MASAMITSU
販売用資料
2021年3月

マ

サ ミ ツ

日本株戦略ファンド

日本の伝統と誇り
銘刀 MASAMITSU
本資料は、「MASAMITSU日本株戦略ファンド」へのご理解を深めていただくために、ファイブスター投信投資顧問株式会社によって作成された投資信託商品販売用資料であり、法令に基づく開示資料ではありません。また、ご覧いただくにあたっては、後述のご留意事項等を必ずご確認ください。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

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商 号 等：ファイブスター投信投資顧問株式会社
金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2266号

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一般社団法人日本投資顧問業協会

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ファンドマネジャーのプロフィール

ファンドマネジャーのプロフィール

大木 將充
おおき まさみつ / M a s a m i t s u O h k i

職 歴
1989年

早稲田大学法学部卒業

1989年

日本興業銀行（銀行実務経験、クレジット分析経験）
静岡支店で主に融資業務に従事。県内の中堅企業40社を担当し、クレジット分析の経験を積む。

1995年

マッキンゼー・アンド・カンパニー（コンサルティング経験）

1996年

オリックス（ノンバンク実務経験）
大企業向けに融資、リース等の業務に従事。

1997年～2009年
ドイツ証券、リーマンブラザーズ証券、ソシエテジェネラル証券（セルサイド・アナリスト経験）
約11年間、銀行・ノンバンク等の金融セクター担当のエクイティ・リ
サーチアナリスト、クレジットアナリストとして活躍。

→ （2002年から09年まで日
日経アナリストランキングに8年連続ランクイン。最終年の09年は、日経アナリストランキング（その他金融）5位、Investors Institution ランキングRunners-up）
2009年

独立系投資顧問会社（バイサイド・アナリスト及びファンドマネジャー経験）
金融セクター、不動産セクターの非製造業を対象に、企業調査及び運用の経験を積む。

2014年 2月

フ ァ イ ブ スター 投 信 投 資 顧 問 株 式 会 社 入 社

11月

ＭＡＳ ＡＭ Ｉ Ｔ Ｓ Ｕ 日 本 株 戦 略 フ ァ ン ド 運 用 開 始

現在に至る

当資料は過去の情報または作成時点での見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、ファイブ
スター投信投資顧問株式会社が信頼できると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性・完全性を保証するものではありません。当資料の内容は作成時点のものであり今後予告なく変更される場合があります。

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ファンドマネジャーのプロフィール

ファンドマネジャーのプロフィール

大木 將充
おおき まさみつ / M a s a m i t s u O h k i

プロフィール● 早稲田大学法学部卒業後、日本興業銀行、マッキンゼー・アンド・カンパ
ニーを経て、1997年から2009年までドイツ証券、リーマンブラザーズ証券、
ソシエテジェネラル証券で銀行セクター・ノンバンクセクターのアナリスト業
務に従事。その間、日経アナリストランキングに8年連続でランクイン。
● 思い切った投資判断で、当時の同僚から「世界で一番リスクをとるアナリスト」と呼ばれる。
● 高杉良氏著の「虚像の政商」内に登場するアナリストの実在モデル。
● 1999年のメガバンク強気レポート、2002年のORIXレポート、2004年の信販会社強気レポート、2006年の消費者金融弱気レポートなどがアナリスト
としての代表的推奨。
● 2010年にファンドマネジャーへ転じた後も数々のアワードにノミネート。
● 2014年、ファイブスター投信投資顧問に入社。現在、取締役運用部長
兼チーフ・ポートフォリオ・マネジャー。

当資料は過去の情報または作成時点での見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、ファイブ
スター投信投資顧問株式会社が信頼できると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性・完全性を保証するものではありません。当資料の内容は作成時点のものであり今後予告なく変更される場合があります。

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ファンドマネジャーとしての実績

ファンドマネジャーとしての実績

2 0 1 2 年 、 2 0 1 3年 と 連 続 で各 種 A wa r d にノ ミ ネー ト

 A s ia n He d g e A w a r d s 2 0 1 2「EMERGING MANAGER & SMALLER FUND」部門でベ
スト5にノミネート HFMWeek Asia Performance
A w a r d s 20 12「Long/Short equity(Japan)」部門でベスト4にノミネート「Single manager long-term performance (3 years)
under $100m」部門でベスト7にノミネート

