費者は、衣食住情報（生活）＋安全
情報（環境）＋知的情報（知識欲）を知りたいという「欲」を持っている。学生はまだ世の中のことはよ
く分からないが、知りたいという知識欲を持ち情報を求める。情報の活用において高齢化時代では、知識老人の活用も欠かせない。知識を持った高齢者や地道な活動を続けている人などがネットなどを使った情報発信を自在にできるとは限らない。地域社会での場とか市民が情報を発信していける機会を行政や NPO などで支援していく必要がある。
企業は正確で消費者が必要とする環境情報を提供し、情報の非対称性を発生させないようにしていく。
消費者も環境負荷を軽減させるための情報や知恵を企業に提供するというよりよい関係を作っていく。
環境について関心を持つ消費者が増加してきており、女性の５割は何らかの形で生活の中で具体的に環境問題に取り組んでいることが世論調査でも表される。消費者が購買行動する中では、価格や性能はもちろん、ものによっては安全か、環境に影響があるかなどを考えながら総合的に判断して買うかどうかを決めている。製品の環境情報などがくわしく提供されていて、消費者が環境問題に深く関心があれば、価格は高くとも環境配慮した製品を選ぶかもしれない。
ゴミの有料化による減量、省エネや地球温暖化防止対策など、行政が達成目標を掲げて市民に情報発信していくが、市民が理解・認識し、市民の生活習慣の変革が伴わなければ実現は難しい。環境情報の大きな役割の１つは普及・啓発にある。市民は情報を得て考える。市民の環境意識を高めるには環境学習の場が有効であり、大学等の役割が大きい。環境問題の現状や背景、課題などを知れば、生活習慣（ライフスタイル）など意識変革を促し、環境行動を喚起する。皆と同じことをすれば安心である、そこでは情報共有が行動に有効になる。東日本大震災後の原発事故以来、節電意識の高まりという思わぬ結果も出ている。
４. 情報的手法の有効化
行政は環境情報戦略に基づき、企業は環境経営マ
ネジメントに従い、市民･消費者に種々の情報的手法
を用いて環境情報を提供している。市民は、行政、企業からの情報を直接或いは各種メディアを通じて入手し、生活・行動に反映させている。環境情報を提供する情報的手法についていくつか具体的に検討してきた。ここで改めてそれぞれの課題等を見直しておく。
4. 1 環境情報提供
環境情報の役割・効用をみると、市民が環境情報を知って何があるか、メリットが問われる。エコポ
イントは１つのメリットではある。市民の生活の安
全・快適、いわゆるリスク管理に必要であり、環境保全への参加の満足感、さらには知識欲や知的好奇心を満足させられる。昨今では、大気、水、食品、感染症に関する情報、光化学オキシダント、黄砂や災害防止(火山噴火情報など)の情報、宅地（土壌汚染、液状化、地名）情報も欲しい情報であり、リサイクル法（家電、包装容器、自動車）やゴミ有料化など法律や条令への対処も必須の情報である。東日
本大震災における水害による塩害にはバイオ技術の活用、ひまわりなどの放射性物質吸収能力についての情報は有効である。各家庭・個人に何ができるか、
自然エネルギーに関する情報から、太陽光発電のメ
リット・デメリットを知る。各家庭・個人がどのくらい環境に悪いことをしているかを知ることも大事である。環境問題が起こると新たな知見が生まれ、情報から知恵に変えていく。新たな情報、悪い情報にも常に目を向けていくことが望まれる。風評被害防止には正確且つ迅速な情報公開が求められる。疑心暗鬼、勝手な誤報の一人歩きを防ぐにはある程度の情報コントロールが必要とされることがある。東
日本大震災を受けて火災による有害ガスの拡散など、ネット上のデマ・流言が問題となった。関係者による訂正も含めてある種の自浄作用が働き、ネッ
ト上の人々がただ受動的に情報を受け取って、デ
マ・流言に翻弄されていただけではない。また行
政・企業は「上から目線」から情報を選別し市民に提供するのではなく、市民の目線に合わせて正しい情報を提供するなど、情報の自浄作用を高める方策を講じていく努力がなされた。
情報公開の面では公開遅れや情報隠しなども時には見られる。過去の公害問題、水俣病では情報隠しが見られた。災害や環境汚染における情報公開の遅─ 73 ─

池ノ内

れは混乱を招くことになる。マイナス情報を如何に公開していくか、余計な混乱を招かないという配慮は必要であろうが、基本的にはすべてを迅速に情報公開していくべきである。環境問題ではないが、「はやぶさ」ではマイナス情報が公開され対処を可能とした。鳥インフルエンザや口蹄疫などの感染症防止
対策には、予防という観点からも正確な情報の迅速な公開が望まれた。
情報がないことは不信感を招く。
情報提供には罪を問わないシステムが必要である。
航空機事故などに見られる責任を問わない原因究明のための情報提供が求められている。
「見える化」以上に「見せる化」が求められる。
4. 2 メディアの役割
報道メディアの役割をみると、情報源である報道・メディアでは、情報発信者の意図が出され、各社の知識・経験から当該者の考えに基づき情報を処理していく。地球温暖化問題でのウソホント問題、
各種の報道では科学的根拠が問われる。CO2 が主要要因かは別としても現実に北極の氷床やヒマラヤ、
アルプスなどの氷河の融解が見られることは事実である。生物多様性が地球温暖化につぐ大きな地球環境問題になってきている。今や地球温暖化問題と同じくグローバルな主要問題となっている。生物多様性問題においては、先進国と発展途上国の利害の対立を明示していくことが、これからを考えていくのに必要である。国際会議における生の情報と加工された情報との区別も理解がいる。
情報メディアの視点からは原発や代替エネルギーがトピックスになっている。環境情報では行政の環
境自治（エコガバナンス）の視点から、企業の環境
経営（エコマネジメント）の視点から、また市民の環境活動（エコアクション）の視点からいろいろな論点がある。行政は政策、企業は事業実施プロセスの環境情報をホームページ、広報やメディアで提供・公開していく。報道メディアは市民に正確・公正な情報をオープンに提供していく義務がある。
4. 3 環境情報システムの構築
環境情報の有効な活用には環境情報のネットワー
ク化、システムの構築が望まれる。行政・企業が有益な環境情報を発信しても、ステークホルダーである市民に、どのような情報が発信されたのか、速やか容易に知ることには繋がらないことが多い。情報
アクセスツールが必ずしも十分に活用されない。行
政・企業の発信情報と利害関係者のニーズ情報とを相互交流させるような環境情報システムの構築が望まれている。
環境情報システムに関しては、防災・災害・地震・大雨洪水情報などの地域情報システムがある。
天気予報システムは典型的なものであり、一般的情昌弘報システムとしてはテレビ・ラジオ、新聞、インタ−ネットを通じて情報伝達システムがある。一部はエンターテーメント化して、より楽しく美しく天気を知るようにもなっている。環境問題はインターネットでよく配信される情報であり、エコ商品（家電、食品など）やエコ技術、環境汚染情報提供などが整いつつある。環境情報の実例に、光化学オキシダン
ト情報、大気汚染、公害情報、鳥インフルエンザ、感染症情報などがある。この場合、情報的手法から始まり規制的・経済的手法が後から来る。東日本大震災以降、環境汚染情報、放射能汚染の予測の必要性が強く求められるようになった。
環境情報システムの構築には、評価システムや評
価基準も必要になる。環境情報システムの目的の１つである情報共有化には、環境教育や環境行動が有効である。対称性を持って環境情報を共有し、伝達発信して行動していく。各種の情報的手法・ツールの活用、行政等の支援や助成を得て、環境情報シス
テムの充実と好循環を図る。産官民とよいパートナーシップ、連携を組んでいくことが求められる。公共的環境情報システム・機関として環境省のホームページや EIC ネット、環境情報プラザなどがあり、ウエブ上では多様な環境情報が、有料・無料で公開されリンクも整いつつある。
環境情報マネジメントの課題には、地球温暖化の情報マネジメント、生物多様性の情報マネジメント、
廃棄物リサイクルの情報マネジメント、エネルギーの情報マネジメントなどがあり、その整備が望まれる。それぞれについて検討が進められ、地球温暖化防止のように情報マネジメントシステムが進展しているものもある。
4. 4 環境情報の活用
環境情報へどのように対応していくか、「環境」と対話していくことが必要である。膨大な情報から知識を得て、それを新しい知恵に変えて環境マネジメ
ントしていく。水俣病の情報隠しや事件の変成、諫早湾問題の両者の言い分など情報の交流・対称性が必要である。それぞれには背景があり、その理解も求められる。消費者の環境意識は高くなってきているが、消費行動に結びついていないともいわれている。消費者が納得できる情報提供や環境コミュニケーションが重要となってきている。行政にまかせてしまうのではなく、市民自らも考え、市民も自己責任を問われるようになってきた。そのためには正確な情報公開・提供、オープンな議論が重要である。
情報の共有、産官とのパートナーシップの進展が望まれる。昨今は市民のライフスタイル全体が、環境配慮型の方向へ向いており、これからもこの傾向は進んでいくであろう。情報発信にも消費者の参画が進んでいく。

─ 74 ─

環境問題における情報的手法の活用

環境問題に限ったことではないが、問題が高度化・複雑化するとともに提供情報と情報ニーズの専門化・高度化が進んでいる。専門家でない人でも気軽に使えるような情報にしていく必要がある。一般
市民の努力だけでは理解できない環境情報も多くある。理解を助けるための何らかのシステムが必要とされる。そのためにも環境情報システムの構築・整備を進めなければならない。
情報的手法の主要プロセスである環境教育は、有効な情報伝達であり新しい思考を起こし、「データ」
を「知識」に変えていく上で重要な役割を担う。環
境教育では、環境情報についての多様な情報源を知り、その情報源が必ずしも正しい情報提供しているとは限らないことも学ぶことが大事である。環境問
題への低い意識を改善し、共感を呼び参加を促進していく。環境教育を受け環境問題への取組みを各自が描き示していくのも期待される情報的手法である。大学での環境教育は CSR 教育、持続可能性教育になり、学校−企業−社会が一貫となって継続されるようにする。
５. ま と め
環境情報を伝達していく情報的手法について市民の視点から考察した。環境情報には身近な Local な
情報から地球規模の Global な情報まで、また、単なるデータ程度のものから情報機関が扱うインテリジ
ェンスまである。情報を収集するときどうしても自己の立ち位置に合う情報を意識的に集めてしまう。
それをまとめると自己の考えの表現にもなる。地球温暖化をウソだという人はそれに合う事柄を集め根拠として述べ、他の都合の悪い情報は時としては軽視する。我々は提供される情報の正誤を判断する能力を求められる。そのためにも各様の情報的手法の一層の活用が期待される。情報源は多様化してきているが、環境情報伝達にはネット時代においてもメディアの役割は大きい。市民もネット情報に依存するだけでなく、新聞をよく読むなどメディアの更なる活用が望まれる。新聞の場合、ネット情報と同様、可能ならば２〜３紙を読み比べ、正しい情報を判断していくことが望まれる。メディアは情報行動を導くことができ、
また市民からの情報にも影響される。
適正なメディアの役割が期待される。
情報の活用では、身近な生活の情報から国の政治を動かす情報まであり、情報戦略は不可欠である。
環境政策においても情報戦略を明示し、受け手（市民）が何を必要としているか、発信者（行政・企業）としての意思を如何に伝えるか議論を要する。情報の対称性に努め、受け手と送り手を入れ替えた双方向性の議論も必要となる。情報提供の掛け声だけでなく、積極的な情報開示が求められる。上から目線の情報提供や、情報独占や情報操作になってはいけない。情報は専門家ではない一般市民が理解できる形にして提供しなければならない。市民に理解・認識され市民の協力があってはじめて、行政の環境政
策や企業の環境活動が有効になる。環境問題は幅広く、あらゆる分野にわたる情報的手法の活用にまで言及できなかったが、情報的手法についてまとめて考える機会とした。
参考文献
１) 池ノ内昌弘：「学生生活と環境問題意識」，岡山
学 院 大 学・岡 山 短 期 大 学 紀 要，第 25 号，pp.
49‑54，2002年10月．
２) 池ノ内昌弘：「環境情報の活用」，岡山学院大学・岡山短期大学紀要，第26号，pp. 21‑28，
2003年10月．
３) 池ノ内昌弘：「環境学習における情報活用」，岡山学院大学・岡山短期大学紀要，第30号，pp.
37‑44，2007年10月．
４) 池ノ内昌弘：「環境問題のクイズやアンケート方式による情報効果」，岡山学院大学・岡山短期大学紀要，第32号，pp. 7‑20，2009年10月．
５) 環境省：「環境白書平成22年度版」第６章第４節「環境情報の整備提供・広報の充実」．
６) 橋元良明：「メディアと日本人」，岩波新書，pp.
68‑70，2011年３月．
７) 岡本真一：「環境経営入門」，日科技連，「４章
企業の環境経営」，2007年９月．
８) 石橋春男編著：「環境と消費者」，慶応義塾大学
出版会，pp. 134,186‑187，2010年４月．
９) 環境省：「第三次環境基本計画」，平成18年４月．
10) 環境省：中央環境審議会：「環境情報戦略」，
2009年３月．
11) 環境省：「第二次環境基本計画」，平成12年12月．
12) 鈴木和男：「環境経営システム構築のすすめと手順」，中経出版，pp. 17，2010年４月．
13) goo リ サ ー チ：http//research.goo.ne.jp/，「第７回 環境・社会報告書に関する読者の意
識調査」，平成23年９月15日．
14) 鈴木幸殻，所 伸之：「環境経営の扉」，文真堂，
pp. 36‑41，2011年1月．
15) 高岡美佳：「サステナブル・ライフスタイルナ
ビゲーション」，日科技連，第６章，2007年10月．
16) 環境省：「環境ラベルに関するアンケート調査」，平成19年７月．
17) 萩原清子編：「生活者から見た環境のマネジメ
ント」，昭和堂，pp. 65‑67，2008年３月．
18) 内閣府：「環境問題に関する世論調査」，平成21年６月．
19) NHK 世論調査部：「負担意識と行動からみる
環境への危機感」，放送研究と調査，

