8.2. 帰属認証としての権利と自然権
本節では権利に対する我々の解釈と伝統的な解釈を比較し、後者を批判することを通じて「人類社会の帰属認証としての人権」についての理解を深めたい。そして何よりも、自然権の概念に対して最終的な決着をつけようと思う。しかし先ずは法律によって規定され日常よく話題に上る様々な市民の権利から始めよう。我が国の代表的な国語辞典（広辞苑第７版）にはこうある。
権利（right）：（ア）一定の利益を主張し、また、これを享受する手段として、法律が一定の者に付与する力。
（イ）ある事をする、またはしないことができる能力・自由。
この記述を見る限りでは、一般には権利を一種の能力または自由と捉えており、しかもこのうちで「自由」の方は、一たびそれが一体何であるかのかをきちんと考えようとすると、「権利」よりも難しい対象なのだということを我々は既に知っている。しかしいずれにしても、権利とは「法律によって各人に与えられる、何らかのことを行い得る力あるいは能力（力能）」と考えられていることは確かである。つまりそのようにして権利は人々の「身に備わっているあるもの」というわけである。こうした解釈は自然に人を、権利と他の様々な自然的属性との類推へと誘うだろう、例えば人の精神的・身体的能力（素質）、知識、経験、感情、健康などである。こうした類推の結果「私は〜の権利を持̇つ̇」とか「〜は私̇の̇権利である」といった表現がごく当然のように行われることになる。
さて人があたかも「ある能力や経験等々を持つ」まさにそのように「ある権利を持つ」というこの類推表現についてもう少し詳しく見てみよう。両者の違いは、既に幾度か注意してきたことであるが、自分独りきりしか存在しない状況で自分の能力と権利が自̇分̇に̇と̇っ̇て̇何を意味するかを考えてみる時に明白になる。一般に能力や経験、知識あるいは健康状態といった自然的属性は、自分だけしか居ない状況でも自身にとって意味がある。何故ならそうした孤独な状況でも、自分の能力や知識等々で可能なことを行ったり考えたりすることができるから、たとえ自分一人でできることが大したことではなくても、とにかく意̇味̇はあるのである。しかし権利の方は、それを主張する他̇者̇
が存在しない状況では自身にとって無意味であろう。「自分には〜の権利がある」といくら自̇分̇に̇言い聞かせたところで、それには何の意味もないだろう。
また他方で他者との比較について言えば、あれらの自然的属性は一般に人それぞれで異なっている。そうした違いは各人の個性の一部分を形成する（あるいは個性それ自体である）。しかし権利はそれを「持つ」全ての人の間で厳密に同一（平等）であるべきものである。もしも権利が自然的属性に類比的な何らかの意味での（法的? 道徳的?）「属性」であるならば、何故この属性だけが他の属性とこのように著しく異なる性格を示すのか? それが法律によって与えられた属性だからだと言うのであれば、法律は全ての人に等しい属性を与えるというこのような神秘的な力を一体どこから得るのか?*1*1 かつてのヨーロッパ人であれば、このような神秘的な力は全能の神の能力（の一部）であると考えれば済んだであろうが。

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以上の考察から判ることは、権利を一人ひとりの市民に対して法律によって与えられた（つまり法的な）一種の能力とする解釈には根本的な欠陥が存在するということである。その解釈は権利の概念が当然備えているべき基本的な性格を理解させずに、むしろそれを隠してしまう。それによって現実世界では権利に対する重大な誤解の可能性が生ずる。自身が事業で得た所得は全て自己の所有権の保護の下にある、国内で生じる全ての政治的な事柄は自国の主権の範囲にある、等々のリバタリアンや中国政府によるこうした一方的で自己本位な主張は、市民の所有権や国家の主権がそれぞれの主体に属する一種の「固有の力」である、という権利の誤った解釈から発せられているのではないのか。そして諸君自身がこの誤った解釈の下にある限り、こうした一方的な主張に対して有効な反論を行うことはできないだろう。
上に述べた「いかなる権利もそれを主張する他者が存在しなければ無意味である」という観察は自明ではあるが、それにもかかわらず重要である。以下に説明する我々の自然権批判は結局のところこの洞察に基づいているからである。第 4.1 節では、第１原理の言う「基本的諸自由の最も広範な制度的枠組みに対する権利」は自然権として理解されることができないことを定理１として証明した。その論証の要点は、定義１で帰属認証として与えられた権利概念とは違って、自然権の原初状態における存在が保証されていないことであった。ここでは自然権の観念はそれ自体が矛盾を孕んでおり、従って実際それが存在しないことを示そう。そのために先ずハートによる自然権の特徴付けを思い出そう。それはこうであった。

