西海区水産研究所主要研究成果集
第 ２ ３ 号
（平成30年度）

令和元年6月
国立研究開発法人

水産研究・教育機構

西

産

海

区

水

研

究

所

はしがき
平成 30 年 12 月 14 日、「漁業法等の一部を改正する等の法律」が公布され、水産資源の適切な管理と水産業の成長産業化を両立させて漁業者の所得向上と年齢のバランスのとれた漁業就業構造を確立することを目指した水産政策の改革の方向性が国によって示されました。国立研究開発法人水産研究・教育機構では、この方向性に沿った施策実現のために、水産資源の持続的な利用や水産業の健全な発展と安全な水産物の安定供給のための研究開発、さらにそれらの基盤となる海洋・生態系モニタリングと次世代水産業の創生に関する研究開発を行っております。

国立研究開発法人水産研究・教育機構西海区水産研究所では、九州沿岸から沖縄周辺を含む東シナ海及びその接続海域に生息する水産生物の持続的な利用のための資源管理、資源生態、関連する海洋環境・生物環境及び増養殖に関する研究開発を行うとともに、有明海・八代海等における漁業、漁場環境、水産生物の増養殖等に関する研究開発、陸上水槽を用いたクロマグロ養成親魚からの安定採卵技術の開発と人工種苗の量産技術の開発等を実施しています。これらの研究活動で得られた成果は、学術論文や報告書、プレスリリース、テレビ、あるいは当機構の広報誌やホームページなどで積極的に紹介しているところです。

その一環として当所では、平成 10 年度より調査研究成果を迅速かつコンパクトな形で広報するために「西海区水産研究所主要研究成果集」を発刊してきました。当該年度に実施した研究課
題をできるだけ分かりやすく紹介することに心掛け、調査研究成果の早期普及と漁業関係者への理解を促進するために、当所のホームページにも掲載しています。今回、平成 30 年度に得られた多くの研究成果の中から、主要研究成果として 7 課題の成果を紹介いたします。今後も、できるだけ分かりやすく研究成果を広報・普及していく所存です。

この成果集が水産関係者をはじめとして、多くの方々に読まれ、少しでも皆様のお役に立つこと、さらに当所の研究活動に対するご理解を深めていただく一助となることを期待しています。

令和元年 6 月

国立研究開発法人水産研究・教育機構
西海区水産研究所 所長 板倉 茂

1

目 次
１．日本海におけるクロマグロの長期成熟特性の変化と母性効果の検証・・・・・・・・・・・・・・・・ 3
資源海洋部
２．薩南沖黒潮域における中深層性魚類仔魚の成長、死亡および動物プランクトンへの捕食圧・・・・・・ 4
資源海洋部
３．海藻を食べる魚ノトイスズミの超音波発信器によるバイオテレメトリー調査・・・・・・・・・・・・ 5
資源生産部
４．浮泥が二枚貝生息環境に及ぼす影響評価手法の検討（環境省請負「有明海・八代海等再生評価支援（有明海二枚貝類の減少要因解明等調査）
」業務）
・・・ 6
有明海・八代海漁場環境研究センター、佐賀大学
５．タイラギ種苗生産行程の改良・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 7
有明海・八代海漁場環境研究センター、資源生産部、瀬戸内海区水産研究所
６．メタボローム解析によるクロマグロ稚魚用配合飼料開発の試み・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 8
まぐろ増養殖研究センター、中央水産研究所、鹿児島大学、長崎県総合水産試験場、林兼産業、
理化学研究所
７．超音波テレメトリーによるハマダイの行動追跡・・・・・・・・・・・・・・・ ・・・・・・・・・・9亜熱帯研究センター、鹿児島県水産技術開発センター2

