2 回

短期連載：SABTEC機械式定着工法 BUILD.一貫Ⅵ組込プログラム（2022年） 第接合部せん断力検定と接合部横補強筋比検定およびプログラム適用例
益 尾 潔 （ 一 社 ）建 築 構 造 技 術 支 援 機 構 代 表 理 事のト形接合部の場合，アスペクト比を考慮し，終はじめに局強度設計（ルート3）によるせん断力検定を行う。

本連載第2回では，第1回 1）に引き続き，接合部せん断力検定と接合部横補強筋比検定およびプログ
ラム適用例について紹介する。

アスペクト比ξ≧1.3 のト形接合部のせん断力検定
アスペクト比ξ≧1.3のト形接合部のせん断力検定
では，SABTEC指針（2022年）7.1節（1）の規定を満接合部せん断力検定

足する接合部横補強筋を配置するとし，基本事項＝としている。その際，接合部設計用せん断力は，荷重増分計算の値算定時応力を用いて算定し，①鉛直段差梁付き十字形およびT形接合部の検討でアスペクト比による曲げ耐力低減係数γ を考慮しは，SABTEC指 針（2022年）2）11.1節より，図1のた接合部余裕度λ ≧1.5となることを下式で確認タイプA，タイプBともに，図2に示すように，左している。

右梁重なり部の梁主筋定着部を反対側の最外縁柱

λ ＝λ / λ ≧1.5，λ ＝主筋の外側までの貫通定着または準貫通定着とす

γ ＝1.74−0.57ξ（0.6≦γ ≦1.0）

るか，非貫通定着であっても，SABTEC指針（2022は下階柱せい，/は接合部せん断終局耐力で年）7.1節（1）の規定を満足する接合部横補強筋をあり，配置した場合，示す（SABTEC指針（2022年）5.2節の解説（2））
。

＝としてよいとしている。

はの算定に用いる接合部有効せいをタイプAは左右梁の上下面が一致しない場合，タイプBは左右梁の上面または下面が一致する場
合であり， は下階柱せい，接合部横補強筋比検定

は接合部せん断終の算定に用いる接合部有効せいを示す。

接合部必要横補強筋比②水平段差梁付き十字形およびT形接合部の場合，接合部必要横補強筋比

局耐力

図3に示すように，梁幅が異なる芯合せの接合部として検定する（SABTEC指針（2022年）11.2節）。
③耐震壁架構における付帯柱梁接合部のせん断力

下式中のは，下式で算定する。

1 は表1の最小接合部横補強筋比とする。ただし，耐震壁架構に接続する付帯柱梁接合部のは，下式の値に係わらず0.2％とする。

は検定対象外とし，付帯柱梁接合部内の柱，梁主＝max（筋定着長さの検定を行い，下階壁抜け架構におけ（2 ＝｛るピロティ柱梁接合部は，SABTEC指針（2022：設計限界層間変形角年）13.2節（4）の特別規定を満足しない場合，（適用範囲外）のメッセージを出力する。

1，2）/ 80 ）―α ｝
・ （/ β ・σ ）80 ：接合部耐力余裕度λ で決まる限界層間変形

角④“2022年指針”のBUILD.一貫Ⅵ（2022年）では，α ，β ：表2による補正係数（梁せいσ ：接合部横補強筋の降状強度（N/mm2）

5 0/柱せい ）としたアスペクト比ξ≧1.3

SABTEC機械式定着工法 BUILD.一貫Ⅵ組込プログラム（2022年）●

（ ， ：左右梁の鉛直段差寸法）

表1

包絡部

最小接合部横補強筋比
材料種別

1p jwho 1

接合部形状

ト形接合部
普通強度材料重なり部＝0タイプA

図1

高強度コンクリート( 60〜 120)