─ 75 ─

池ノ内

pp. 30‑32，2011年４月．
20) 内閣府：「環境問題に関する世論調査」
，平成17
年11月．
21) 国立環境研究所：「地球環境問題をめぐる消費昌

弘者の意識と行動が企業戦略に及ぼす影響」，平成10年度調査．
22) 環境省：「環境にやさしいライフスタイル実態調査」，平成20年．

An Application of Information Method forEnvironmental Problems
Masahiro Ikenouchi
Abstract
When we think of environmental problems, environmental information management is tried
to consider how to utilize environmental information by the information method which is one of
the environmental policy method in government. Government and company try to open
environmental information to citizen/consumer using various information method, and common
information among citizen is promoted in net era, and recognition of environmental information
is proceeded in citizen life. However, actin is not always accompanied by and it is not said thatenvironmental information is utilized enough. After the recognition and corporation in citizen,
environmental policy and company activities start to be effective. Information symmetry andactive information open is needed to make environmental information effective. Information
presentation must be easy to be understandable by citizen. Citizen is requested to have ability
to judge the truth about given information. For the new development of environmental
information, the construction of environmental information system is expected.
Key Words
Environmental information, Information method, Information management, Environmental
information management, Symmetry of information, Environmental information system

─ 76 ─

岡山学院大学・岡山短期大学 紀要 34, 77 ﾝ 87, 2011

報 告﹁保育所保育指針解説書﹂に関する漢字調査

浦

上

博 文

e-mail address urakami@owc.ac.jp︿連絡先﹀岡山短期大学 幼児教育学科

─ 87 ─

│ 保育者養成課程における漢字指導の改善を目指して │拙稿﹁﹃保育所保育指針﹄及び﹃幼稚園教育要領﹄に関する漢字調査│保

一 はじめにキーワード
漢字調査︑保育所保育指針解説書︑専門教育

抄 録
保育者を目指す学生に対して︑語句指導と連携した漢字指導が必要である︒そのためには︑指導すべき漢字を明らかにしなければならない︒筆者は︑現行の﹁保育所保育指針﹂・﹁幼稚園教育要領﹂
・﹁幼稚園教育要領解説﹂において使用されている漢字を調査し︑﹁﹃保育所保育指針﹄及び﹃幼稚園教育要領﹄に関する漢字調査 │ 保育者養成課程における漢字指導の改善を目指して │﹂︵岡山学院大学・岡山短期大学紀要 号︶
・﹁﹃幼稚園教育要領解説﹄に関する漢字調査 │ 保育者養成課程における漢字指導の改善を目指して │﹂︵岡山学院大学・岡山短期大学紀要 号︶において報告した︒本稿は︑それに続き︑﹁保育所保育指針解説書﹂において使用されている漢字に関する調査結果を報告するものである︒﹁保育所保育指針解説書﹂も保育者を目指す
学生にとって基本的な文献の一つであり︑専門教育に必要な漢字をこの中に求めることは当然のことと考えられる︒
33

・高等教育に携わる者は︑それぞれの分野で高い学習成果を達成させようとすれば︑教育課程の中で基礎となる日本語能力の向上に努力しなければならない︒
・保 育 実 習 や 幼 稚 園 教 育 実 習 の 実 習 日 誌 な ど に 見 ら れ る 専 門 用 語 の 誤 字は︑単に一般的な漢字指導だけではなくすことはできない︒専門教育の一つとして︑語句指導と関連させた漢字指導が必要である︒
・我が国において︑このような漢字指導の教材はない︒筆者自身が開発することとした︒﹁﹃幼稚園教育要領解説﹄に関する漢字調査 │ 保育者養成課程における漢字指導の改善を目指して │﹂︵岡山学院大学・岡山短期大学紀要 号︶と

33

32

育者養成課程における漢字指導の改善を目指して │﹂︵岡山学院大学・岡山短期大学紀要 号︶の﹁一 はじめに﹂において︑漢字調査実施の動機を述べた︒再度︑その要点を次に示す︒
・財団法人日本漢字能力検定協会による﹁漢字能力調査﹂結果︵二〇〇五年
八月発表︶から︑
高校生・大学生・新卒社会人が各教育課程の漢字を習得しないまま卒業しており︑中等教育から高等教育に進むにつれて︑段階
的に習熟度が下がっていることが明らかになった︒
32

同様︑本稿において報告する調査も︑これと同様の考えに立つものである︒

─ 86 ─

1417

二 調査概要教材開発に当たっては︑保育者を目指す学生に専門教育としてどのような漢字を含む語句を指導することが必要なのか︑この点から出発しなければならない︒先の﹁保育所保育指針﹂及び﹁幼稚園教育要領﹂︑﹁幼稚園教育要領解説﹂に関する漢字調査に続いて︑次の調査を実施した︒
１ 今回は︑現行の﹁保育所保育指針解説書﹂を調査対象とした︒これら
は︑保育者を目指す学生にとって最も基本的な文献であり︑専門教育に必要な漢字をこの中に求めることは当然のことと考えられる︒
２ 調査目的を︑現行の﹁保育所保育指針解説書﹂において︑使用されている語句︵漢字を含むもの︶及びそれらの使用度数を明らかにすることとした︒
３ 語句︵漢字を含むもの︶を抽出する方針を次にように定めた︒⑴ 保育所保育指針解説書において使用されている形のまま抽出し︑複合語を構成する単語に分けない︒例えば︑﹁子育て支援﹂は﹁子育て﹂・﹁支援﹂の二語とせず︑一語として取り扱う︒⑵ 学校文法による品詞分類に従い︑活用する動詞・形容詞・形容動詞については︑同一語として扱う︒⑶ セクション番号︵第１章など︶︑元号・年月日︑法令の条名︵第１条など︶を示す漢字は除外する︒︵ ︶／遊ぶ︵ ︶／味わう︵ ︶／当たる︵ ︶／相手・安全︵ ︶／安あ 遊び
定︵ ︶／安定する・安全だ︵ ︶／表す︵ ︶／合わせる︵ ︶／与える︵ ︶／安 心 感︵ ︶／ 安 心・愛 情・歩 く・扱 う︵ ︶／ 新 た だ・温 か だ︵ ︶／ 安 定
感・温かい・明らかだ︵９︶／味わえる︵７︶／あり方・現れる・新しい︵６︶／味・愛着・安全面︵５︶／安全管理・挨拶・赤ちゃん・明るい︵４︶／遊び方・足 取 り・愛 着 関 係・明 る さ・安 全 対 策・愛 情 豊 か・挙 げ る・愛 す る︵３︶／扱い・アトピー皮膚炎・汗・表れ・安全点検表・朝・扱える・甘える・遊べる・歩ける・改める・新しい・浅い︵２︶／安全点検・遊び場・安全等・悪化・温かさ・証し・現れ方・空き箱・頭・集まり・在り様・在り方・安全指導・雨・洗い方・安全基地・扱い方・安全基準・歩み・相反す
る・表せる・預かる・編み出す・悪化する・愛護する・誤る・歩む・後押しする・上げる・在る・安易だ・安定的だ︵１︶︵ ︶／意欲︵ ︶／生かす︵ ︶／生きる︵ ︶／意味︵ ︶／一日︵ ︶い 一緒／抱く︵ ︶／意図・位置・意向︵ ︶／意思・異年齢・衣類・医療機関・一体的だ︵ ︶／意義・意欲的だ︵ ︶／命・意見・一員・一貫性・言う・入れる・意味する︵９︶／著しい︵８︶／一時・異常・衣服・営む・活かす︵７︶／
一 方・今・営 み︵６︶／ 色・意 識・医 療 的 ケ ア・癒 す︵５︶／ 育 児 不 安・育成・意志・維持・医務室・医療・一語文・一連・一環・一個・一定・行く︵４︶／ 行 き つ 戻 り つ す る・意 識 す る・至 る・行 き 届 く・一 方 的 だ・一 歩︵３︶／一瞬・移動・１歳・１年間・一部・１歳３か月・１日・意思疎通・
育 児 講 座・一 体 性・医 師・１ 歳 ３ か 月・言 い 合 う・移 行 す る・依 存 す る︵２︶／一体・意識的だ・一助・依存・医学的処置・一ヶ月・椅子・医学的対応・行き詰まり・１歳児保育・意欲向上・意図性・居場所・一語・息・一因・医師名・医薬品・維持向上・一生活者・一歩一歩・怒り・意外性・
育 児・１ 歳 半・生 き 方・１ 歳 未 満・異 年 齢 編 成・１ 歳 ６ か 月・異 常 発 生
時・印 象・医 学 的 指 導・生 き 物・１ 歳 ６ か 月・一 年・１ 歳 以 上・意 識 改
革・一直線・一週間・違反する・行き交う・言える・言い表せる・一体化
する・入り混じる・急ぐ・一貫する・維持する・愛おしい︵１︶う 受け止める︵ ︶／動かす︵ ︶／受ける︵ ︶／促す︵ ︶／動き︵ ︶／受け入れる︵ ︶／疑う︵ ︶／運動機能・生まれる︵ ︶／運営︵９︶／歌・運動︵８︶／歌う︵７︶／疑い・美しさ・運動面︵５︶／裏付ける・生み出す︵４︶／

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三 調査結果調査結果を次のように示す︒
１ 全体を五十音順に配列する︒
２ 各音に属する語句は︑使用度数が多い順に示す︒
３ 各語句の下に使用度数を表示しており︑同じ使用度数の語句については一括して末尾に使用度数を表示する︒
４ 動詞・形容詞・形容動詞については︑いわゆる終止形で示す︒﹁保育所保育指針解説書﹂に関する漢字調査

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触・葛藤・可能性・考え方・通う・可能だ︵９︶／顔・活用・変わる・傾ける︵８︶／ 環 境 作 り・関 係 者・確 立・感 動 す る・介 す る︵７︶／ 感 動・関 連
性・感じ取る・解決する・変える︵６︶／獲得・管理・抱える・改善する・
返す・語る・確立する・関係する︵５︶／外国籍・解説書・価値・価値観・
開 放・外 部・確 認・片 言・感 謝・悲 し み・感 受 性・改 正 す る・書 く・限る・重なる・快適だ︵４︶／数・関係性・概念・香り・感染予防・換気・課
題 解 決・会 話・観 察 力・活 性 化・家 庭 生 活・学 校・環 境 設 定・可 能・絵画・替わる・課する・欠かす・関する︵３︶／感染防止・活動内容・環境整
備・外界・学生・紙・各市町村・家庭的保育・介助・会議・学習・関連法
令・関 係 作 り・開 始・各 年 齢・風・学 校 教 育・火 災・風 通 し・顔 色・改正・解説・重ね合わせる・替える・我慢する・借りる・拡大する・嗅ぐ・
欠ける・回避する・偏る・掲げる・悲しい・肝要だ・簡潔だ・確実だ・家庭的だ・快活だ︵２︶／かけ方・片足跳び・拡大・学校卒業・片づけ・感染症歴・各種保健サービス・改定内容・画材・科学的根拠・感染源・各章・
硬さ・各項目・外気・核・体全体・買い物・片付け・下肢・勝手気まま・
寒暖・看護・家族関係づくり・関係法令・患者・各地域・勧奨・固さ・傍ら・回復期・各自・関与・寡婦福祉法・外部評価・家庭環境・癇癪・関係
部門・肩・関係作り・活動性・改善策・語り・会合・回復・感染症予防・
改 善 充 実・鍵・帰 り・外 国 語・片 付 け 方・過 去・家 庭 訪 問・感 じ 方・各種・間食・核家族化・感染拡大・関連事項・学校教育法・開発・覚醒・各
家庭・害虫・間隔・関連ＮＰＯ法人・学童期・各種研修会・回避・我慢・
感染症発生・関係団体・学校伝染病・関係者同士・各地・解剖検査・学校
伝染病発生時・関わり合い・画用紙・看護職・各領域・重なり・外国人・語りかけ・加湿器・過食・活動場面・楽器・慣習・環境問題・飾り方・関係 構 築・各 種 専 門 職・家 具・花 壇・改 善 方 策・開 始 す る・開 示 す る・飾る・係る・活性化する・構える・輝く・抱え込む・緩和する・罹る・考えつく・確定する・貸す・考え出す・外気浴する・感情移入する・鑑みる・
隔離する・管理する・感受する・感じとる・省みる・悲しむ・該当する・
感知する・片付ける・科学的だ・活動的だ・過度だ・画一的だ︵１︶き 気持ち︵ ︶／興味︵ ︶／教育︵ ︶／機会︵ ︶／気付く︵ ︶／聞く︵ ︶／基礎・基本︵ ︶／機能︵ ︶／技術︵ ︶／基盤︵ ︶／基本的だ︵ ︶／共有