(1) この権利 [自然権] は、選択の能力を有する限り万人が持つ権利であり、万人はこの権利を人̇間̇で̇あ̇る̇限̇り̇に̇お̇い̇て̇有しているのであり、単にある社会の成員であるとか、相互に何らかの特殊な関係にあるがゆえに有しているのではない。(2) この権利は、人々の意図的な行為によって創造されたり付与されるものではない [1, p.10, 再掲]。
自然権がこのように厳密に規定されると、それはもはや道理に適う充足した考えとは呼び得ないことが明らかとなるのである。それを明らかにするために先ず次の概念を定義しよう。
定義６:

当事者をただ一人しか含まない原初状態は退化している（degenerated）と呼ばれる。

退化した原初状態については第 2.1 節において既に若干触れた。そこで述べた通り、正義理論にとってそれは全く何の実質も含まない空虚な概念である。そのような原初状態におけるその唯一の当事者は正義原理としてどのような原理を掲げるのも自由であり、格差原理と効用原理は結局のところ同一の原理に帰するであろう。つまり「自らの欲する全てが許される（正しい）」という原理である。言い換えればそのような社会にはそもそも「正義の問題」は存在しないであろうし、そこでは権利概念もまた無意味となる。一人の人間しか存在しない社会においてはその権利を主張する他者は存在しないのだから、その人が何らかの権利を持つとか持たないとか言ってみても意味はない。あえて言えば、そのような人は「あらゆる全ての権利」を持つと言えるかもしれないが、「その人」しか存在しない社会で「あらゆる事が許される権利」とは、一体何を意味するであろうか。
従ってリバタリアン原理もその実質的意義を喪失するであろう。また無知のヴェールによって隠した知識以外の当事者に与えた一般的情報もまたその大部分がこの原初状態では無意味なものとなる

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だろう。ここで我々は、この当事者に対して事実に反する知識、つまり原初状態の中に彼/彼女以外のメンバーが存在するという知識を与えることはできない。原初状態を表象する主体は我̇々̇なのであって、自らの置かれた状況と矛盾する情報を与えられた（即ち自己について錯覚している）当事者を表象することは、こ̇の̇原初状態を表象することにはならないからである。
しかし以上のことにもかかわらず、我々は「ただ一人の当事者しか存在しない原初状態」を一つの原初状態として明確に表象（想像）できる（ここで何時ものように、原初状態とは単なる形式的表象装置に過ぎないことを思い出そう）。そして一たび権利概念を当事者たちの関係性として認識した後では、何故従来の権利概念がイデオロギー的な観念でしかなかったのかをこの退化した原初状態の概念によって明晰に理解することができるのである。つまりいかなる権利概念も上に述べた理由によって退化した原初状態の中では意味を持たないはずであるから、逆に、この空虚な原初状態の中で有意味な概念として表象される権利の考えは不合理なものであるに違いないだろう。そこで我々は次の定義を提案する。
定義７:

ある権利が退化した原初状態の中で有意味に表象される、またはそれが有意味に表象されるべきことを主張するならば、その権利概念は矛盾していると言われる。そうでなければそれは無矛盾であると呼ばれる。
次の定理はこれまでにこの講義で扱われた権利概念の中で、我々が第 4.1 節の定義１によって与えた権利のみが無矛盾であることを主張する。
定理 10: 原初状態の帰属認証として定義された権利概念は無矛盾である。しかしハートの条件(1) と (2) を満たす権利概念及び基本財として与えられた権利概念は矛盾している。
証明： ただ一人のメンバーしか含まない原初状態では、その当事者が自らの帰属認証を自らに与えるという行為は無意味である。つまり定義 1 による権利概念はこの空虚な原初状態では自然に意味を失う。それゆえ定義７によって、この権利概念は無矛盾である。そこでいま条件(1) 及び (2) を満たす権利を考えよう*2 。退化した原初状態の当事者は人間として表象される。従って条件 (1) によって彼はこの権利を有する。また条件 (2) によってこの権利はこの当事者の何らかの意図的な行為によって創り出されたり付与されたりしたものではない。即
ちこの権利は当事者にとって単に主観的な意味で存在しているのではなく、何らかの客観的な意味で存在しているはずである。つまりこの権利は退化した原初状態において有意味に存在するものとして表象されている。従って定義 7 よりこの権利概念は矛盾している。最後に基本財として表象される権利は退化した原初状態の中で当事者とは独立に表象されることを注意する。基本財を表象するためにはそれを用いる当人以外の他者の観念を必要とせず、退化した原初状態においてその当事者が想い描くことのできる人生プランが極めて矮小なもの*2 ハートの意味での自然権の内容は (α) 強制や拘束を避ける以外の目的で他者が彼に対して強制や拘束を加えることを拒否する権利、及び (β) 他者を強制・拘束することがない限り、また他者に危害を加えることを目的とするのでな
い限り、あらゆる行為を遂行する自由に対する権利、であった。退化した原初状態にはいかなる他者も存在しないから、この場合の自然権とは文字通りの意味での「自己に可能なあらゆることを行う権利」を意味することになる。

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であり基本財の中の（生存を支える物質としての）富以外の品目は実̇質̇的̇には無意味であったとしても、「計画実現のための（汎用）手段」としての基本財は依然表象可能であり、権利は形̇式̇的̇にそれに含まれているからである。従ってこの基本財としての権利は退化した原初状態において有意味に表象される。それゆえこの権利の考えもまた矛盾した概念である。

Q.E.D.
我々が原初状態（社会）の帰属認証として定義した権利概念は形式的であって、権利とは何かをその権利の内容とは全く独立に定めており、それによってその権利にどのような内容を含めるかを決定する主体は権利当事者ではなく社̇会̇であることを明らかにしている。この権利概̇念̇の現実世界における具体的な実̇現̇が法律であって、リベラル社会ではそれは市民の代表者たる議会の議員によって制定される。もちろん権利の主体は個々の市民であるのだが、権利の含む内容が個々人の一方的な主張ではなく社会的な合意の結果となることを保証するためにこそ議会での討論が行われるのであり、もちろんこれこそは「言論の府」としての国会の存在理由である。さらに注意しておくと、そのようにして制定された法律は権利そ̇れ̇自̇体̇を与えるのではない。権利は社会によって帰属認証の形式で法律以前に既に市民に与えられている。法律が与えるのはその具体的内̇容̇と資̇格̇要̇件̇である。例えば、リベラル社会では選挙（投票）権は市民の権利の具体的内容の（最重要の）一つであり、それを行使できる資格は 18 歳以上の成人であること、等々。我々が、こうして権利が具体的にその内容と資格条件が指定され社会において実現する以前の、権利そ̇の̇も̇の̇の概念を定義するにあたって、それを資格（qualification）認証ではなく帰属（membership）認証と定義した背景にはこうした考えがあったのである。
定理 10 は、<公正としての正義> などの原初状態を用いる道徳哲学の理論においては自然権を考えることはできず、それの占めるべき場所が存在しないことを主張している。これによって自然権概念そのものが無意味である、ということには必ずしもならないかもしれない。しかし、どのような権利もそれを主張する他者が存在しないならば無意味であることは明らかであるから、「権利概念とは主体相互間の関係性を表す概念である」という命題は、<公正としての正義> の中においてのみならず、一般に政治哲学・法哲学のテーゼとして主張し得るように思われる。それによって我々は「個人の生得かつ固有のもの」とされる自然権概念それ自体を疑問視する強い理由（それこそ権利?）を持つのである。<公正としての正義> は、権利を人々の原初状態（社会）への帰属として先ず定̇義̇し、その正当性の究極的な根拠をそれらに対して彼らが与える同̇意̇に求めるが、自然権思想は「人々がそのような権利を正当に所有する」という主張の根拠を何も与えない。いずれにしても「権利」にせよ「価値」にせよ、ある哲学的概念の存在をその根拠を与えずに単に言い張るだけでは、それは空虚な主張である。我々は、その長い伝統と現代においてもなお保っている命脈（国連人権宣言を見られたい）にもかかわらず、自然権概念が今後も歴史の中で、少なくとも哲学的に存続する余地があるのかどうかを疑う。
誰もが知る通り、人権のような普遍的な権利は主に西欧の歴史の中で創り上げられてきた観念で4