課 題 名：日本海におけるクロマグロの長期成熟特性の変化と母性効果の検証
担当者名

資源海洋部 大下誠二

[目的]
太平洋クロマグロ(Thunnus orientalis)は我が国周辺の漁業資源のなかで最も価値の高い魚種であり、その資源動向は常に注目を集めている。本種は、主に南西諸島付近海域からフィリンピン沖と日本海に産卵場があるとされる。それぞれの海域でふ化・成長した 0 歳魚は九州沿岸を含む西日本の沿岸域で曳縄やまき網などで漁獲される。本種の漁獲の大半は 2 歳以下の未成魚であり、加入の動向が漁獲動向に直接影響を与えるため、産卵からふ化加入までの過程の解明はとりわけ重要である。本研究では 1990 年代から 2010 年
代にかけて主産卵場の一つである日本海で漁獲されたクロマグロの成魚の成熟特性と卵質の評価を行うことを目的とした。
[成果の概要]1994 年から 2015 年までに鳥取県・境港に水揚げされたクロマグロのうち 6767 尾の雌を用いた。体長・体重・生殖腺重量を測定したのちに、卵巣の一部を 10%ホルマリンで固定し、常法に従いパラフィン包埋後に切片を作成して HE 染色を施し検鏡した。また固定した卵巣の一部の重量を測定後にペトリ皿にとり、産卵直前の卵の計数(孕卵数)と卵の長径と短径を計測しその平均(卵径)を計算した。孕卵数は体重あたりの値に変換(相対孕卵数)し、相対孕卵数と卵径を卵質の指標とした。
測定された体長から 110-120cm と 140-160cmの 2 つのモードがあり、それぞれ 3 歳と 4 歳と考えられた。左図から年による産卵期の変化は少なく、おおむね 6 月から 8 月が日本海における産卵期であることが明らかとなった。産卵期における産卵頻度から水温が上昇するほど産卵間隔が短くなり、8 月にはほぼ毎日産卵する
ことが分かった。50%成熟体長は 106cm であった。一般化線形モデルから、相対孕卵数は
年効果と体長で、卵径は年効果と肥満度で説明可能なことが分かった。すなわち、相対孕卵
数および卵径とも年変動があり、前者は体長が大きければより多く、後者は肥満度が高ければ大きいことを意味した。また、肥満度は資源評
価で得られる産卵親魚量と負の相関を持ち、資源量が少ないときには肥満度が高い傾向があった。以上のことから、卵質は母体の大きさや栄養状態によって影響を受けることが明らかとなった。
[成果の活用]本研究は国際資源評価調査事業の一環で得られたデータを用いて解析をされた。主産卵場である日本海におけるクロマグロの卵質が母体の状態によって影響を受けることは、本種の加入を考えるうえで極めて重要な知見である。なお、本成果は下記の論文で公開されている。
Ohshimo, S., Sato, T., Okochi, Y., Ishihara, Y., Tawa, A., Kawazu, M., Hiraoka, Y., Ashida, H.,
Suzuki, N. (2018) Long-term changes in reproductive condition and evaluation of maternal effects
in Pacific bluefin tuna, Thunnus orientalis, in the Sea of Japan. Fisheries Research, 240, 390-401.