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浦

運 動 能 力・う つ ぶ せ 寝・運 動 す る・訴 え る・嬉 し い・美 し い︵３︶／ 嬉 しさ・運動遊び・受け渡す・植え付ける・受け継ぐ・運動する︵２︶／運営体
制・受け入れ体制・運動量・潤い・運動会・受け止め方・促し方・受け入れ時・有無・うつぶせ寝・運動用具・運営面・内側・器・運動発達・打ちつける・生み出す・生まれ育つ・動く・運営する・受け入れる・映る︵１︶︵ ︶え 援助する／得る︵ ︶／栄養士・絵本︵ ︶／影響︵ ︶／園庭・衛生
管理︵９︶／栄養︵６︶／延長保育・衛生面・描く︵５︶／描き・影響する︵４︶／ 嚥 下・衛 生・栄 養 状 態・選 ぶ︵３︶／ 援 助 計 画・衛 生 的 だ︵２︶／ 衛 生 器
材・援 助 者・栄 養 管 理・援 助 義 務・園 内・枝・演 技・円・援 助 関 係・運動・栄 養 量・嚥 下 機 能・栄 養 学 的 助 言・演 習・遠 近・栄 養 指 導・栄 養 障
害・衛生指導・援助方法・衛生知識・栄養法・援助活動・栄養摂取状況・
園だより・延長・描き出す・描きこむ・演じる・援用する・円滑だ︵１︶︵ ︶お 行う／応じる︵ ︶
／大人︵ ︶／思い・多い︵ ︶／応答的だ︵ ︶／
思う
︵ ︶
／大きい
︵ ︶
／ 音 楽︵ ︶／置く︵９︶／ 送 る・幼 い︵８︶／ 大 き さ︵６︶／思いやり・覚える︵５︶／起きる・行える・恐れ・面白さ・温度︵４︶／親子関係・驚き・押す・押さえる・及ぼす・旺盛だ・主だ︵３︶／思い通
り・親指・終わり・思いどおり・嘔吐・親子・応急措置・仰向け・落ち着
く・行う・訪れる・教える・衰える・驚く︵２︶／おむつ替え・大人主導・
親子参加・親・応答性・親子遊び・鬼ごっこ・追いかけっこ・汚物槽・親子遠足・応答・落ち着き・嘔吐物・オムツ交換・大括り・各々・お化け・
温度管理・音楽的環境・降りる・追う・陥る・踊る・怠る・折り重なる・起こる・応答する・起こす・終わる・思いやる・送れる・脅える・補う・及ぶ・惜しむ・躍る・思い返す・抑える・落ち着ける・恐れる・大人っぽい・美味しい・面白い・応答的だ︵１︶︵ ︶か 環境／関わる︵ ︶
／関わり︵ ︶
／活動︵ ︶／家庭︵ ︶／関心︵ ︶／考える︵ ︶／体︵ ︶／関係︵ ︶／課題︵ ︶／関連する︵ ︶／感じる︵ ︶／各保育所︵ ︶／関係機関︵ ︶／過程・活動する・活用する︵ ︶／改善・感覚︵ ︶／重ねる︵ ︶
／感染症︵ ︶
／感情︵ ︶／看護師・観点・感性︵ ︶／簡単だ︵ ︶
／かかりつけ医・交わす・活発だ︵ ︶／改定・環境構成・関連︵ ︶／ 形・関 わ り 方・観 察・考 え・か け る︵ ︶／ 確 保・解 決・観 察 する・欠く・確認する︵ ︶／家族・玩具︵ ︶／獲得する・確保する︵ ︶／感

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する
︵ ︶
／協力
︵ ︶
／規定する
︵ ︶
／ 協 力 す る︵ ︶／ 記 録︵ ︶／ 共 通 理
解・期待する︵ ︶共感する︵ ︶
／業務︵ ︶／行事︵ ︶／虐待・気づく︵ ︶／決まり︵ ︶／ 季 節・記 録 す る︵ ︶／ 休 息・期 待・築 く︵ ︶／ 協 力 体 制︵ ︶／ 共 通・機 関・基 準︵９︶／ 気・共 通 す る・寄 与 す る︵８︶／ 気 付 き・絆・期間︵７︶／協働性・記載する︵６︶／期・機嫌・疑問・季節感・近年・
聞く︵５︶／危険・基本原則・基本的・基本的姿勢・基本的生活・規定・給食・共感・協調・共有・教育的側面・勤務体制・近隣・決める・きめ細や
かだ・危険だ︵４︶／技能・基本的事項・緊急事態・気温・記述・規範性・
共通認識・気づき・記述する・切り離せる・協同する・協議する・気持ち
よい・厳しい・緊密だ・急激だ・均一だ・客観的だ・協同的だ・きめ細かだ︵３︶／救急蘇生・共同・救急車・緊急時・行政・既存・危機管理・虐待防止・協議会・規模・企画立案・救急蘇生法・旧保育指針・寄与・拠点・
希望・競争心・休日保育・救急用・急変・基本的信頼感・記号・既往症・築ける・協調する・着替える・協応する・拒否する・刻む・極端だ・貴重だ・急だ︵２︶／教育支援計画・基礎的理論・既往歴・起床・教育委員会・
規 範 意 識・機 械 音・喫 煙・起 点・期 待 感・共 有 物・教 科・恐 怖 感・基 準
例・協働・木々・共同研究・虐待発生・義務・記述内容・規格・拒否的態度・基礎資料・救急受診する・切らす・客観する・傷付ける・協働する・
共 鳴 す る・企 画 す る・切 り 替 わ る・聞 き 取 る・希 望 す る・気 づ け る・嫌う・凝縮する・協調する・許容する・利く・気遣う・吟味する・基本的原
則・基本原理・緊急度・協力関係・機能面・気がかり・虐待対策・救急対
応・器 用 さ・基 本 的 取 組・決 ま り ご と・緊 急 事 態 発 生・拒 食・緊 張・器
具・行政機関・協同遊び・基本姿勢・聞き手・救急的措置・胸囲・嗅覚・
急性期・強化・危険箇所・拒否・協力医療機関・傷・休日・共通性・教育基本法・危険性・基本的信頼関係・危険回避・急性・喫食状況・共生・居宅・共有財産・協力関係作り・着替え・木・教員・協働体制・擬音語・擬態語・脚力・きめ細かい・基礎的だ・嫌いだ・気軽だ・器用だ・急速だ・
教育的だ・共通だ︵１︶
く 具体的だ／工夫する︵ ︶／工夫︵ ︶／繰り返す・加える︵ ︶／具︵ ︶体化する︵ ︶
／空間・苦情︵７︶／口・繰り広げる・区分する︵６︶／組み合
わせる︵５︶／区分・苦情解決・草花・薬・汲み取る︵４︶／組・配る・詳し
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い︵３︶／国・悔しさ・首・比べる・組み立てる・悔しい︵２︶／繰り返し・
訓 練・グ ル ー プ 討 議・具 体・苦 情 受 付・苦 情 解 決 責 任 者・苦 情 解 決 担 当者・クラス担任・具体例・駆除・具体化・区別・組み合わせ・組み合わせ方・具体的取組・空白時間・口元・苦痛・組み合わせ・暗がり・区切り・組 み 入 れ る・組 み 込 む・加 わ る・区 別 す る・く り 広 げ る・口 ず さ む・暗い・汲む・偶発的だ︵１︶︵ ︶／健康︵ ︶／計画︵ ︶／研修︵ ︶／経験する︵ ︶／結果︵ ︶け 経験／健康状態︵ ︶／計画的だ︵ ︶／健康だ︵ ︶／継続的だ︵ ︶／原理・形成する︵ ︶／言動︵ ︶／現在︵ ︶／健康診断・検討する︵９︶／計画性・健康
増 進・研 修 計 画・原 則・計 画 す る︵７︶／ 研 修 内 容︵５︶／ 経 過・形 態・限界・健康教育・研修体制・健全育成・権利・権利条約・継続する・限定する︵４︶／劇遊び・健康管理・健康観察・形成・検討・現実・健康支援・月齢・現 代・決 定 す る・継 承 す る・健 全 だ︵３︶／ 現 象・原 理 原 則・研 修 方法・原動力・経験年数・健診・経営者・蹴る・言及する・顕著だ・謙虚だ︵２︶／健康安全・掲示・契機・研修体系・計画的実施・研究者・欠席・計
画 表・健 康 診 断・形 態 面・検 討 内 容・原 因 究 明・経 緯・検 食・現 状・現場・検討会議・研究・研究発表・健康記録簿・計画作成・見学時・痙攣・継承・研鑽・経過観察・警察・健全・原因・健康づくり・研修体制構築・
決 定・牽 制・契 約 方 式・研 修 担 当・憲 法・研 修 像・健 康 状 況・計 画 づ く
り・傾聴する・検証する・経過する・軽減する・啓発する・計測する・掲載する・言語化する・減少する・計画的だ・継続的だ︵１︶︵ ︶／ 言 葉︵ ︶／ 心︵ ︶／ 向 上︵ ︶／ 子 育 て 支 援︵ ︶／ 行 動
こ 子ども︵ ︶／子育て︵ ︶／構成する︵ ︶／異なる︵ ︶／考慮する︵ ︶／子ども同士︵ ︶／声・子育て家庭・個人差・交流︵ ︶／行動する︵ ︶／ごっこ遊び︵ ︶／個別︵ ︶／好奇心︵ ︶／心地よさ︵ ︶／項目・戸外・心がける・心地よい︵ ︶／応える︵ ︶／５領域・個・向上する︵９︶／事柄・個人情報・今回・個別的だ︵８︶／子ども相互・今日・細やかだ︵７︶／個人・構成・今後・行動範囲︵６︶／高齢者・個々・根幹・交流する・構築する︵５︶／子・構造・午睡・個別支援・交換する・公表する・肯定する・込める・効果的だ︵４︶／こんにちは赤ちゃん事業・行為・５項目・子育て力・言葉がけ・
木の実・講師・子ども理解・根拠・効果・懇談会・５歳・昆虫・高校生・
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﹁保育所保育指針解説書﹂に関する漢字調査

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員 間・主 体 的 だ︵ ︶／ 小 学 校︵ ︶／ 実 践・障 害・下︵ ︶／ 市 町 村︵ ︶／食・親しむ︵ ︶／児童福祉法・集団・信頼感︵ ︶／実態・親しみ︵ ︶／指導・時間︵ ︶／施設︵ ︶／実施︵ ︶／習慣・主体性・疾病・児童︵ ︶／実際・充実感・食生活︵ ︶／自己・自信・柔軟だ︵ ︶／指示・知る・自由だ︵ ︶／心情︵ ︶／事故・資料・生じる︵ ︶／姿勢・社会︵ ︶／就学・自己研鑽・社会的責任・思考力・支援する︵ ︶／生涯・人権・重要性・身体感
覚・仕組み・充実する︵ ︶／主体・事象・事故防止︵ ︶／視野・実情・事業・資質向上・自発的だ︵ ︶／仕方・自立・身体・職員全体・仕事・象徴
機能・重視する・実践する・自然だ︵９︶／情報提供・社会資源・社会性・自覚・実現・職種・傷害・記す・助言する・自覚する・自己主張する︵８︶／消毒・児童福祉施設最低基準・職員全員・趣旨・主張・自己肯定感・事物・指針︵７︶／事態・質問・資源・自然環境・自分なり・情報交換・職員同士・支障・児童相談所・児童福祉施設・従う・情緒的だ︵６︶／人格・自立心・人的環境・職員相互・職場内・職場内研修・刺激・習得・受容・視聴覚教材・授乳・食品・思考・湿度・児童虐待・自然現象・自己主張・社会生活・充実・小動物・症状・将来・実感する・熟知する・受容する・情報提供する・信頼する・自己評価する・身体的だ︵５︶／視覚・自然物・自主・自主性・実体験・疾病異常・諸感覚・条件・食中毒・人材・信頼・実感・実施体制・主治医・主任保育士・重要・手段・守秘義務・視線・心身共・社 会 福 祉 法・信 じ る・指 摘 す る・試 行 錯 誤 す る・周 知 す る・取 得 す
る・準備する・遵守する・知らせる・収集する・実現する・迅速だ︵４︶／
自主的活動・情報共有・食物アレルギー・児童委員・職務内容・食中毒発
生・社 会 事 象・処 理・人 生・食 器・施 設 全 体・事 前・柔 軟 性・室 内・使用・自己実現・児童福祉・周知・条約・植物・情緒面・身体機能・受診・
職場外研修・時間帯・社会福祉事業・就労・順序性・自己決定・種類・社会 的 使 命・試 行 錯 誤・食 材 料・資 質・自 己 啓 発・就 学 先・集 団 構 成・所見・資する・醸成する・受診する・奨励する・紹介する・自発的だ・慎重だ・社会的だ・幸せだ・身体的だ︵３︶／除去食・食習慣・消防署・就寝時
間・実効性・実物・肢体不自由児等・次頁・食欲不振・順番・週・職務・侵入・指導指示・寝具・施設内外・事例検討・主任・小グループ・樹木・
小 学 生・諸 機 能・施 設 内・職 員 配 置・事 故 予 防・食 具・主 任 児 童 委 員・17