 E u r e ka h e d g e A s i a n H e d g e F u n d
A wa rds 20 13「Best Japan Hedge Fund」部門でベスト7にノミネート

 HFMWeek Asia Performance
A w a r d s 20 13「Long/Short equity(Japan)」部門でベスト4にノミネート

当資料は過去の情報または作成時点での見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、ファイブ
スター投信投資顧問株式会社が信頼できると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性・完全性を保証するものではありません。当資料の内容は作成時点のものであり今後予告なく変更される場合があります。

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ファンド運営上のマネジャーの強み①

ファンド運営上のマネジャーの強み ①

金融業界に強い日本 株フ ァン ドマ ネジ ャー
 銀 行 実 務 、 ノン バン ク 実 務 の 両 方 を 熟 知
銀 行 とノ ン バ ン ク の両 事 業 の実 務 経 験 。
特定の業務に偏らない幅広い金融業務経験（銀行では貸出、預金、審査、企画を、ノンバンクでは貸出、リース、カード業
務に携わる）。

 金 融 業 界 を 主 な 対 象 に 、 延 べ 20年 以 上の 企業分析経験
（銀行）
2年間の融資業務を通じて、440社 以 上 の中 堅 ・ 中 小 企 業（製造業・非製造業を含む）分析を経験。広い業種の企業
審査ノウハウ（クレジット分析）を体得。
（マッキンゼー・アンド・カンパニー）
経営的アプローチによる企業分析を経験。
（外資系証券）
ソシエテジェネラル証券、ドイツ証券では、ノノ ン バ ン ク・ 銀 行 のエクイティリサーチに特化。リーマンブラザーズ証券では、広広く
金融業界のクレジットリサーチに携わる。
（バイサイドアナリスト）
非 製 造 業 一 般 を 対 象 とし た ア ナ リ
独立系投資顧問会社で、非スト業務に従事。
当資料は過去の情報または作成時点での見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、ファイブ
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ファンド運営上のマネジャーの強み②

ファンド運営上のマネジャーの強み ②

延べ20年の企業分析経験と多彩な分析アプローチ
 エク イテ ィ分析
ソシエテジェネラル証券、ドイツ証券時代にエクイティアナリストとして活躍。
代表的なリコメンデーションは、まずノンバンクセクターでは、
2002年のリース会社Sell、04年の消費者金融Buy、05年の信販会社Buy、06年の消費者金融Sellなど、底値または天井近辺で、多くの大胆な投資判断を示す。
銀行セクターについても、99年初頭からの都市銀行Buy、99年のスルガ銀行Buy、07年のサブプライム問題発生時の大手銀行Sellなど、転換点を踏まえた投資判断を多数発表。

 ク レジ ッ ト 分 析
銀行在籍時は貸出業務を通じて、40社以上の中堅・中小企
業（製造業・非製造業を含む）分析を経験。広い業種の企業
審査ノウハウ（クレジット分析）を体得。
リーマンブラザーズ証券では、広く金融業界のクレジットリサー
チに携わる。
業績回復局面にある低クレジット企業への投資判断にクレジッ
ト分析は有用。

 マ ネ ジメントア プロ ー チ
マッキンゼー・アンド・カンパニー時代に経営コンサルティング事
業に従事。
①バリュエーション調整（高バリュエーション
このアプローチは、①も場合により許容）、②極めて経営力が高い企業のファンドへの恒常的組入、などを行う際に有用。
当資料は過去の情報または作成時点での見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、ファイブ
スター投信投資顧問株式会社が信頼できると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性・完全性を保証するものではありません。当資料の内容は作成時点のものであり今後予告なく変更される場合があります。

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ファンド運営上のマネジャーの強み③

ファンド運営上のマネジャーの強み ③

独 自 の マ クロ 分 析 重 視… ミ クロ 分 析 と の 融 合
 金 融 セク タ ー の 強 み ≒ マ ク ロ 分 析 の強み
金融セクターはグローバルマクロ経済、国内マクロ経済との相関性が高い。
特に銀
銀 行 セ クター 分 析 に は 、マ クロ 経 済 分 析 が 不 可 欠。
本ファンド運営に際しても、マクロ経済分析を投資判断の大前提としている。