3

課題名 ： 薩南沖黒潮域における中深層性魚類仔魚の成長、死亡および動物プランクトンへの捕食圧
担当者名

資源海洋部 生態系変動グループ 佐々 千由紀[目的]
ハダカイワシ科やヨコエソ科などの中深層性魚類マイクロネクトンは外洋の魚類群集で常に優占し、全世界で数100 億トン規模の莫大な生物量をもつ海洋生態系の主要な構成要素である。これらは 200 m 以浅の表層で仔魚期を過ごし、沖合・外洋表層の仔魚群集で常に卓越するため、水産重要種の仔魚との餌を巡る競合関係が指摘されてきたが、その初期生態に関する知見は乏しい。冬季の薩南沖黒潮域はスルメイカ冬季発生群の産卵・成育場
であり、また資源増大時の 1980 年代後半にマイワシの大産卵場が形成された小型浮魚類の再生産の場として重要な海域である。本研究では、当海域において中深層性魚類 6 種の仔魚 (ソコイワシ Lipolagus ochotensis、ヨコエソ Sigmops gracilis、ヤベウキエソ Vinciguerria nimbaria、ハダカイワシ属 A 群 Diaphus slender type、
オオクチイワシ Notoscopelus japonicus およびアラハダカ Myctophum asperum) について成長率、死亡率、摂餌量および動物プランクトンへの摂餌圧を明らかにした。
[成果の概要]I. 中深層性魚類の上記 6 種で 2010 年 2 月における薩南沖黒潮域の全仔魚採集数の約 75%を占めた。
II. 体重と日齢の関係を指数関数に当てはめて (図 1a) 体重当たりの瞬間成長率 (GW) を推定したところ (図2a)、0.076 d-1 (S. gracilis) から 0.156 d-1 (V. nimbaria) の範囲にあった。これらの値は同時期に出現する
マイワシ、マアジおよびサバ類など小型浮魚類仔魚の約 1/2 であり、中深層性魚類の成長率が相対的に低いことを示した (図 2)。
III. 仔魚 生産 数 と 日齢の 関 係 を指 数関 数に 当て は め て 求め た 瞬間 死 亡率 (Z) は 、 M. asperum と N.
japonicus で 0.142–0.143 d-1 (13.2–13.3% d-1) と最も高く、S. gracilis で 0.064 d-1 (6.2% d-1) と最も低かった (図 1b)。中深層性魚類の死亡率は沿岸性・表層性魚類の既往知見と比較してかなり低く、貧栄養な黒潮域におけるこれら魚種の初期生残メカニズムの理解は今後の新たな課題である。
IV. 得られた GW と同化効率の経験値より、各種仔魚の日間摂餌量は 28.7–43.3% body DW d-1 と推定され、単位面積当たりの餌料要求量は 6 種合計で 1.41 mg C m-2 d-1 と算出された。当海域における動物プランクトン
生産量の最近の知見を考慮すると、中深層性魚類 6 種の仔魚は 1 日に小型動物プランクトン生産量の約3.5–5.2%を消費していると推定された。

図 2. 中深層性魚類仔魚 (a) と小型浮魚類仔魚(b) の体重当たりの瞬間成長率 (GW)

図 1. 中深層性魚類 3 種の仔魚の成長曲線 (a)と生残曲線 (b)

[成果の活用]得られた知見は、中深層性魚類仔魚が餌の競合を通して主要水産種仔魚に与える影響を定量的に評価する上で不可欠であり、また、近い将来に起こると推測されている薩南海域におけるマイワシ大産卵場形成が、黒潮生態系の構造と動態に与える影響を解析する上での基盤となる。

4

課 題 名：海藻を食べる魚ノトイスズミの超音波発信器によるバイオテレメトリー調査

担当者名

資源生産部 藻類・沿岸資源管理グループ 清本節夫、門田 立、中川雅弘、
邵 花梅
資源生産部 山田秀秋、吉村 拓[目的]ノトイスズミは体長 50cm になる大型の植食性魚類で、藻場に対する食害の影響が大きいと推測されている。
長崎県と宮崎県の一部海域では冬季に消波提等の構造物に数百から千尾規模の大群を形成することが確認されているが、それ以外の期間には大群は観察されていない。一方で、植食性魚類によるアラメ・カジメ類
への食害は秋に発生することが分かっており、構造物で大群が観察されない期間の行動の把握が課題となっていた。そこで、複数の構造物で群れが確認されている壱岐市郷ノ浦町地先において、超音波発信器を用いたバイオテレメトリー調査を行った。

4
3
2
1
0
-1
-2
-3
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9月 10月 11月 12月 1月 2月