─ 83 ─

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文

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博

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上

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242

浦

国 籍・公 表・子 ど も 観・公 園・個 性・子 育 て 支 援 活 動・合 意 す る・凝 ら
す・貢献する・固定的だ︵３︶／子育て支援事業・公正・五感・誤食・行動
見 本・誤 飲・個 人 情 報 保 護・交 換・献 立・今 般・公 的 施 設・厚 生 労 働 大臣・後者・困る・超える・混在する・細かい・効率的だ・今日的だ︵２︶／日・個別支援計画・根拠法令・公共性・行動特徴・誤認・高等学校・厚生労働省・厚生労働大臣告示・厚生労働省雇用均等・児童家庭局保健課・
語彙・個別面談・子育て応援・子育て不安・合意・子育てサークル・心配
り・困難度・交通量・小石・高齢者施設・子ども特有・合同・工事箇所・
子育て力向上・国際連合・効率化・心もち・骨折・子ども主体・孤立化・
個人別・公開・講義・語彙数・子守唄・高熱・雇用・子育て支援機能・個
人面談・子ども集団・攻撃的行動・答え・個々人・構築・国際社会・子ども 集 団・５ か 月・呼 吸 困 難・子 守 歌・好 循 環・交 通 安 全・公 共 機 関・小枝・困難・個人差等・孤立する・講ずる・転がる・交渉する・込む・公開
す る・越 え る・答 え る・講 じ る・後 述 す る・子 育 て す る・拒 む・心 地 よい・心強い・好ましい・細かだ・公的だ・公正だ・個人的だ・個性豊かだ
︵１︶
︵ ︶
さ 様々だ
／作成する︵ ︶／支える︵ ︶／最善︵ ︶／定める︵ ︶／作成︵ ︶／参考︵ ︶／盛んだ︵ ︶
／３歳未満児︵８︶／３歳以上児・参加する︵７︶／材料・触る・際する︵６︶／災害時︵５︶／散歩・探る・参画する・再構成する︵４︶／参考例・再構成・災害・参加・再現する・策定する・避ける︵３︶／ 在 所 期 間・先・３ 歳・災 害 発 生・採 光・細 心・最 後・策 定・支え・察する・栽培する︵２︶／最新・参加機関・最初・参画・最大限・三角巾・差別感・菜園作り・産業・産休明け保育・３点・栽培・座薬・裁量・
３番目・３歳児・災害訓練時・左右・最低基準・雑草・作物・３歳以上・３か月頃・散歩経路・雑談・在宅医療・材質・察知する・差別する・再確
認 す る・再 開 す る・さ し 示 す・探 す・採 択 す る・先 取 り す る・最 終 的 だ︵１︶
し 自分／職員︵ ︶／示す︵ ︶／十分だ︵ ︶／状態︵ ︶／支援︵ ︶／
︵ ︶
状況
︵ ︶
／心身︵ ︶／事項︵ ︶／指導計画︵ ︶／食事︵ ︶／質︵ ︶／自己評価
︵ ︶／食育︵ ︶／自然︵ ︶／情報︵ ︶／視点︵ ︶／施設長︵ ︶／時期
︵ ︶／助言・嘱託医・実施する︵ ︶／情緒︵ ︶／信頼関係・周囲︵ ︶／職5737

種々・周知徹底・飼育・集団遊び・歯科医・実習・実現可能・児童票・職
員会議・試食会・次世代育成・始末・集団生活・出席停止期間・修得・住民・修正・自意識・傷害発生時・手法・循環・地震・児童ふれあい交流事
業・食事内容・職務分担・実態把握・自発性・施行・社会的役割・事故防止マニュアル・児童法・証拠・児童憲章・出生・身長・自己評価結果・小学 校 生 活・食 育 基 本 法・食 材・集 中 す る・持 続 す る・質 問 す る・浸 透 す
る・触発する・常備する・食事する・自立する・主張する・受容的だ・人的だ︵２︶／除去食品・少人数・承諾・社会的ニーズ・諸課題・食事提供・症 候 群・諸 問 題・集 団 活 動・心 臓・十 分・消 防・持 続 力・集 中・職 員 構成・上述・使命・指導的立場・情感・時刻・少子化・実習生受け入れ・実践過程・指示書・事故予防対策・人格尊重・実習指導・書式・診察・心的外 傷 後 ス ト レ ス 障 害・迅 速・色 彩 感 覚・歯 科 領 域・診 断・自 己 発 揮・処置・触 覚・室 内 環 境・疾 病 予 防・疾 病 予 防 策・上 記・児 童 虐 待 防 止・四季・集 団 発 生 予 防・諸 能 力・人 類 普 遍・死・新 保 育 所 保 育 指 針・実 施 状
況・社 会 福 祉 施 設・児 童 福 祉 法 改 正・児 童 福 祉 部 門・従 来・小 児 精 神 科
医・諸機関・施設設備・進展情報収集・事故責任・軸・詩・使用法・市町村 保 育 担 当 部 局・市 町 村 保 健 セ ン タ ー・処 理 方 法・条 件 整 備・支 援 ガ イド・支 援 計 画・人 物・身 体 表 現・主 体 的 だ・少 子 化 対 策・重 点・人 工 栄
養・事故原因・社会情勢・施設案内・消毒薬・心肺機能・振興・初期・書面・歯 科 検 健 診・重 大 事 故・身 体 的 機 能・職 場・自 律・心 的 外 傷・児 童館・情報技術・身体測定・室温・死亡・就労状況・人権擁護・消毒剤・集中力・実施方法・重点化・事故発生・諸点・市町村相談窓口・事後学習・
出席停止・失敗・自立性・支援活動・情熱・自由・職員個人・出生時・紫外 線・実 績・条 文・諸 条 件・宗 教・社 会 福 祉 施 設・身 体 的 形 態・集 団 行
動・出勤・実施計画・事業計画・蛇口・質疑応答・諸側面・視座・侵入防止・実情・上半身・就寝・準備・視界・疾病時・生涯発達・上位・商店・
自己啓発支援・生涯教育・自国・実施計画・社会教育機関・自己表現・取得・支援業務・消極的態度・身体全体・職員規模・消毒液・社会人・室内
外・飼育施設・食育計画・進級・食文化・診療所・食中毒発生・助産師・紹介・市町村保育担当部局・侵害する・絞る・習熟する・示唆する・調べ
る・自 己 発 揮 す る・照 合 す る・従 事 す る・実 行 す る・使 用 す る・修 得 す﹁保育所保育指針解説書﹂に関する漢字調査

る・象徴する・進行する・鎮める・叱る・就学する・授乳する・自己抑制
する・指示する・飼育する・所在する・持参する・受託する・指導する・
収穫する・出席する・自己主張できる・思慮深い・親密だ・重大だ・重要だ・心理的だ・自主的だ・順調だ・循環的だ・重篤だ・情緒的だ・自立的
だ・集団的だ・静かだ・心理的だ︵１︶︵ ︶／ 進 め る︵ ︶／ 過 ご す︵ ︶／ 健 や か だ︵ ︶／ 睡 眠︵ ︶／ 進 む
す 姿︵ ︶／ 過 ご せ る︵ ︶／ 速 や か だ︵８︶／ 推 進︵７︶／ 数 量・少 な い︵６︶／ 座
る・好きだ︵５︶／過ぎる・砂︵４︶／遂行する ３( ／)水分・図形・砂山・数人・勧める・推進する︵２︶／過ごし方・素晴らしさ・好き放題・出生・出席前・出生後・出生時・死亡状況調査・砂遊び・砂場・数名・数年度・水準・図鑑・睡眠時・進め方・住む・推定する・推測する・素直だ︵１︶︵ ︶／専門性︵ ︶／積極的だ︵ ︶／成長︵ ︶／生活する︵ ︶／生せ 生活
命︵ ︶／ 成 長 す る︵ ︶／ 生 活 リ ズ ム・全 職 員︵ ︶／ 専 門 機 関︵ ︶／ 責 任︵ ︶／全身︵ ︶／専門職︵ ︶／設定する・清潔だ︵ ︶／生活習慣・説明する︵ ︶／生後︵ ︶／清潔・責務・世界・生育歴︵９︶／世話・省察・省察する︵８︶／設備・生活全体・性質・説明・接する︵７︶／説明責任・全体・全体像・専門的だ︵６︶／専門的知識・選択・前述・整理する︵５︶／成果・生
活時間・生活態度・生理的欲求・前項・整備する︵４︶／摂取・専門家・性格・清掃・静・生育環境・生活体験・成熟過程・整備・生後４か月までの全戸訪問事業・生活実態・接触・前提・性差・専門機関・専門的機能・性別・設定・前文・前後・全身運動・正当だ・生理的だ︵３︶／整合性・摂取
量・精神保健機能・全国保育士会倫理綱領・専門的職員・制作・世代間・成熟・精神保健面・選定・前者・制度・全国・生活経験・生活用具・生活面・専 門 医・狭 め る・設 置 す る・選 考 す る・選 択 す る・誠 実 だ・全 体 的だ・正 確 だ︵２︶／ 精 神 運 動 機 能・世 界 地 図・製 作・生 活 援 助・接 種・先生・全国保育士会・精神運動機能発達・精神的苦痛・生活環境・生徒・精
神保健機能発達・線・積極的活用・前回・制限・生活空間・専従・生活状
況・施錠・清掃薬品・専門気技術者・先天的要因・清潔感・精神・整理・
摂取法・生死・制定・静養室・生命体・摂食機能・全力・生活課題・全体
計画・全年齢・全身症状・精神面・生命保持・専門職員・全員・専門的業
務・専用室・生理機能・精神保健・設置・精神疾患・世代間交流・世代・─ 82 ─

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博 文

多種多様・担保・単年度・棚・胎内・体調・対立・対人面・体制充実・代弁・高 め・短 期 間・団 子 作 り・第 １ 番 目・体 制 づ く り・担 当 制・体 験 活

上全国共通・責任感・専門的原則・前期・青年・生理的機能・生存権・生活
時間全体・精選する・接触する・成熟する・接近する・接種する・制定す

動・第三者委員・対比する・頼れる・経つ・叩き合う・立て直す・探索す
る・蓄える・体系化する・保てる・尋ねる・辿る・足りる・体系的だ・単調だ︵１︶︵ ︶／力︵ ︶／知識︵ ︶／地域社会︵ ︶／着脱・長時間︵ ︶／地
ち 地域
域子育て支援・違い︵ ︶／中心・注意・調理員︵ ︶／蓄積する・長期的だ︵８︶／地域ネット・調整する︵７︶／調理室︵６︶／直接・長短・挑戦する・
違 う︵５︶／ 地 域 住 民・聴 覚・調 理・調 和・直 接 的 だ︵４︶／ 地 域 交 流・長期・地域性・調理する︵３︶／調理体験・知的興味・調乳室・中学・長期的視野・治療・調節・中学校・地域全体・調理方法・直面する・注意する・
調和的だ・中心的だ︵２︶／地方自治体・地域子育て支援活動・窒息・地球
環境・注意力・調査・調理器具・知識欲・調和的発達・中立・父親・中堅
職 員・着 想・地 域 関 係 機 関 等・地 域 活 動・地 域 ネ ッ ト・中 学 生・調 整 機
関・知的発達・中止・長期的見通し・重複与薬・兆候・知覚・調理実践・
長期的指導・チェック表・着用・地球儀・蓄積・長所・知恵・中心部・長時間化する・跳躍する・近づく・直結する・調節する・近い・中核的だ・
抽象的だ・着実だ・知的だ・直線的だ １( )︵ ︶／努める︵ ︶／次︵ ︶／培う︵ ︶／使う︵ ︶／通じる・積つ 伝える
み重ねる︵ ︶／作る・強い︵ ︶／つくり出す︵ ︶／伝わる︵８︶／通常・使える︵７︶／使い方・疲れ・土・積み重ね・付く︵５︶／月・作り上げる︵４︶／強まる・積む・作り出す︵３︶／使い捨て手袋・つたい歩き・通告義務・積み木・通信・冷たさ・積み重なる・通告する・創り出す・紡ぐ︵２︶／伝
え合い・伝え方・付き合い・通告・爪切り・伝い歩き・強さ・通称・常日
頃・つくり上げる・繋がる・慎む・通知する・強める・務める・創る・貫き通す・貫く・通底する・摘む・通用する︵１︶︵ ︶／展開する︵ ︶／手︵ ︶／丁寧だ︵ ︶／提供︵ ︶／提供すて 適切だる︵ ︶／ 手 洗 い・展 開︵ ︶／ 的 確 だ︵ ︶／ 点︵ ︶／ 定 期 的 だ︵９︶／ 出 来事・出会う︵７︶／出会い︵６︶／抵抗力・徹底・伝達・適切・照らし合わせる・適度だ︵５︶／低下・手足・出る・適す・徹底する︵４︶／手伝い・低年
齢・出 か け る・点 検 す る・定 期 的 だ︵３︶／ 手 助 け・手 触 り・電 車・手 遊