タイプB

0.2%

T 形，L 形，十字形接合部

両側直交梁付き※

0.2%

上記以外

0.3%

最下階・逆 T 形，逆 L 形接合部

0.2%

T 形，L 形，ト形，十字形接合部

0.3%

最下階・逆 T 形，逆 L 形接合部0.2%※ 接合部被覆率 50% 以上の両側直交梁付き鉛直段差梁付き十字形接合部の基本タイプo≧ ＋ℓoℓO＝10貫通定着

非貫通定着o

非貫通定着

貫通定着

準貫通定着

図2 鉛直段差梁付き十字形接合部の重なり部梁主筋定着形式
柱左梁

左梁

g2

Bg1

右梁右梁ℓ

柱c（a）左右梁幅が異なる柱梁接合部

図3（b）梁主筋の一部を定着する柱梁接合部

芯合わせの梁幅が異なる接合部：コンクリートの設計基準強度（N/mm2）80の算定式および補正係数α ，βαwo

設計限界層間変形角

設計限界層間変形角

表2接合部の種類は，表3に示すように，設計区分に応じて設定する。ただし，設計区分の入力がない場合，ト形および十字形接合部は設計区分Ⅱ，最上階のL形，T形接合部および最下階の逆L形，逆T形接合部は設計区分Ⅰ，それ以外の柱梁接合部は設計区分Ⅱとしている。
［注記］

R 80a の算定式

ト形，十字形接合部 R 80a =0.03λp

直交梁なし

片側直交 両側直交梁付き梁付き

0.40.61.019T 形接合部

R 80a =0.024λp0.60.71.24.8

L 形接合部

R 80a =0.03λp

0.60.81.28.9

表 3 設計限界層間変形角
接合部の種類

設計区分
ⅠⅡ

ト形，L 形，十字形接合部（梁曲げ降伏型）

3040

T 形接合部（柱曲げ降伏型）

2030（単位：×10-3)①設計区分ⅠとⅡは，SABTEC指針（2022年）4.1節（1）で定義する目標性能①と②と読み替えて用いる。
②設計限界層間変形角は，SABTEC指針（2022βw

ただし，鉛直段差梁付き十字形およびT形接合部の場合，図4に示すように，は左右鉛直段差梁年）7.1節の解表7.1では保証メカニズム時層間変せい全範囲の梁上下最外縁主筋中心間距離とする

形角（SABTEC指針11.1節（2）（b））
。と表記している。

接合部横補強筋の必要組数：柱幅（mm）

BUILD.一貫Ⅵ組込プログラムでは，接合部必要横補強筋比より，下式による部横補強筋の必要組数＝･ ･区間内の接合を算出している。

/：梁上下最外縁主筋の中心間距離（mm）● 建築技術 2023.03

一方，上下階の柱幅が異なる柱絞りの場合，柱幅は下階柱の柱幅とし，SABTEC指針（2022年）7.1節（1）の規定を満足する接合部横補強筋を配置するとしている。
：接合部横補強筋1組の断面積（mm2）5 1

第1横補強筋

2 以下

貫通定着
貫通定着

接合部
横補強筋
2 以下（a）
ト形接合部における

梁上下最外縁主筋の中心距離

表4G4C4G4G2C2G2C4G3G12C2G2C3C2G2材料諸元R12271130C2G1C1908,0007,500〃〃7,5008,000

9046,000②①③④⑤⑥1098337366543422148（a）コンクリート設計基準強度

C5G11C5G11G11C5C2G4部位鋼種

75

G1C4G11C4G11G4G12G11C5C1Ⓐ

C4G11G3G1110,500

10,500Ⓑ

C3G1275

図4（b）鉛直段差梁付き柱梁接合部における柱，梁主筋⑦（a）代表階伏図

呼び名SD345

D22SD390

D29SD490

D32，D35，D38（b）主筋の鋼種と呼び名

G2C111FL

C110FL

C19FL

C1G2〃C1〃7FL

C1〃6FLC1〃C14FLC1G23FLC12FLC1G2G2G2C2G1C1C2G1G28,000①G27,500②G2G2G1C2G2〃④G1C2G2C2〃③G1C2C2C2G1C2G2G2C2C2C2C2G2G1G2C2G2C2G2C2C2G1C2G2G2C2G1C2G2G2C2G2C2G1C2G2C2C2G2C2G1G2C2G2C2G2G1C2G2C2C2G2C2G11FLG2C2G2G2C2C2G2G1C2G2G1C2C2G2C2C2G2G2C2G2C2G1C2C2C2G2C2G1G2G2G1C2G2C2C2C2G2G15FL