受信機の番号

2017年

4
3
2
1
0
-1
-2
-3
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-5

9月 10月 11月 12月 1月 2月

2017年

3月

4月

5月

6月

7月

8月

9月 10月 11月

2018年

3月

4月

5月

6月

7月

8月

9月 10月 11月

平均受信地点数 （地点数/個体/月）

受信機の番号[成果の概要]1．2017 年 9 月に壱岐市郷ノ浦町の 10 地点に受信機（Vemco 社、VR2W）を設置した。定置網で漁獲されたノトイスズミ（平均尾叉長 50cm、平均湿重量 2.6kg）の腹腔内に超音波発信器（Vemco 社、V13）を装着し、2017 年 10 月に 5 個体、11 月に 10 個体を放流した。
2．発信された信号は最長で放流後 12 ヶ月後まで受信された。行動パターンは大きく 3 つに分けられ、半年以上受信されほぼ全域を移動した個体（5 個体、図 1 上）、半年以上受信され行動範囲が狭い個体（4 個
体、図 1 下）、受信期間が 2 か月以内の個体（6 個体）であった。
3．半年以上受信された 9 個体について、月ごとに受信された地点数の平均値を求めると、構造物に群れを形成する 1～5 月には受信地点数が少なく移動範囲が狭いと推定されるのに対し、6～11 月は受信地点数が多く移動範囲が広いと推定された（図 2）。
4．これらのことから、ノトイスズミはこれまで知られている日周行動の他に、季節により移動範囲が異なること、個体によって広域を移動するものと定着性の強いものが存在することが推定された。

654

広域移動個体
定着個体

3
2
1
0
11 12 1

2

3

4

5

6

7

8

9 10 112017年 2018年

2018年

図 1．ノトイスズミの移動例
上：広範囲を移動した個体、下：定着性の強い個体
受信機番号 0 が放流地点、1～4 の順で北に離れ、-1～-5 の順でほぼ南東方向に離れる．0 から 4 までは直線で約 8km、0 から-5 は約 16ｋｍである．

図 2．月ごと個体ごとに受信された地点数の平均値
広域を移動した個体、定着性の強い個体ともに、1～5 月は少なく、6 月以降増加した．

[成果の活用]ノトイスズミの行動の季節性が把握されたことで、藻場造成において重要な植食性魚類による食害対策の開発につながることが期待される。また、移動範囲が広く、藻場のない地点（受信機の番号 1～4）にも移動していることから、磯焼け地において母藻投入を行った際にもノトイスズミ対策は必要であることが示唆された。

5

課 題 名：浮泥が二枚貝生息環境に及ぼす影響評価手法の検討（環境省請負「有明海・八代海等再生評
価支援（有明海二枚貝類の減少要因解明等調査）」業務）
担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 環境保全グループ 岡村和麿、福岡弘紀、
徳永貴久、杉松宏一
佐賀大学 速水祐一[目的]
有明海奥部は濁度が高く、それらを形成する浮泥は有機物含量が高いことから二枚貝類にとって餌料価値があると考えられている一方で、高濃度の浮泥は二枚貝類の摂食障害を引き起こし、タイラギ等の着底稚貝の分布を制限する可能性が指摘されている。そこで、本課題では、二枚貝類のうちタイラギに焦点をあて、2014 年～2018 年に有明海奥部海域に設けた複数の測点において浮泥層厚、浮泥内の有機物量等を測定し、浮泥がタイラギの生息環境に及ぼす影響を評価する手法について検討した。
[成果の概要]浮泥層厚は 8 mm 以上でタイラギ稚貝の着底に影響を及ぼし、10 mm 以上で着底がみられないことが報告されている。塩化ビニル製の円板を用いた密度法により測定した浮泥層厚は、測点 T14（奥部西側干潟縁辺域、図１）で最も厚く（図 2a）、着底に適さない環境が頻繁に生じている可能性が示唆された。また、測点
P6（奥部西側沖合域）、SU-H（奥部中央干潟縁辺域）でもしばしば 8 mm 以上の値を示し、着底への影響が示唆された。一方、測点 T5（奥部東側沖合域；旧タイラギ漁場）では、浮泥厚が 8 mm を越えることは稀であった。
タイラギの主な餌料は植物プランクトンであるが、その指標として浮泥中の Chl-a 量（中央値）を比較すると、東西の沖合域（測点 T5、P6）で高い値を示す傾向にあった（図 2b）。また、餌料の指標としてデトライタス等
を含む海起源有機炭素量（中央値、有機炭素安定同位体比を用いて算出）を比較すると、西側の測点で高い値を示し、中央域（測点 SU-H）では低い値を示す傾向にあった（図 2c）。
以上の結果から、浮泥層厚及び餌料環境の観点からは、測点 P6 及び T5 がタイラギの生息に適した環境にあると推察された。ただし、西側海域では干潟域に大量の浮泥を含む軟泥が存在し、それらが台風等のイベント時に沖合域にしばしば影響を及ぼすことから、測点 T5 のように多少餌料環境が低くても、底質が安定した海域がタイラギの生息環境としては適していると推察された。