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浦

る・摂取する・選定する・清掃する・成立する・全国的だ・生理的だ・全般的だ・制度的だ︵１︶︵ ︶そ 育ち／ 育 つ・尊 重 す る︵ ︶／ 存 在︵ ︶／ 相 談︵ ︶／ 素 材・相 互
︵ ︶
／組織
︵ ︶
／ 即 す る・総 合 的 だ︵ ︶／ 創 意 工 夫・そ の 他︵ ︶／ 側 面
︵ ︶
／組織的だ
︵ ︶
／相互作用
︵ ︶
／ 相 互 理 解・沿 う︵９︶／ 想 像 力・尊重・送 迎 時・備 え る︵８︶／ 相 談 す る︵７︶／ 早 期 発 見・存 在 す る︵６︶／ 早期・増進・創意工夫する・増進する・創造的だ︵５︶／想像・咀嚼・措置・
組織する・増加する・送付する・想像する・相互的だ︵４︶／創造性・添える︵３︶／増加・双方・送付・創造力・創意・促進・想定する・備わる・創造する・総動員する︵２︶／雑巾・造形・早期把握・育ち合い・総体・創作
意欲・尊厳・疎通・措置制度・早期対応・備え・卒所後・外側・早退・相互 支 援・操 作・相 互 的 関 わ り・促 進 す る・創 設 す る・遭 遇 す る・増 大 する・反らす・相応だ・側面的だ・総体的だ・早急だ︵１︶
︵ ︶
た 大切だ
／ 楽 し む︵ ︶／対応︵ ︶／ 高 め る︵ ︶／ 態 度・対 応 す る︵ ︶／体験︵ ︶／楽しさ︵ ︶
／多様だ︵ ︶／高まる︵ ︶／楽しい︵ ︶／達
成する
︵ ︶
／対する
︵ ︶
／食べる
︵ ︶
／ 高 い︵ ︶／ 対 話・立 つ︵ ︶／ 体
制・達 成 感・試 す︵ ︶／ 大 切 さ・立 場・他 者・対 象・楽 し め る・体 験 する・大事だ︵９︶／食べ物・第三者評価・探索活動・立てる︵８︶／互い・体調不良・体得する・助ける︵７︶／担当保育士・対象者・高まり・保つ︵６︶／探究心・担当・確かめる・担当する・出す・正しい︵５︶／探索意欲・代弁する・携わる・巧みだ・短期的だ︵４︶／団体・第一義・達成状況・多様性・達成・単独・対策・大綱化・体系的だ・多岐だ︵３︶／誕生時・他人・
他児・誕生・対人援助職・多文化共生・大半・体重・第一・体力作り・第二・体験保育・第三者・男女共同参画社会・頼る・出し合う・携える・探求する・対処する・託す・第一義的だ︵２︶／体温・体罰・大別・短期的指導計画・脱水症・段階・多彩さ・段ボール・第三者評価・多動・第２・対応策・脱臼・多胎児・探求心・大臣告示・第一歩・短時間・体制作り・体制 整 備・立 ち 居 振 舞 い・第 １・第 ３・第 ４・竹 馬・体 躯・担 任・出 し 入
れ・体験学習・多様化・第一義的責任・脱水症状・対応方法・対人関係・
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び・手先・展望・手指・提示・天候・手順・点検・点検項目・出来る・伝達する・適当だ︵２︶／手遊び歌・伝承遊び・掌全体・手がかり・点検者・
伝 統 芸 能・点 検 日・提 供 方 法・電 話・定 着・定 期 点 検・電 車 ご っ こ・適用・伝統行事・低体重出生児・転落・手続き・手配・転倒・定義・手際・定 期・伝 統・低 身 長・低 下 す る・呈 す る・適 応 す る・定 義 す る・定 着 する・出向く・提示する・停滞する・提案する・手厚い︵１︶︵ ︶と 通す／友達︵ ︶／取り組む︵ ︶／特性︵ ︶／整える︵ ︶／取り入
れる
︵ ︶
／特定
︵ ︶
／伴う
︵ ︶
／特徴
︵ ︶／ 取 組︵ ︶／ 同 時︵ ︶／ 動 植
物・捉える︵ ︶／取り組み︵９︶／努力義務︵８︶／当該保育所・取り扱う・
取る・取り巻く︵７︶／動作︵６︶／友だち・年下・土台・努力・跳ぶ︵５︶／年 上・同 年 齢・同 様・同 僚・特 別・独 立 す る・得 意 だ・特 別 だ︵４︶／ 道
具・道徳性・時々・独自性・動・動物︵３︶／投所・動機付け・投所時・動線・独自・同一年齢・取扱い・取り合い・特色・尊さ・捉え方・途中・登場 す る・取 り 合 う・届 く・取 り 込 む・取 れ る・取 り 組 め る・整 う・乏 しい・動的だ︵２︶／童話・到達・登場人物・頭部・時・読書会・途中入所・取り決め・動向・当該・特有・頭囲・特別保育・泥・当然・跳び箱・登所
時刻・友達同士・都市化・途上・取り扱い・泥だんご作り・図書館・歳・
動静・当事者・登録・動揺・飛ぶ・努力する・取り除く・捕る・取りまとめる・留める・取り出せる・跳び回る・取り換える・取り上げる・飛び回
る・同化する・取り残す・突然だ・独自だ・道徳的だ︵１︶
︵ ︶
な 内容
／仲間
︵ ︶
／ 何︵ ︶／名前︵ ︶／ 喃 語︵９︶／ 流 れ︵８︶／ 内
面・悩 み・泣 く︵７︶／ 仲 立 ち︵６︶／ 仲 間 意 識・何 度・泣 き 声︵４︶／ 泣 き
方・納得・成り立つ・成す・慣れる・和やかだ︵３︶／仲・仲間関係・投げる・並 べ る・仲 立 ち す る・長 い︵２︶／ 長 さ・内 服 方 法・縄 跳 び・内 容 全
体・生あくび・悩む・成し遂げる・慣れ親しむ・眺める・内服する・馴染
む・舐める・慰める・内発的だ・滑らかだ︵１︶に 乳児／乳幼児期︵ ︶／入所する︵ ︶／認識する︵ ︶／日常︵ ︶／︵ ︶日常的だ︵ ︶
／人間性・担う︵ ︶／人間関係︵ ︶／乳児保育︵ ︶／日常生
活・入所時︵９︶／入所・乳幼児・認識︵８︶／人間・人間形成・認識力・２
歳︵４︶／入所児童・入所児・担い手・乳幼児突然死症候群︵３︶／乳児期・
２ 歳 頃・二 語 文・２ 歳 未 満・ 時 間・似 る・握 る・認 知 す る︵２︶／ ２ 番
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﹁保育所保育指針解説書﹂に関する漢字調査

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目・人間観・人数・２ヶ月・乳幼児健診・握り方・認知・妊産婦・乳児同士・２ 歳 児・人 間 理 解・乳 汁 栄 養・認 定 こ ど も 園・入 室・日 本・日 本 政
府・入所初期・ 項目・日課・二次感染・匂い・入学する・似通う︵１︶︵ ︶／願い︵７︶／音色・年間︵４︶／寝返り・念頭︵３︶／眠い︵２︶ね 年齢／年長・年度途中・年月齢・年齢層・年間行事予定・年度替わり・寝かせ
方・粘土・熱中する・眠れる・寝かせる・眠る︵１︶︵ ︶／望ましい︵ ︶／述べる︵ ︶／能力︵ ︶／伸びる︵８︶／伸ばの 望む
す︵５︶／登る・乗る・飲む︵２︶／脳神経系・伸び・野原・臨む・残る・残す・乗り越える・能動的だ︵１︶︵ ︶／図る︵ ︶／配慮する︵ ︶／発達過程︵ ︶／把握する︵ ︶／は 発達
場︵ ︶／育む︵ ︶／発育・話す︵ ︶／発揮する︵ ︶／話︵ ︶／働きかける︵ ︶／配慮︵ ︶／果たす︵ ︶／発達する︵ ︶／排泄︵ ︶／発達状態︵ ︶／把握・場面︵ ︶／場所︵ ︶／発展する︵ ︶／判断・配置する︵ ︶／判断する︵ ︶／配慮事項・発見する・話し合う・発生する︵ ︶／範囲・働く︵９︶／話し合い・背景・発想・励ます・走る︵７︶／働き掛け・発見・発揮︵６︶／ 発 生・払 う・早 い︵５︶／ 発 熱・働 き・話 し か け・発 声・母 親・始 め る︵４︶／幅・腹ばい・発達過程区分・発生時・発達障害児・発生状況・葉・判断基準・発達特性・花・箸・配置・発達援助・発達障害者支援法・歯磨
き・排便・反映する・入る・離れる・発する・反応する・発信する・始まる・這 う・話 せ る・反 発 す る・発 展 的 だ︵２︶／ 判 断 力・初 め・発 散・廃品・肌・発 育 障 害・発 達 保 障・発 展・８ 年・発 生 予 防・背 後・発 達 差・歯・発展性・発語・発育状態・始まり・白衣・発音・発生頻度・発信・発育面・話し相手・媒介・葉っぱ・派遣研修・歯磨き指導・話し言葉・８時間・歯ブラシ・排気・罰則・罰則付き・バランス力・励まし・話し方・反抗する・発症する・果たせる・辱める・反する・運ぶ・放す・走り回る・発声する・早める・弾む・離す・排泄する・話しかける・貼る・幅広い・
激しい・反抗的だ︵１︶
ひ 必要だ︵ ︶／ 一 人 一 人︵ ︶／ 人︵ ︶／ 必 要︵ ︶／ 表 現 す る︵ ︶／日々・評価︵ ︶／表現・広げる︵ ︶／一つ︵ ︶／人々︵ ︶／表情︵ ︶／日頃︵ ︶／病気・評価する︵ ︶／広がる︵ ︶／敏感だ︵９︶／一人・必要性・標識︵７︶／病児・表現力︵６︶／避難訓練︵５︶／人見知り・評価項目・表現

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博

文

母子健康手帳・保健的だ︵４︶／保健的環境・保障・保健・保健医療・保育
計画・方向・法令・保育所内・保育参観・訪問する・保持する︵３︶／保育上活 動・広 が り・開 く・広 い︵４︶／ 秘 密・秘 密 保 持・一 人 歩 き・病 後 児 保
育・響 き・表 示・引 き 出 す・引 っ 張 る・批 判 す る︵３︶／ 日 ご ろ・一 つ 一

ニーズ・保育内容・誇り・保育所機能・補食・母子保健・保育課程編成・保育関係者・本来・保育士資格・保育カンファレンス・法・保育体験・保健師・保育所外・保護者懇談会・保健指導・保育観・保育サービス・保育所運営・保護者会・保育所児童・法定化する・微笑む・防止する・保管す
る・欲しがる︵２︶／補足説明・保育日誌・母子家庭・法定化・保育施設・保育所単独・法定資格・保育所入所・保育所組織・保健室・保育歴・ボー
ル遊び・保育ママ・保健活動・放任・保育経験年数・保育指針本体・保育
所 保 育 指 針 解 説・保 育 所 保 育 指 針 解 説 書・母 体 内・包 帯・保 育 士 間・母子・母乳・報告・保育面・母乳育児・保管時・放課後児童クラブ・保健管理・訪問・保育活動・発疹・防災・保育所外部・母子保健サービス・保育
実践記録・保育所づくり・保健学的評価・保健学的助言・保育場面・保育指導業務・保健医療機関・保育記録・保育制度・本人・暴力・保育条件・保持増進・保管・暴言・保育期間・訪問事業・帽子・褒める・保護する・
補給する・放置する・没頭する・保証する・誇らしい・本来的だ・保健学
的だ・法的だ・包括的だ︵１︶︵ ︶／学ぶ︵ ︶／学び︵ ︶／学び合い・毎日︵ ︶／満足感︵９︶／ま 守る
待つ・真似る︵５︶／周り・増す︵４︶／慢性疾患︵３︶／眼差し・満足する・
交える・招く︵２︶／満足・回り・慢性疾患児・毎年・蔓延・窓口・慢性的
疾 患・末 梢 部・マ ン ネ リ 化・守 り 育 て る・丸 め る・待 ち 受 け る・前 向 き
だ・稀だ︵１︶
み 自ら︵ ︶／身近だ︵ ︶／見る︵ ︶／認める︵ ︶／身︵ ︶／見守る︵ ︶／身の回り・見通し・見通す︵ ︶／密接︵ ︶／密だ︵ ︶／満たす︵ ︶／見立てる︵９︶／身振り・水・見直す︵８︶／未来・耳・見える︵７︶／見出す・見つめる︵６︶／道筋・見直し・満ちる︵４︶／店屋さんごっこ・見方・見据える・導く・魅力的だ︵３︶／魅力・未熟さ・味覚・見せる・見つける・磨
く・見出す・未熟だ︵２︶／未然・民間団体・皆・三つめ・未熟性・店・三つ目・身支度・見極め・民生委員・見聞きする・見合わせる・見つかる・
魅 せ る・見 つ け 出 す・見 出 せ る・見 合 う・見 知 る・見 ま わ す・密 着 す る
︵１︶