G2G2G1C2C2C2G2C2G2C2C2G1C2G2C2G1G2C2G2G18FL

G2C2G1〃G.L.

G112FL

3,200 3,060 〃

36,7103,010 〃

〃 3,060

RFL

C1C1C1C1C1C1C1C1C1C1⑦

検討架構

材料諸元を表4，梁断面リスト（X方向抜粋）を表5，
柱断面リスト（抜粋）を表6に示す。
X方向梁主筋定着は，A，B通架構各層外端接合部内および5層〜10層の左右端部で主筋本数が異なる十字形接合部内で行われ，Y方向梁主筋定着は，
1，3，5，7通架構各層外端接合部内で行われる。
部内および上下階で主筋本数が異なる11層，9層と4層のト形，十字形接合部内で行われる。
ここで，BUILD.一貫Ⅵの場合，SS7の検討架構接合部横補強筋1組の断面積
接合部横補強筋1本の断面積は，当該方向・に対し，X方向5層梁G2，G4のスタラップ間隔をと接合部横補強筋150mmから125mmに減らし，1，3，5，7通りの2〜5階中間柱C5の主筋径とXY方向中子筋本数を変の積としている。

ただし，1本の断面積件の可否を確認する。

また，柱主筋定着は，R層と1層L形，T形接合

8,000⑥［注記］

本数

貫Ⅵ組込プログラム“2022年指針”で定めた検定条

C1（b）A 通軸組図

図5宅・ラーメン架構を検討対象架構とし，BUILD.一G17,500⑤

C1は接合部横補強筋呼び

径ごとの断面積，接合部横補強筋本数 （デフォル

更している。
検定結果ト値2本）は外周筋2本＋中子筋本数とし，接合部算定用のA通架構ヒンジ図を図6，A通架構の横補強筋呼び径は，当該方向・柱梁接合部に取り付増分解析による層せん断力 −各層重心位置の層間く下階柱フープ筋の呼び径と同じとしている。

変形角 関係を図7に示す。
弾塑性増分解析では，各架構の柱面および梁面をプログラム適用例

保有水平耐力計算での危険断面位置とし，X方向A通，B通架構では1階柱脚部および2階梁端部に降検討方針

伏ヒンジの発生を仮定し，本適用例では，SS7組込プログラム取扱い説明書って必要保有水平耐力を決定している。解析結果に（2022年）3）の適用例と同じ図5の12階板状共同住