図 1．2014 年～2018 年夏季の有明海奥部
海域における浮泥の採取測点（測点 P6 のみ採取期間は 2015 年～2018 年）
図 2．2014 年～2018 年夏季の有明海奥部海域における測点毎のａ）浮泥層厚、ｂ）クロロフィル ａ量、ｃ）海起源有機炭素量とその変動[成果の活用]現在、タイラギ資源を回復させるため、人工種苗を用いた母貝団地の造成に向けた試みがなされている。
本課題の成果は、母貝団地の候補地がタイラギの生息に適しているかどうかの判断の指標となると考える。ただし、餌料環境については今後、タイラギ人工種苗の生残・成長と対比させながら指標としての定量性を評価する必要がある。

6

課 題 名：タイラギ種苗生産行程の改良

担当者名

有明海・八代海漁場環境研究センター 松山幸彦、栗原健夫、橋本和正、圦本達也、
長副聡、中野昌次； 資源生産部 中川雅弘、藤浪祐一郎； 瀬戸内海区水産研究所
無脊椎動物研究センター 兼松正衛、伊藤篤、小島大輔[目的]
タイラギは有明海の漁業における重要な二枚貝である。しかし、近年、資源の激減により禁漁が続き、その漁業の復活が切望されている。その漁業の復活のためには、養殖や種苗放流などが有効であるが、その基礎となる人工種苗の生産はこれまで至難とされてきた。そこで、2014~8 年度において、人工種苗生産に必須の、良質な卵の確保および浮遊期と着底後の生残・成長率の向上に取り組んだ。
[成果の概要]1．良質な卵の確保
・タイラギ親貝の育成：有明海で採捕したタイラギを、数 mm の粒径の無煙炭に埋在させてネットに収納し、海中に垂下することにより、放卵・放精可能な親貝にまで育てられることを確認した。
・親貝の麻酔：親貝を生かしたまま性判別するための麻酔法として、従来の親貝の冷却よりフェノキシエタノールへの親貝浸漬が、親貝の健常性の維持や簡便性において優れていることを明らかにした。
・親貝の浄化：採卵前の親貝について、殻表面を洗浄し、さらに濾過海水中で畜養して排泄を促すことにより、親貝由来の夾雑生物を減らせることを明らかにした。
・放卵放精の刺激：タイラギ親貝の精巣またはその冷凍物の懸濁液を、水槽内の親貝に投与し、放卵・放精を促せることを明らかにした。
2．浮遊期間の生残・成長率の向上
・夾雑生物の除去：タイラギ浮遊幼生と夾雑生物の混在する飼育水槽から、浮遊幼生をプランクトンネットで濾して滅菌海水により洗浄することにより、夾雑生物を減らし幼生生残率を高めうることを示した。
・飼育水槽の形状の検討：浮遊期間の生残率を高めるためには、0.5t 以上の容量の水槽を用い、水面への幼生の付着を抑えるための散水とプロペラによる飼育水の撹拌が必要であることを確認した（図 1）。
3．着底後の生残・成長率の向上
・天然海水の利用：タイラギ着底稚貝の飼育には大量の餌料が不可欠であり、その生産には多大な労力が必要となるが、餌料の豊富な天然海水をポンプでタイラギ着底稚貝にかけ流すことによって、着底稚貝の生残・成長率を高められることを明らかにした。
表 1 有明海産親貝を利用したタイラギ人工種苗の生産個体数。2017･8 年度には、西海区
水産研究所と瀬戸内海区水産研究所の 2 機関で生産に取り組んだ。
年度