57

33

10

15

12

23

23

74

34

119

─ 79 ─

浦

つ・表現遊び・秘密保持義務・広場・一人遊び・日・病後児保育事業・病状・拾う・表明する・表出する・低い︵２︶／避難訓練計画・一通り・引き継ぎ・人違い・皮膚・比較・昼間・被災者・１つ目・表記・１人・紐・筆
記具・皮下出血・描画道具・非常時・品質管理・微笑・避難所・日差し・肥満・病院・避難場所・評価判定・表現意欲・疲労・必要事項・一つ目・
人 差 し 指・光・表 出・病 後 児・拍 子・引 き 継 ぐ・控 え る・批 准 す る・惹
く・拡げる・披露する・標準的だ・非常だ︵１︶︵ ︶ふ 踏まえる／深める︵ ︶
／雰囲気︵ ︶／触れる︵ ︶／含める︵ ︶／深い︵ ︶／福祉︵ ︶／含む・不適切だ︵ ︶／不思議さ︵ ︶／不安・触れ合
う・膨らむ︵ ︶／二つ・複数︵８︶／触れ合い・物的環境・深まる︵７︶／増える︵６︶／福祉サービス・防ぐ・不可欠だ・不安だ︵５︶／服装・不審者・
普段・複雑だ︵４︶／ぶつかり合い・深まり・不機嫌だ・不十分だ︵３︶／不可欠・振り返り・分担・分野・負担・普及・福祉事務所・不安感・布団・不足する・分析する・不思議だ︵２︶／文書・２つ目・負担感・糞尿・ファ
ミリーサポートセンター事業・プロセス全体・不適切・不満・福祉分野・
雰囲気づくり・不活発・福祉増進・不自由・節目・複数担任・分析・服・触 れ あ い・二 つ 目・不 完 全・二 つ め・不 測・振 る 舞 う・分 離 す る・増 やす・拭く・文化的だ・不自然だ・不規則だ・物的だ・不要だ・不安定だ・
不潔だ・不当だ︵１︶へ 変化／編成する︵ ︶／変化する︵ ︶／編成︵８︶／平常・部屋・便︵ ︶器・返事・平行遊び︵２︶／ベテラン職員・偏見・別室・便・偏食・併設す
る・平行する・別々だ・平均的だ︵１︶︵ ︶ほ 保育／保育所︵ ︶
／保育士︵ ︶
／保護者︵ ︶／保育指針・他︵ ︶／方法・保育する︵ ︶／保育課程︵ ︶／保育実践︵ ︶／保持︵ ︶／保護者
支援︵ ︶／保護︵ ︶／保育所全体︵ ︶／保育環境・方針︵ ︶／保育時間・保育所職員・保育所内外︵ ︶／方向性︵ ︶／保育室・保育所指針・保障する︵９︶／保育現場・保育方針・保健所・保護者同士︵８︶／法律・保育指導︵７︶／保健センター・防止・歩行・保育目標・保育要録・保育所生活︵６︶／保健計画・微笑み・報告する︵５︶／保育参加・保育理念・保育所保育・
40

11 34

12

21

43

22

39

12

31

24

12

13

10

414

13 37

25

594

51

14

432

11

10

108

16

14

17

15

28 349

18

︵ ︶
む 向ける
／結びつく
︵７︶／ 向 か う・難 し い︵６︶／ 夢 中 だ︵４︶／ 結
ぶ・結び付ける︵３︶／虫歯・結びつき・虫・胸・向き合う︵２︶／無生物・無条件・無限・昔話・結びつける・向きあう・向く・無意識だ︵１︶︵ ︶め 目／明確だ︵ ︶
／目指す︵ ︶
／明記する︵ ︶／芽生える︵ ︶／芽生え︵ ︶／明確化︵４︶／恵み・明瞭だ︵２︶／面・面接・明解性・面談・名称・免疫・目覚める︵１︶︵ ︶も 持つ／求める︵ ︶
／基づく︵ ︶
／目標︵ ︶／物︵ ︶／文字︵ ︶／目的︵ ︶／設ける︵ ︶
／問題︵９︶／用いる・持てる︵８︶／物語・模倣する︵７︶／者・物事・盛り込む︵６︶／基︵４︶／持ち物・物音・問題発生予防・
洩らす︵２︶／ 申 し 送 り・毛 布・申 し 入 れ・模 倣・沐 浴 槽・持 ち 味・問 題
点・目前︵１︶
︵ ︶
や 役割
／やり取り
︵ ︶
／ 養 う︵ ︶／ 優 し い︵ ︶／ 役 割 分 担︵７︶／役・夜間・役立つ︵５︶／約束事・やり遂げる︵４︶／役立てる︵３︶／野菜・や り 方・薬 品・休 め る︵２︶／ 野 外・火 傷・安 ら ぎ・約 束・破 く・和 ら げ
る・やり取りする︵１︶
︵ ︶
ゆ 豊かだ
／遊具︵ ︶／有する・有効だ︵ ︶／豊かさ︵５︶／指・指さし︵４︶／指先︵３︶／夕方・許す・優先する︵２︶／優先入所・床・夢・郵便屋さん・有効活用・遊離する・指差す・揺り動かす・譲る・揺する・揺さ
ぶる・揺らす・指さす・愉快だ︵１︶
︵ ︶
よ 喜び
／養護
︵ ︶
／欲求
︵ ︶
／ 様 子︵ ︶／ 用 具・喜 ぶ︵ ︶／ 養 育︵ ︶／良い︵ ︶／要保護児童︵ ︶／養育力・寄り添う・用意する︵９︶／予防︵８︶／幼児期・良さ・拠りどころ︵７︶／養護的︵６︶／４か月・養護的側面・呼 ぶ・弱 い︵５︶／ 予 測・幼 稚 園・要 望・要 点・予 防 接 種・予 測 す る︵４︶／予防接種歴・予想・要素・４歳・様式・読む・予想する︵３︶／幼児
食・与薬・養育機能・養育力向上・幼児・要保護児童・要する・拠る・読
み取る・予防する・寄せる・容易だ・予防的だ︵２︶／様相・４番目・世・養成校・予防対策・４点・養育状態・要保護事例・容態・要注意・夜型・
与 薬 量・与 薬 忘 れ・養 成 施 設・呼 び か け・幼 稚 園 教 諭・抑 揚・予 防 的 機
能・要求・読み聞かせ・与薬依頼票・汚れる・呼びかける・要請する・読み解く︵１︶
理解する︵ ︶
／留意する︵ ︶／理解︵ ︶／利益︵ ︶／領域・理念︵ ︶
り

20

11

24

16

32

21

／利用する︵９︶／療育期間︵８︶／量︵７︶／理由︵６︶／離乳・利用者・罹患する︵５︶／利用・離乳食・両面・留意点・留意事項・倫理・倫理観︵４︶／
倫理性・了解・両立・療育・療育センター・リスク因子・リズム楽器・料
理・律する︵２︶／倫理的事項・利点・倫理綱領・罹患歴・臨床心理士・流行 状 態・力 量・両 手・離 乳 期・両 親・良 質・両 義 性・臨 時・臨 床 相 談 機
関・離乳食づくり・立地条件・リーダー的だ︵１︶︵ ︶／連続性︵ ︶／連携する︵ ︶／連絡する︵ ︶／連絡︵ ︶／０
れ 連携
歳︵６︶／連絡帳︵５︶／例・連絡調整︵４︶／連続する︵３︶／冷凍母乳・連絡
ノート・連携体制・冷静だ︵２︶／連携医療機関・０歳児・例示・連絡会・連絡事項・励行する︵１︶︵７︶／６か月︵４︶／６歳児・労働・労働時間・６か月頃・６か月
ろ ６歳
未満・ 項目︵１︶︵ ︶／笑う・分かりやすい︵７︶／悪い︵４︶／分ける︵３︶／わらわ 分かる
べ唄・笑い・湧く・忘れる︵２︶／輪・枠組み・渡る・分かち合う
︵１︶
四

132

おわりに

21

29

18

13

11

語句指導と関連させた漢字指導のあり方を検討する︒

右の調査結果の通り︑現行の﹁保育所保育指針解説書﹂において︑使用
さ れ て い る 語 句︵漢 字 を 含 む も の︶及 び そ れ ら の 使 用 度 数 が 明 ら か に な った︒この成果を踏まえて︑今後は次の課題に取り組んでいきたい︒
１ 三つの調査結果に基づき︑保育者を目指す学生を対象とする漢字指導の教材開発する︒
２

─ 78 ─

65

13

24

13

51

15

35

14

46

15

23

46

44

﹁保育所保育指針解説書﹂に関する漢字調査

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30

148

18

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40

22

76

13

79

21

216

70

42

12

22

40

Summary
It is necessary for childcare practitioners to learn Chinese characters in relation with thetechnical terms. We therefore have to determine which Chinese characters to teach. I
studied the Chinese characters used in Childcare Guidelines at Nursery School,
Kindergarten Education Guidelines and Kindergarten Education Guidelines(guide) andreported the result in Survey of Chinese Characters in Childcare Guideline at Nursery
School and Kindergarten Education Guideline (The Journal of Okayama Gakuin
University・Okayama College No. 32), and A Survey of the Chinese Characters in
Kindergarten Education Guideline (The Journal of Okayama Gakuin University・Okayama
College No.33). This paper is a subsequent report of the survey of the Chinese charactersused in Childcare Guidelines at Nursery School. The guidelines are basic literature evenfor childcare practitioners. Therefore, we think that the guidelines provide us with the
Chinese characters necessary for childcare practitioners in professional education.
Key Words
Survey of Chinese Characters, Childcare Guidelines at Nursery School, Professional
Education

─ 77 ─

博 文

Hirofumi Urakami

上─ Toward the Improvement of Chinese Character Education at Childcare
Education Course ─

浦A Survey of the Chinese Characters in Childcare
Guidelines at Nursery School

岡山学院大学・岡山短期大学 紀要 34, 89 ﾝ 94, 2011

研究ノート

短期大学のキャリアガイダンスにおけるシステム認識
プロセスの適用の一考察
原

田

俊

孝

抄

録
本研究では短期大学の授業科目のキャリアガイダンスにおける社会的・職業的自立に関する指導等にシステム認識プロセスを取り入れたシラバスを作成することを目的とする。キャリアを認識する期間を取り入れることによって、学生は学習活動にPDCA（Plan・Do・Check・Action）
サイクルを導入し、自己のキャリアの質的保証を図ることができる。アプローチ方法は以下の通りである。本研究の有効性について検証するために、システム認識プロセスについて論じる。次に、システム認識プロセスを取り入れた授業科目「キャリアガイダンス」を本学で実施するために、システム認識プロセスに基づいて作成したシラバスの概要について論じる。そして、シラバスの内容がシステム認識プロセスの何処の段階であるのかを検証するために、シラバスの内容とシステム認識プロセスの関連について論じる。最後に、作成したシラバスを合理的に改善するた
めに、授業実施後に発生する課題の仮説を論じる。
キーワード
キャリア、キャリアガイダンス、システム認識プロセス、短期大学

１ 本研究の目的
失業やフリーター化など若年層の厳しい職業問題を抱える現代社会では、高等教育の教育課程においても職業教育のためのキャリアガイダンスを取り入れることやキャリア支援を行う体制の構築などが求められる。その結果として平成23年度からの大学・短期大学の設置基準の改正において「社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を培うための体制」を適切に整えることが強く求められたが、これには教育効果を判定するためのフィードバックによるキャリアを認識する内容が含まれていない。
そこで、本研究では、短期大学の授業科目のキャ
リアガイダンスにおける社会的・職業的自立に関する指導等にシステム認識プロセスを取り入れたシラバスを作成することを目的とする。社会的・職業的に自立するために必要な基盤となる能力や態度をキ
ャリアの定義として捉える。キャリアを認識する期間をキャリアガイダンスに取り入れることによって、学生は学習活動に PDCA（Plan・Do・Check・
Action）サイクルを導入し、自己のキャリアの質的保証を図ることができる1)。
アプローチ方法は、以下の通りである。
［1］本研究の有効性について検証するために、シス
テム認識プロセスについて論じる。
［2］システム認識プロセスを取り入れた授業科目「キャリアガイダンス」を本学で実施するために、〈連絡先〉原 田 俊 孝
岡山短期大学 幼児教育学科
e‑mail address：t̲harada@owc.ac.jp