 経済が経済学の 限界に直面→独自の 経済分析が不可欠
金融政策における大規模な量的緩和や、各国による
通貨価値引下げ競争など、現現 在の 経済 政策は、 一昔
前 の経 済 学 で 想 定 し て いな か っ た政 策 の 積 み 重 ねで構成されている。
特に、現在の日本の経済政策は、通貨価値引き下げまで許容した金融政策や、過大な政府債務の積み上げなど、財財 務 分 析 的 見 地 か ら は 危 険 と 思 わ れる 政 策が前提となっている。
過去 事例や 伝統的 経済学 的思 考
そのような下では、過か ら 脱 却 し た、独 自 のフ レー ム ワー クが 重 要 に な る 。

当資料は過去の情報または作成時点での見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、ファイブ
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ファンドの特色①

フ ァ ン ドの 特 色 ①
運用者の名前をファンド名に付す形で、運 用 責 任 者 を 明 確 に。
当ファンドは、① 4,000社以上の日本の上場株式から、② バリュー、グロースのいずれも投資対象にして、③ 明確な金金融セクターへの強みを背景に、「短期」「中期」「長期」の成長④ 信託財産の「の観点から⑤ 銘柄選択やポジション変動の機
機動性を重
視し、
⑥ 果敢に値
値上がり益の追求を目指しま す 。
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ファンドの特色②

フ ァ ン ドの 特 色 ②

1 ,0 0 0 社 以 上 の広 い ユ ニ バ ー ス から の銘柄選択
 過 去 の 投 資 実 行 銘 柄 は 、 1, 000社 超アナリスト経験、ファンドマネジャー経験に基づく、豊富な取材・経験を背景に、1,000社以上の広いユニバースからの個別企業ファンダメンタル分析（ボトムアップリサーチ）。
※日本の上場会社 約4,000社。

 広 い ユニ バー ス を 生 か した 銘 柄 分 散
を 強 く意 識
投資対象の多さは投資機会極大化に直結。
投資対象数の多さは、分分散効果の極大化にもつながりうる。

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ファンドの特色③

フ ァ ン ドの 特 色 ③

投資対象を 特定のテ ー マ やセ クター 等 に限定しない 変 化 す る 投 資 環 境 に 応 じた 適 切 な
テ ー マ を常に追求
リター ン 最 大 化 の鍵 は 、銘 柄 選 択 の自 由 度 の大 き さに 尽きる 。
そのために、幅広い投資テーマを有し、その中から適切な銘柄の柔軟な抽出を志向。

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ファンドの特色④

フ ァ ン ドの 特 色 ④

金 融 セ クター 、
金 融 関 連 セ クター で の優位性

 金 融 セク タ ー を 明 確 な 収 益 源 と 位
置 づ ける
金融セクターの会計・税務は特殊性が強く、特別な分析手法が求められる。
しかし、金融関連セクターの裾野は極めて広い。

 金 融 セク タ ー の 実 務 や 分 析 を 知 り尽くした フ ァ ン ド マ ネ ジ ャ ーファンドマネジャーとしての10年超の経験、金融アナリストとしての12年の経験と、約7年の金融実務経験は、
金融セクター分析における明確な差別化要因。

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ファンドの特色⑤

フ ァ ン ドの 特 色 ⑤「 短期」 「 中期」 「 長期」の 各 種 観 点 から の収益を 企図 日本株ロ ング フ ァンドは、 「中長期的」な 信託財産の 成長を目的とす ることが 正 しい 方 向 性 で あ る。 た だ し…
中長期的投資にこだわり過ぎると、下げ相場やレンジ相場でのリターン追求が困難になる恐れがある。
「中長期」のタイムスパンは、投資家個々人によって異なる。

 … した が って 、 「 短 期 」 の 観 点 も 重 要
銘柄選択の適切性や、銘柄の機動的入替で、レ
レン ジ
相場でのリターン蓄積や下げ局面でのリリターン 悪 化 の抑制に努める。
短期の投資テーマの捕捉も重要。

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ファンドの特色⑥

フ ァ ン ドの 特 色 ⑥「 短期」 「 中期」 「 長期」 のリ ター ン 極 大 化 ： イ メ ー ジ
当ファン ド下落時はポジション抑制

ＩＮＤＥＸ

上
つ昇
い時
ては
い
く

上図は、「短期」「中期」「長期」のリターン極大化のイメージであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