機関
西海区

図 1 幼生飼育水槽の外観

合計
瀬戸内海区

2014

285,029

285,029

2015

5,012

5,012

2016

261,000

261,000

2017

936

136,112137,0482018871

189,280

190,151[成果の活用]以上の取り組みにより毎年約 5 千～28 万個体の着底稚貝を生産した（表 1）。今後、タイラギ人工種苗を活用し、タイラギ減耗要因に関する実験や、有明海での母貝集団の造成を促進できるものと期待される。

7

課 題 名：メタボローム解析によるクロマグロ稚魚用配合飼料開発の試み

担当者名

まぐろ増養殖研究センター 成熟制御グループ 高志利宣、樋口健太郎
まぐろ増養殖研究センター 玄浩一郎
中央水産研究所 水産生命情報研究センター 相馬智史、馬久地みゆき
鹿児島大学 横山佐一郎
長崎県総合水産試験場 吉川壮太
林兼産業 門田洋二、大谷諒敬
理化学研究所 菊地 淳、坂田研二[目的]
魚類用配合飼料の開発では、対象魚を飼育し、生残率や成長を比較してその有効性を評価することが一般的である。しかし、高い遊泳能力を持つクロマグロの飼育には大規模な水槽や生簀を要し、効率的な配合飼料の開発が困難となっていた。そこで、新たな取り組みとして、飼料の構成成分と魚体や糞便などに含まれる代謝産物を分析、比較することにより、育成に有効な成分を絞り込み、飼料開発することを検討した。本研
究では、クロマグロ稚魚に様々な配合飼料を給餌し、得られた代謝産物を NMR（核磁気共鳴）分析により網羅的に解析（メタボローム解析）し、その動態を把握することとした。
[成果の概要]32 日齢（全長 60mm）のクロマグロ稚魚 120 尾を 1kL アルテミア孵化槽に収容し給餌試験を行った。試験にはサバ魚粉を主原料とした飼料（対照区）、遊離アミノ酸を添加した飼料（アミノ酸区）、魚粉の一部を植物
タンパク原料に置き換えた飼料（植物区）、イカナゴミンチ（生餌区）を用いた。試験開始後 1 週間の個体から採取した筋肉および糞を処理し、1H-NMR により代謝物を網羅的に解析し、2 週間後の供試魚の成長を比較した。
各試験区の成長は、生餌区が優れ、植物区で有意に劣った（図 1）。また、飼料と筋肉、糞の NMR 分析に
よりリシン、ロイシン等のアミノ酸シグナルが得られた（図 2）。ここでは必須アミノ酸の一種であるロイシンを例として結果を示す（図 3）。飼料と筋肉中のロイシン含量を比較すると、両者に相関がみられ、特に生餌区で効
率的に筋肉中に蓄積することがわかった。糞中含量は、植物区の飼料中のロイシンが少ないにも関わらず、糞中に多く排出されていた。同様の傾向は、バリンやイソロイシン等でも確認された。これらの結果、NMR による網羅的解析により、飼料成分に応じたクロマグロ稚魚の代謝物変動を捉える事が可能であることが明らかになった。なお、本研
究は、水産庁委託事業「クロマグロ養殖用の高機能、高効率餌料の開発事業」に基づく成果であ
図 1．給餌試験開始 14 日後の全長、体重及び肥満度る。
アルファベットは有意差（p<0.05）を表す