システム認識プロセスに基づいて作成したシラバスの概要について論じる。
［3］シラバスの内容がシステム認識プロセスの何処の段階であるのかを検証するために、シラバスの内容とシステム認識プロセスの関連について論じる。
［4］作成したシラバスを合理的に改善するために、授業実施後に発生する課題の仮説を論じる。
２ システム認識プロセスの目的と３つの段階
本章では、キャリアガイダンスに適用するシステ
ム認識プロセスの有意義性を検証するために、シス
テム認識プロセスの目的と３つの段階について論じる。
システム認識プロセスは、システムの本質を認識する目的を持つ。システムの定義について目的の有無に従い分類すると、次の２種類にまとめられる。
定義①「システムとは、要素の集まりで、要素間あるいは要素の属性間に相互関係が存在するもの」
定義②「システムとは、多数の構成要素が有機的な秩序を保ち、同一目的に向かって行動するもの」
キャリアは、社会的・職業的に自立するために必要な基盤となる能力や態度であるため、ヒトの生き方に関係し目的が内在する。したがって、本稿ではキャリアを定義②のシステムとして分析し、定義②に基づいた短期大学の授業科目の「キャリアガイダ
ンス」を構成する。
シ ス テ ム 認 識 プ ロ セ ス は、現 象 論 的 段 階─ 89 ─

原田（Phenomenal stage）、実体論的段階（Sub-stantialstage）、および本質論的段階（Essential stage）の３つの段階から成り立つ。
現象論的段階は、対象システムがどのような要素で構成されているのか、個々の現象を記述するとともに、どのような課題を問題とするか、それを特定する段階である。たとえば、経済、経営や社会ある
いは環境や教育などの問題が対象システムにどのような現象を生じさせるか、物理的にどのような現象が発生しているかを、ありのまま記述し、問題となる対象を特定する段階である。
実体論的段階は、抽出されたある対象の特徴を踏まえて、実際にシステムの要素間あるいは要素の属性間にどのような相互関係が出来ているのかを認識する段階である。たとえば、前段は対象システムを構成する要素や属性、目的、制約、目標、企画、製作、方針、方策などを明確にする、いわゆる演繹的思考過程を基礎とするシステムアナリシスの段階である。さらに、後段は前段で明確になった構成要素とその属性を、目的や制約条件に従って構成要素間の相互関係を決めるいわゆる最適化の段階であり、これによって、１つの仮の最適なシステムを作り上げる。いわゆる帰納的思考過程を基礎とするシステ
ムシンセシスの段階である。作成した仮の最適なシステムの真偽を検証するために、仮の最適なシステ
ムを現象論的段階にフィードバックをする。そのシステムが現象を表す解であれば、ここで得られたシステムが最適なシステムとなる。もし、仮の最適なシステムが当初の現象を表す解でなければ、再度、
データや知的情報を新たに獲得し、システムアナリ
シス、システムシンセシスを繰り返し行うことにな

図１

俊

孝

る。これらの一連の手順は、納得できるシステムが求められるまで繰り返されることになる。
本質論的段階は、求められたシステムを最適シス
テムとして捉え、現象における基本的な原理や法則を認識する段階である。
このような３つの段階を経て、システムの本質を認識することが可能である。
授業科目「キャリアガイダンス」は、「学生の資質能力に対する社会からの要請、学生の多様化に伴う卒業後の職業生活等への移行支援の必要性等を踏まえ、大学は生涯を通じた持続的な職業力の育成を目
指し、教育課程の内外を通じて社会的・職業的自立に向けた指導等に取り組むこと、また、そのための体制を取り組むことが必要である」との設置基準の改正によって新規に導入されたものである。この中で述べられている「持続的な職業力の育成」は授業
科目「キャリアガイダンス」の教育目標であり、その教育方法においては、システムの本質を認識する
目的を持っているシステム認識プロセスが有効であ3)ると考え、シラバスにこのプロセスを取り入れた。
３

システム認識プロセスに基づいたシラバスの概要
本章では、授業科目「キャリアガイダンス」の目的と意義について検証するために、システム認識プ
ロセスに基づいたシラバスの概要について論じる。
シラバスは、岡山短期大学の教育三綱領「自律創生」「信念貫徹」「共存共栄」の教えの基で構成する。
シラバスの教育目標と学習の学習成果・教育方法（授業の進め方）・学習評価の方法は、表１の通りである。

システム認識プロセス2)

─ 90 ─

短期大学のキャリアガイダンスにおけるシステム認識プロセスの適用の一考察
表１

キャリアガイダンスの概要

教育目標と学生の学習成果：Plan

教育目標：若年者の失業やフリーター化など様々な厳しい環境の中に置かれている現代社会では、必要に応じてキャリア設計を行うことが強く求められている。
本講義ではキャリアデザインの基本理解、人生設計、自己理解などキャリア設計に必要不可欠な知識・技能を身につける。
学生の学習成果：
・ 専門的学習成果:多様化された問題に対する発見する能力と解決する能力を身につけるために、方法論の一つであるシステム論的アプローチに則って分析・考察する力を身につける。
・ 汎用的学習成果：キャリアデザインする為に必要要素となる社会人基礎力を身につける。

教育方法（授業の進め方）
：Do

演習方式
> 演習はグループワーク中心である。
> 演習では課題提出することによって講義終了とする。

学習評価の方法：Check

２つの学習成果について、その獲得度合を量的に評価する。その際、授業回数等を勘案し、およそ①60%、②40%の比重をかける。
① 社会人基礎力（「前に踏み出す力」、「考え抜く力」、「チームで働く力」の３つの能力）に関する基礎を理解する。
② 課題、発表点
評価の実施：①は原則グループワークを行う。授業に関する評価は全て①の中で評価を行う。
評価は個人における評価とグループにおける評価で評価する。②は提出した課題と発表で授業理解度の評価を行う。なお、受講態度に問題があったものは、今後社会人になる者としての使命感や倫理観が十分ではないとして評価から減点する。具体的には、欠席１回につき４点、遅刻１回につき２点を個人における評価から減点する。受講態度に関する注意は初回減点はなしで、２回目は３点、３回目は４点と減点率を上げ、グループにおける評価から減点する。

教育目標と学生の学習成果に記述したように、学生が獲得する学習成果を専門的なモノと汎用的なモノに分けて示すことによって、学生が何を学ぶことができるのかを認識することができる。
教育方法は、グループワーク中心の演習方式を用いる。グループワークはコミュニケーションに重点を置く授業科目においては適した方法である。しかし、対話を主とする授業は私語が増大する傾向にあるので、私語を慎む環境を作り上げることが授業の進め方の最大の課題である。
学習評価の方法は、個人における評価とグループにおける評価、課題、発表点の４つで構成する。特に個人における評価とグループにおける評価を重点的に評価することで、最大の課題である私語を慎む環境を作り上げることができる。
学生が学習評価の方法を理解し何を学ぶかを認識することで、学生はキャリア設計を目的とした授業の継続的な学習ができる。
４

シラバスの内容とシステム認識プロセスの関連
性
本章ではシラバスの内容がシステム認識プロセスの何処の段階であるのか検証するために、シラバスの内容とシステム認識プロセスの関連性について論じる。キャリアガイダンスの教育内容は表２の通りである。
シラバスの目的を達成するための教育内容は15回で構成する。
システム認識プロセスにおける現象論的段階は、
対象システムの構成要素について個々の現象を記述するとともに、問題となる課題を特定する段階である。自己紹介や本学の目的、自己と本学の関連性について検証し、自己が置かれている環境を明らかにするため、シラバスの第１回から第３回の教育内容
は現象論的段階と関連させている。
システム認識プロセスにおける実体論的段階は、抽出されたある対象の特徴を踏まえて、実際にシステムの要素間あるいは要素の属性間にどのような相互関係が出来ているのかを認識する段階である。自分史や自分の弱みや強みの文章作成においてはシス
テムアナリシスとして認識し、自己 PR 文作成においては記述モデルでまとめられるためシステムシン
セシスとして認識する。
そして、自己と本学の関連において問題発見をすることで、現象論的段階にフィードバックすることができる。シラバスの第４回から第９回の教育内容
を実体論的段階と関連させている。
システム認識プロセスにおける本質論的段階は、求められたシステムを最適システムとして捉え、現象における基本的な原理や法則を認識する段階である。プレゼンテーション発表は、問題を解決する方策を評価するため、求められたシステムを最適シス
テムとして捉え、現象における基本的な原理や法則を認識する目的を持つ。シラバスの第10回から第12回の教育内容を本質論的段階と関連させている。
シラバスの第13回と第14回の教育内容として扱う
PDCA サイクルは、企画・実行・評価・改善を行い、システム認識プロセスを日常で行うことを目的とする。第15回の振り返りシートは、受講前の自己と見比べることを目的とするため、キャリア設計に重要な役割を担う。

─ 91 ─

原
表２

田

俊

孝

キャリアガイダンスの教育内容
８ 回

１ 回

【オリエンテーション】キャリアとは？
・講義の目標・進め方・成績評価の方法に関する説明・本講義で修得してほしい事柄に関する説明【演習】自己紹介表に記入する。
・自己紹介は社会において最低限のビジネスマナーである。配布物に記入することで、自己紹介の重要性を理解する。
予習事項： なぜ 岡山短期大学に入学したのかを整理する。
復習事項：オリエンテーションの内容を理解する。

９ 回

２ 回

【講義】岡山短期大学の目的。
・自己と岡山短期大学の関連性を明確化するために、岡山短期大学の目的を説明する。
【演習】岡山短期大学を知ろう。
・岡山短期大学ってどのような大学？
予習事項：高校時代のキャリアの中で力を入れてきたことは何かを整理する。
復習事項：岡山短期大学の目的と構成要素を理解する。

回

10

３

11

回

回

【講義】キャリアデザインのためのシステム認識プロセス
・自己と岡山短期大学の関連性を明確化するために、モノの認識するための手法である システム認識プロセス に則って自己分析する。
【演習】岡山短期大学でどのような ヒト になりたいですか？
・ なりたい と したい の違いはなに？
予習事項：岡山短期大学で１番 したい コトは何かを整理する。
復習事項： システム認識プロセス を理解する。

５回【講義】キャリアデザインのためのシステムアナリシス（２）・自己分析するにあたり、演繹法思考過程であるシステムアナリ
シスをする。
【演習】自己分析シートを作成しよう。
・自分の強みと弱みを整理しよう。
予習事項：自己 PR について整理する。
復習事項：第４回の講義内容と第５回の講義内容の関連性を見つ
ける。

回

回

12

回

４

【講義】キャリアデザインのためのシステムアナリシス（１）・自己分析するにあたり、演繹法的思考過程であるシステムアナ
リシスをする。
【演習】自分史を作成しよう。
・自分の特性・信条・適性・職業観を整理しよう。
予習事項：今までを振り返り、失敗したコト を３つ挙げてくる。
復習事項：配布した資料を理解する。

13

14

回

６
回

【講義】キャリアデザインのためのシステムシンセシス
・自己分析するにあたり、帰納法的思考過程であるシステムシン
セシスをする。
【演習】自己 PR として文章にまとめてみよう
・作成した文章が自分を表現できているか客観的に評価しよう。
予習事項：岡山短期大学に欲しいモノ・コトを３つ挙げ、具体的に述べる。
復習事項：自己分析したモノが正しく表記されているのかを読み
返す。