よると，おおむね3層〜11層梁端部で降伏ヒンジが5 2＝0.3を直接入力によSABTEC機械式定着工法 BUILD.一貫Ⅵ組込プログラム（2022年）●

表7“2022 年指針” の保有水平耐力計算の適用範囲外メッセージ番号

適用範囲外メッセージ1604

機械式定着としたト形，十字形接合部内の梁主筋の定着部の検討を満足しない

1605

機械式定着としたL 形，T 形接合部内の梁主筋の定着部の検討を満足しない

1606

機械式定着とした最下階逆 L 形，逆 T 形接合部内の梁主筋の定着部の検討を満足しない

1607

機械式定着としたト形，L 形，T 形，十字形接合部内の柱主筋の定着部の検討を満足しない

1608

機械式定着とした最下階逆 L 形，逆 T 形接合部内の柱主筋の定着部の検討を満足しない

1609

SABTEC 指針（2022 年）13.2 節（4）の特別規定を満足しないピロティ柱梁接合部が存在する

1610

アスペクト比による曲げ耐力低減係数を考慮した接合部耐力余裕度λ が1.5 未満のアスペクト比ξ≧1.3のト形接合部が存在する

梁断面リスト（X 方向抜粋）
G1，G3

層外端

中央

G2，G4内端端部

35,000

中央× （mm）
600×850600×850
上端筋
3‑D29
3‑D294‑D29
4‑D293‑D29R
下端筋
3‑D29
3‑D29
3‑D29
3‑D293‑D2927
スタラップ
2‑K13@200
2‑K13@200× （mm）
700×900
700×900
上端筋
5+3‑D38 5‑D38 5+4‑D38 5+4‑D38 5‑D38
3下端筋
5+3‑D38 5‑D38 5+3‑D38 5+3‑D38 5‑D38
48
スタラップ
4‑K13@175
4‑K13@175（スタラップ）（K13）685N/mm2 級・呼び名13

表6C1，C3C2，C4
1000×700
12‑D29
12‑D29
2‑2‑K13@100 2‑2‑K13@100
1000×1000
16‑D35
16‑D352‑2‑K13@100 3‑2‑K13@100
1000×1000
16‑D35
18‑D353‑2‑K13@100 3‑2‑K13@100C5650×650
12‑D292‑2‑K13@100800×800
16‑D35
2‑3‑K13@100800×800
16‑D35
2‑3‑K13@100× （mm）
主筋
12フープ
× （mm）
主筋442
フープ
× （mm）
3主筋
482フープ（フープ）（K13）685N/mm2 級・呼び名13，（X,Y）：横補強筋1組の本数
3,005 3,010 3,060

27RF
12F
11F

4525,000

6
720,000
89
1010,000

5,000

00.000

算定時

11120.005

0.010
（rad）

0.015

0.020

図7 A通架構の増分解析による層せん断力Q−各層重心位置の層間変形角R関係（X方向正加力）

一方，BUILD.一貫Ⅵ組込プログラム“2022年指針”〃8F3比が0.3％未満の場合，メッセージを出力している。

〃9F2

また，BUILD.一貫Ⅵ本体では，接合部横補強筋〃10F

保有水平耐力算定時

15,000柱断面リスト（抜粋）階

130,000（kN）

表5

では，前述の接合部必要横補強筋比検定で定義した

〃

7F6F
〃

柱梁接合部に配置すべき接合部横補強筋の必要組数

3,950 3,110 3,060 〃

5F
4F
3F
2F1Fを出力している。

おわりに
7,360
17,3002〃
3〃
4〃
57,36067●：降伏ヒンジ発生，●：降伏ヒンジ未発生

図6

算定用のA通架構ヒンジ図（X方向正加力）発生することで，X方向の保有水平耐力が決定し，本連載第2回では，接合部せん断力検定と接合部横補強筋比検定およびプログラム適用例について紹介した。
（ますお きよし）

保有水平耐力/必要保有水平耐力は1.04となった。
BUILD.一貫Ⅵ組込プログラムの適用例では，表7に示した“2022年指針”検定の保有水平耐力計算メ【参考文献】
1）益尾潔：（連載）SABTEC機械式定着工法BUILD.一貫Ⅵ組込プログラム（2022年），第1回 BUILD.一貫Ⅵ組込プログラムおよび主筋定ッセージ（1）適用範囲外の番号1604〜1610メッセ

着検定の概要，建築技術2023年2月号，pp.36〜39

ージの該当接合部について，“2022年指針”検定に

2）（一社）建築構造技術支援機構：SABTEC機械式定着工法RC構造

よって該当接合部に対応するメッセージが出力されることを確認している。
● 建築技術 2023.03

設計指針（2022年），2022年4月
3）（一社）建築構造技術支援機構：SABTEC機械式定着工法SS7組込プログラム取扱い説明書（2022年），2022年3月

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