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ファンドの特色⑦

フ ァ ン ドの 特 色 ⑦

ポ ー ト フ ォリ オの 「 日次」
最適化 日 次 ベ ー ス で の 最 適 ポジ シ ョ ン 構 築
を 目 指 す 。 日 次 の 最 適 ポジ シ ョ ン 累
積 が 中 長 期 の 最 適 ポー ト フ ォ リ オ に つながる
投資判断をファンドマネジャーに一元化。
日々柔軟に保有銘柄やキャッシュ比率を最適化。

 ポジ シ ョ ン 拡 大 （ 攻 撃 ） は 慎 重 に 、 ポ
ジシ ョ ン縮小（防御）は果断に（速度的機動性）
ファンド運用でのリターン最適化のためには、チャンスでの積極的攻撃と、ピンチでの撤退を迅速に行うことが重要。
その上で、攻撃時にはより慎重なスタンスを、防御時にはより俊敏な対応を行うべきと考える。

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8:08:12その他の特色

その 他の 特色

 同一銘柄の株式への投資割合は、取得時における信託財産の純資産
総額の10%以下とする。
→

ただし通常は一銘柄当たり５％前後までに抑えた分
散投資を心がける。

 特定ベンチマークは設けず、積極的に運用を行う。
→

個人投資家が投信購入でファンドに期待することは、
自己の資産増加に尽きるといえる。従って、この期待に応えるべく特定のベンチマークを意識せずに、絶対リターン追求を意識した運用を行う。
（ただし、参考指標としてＴＯＰＩＸ（東証株価指数、配当込み）を設定します。）

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銘柄選択アプローチ

銘柄選択アプローチ

１． 全セクターが投資対象（全上場会社を投資対象視する精神） → 広いユニバース（投資実行銘
柄 数 は 1 , 0 0 0 を 超 える）
当ファンドの第一の強みは金融・不動産関連セクターの分析力。
しかし、その他セクターについても、まず、セルサイドアナリストのノンカバレッジ企業（上場企業数4,000社のうち2,300社）には、多大な分析妙味あり。
また、セルサイドアナリストのカバレッジ企業でも、土地勘のある金融セクターを中心にアルファ追求が可能。

２． ボトムアップアプローチ （≠クオンツアプローチ）
個々の企業への投資決定に際しては、企業のファンダメンタル分析が出発点となる。
具体的には、企業との面談、財務分析、2-3年の業績予想、5～10年後の大まかな業績イメージ構築を前提とする。
特に、企業経営者の能力・実績は最大限に重視する。

３ ． バ リ ュ エ ー ショ ン で は Ｐ Ｅ Ｒ と Ｂ ／ Ｓ 分 析 を 重 視
リーマンショックとその後の経済環境激変で、2-3年を超える企業業
績予想の精度が著しく減退（DCFの用途減少）。
業種別PERの値は、グローバルで収斂してきており、国際比較にも有効（日本企業のROEは相対的に低いため、PBR1倍以下だから割安とは必ずしもならない）。
財務分析を重視し各企業のデフォルトリスクを常に注視。PERも調整
後の数字を使用。
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投資実行プロセスの概念図

投 資 実 行 プ ロ セ スの 概 念 図

マクロ分析と重要イベント予測（トップダウンアプローチ）
・実体経済の動向をグローバルに把握（GDP、貿易統計などの定量分析及び報道

見直しの内容・トーンの定性分析）
・世界的な経済政策の方向性等の把握

投資テーマの設定例
BaselⅢ等の国際規制テーマ見直し

日本の上場株式
約4,000社

フィンテック、ドローン、VR（仮想現実）等のミクロテーマ

少子高齢化、
地方再生等の
国策テーマ

1,000社以上のユニバースからの個別企業ファンダメンタル分析（ボトムアップリサーチ）・各投資テーマに合う適切な銘柄をテーマ毎にピックアップ
・各企業への直接取材、各企業の財務分析を重視