回

15

【講義】岡山短期大学に欲しいモノ・コトを企画しよう（２）・企画書を作成するために、企画の目的と意義などを整理する。
【演習】企画書を作成しよう。
・企画の目的などを整理する。
予習事項：５Ｗ１Ｈ法について整理する。
復習事項：企画について口頭で説明できるようにする。
【講義】岡山短期大学に欲しいモノ・コトを企画しよう（３）・企画書を作成するために、企画の目的と意義などを整理する。
【演習】企画書を作成しよう。
・企画の目的などを整理する。
予習事項：５Ｗ１Ｈ法について整理する。
復習事項：企画について口頭で説明できるようにする。
【講義】企画についてプレゼン発表（１）・プレゼンのルールに則り、発表・質疑応答をする。
予習事項：とくになし
復習事項：各グループの発表や質疑応答に関してグループごとに考察する。
【講義】企画についてプレゼン発表（２）・プレゼンのルールに則り、発表・質疑応答をする。
予習事項：とくになし
復習事項：各グループの発表や質疑応答に関してグループごとに考察する。
【講義】企画についてプレゼン発表（３）・プレゼンのルールに則り、発表・質疑応答をする。
予習事項：とくになし
復習事項：各グループの発表や質疑応答に関してグループごとに考察する。
【講義】キャリアデザインに向けて（１）・これからのキャリアデザインの方向性をつかむために取り上げる。
【演習】PDCA サイクルを作成しよう（１）・PDCA サイクルを作成することにより、方向性を明確にする。
予習事項：次章のテキストに目を通す
復習事項：１週間を PDCA サイクルに則ってキャリア設計し、実行する。
【講義】キャリアデザインに向けて（２）・これからのキャリアデザインの方向性をつかむために取り上げる。
【演習】PDCA サイクルを作成しよう（２）・１週間分の PDCA サイクルを他己評価することにより、これからのキャリアデザインに活かす。
予習事項：次章のテキストに目を通す
復習事項：キャリアの方向性をつかむ。
【講義】キャリアデザインに向けて（２）【演習】振り返りシート
・講義の振り返りと全体の振り返り
復習事項：これまでの講義内容を復習する。

７回【講義】岡山短期大学に欲しいモノ・コトを企画しよう（１）・企画書を作成するために、企画の目的と意義などを整理する。
【演習】企画書を作成しよう。
・企画の目的などを整理する。
予習事項：５Ｗ１Ｈ法について整理する。
復習事項：企画について口頭で説明できるようにする。

５ 今後の課題
本章では、授業科目「キャリアガイダンス」の弱みを分析することで今後の課題を考察する。
キャリアデザインの受講が１年の後期であるため、受講生が社会に出るまで１年間の空白がある。
受講学生は保育者としての専門的学習成果と汎用的
学習成果を２年間かけて獲得するので、２年次には幼稚園、保育所、児童福祉施設等での学外の実習を受講する。実習先の現場において発生した問題解決をするために、キャリアガイダンスで学習した社会人基礎力を実践するよう促すことが重要である4)。

平成23年度新規授業科目であり、現段階では未実施の授業であるため、学生からの授業評価が収集できていない。また同様に、受講した学生の就職先の人事担当者等からの意見も収集できていない。これ
らの情報は学生のニーズに直結するものであり、シラバスの改善には必要である。特に学生の就職先の人事担当者からの意見は最も重要な情報である。それを補うものとして、２年次の学外実習において実
習先の指導者から保育専門性に関する評価情報のほかに、キャリアガイダンスで獲得した社会人基礎力等に対する評価情報を収集する必要がある。

─ 92 ─

短期大学のキャリアガイダンスにおけるシステム認識プロセスの適用の一考察

また、授業から獲得する学習成果の評価は、授業計画で定める方法で量的に評価することとしている
が、学生が自己のキャリア形成の状況を自己認識するためには、学生一人ひとりで異なる、幼少期からの経験と学習により形成されたキャリアの状況を自己評価しなければならない。そのために、コンピテ
ンシーなどの尺度を用いた既存の人事評価システムなどを参考にして、学生のキャリア形成カルテを作成するとともに、それを学生に携帯させ日常的なキャリア形成の進捗状況を自己認識させる必要があ
る5)。
したがって、キャリアガイダンスの実行から評価までを行い、学生の学習成果等で検証することが今後の課題である。本研究で提案した方法の真の有効性を検証するために、次の課題を実行し、キャリアガイダンスの実行・評価・改善のサイクルを確立する必要がある。

＜Web サイト＞［1］文部科学省ホームページ「大学における社会的・職業的自立に関する指導等（キャリアガイダンス）の実施について（審議経過概要）」（http://www.
mext.go.jp/b̲menu/shingi/chukyo/chukyo4/
houkoku/1288248.htm）2011年12月４日［2］文部科学省ホームページ「大学設置基準及び短期大学設置基準の改正について（諮問）」（http://
www. me x t. g o.j p / b ̲m e nu / sh i ng i / c huky o/chukyo4/houkoku/1289824.htm）2011年12月４日［3］経 済 産 業 省 ホ ー ム ペ ー ジ「社 会 人 基 礎 力(METI/経 済 産 業 省)」（http://www.meti.go.jp/
policy/kisoryoku/index.htm）2011年12月４日［4］wisdom ホームページ「コンピテンシーモデ
ル：ビジネス用語辞典｜Wisdom」（http://www.
blwisdom.com/word/key/100102.html）2011年12月４日

参考文献・Web サイト＜参考文献＞［1］天笠美知夫・雀冬梅 著「経営システム論的考え方」創成社，2009．
［2］小田隆治・杉原真晃 編著「学生主体型授業の冒険」ナカニシヤ出版，2010．
［3］大宮 登 監修「キャリアデザイン講座」日経BP社，2009．
［4］高橋 誠 著「問題解決手法の知識」日経文庫，1984初版．

文献１) Web サイト［1］より参照．
２) 参考文献［1］に基づき作図した．
３) Web サイト［2］より引用．
４) Web サイト［3］より参照．
５) Web サイト［4］より参照．

─ 93 ─

原

田

俊

孝

A Study on Applying the Process of System
Recognition to the Subject Career Guidance
at a Junior College
Toshitaka Harada
Abstract
This study aims to outline a syllabus that applies the Process of the System Recognition to
the subject Career Guidance at a junior college for students social and occupational
independence. The students can employ the PDCA(Plan・Do・Check・Action) in the study
activity by introducing the period of recognizing their career, which guarantees them to build
an effective career. The method for the study is as follows. First, I discuss the Process of
the System Recognition to verify the effectiveness of this study. The next section describes anoutline of the syllabus on the basis of the Process of System Recognition, which is used in thesubject Career Guidance at the junior college. Further, I examine the relationship between
the content of the syllabus and the Process of System Recognition to verify the stage withwhich the content of the syllabus corresponds. The final section describes the hypothesis of the
problem after the class to improve the syllabus effectively.
Key Words
Career, Career Guidance, Process of the System Recognition, Junior College

─ 94 ─

研究発表目録2010年９月１日〜2011年８月31日
友近
論

健一
文

共著

宮崎
論

正博
文
共著

松下
論

文

Detection and isolation of nanobacteria-like particles from urinary stones :Long-withheld data.
Int. J. Urology, 18, pp. 458 ﾝ 465.

2011年６月

Transcriptional regulation of a brown adipocyte-specific gene, UCP1, by KLF11
and KLF15
Biochemical and Biophysical Research Communications, 400(1), pp. 175 ﾝ 180.
2010年９月
論 文
共著 A new risk assessment method for evaluation of oxidative chemicals using
catalase mutant mouse primary hepatocytes
Health, 3(5), pp. 288 ﾝ 291.
2011年５月
口頭発表 共著 低カタラーゼ活性マウスの初代培養肝細胞を用いた環境化学物質評価法の開発（第２報）
第81回日本衛生学会学術総会（第28回日本医学会総会分科会）（東京）2011年３月
至

単著 「キノコ中の呈味ヌクレオチドと抗酸化能」『日本調理食品研究会誌』10 (1), pp. 28 ﾝ 35.
口頭発表 共著 食品素材の粉末化による抗酸化能の変化
第65回日本栄養食糧学会 大会（お茶の水女子大学）

岩月
論

宏彦
文
単著

藤澤 克彦
口頭発表 共著
福野論

2011年１月
2011年５月

細胞の分化を鋭敏に反映する細胞膜糖と中間径フィラメントタンパク質
Kawasaki Ikaishi Arts & Sci., 36, pp. 11 ﾝ 20.

2011年１月

母および子の体型認識，食行動が子の食行動におよぼす影響
第57回日本栄養改善学会学術総会（女子栄養大学坂戸キャンパス）2010年９月

裕美
文
単著 「米国カリフォルニア州のアドバンスト・プレイスメント・プログラムにおけるアクセス拡大の取り組みと課題」『教育制度研究紀要』6，筑波大学教育制度研究室，pp. 13 ﾝ 21.
2011年２月
口頭発表 単著 米国アドバンスト・プレイスメント（AP）プログラムのアクセス拡大の支援方策
ﾝ 大学進学準備プログラム（AVID Program）の内容に着目して ﾝ
日本教育制度学会第18回大会（山梨県立大学）
2010年11月

濵田佐保子
著 書
共著 「言葉の書き換え ― ディキンスンの詩作」『エミリ・ディキンスンの詩の世界』, 新倉俊一編, 国文社, pp. 24 ﾝ 37.
論 文
単著 A Vast Expanse at Sunset : Emily Dickinson's Poems『文学と評論』文学と評論社 3(7), pp. 4 ﾝ 15.
秉煥文
単著 「情報技術融合型健康医療サービス産業に関する経済分析」『岡山学院大学・岡山短期大学紀要』33, pp. 1 13.
口頭発表 共著 「ユビキタス健康医療ビジネスモデルに関する一考察：
日本と韓国の事例を中心に」
情報文化学会（第18回情報文化学会全国大会、東京大学）

2011年３月
2010年11月

張
論

浦上 博文
論 文
単著 「「幼稚園教育要領解説」に関する漢字調査
ﾝ 保育者養成課程における漢字指導の改善を目指して ﾝ 」『岡山学院大学・岡山短期大学紀要』33, pp. 19 ﾝ 27.
竹中 一平
口頭発表
ポスター発表論

文

新型インフルエンザに関するうわさの伝播
日本社会心理学会第51回大会
共著 避難所運営訓練システム（STEP）の効果測定
ﾝ 女子大学生を対象とした検討 ﾝ
日本社会心理学会第51回大会
共著 ストレスは注意資源を消費するのか？
基礎心理学研究, 28(2), p. 286.

2010年10月

2010年11月

2010年10月

共著

2010年９月

2010年９月
2011年３月

執

筆

者

友

近

健

一

岡山学院大学人間生活学部食物栄養学科

教

授

次

田

隆

志

岡山学院大学人間生活学部食物栄養学科

教

授

竹

原

良

記

岡山学院大学人間生活学部食物栄養学科

教

授

岩

月

宏

彦

岡山学院大学人間生活学部食物栄養学科

教

授

岡

本

喜久子

岡山学院大学人間生活学部食物栄養学科

准教授

妹

尾

良

子

岡山学院大学人間生活学部食物栄養学科

講

師

片

山

靖

夫

岡山学院大学人間生活学部食物栄養学科

講

師

高

橋

裕

司

岡山学院大学人間生活学部食物栄養学科

助

教

藤

澤

克

彦

岡山学院大学人間生活学部食物栄養学科

助

教

池ノ内

昌

弘

岡山学院大学キャリア実践学部キャリア実践学科

教

授

浦

上

博

文

岡山短期大学幼児教育学科

教

授

原

田

俊

孝

岡山短期大学幼児教育学科

助教

岡 山 学 院 大 学
岡 山 短 期 大 学

紀 要
2011年10月15日
2011年10月20日

印刷
発行

発行者

岡
岡

(

第34号

山
山

〒710ﾝ8511

編集者
印 刷

学
短

院
期

大
大

学
学

岡山県倉敷市有城787
電話（086）428ﾝ2651)

岡山学院大学・岡山短期大学紀要編集委員会
西 尾 総 合 印 刷 株 式 会 社

THE JOURNAL OF№ 34

Oct., 2 0 1 1
CONTENTS

ArticlesRole of 5-aminolevulinic acid-mediated protoporphyrin Ⅸ
accumulation in the mechanism of photodynamic therapy :A study in human histiocytic lymphoma Ｕ937 cells ………………

Yoshiki Takehara ……
〔１〕
Yasuo Katayama

Expression of Keratin 5/18 and Vimentin Intermediate Filamentsin the Villus M Cells of the Rabbit Small Intestine …………………

Hirohiko Iwatsuki ……
〔15〕

A proposal for a new method of spreading nutrition education
to change the perception of thinness among young women ………

Katsuhiko Fujisawa …
〔25〕

Research Reports

Management of Dietitian Education and Aruki-eiyochoju classroom
Tie-up with Union of Kurashiki City Elderly Person ……………… Ken-ichi Tomochika …
〔35〕
Kikuko Okamoto
Takashi Tsugita
Yoshiko Seno
Yuji Takahashi
Health and Nutritional Surveillance inKurashiki City Elderly Person …………………………………………
A study of studentsｾ learning outcome inKurashiki food-education nutrition festival :An analysis of questionnaire results over 6 years……………………

Takashi Tsugita ………
〔41〕
Kikuko Okamoto

Yuji Takahashi ………
〔55〕
Yoshiki Takehara

An Application of Information Method for Environmental Problems……………………………………………………………………………… Masahiro Ikenouchi …
〔63〕
A Survey of the Chinese Characters in Childcare Guidelines atNursery School ─ Toward the Improvement ofChinese Character Education at Childcare Education Course ─ …

Hirofumi Urakami ……
〔77〕

Research Note

A Study on Applying the Process of System Recognition
to the Subject Career Guidance at a Junior College ………………

Published by

Toshitaka Harada ……
〔89〕