図 2．1H-NMR による解析例（対照区餌料の糞）図 3．各試験区の飼料、糞、筋肉のロイシン含量
アルファベットは有意差（p<0.05）を表す[成果の活用]代謝産物の網羅的解析は、様々な有用成分の過不足を判断する重要な情報となり、クロマグロ用配合飼料の開発と普及に資すると期待される。また、本研究の開発手法は汎用性があるため、他魚種においても効率的な配合飼料の開発が可能になると考えられる。

8

課 題 名：超音波テレメトリーによるハマダイの行動追跡
担当者名

亜熱帯研究センター 沿岸資源生態グループ 奥山隼一、林原毅
鹿児島県水産技術開発センター 宍道弘敏

[目的]
ハマダイ(Etelis coruscans)は日本の南西諸島海域に生息する深海性フエダイ科の一種である。本種は、水深 200～500 m の深海に生息することから、生態に関して不明な点が多い。移動生態を明らかにするためにこれまで実施してきた標識放流では、再捕報告は 1 事例もない。この理由の 1 つとして、深海に生息する
ハマダイは船上への釣り上げに伴う圧力・水温変化に耐えられず、放流してもその後の生存が低いことが推測されている。本研究課題では、超音波テレメトリーによりハマダイの放流後の行動を追跡することで、第一に標識を装着したハマダイの放流後の生存を明らかにすること、第二に放流後の移動過程を明らかにすることを目的とした。
[成果の概要]調査は、2016 年 12 月と 2017 年 8 月に鹿児島県漁業調査船「くろしお」を用い屋久島南西海域にあるオジカ瀬保護区において実施した。釣り上げた合計 8 尾のハマダイ（尾叉長 49.5 ± 9.5 cm、漁獲水深200~220 m）に対して膨張した鰾や反転した胃を正常に戻す処置を行い、船上の水槽に入れて活性を確認した後で、背鰭基部に深度センサー付き超音波発信器 (V13P-1H または V16-5H, Vemco 社製)を装着し放流した（図 A）。放流魚は、超音波受信機 (VR100, Vemco 社製)により位置を特定した。放流・追跡した 8尾のうち、少なくとも 6 尾は放流後の生存を確認した。追跡個体はオジカ瀬保護区内で場所を変えながら滞在していることを確認したが、次第にオジカ瀬から離れ、33-34 日後には滞在率は 1/3 に減少した（図 B）。水平移動距離は 2.2 ± 2.0 km/日であり（図 C）、滞在深度範囲は 168.8 m ~ 288.8 m、鉛直移動距離は最大50.0 m/日であった。ハマダイは常に海底に沿って移動していた。本研究は深海性フエダイ類において詳細な水平・鉛直移動を記録した初めての研究である。なお、ここで紹介した成果は以下の論文で公表済みである。
Okuyama J., Shishidou H., Hayashibara T. (2019) Post-release horizontal and verticalbehavior and philopatry of deepwater longtail red snapper Etelis coruscans around a bank.
Fisheries Science 85: 361-368.

図 (A) 超音波発信器を装着したハマダイ. (B)ハマダイのオジカ瀬への滞在率の変化. (C)ハマダイ 1 個体の水平移動パターン．各シンボルはハマダイの滞在場所を示し、周りにある文字は 2016 年 12 月の日付を示す。図中の中央やや左にあるのがオジカ瀬である。
[成果の活用]標識放流したハマダイの多くは一定期間生存していたため、再捕がこれまでに報告されていないのは放流
魚の死亡が原因である可能性は低い。ハマダイの移動パターンの結果からは、好漁場とされる瀬に対するハ
マダイの固執性はそれほど高くないと推測される。しかし、オジカ瀬における放流魚の分布は瀬の頂上周辺
300m 以浅の海域に集中していたことから、海底が隆起した地形である瀬や曽根には一定の誘因効果があると推察され、それらを対象とした保護区は乱獲防止に一定の効果があると考えられる。

9