各投資テーマに合う銘柄をピックアップ

各投資テーマに合う銘柄をピックアップ

各投資テーマに合う銘柄をピックアップ見直し

ピックアップした銘柄をカテゴリー別に分類し各カテゴリー（系統）別にアロケーションを決定ディフェンシブ系

シクリカル系

金融・不動産系

成長株系

その他
ドメスティック系

最終ポートフォリオ構築
投資銘柄については、企業取材結果・株価動向・日々のニュース・市場動向等に基づいて毎日見直しを行いその判断を速やかにポートフォリオへ反映させ日次ベースでの最適ポートフォリオ構築を目指します。

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銘柄選択におけるリスク面への配慮

銘柄選択におけるリスク面への配慮「 分散」 へ の注力
原則として100～200銘柄を保有し、銘柄分散によるリスク
低減を内在させる。
また、「セクター分散」、「投資テーマ内での銘柄分散」、「地域分散」など、多様な観点からの分散を意識したポートフォ
リオ構築を心がける。

各 種 リス クへ の 対 応
日本株投資においては、「地震リスク」を筆頭とした「災害リスク」への備えがより強く求められる。災害リスクを常に念頭に置いたポートフォリオ構築を目指す。
高ボラティリティ銘柄（中小型株が典型）への投資に際しては、保有銘柄を多く見つける一方で、一銘柄当たりの保有量を一定範囲に抑えることで、株価の予想外の上下動への備えを高める。
世界的に、経済政策が金融緩和頼みになっている状況から、各国の金融政策との連動性を注視した銘柄選択を行う。

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基準価額

基準価額の変動要因
信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者に帰属します。
投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
ファンドは、主に国内株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被る場合があります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被る場合があります。
主なリスクは以下の通りです。
株価変動リスク株価の価格は、国内外の政治・経済情勢、発行会社の業績・財務状況の変化、市場における需給・流動性による影響を受けて変動します。従って、株式の予想外の価格変動があった場合には、ファンドに重大な損失が生じる場合があります。ファンドでは、中小型株式や新興企業株式に投資する場合がありますが、中小型株式や新興企業株式の株式は、大型株に比べ株価が大幅に変動することがあります。
流動性リスク
市場取引量の急激な増大、市場規模の縮小、市場の混乱等の影響により、注文時に想定していた価格と大きく異なる価格で売買が成立する可能性があります。従って、株式の予想外の流動性があった場合には、ファンドに重大な損失が生じる場合があります。一般に中小型株式や新興企業株式の株式は、市場規模や取引量が少ないため、このような状況に陥る可能性が高い場合があります。
銘柄選定方法に関するリスク銘柄選定にはボトムアップリサーチに基づいて行います。従って、ファンドの構成銘柄や業種配分は、日本の株式市場やインデックス等とは異なるものになり、ファンドの構成銘柄の株価も大きく変動する場合があります。
信用リスク
投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、デフォルト（債務不履行）や企業倒産の懸念から、株価が大きく下落（価格がゼロになる場合もあります。）
し、ファンドに重大な損失が生じる場合があります。
為替変動リスク
外貨建資産は、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする可能性があります。
（ご注意）
上記は、ファンドにおける基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれに限られるものではありません。

その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ制度）の適用はありません。
●当ファンドは、預金や保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には、投資者保護基金の対象とはなりません。
●分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンド購入価額によっては、分配金の一部または全部が実質的には元本の一部払戻に相当する場合があります。

リスクの管理体制委託会社では、ファンドの運用状況について、パフォーマンス分析および評価ならびにリスクの管理を以下の委員会を設けて行っております。
●パフォーマンスの考査 ……… ファンドの運用状況については、パフォーマンス分析および評価の結果がコンプライ
アンス委員会に報告され、審議を行います。
●リスクの管理……… コンプライアンス上のリスク、委託会社の業務において発生しうるあらゆるリスクに削除
ついて、コンプライアンス委員会に報告され、審議を行います。
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スター投信投資顧問株式会社が信頼できると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性・完全性を保証するものではありません。当資料の内容は作成時点のものであり今後予告なく変更される場合があります。

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お申込みメモ

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購

入

単

位

1口または1円単位として販売会社が定める単位

購

入

価

額

購入申込日の基準価額とします。

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

1口単位として販売会社が定める単位

換

金

価

額

換金（解約）受付日の基準価額

換

金

代

金

原則として換金（解約）受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

この部分のみ残す

申込締切時間

午後3時までに、販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。

換限信託財産の資金管理を円滑に行うため、1億口または1億円以上の換金（解約）請求は、正午までにお願いします。

購 入 ・ 換 金
申 込 受 付 の中 止 及 び 取 消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金（解約）申込みの受付を取消す場合があります。
項目ごと削除信間原則として2034年10月25日までです。
（2014年11月27日設定）

還次のいずれかの場合等には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託者と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。
● 受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合● やむを得ない事情が発生したとき● 繰上償還することが投資者のために有利であると認めるとき日

毎年10月25日（休業日の場合は翌営業日）

配

年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。

繰

金

託

期

上

決
収

制

償

算
益

分

信託金の限度額ファンドの信託金の限度額は5,000億円です。

公

電子公告により行ない、委託会社のホームページに掲載します。
ホームページアドレス http://www.fivestar-am.co.jp
なお、やむを得ない事由により公告を電子公告によって行なうことができない場合には、公告は日本経済新聞に掲載します。

告

運 用 報 告 書

毎期決算後および償還後に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に交付します。

課

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除の適用があります。益金不算入制度の適用はありません。

税

関

係

追記：
配当控除の適用はあります。

当資料は過去の情報または作成時点での見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、ファイブ
スター投信投資顧問株式会社が信頼できると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性・完全性を保証するものではありません。当資料の内容は作成時点のものであり今後予告なく変更される場合があります。

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ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用

購入申込日の基準価額に申込口数を乗じて得た額に、上限を3.3％（税抜 3.0％）として、販売会社が定める料率を乗じて得た額とします。購入手数料は、販売会社による商品・投資環境の説明および情報提供、並びに販売の事務等の対価です。
信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に年1.859％（税抜 年1.69％）の率を乗じて得た額とします。運用管理費用は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
購 入 時 手 数 料

当ファンドの運用管理費用（信託報酬）（年率）
委託会社

運 用 管 理 費 用（ 信 託 報 酬 ）配分

そ の 他 の 費 用・
手数
料

年1.69％
年0.80％

販売会社

年0.85％

受託会社

年0.04％

運用管理費用＝日々の純資産総額×
信託報酬率
委託した資金の運用の対価
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価※表中の率は税抜きです。別途、消費税がかかります。
以下の費用・手数料等は、信託財産中から支払われます。
法 定 書類の作成・印有価証券届出書、有価証券報告書および臨時報告書（これら刷・交付にかかる費用の訂正に係る書類を含みます。）目論見書、運用報告書等の作
成、印刷および提出に係る費用
監査費用
監査法人等に支払う信託財産の財務諸表の監査に要する費用
信託の計理業務（設定解約処理、約定処理、基準価額算出、決信託財産の計理業務
算処理等）およびこれに付随する業務（法定帳票管理、法定報
およびこれに付随す告等）に係る費用
る業務に係る費用
信託事務の処理に関
信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、受する費用
託会社の立替えた立替金の利息、信託財産において資金借入をした際の利息
組入有価証券取引に伴う費用
組入有価証券の売買の際に仲介人に支払う売買委託手数料等
公告に係る費用
信託の受益者に対して行なう公告に係る費用ならびに信託約
款の変更または信託契約の解約に係る事項を記載した書面の作成、印刷および交付に係る費用
法律顧問および税務顧問
法律顧問ならびに税務顧問等に支払う信託財産に関する法律・に対する報酬および費用税務に対する助言等の費用※これらの費用等は、運用の状況等により変動するため、料率、上限等を予め表示することはできません。

※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

税金

税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時

期

項

目

分配時

所得税および地方税

換金（解約）時
および償還時

所得税および地方税税
金配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％
譲渡所得として課税換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％● 少 額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」をご利用の場合、毎年、年間120万円の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が5年間非課税となります。ご利用になれるのは、満20歳以上の方で、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。
また、未成年者少額投資非課税制度（ジュニアNISA）をご利用の場合、20歳未満の居住者などを対象に、年間80万円の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が5年間非課税となります。詳しくは、販売会社に
お問い合わせ下さい。
※ 外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※ 上記は2020年11月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
● 法人の場合は上記とは異なります。
● 税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

当資料は過去の情報または作成時点での見解であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、ファイブ
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