あり*3 、自然権概念は「権利」という本質的に抽象的な哲学的概念を何とか理解するためにその伝統の中で形成された。それは「（市場）価値」というやはり抽象的な哲学概念を理解しようとする初期の段階で、古典派経済学がそれを労働価値として規定したのと同様である。第 5.2 節で、スミスによる労働価値の概念のイデオロギー性が明らかとなったことを思い出そう。そのイデオロギーはそれぞれの商品には内在的に固有の価値が含まれ、従って価値とは言わば各々の商品の備える一種の属性である、とする経験論的（自然主義的）イデオロギーであった。スミスは労働力という特定の商品のみが「それ自身の価値は変わらない」という著しい性格をもち、その特別な性質によって全ての商品の価値の尺度となる、と主張したのであった。ところで自然権のみならず、法律によって各人に与えらた能力（あるいは資格）という解釈もまた、権利を各人の固有の属性として表象するものであって、他の自然的属性とは違ってこの属性だけが全ての市民について同一であり従って平等である、と主張する。この考え方もまた労働価値や自然権に類比的な経験論的（法原理主義的?）イデオロギーであることはもはや明らかであろう。
我々が次節以降で与える人権及び国家主権の定義は、以上の議論を踏まえて、哲学的に道理に適った概念として提案される。そしてこれらの権利概念は、主権国家をそのメンバーとする国際社会の根底に万国民衆の社会が存在することをロールズが発見したことによって可能となったのである。例えば現在一般に理解されている意味での人権の内̇容̇は、国連を中心とする国際的な政治体制を備えた国際社会の成立をまって初めてその現代的な意義を獲得したのであり、それは具体的に国連人権憲章に明記されることによって国際社会の合意を得ることになったのである。権利とはその内容に関する社会の合意が成立して初めて有効なものとなるのだ、ということを諸君は決して忘れてはならない。同様のことはまた国家主権についても当てはまる。主権概念もまた相応の歴史的経緯を経て成立したのではあるが、ここまでの議論によって明らかになったことは、主権がどのような内容を含むかを決めるのは国際社会であって個々の主権国家自身ではないということである。中国政府の主張する「他国からの一̇切̇の̇干渉を拒む主権」は過去の古い伝統に囚われた考え方であって、そのような時代遅れの観念を何時までも振り回していることは安保理の常任理事国たる国家には相応しくないだろう。
最後にロールズ自身による基本財としての権利の考えを検討して本節を終えよう。原初状態の考えの思想史的な起源をたどれば、あるいはホッブズの自然状態の考えに行き着くのかもしれないが、ロールズがこの概念を構築するにあたってはミクロ経済学の市場モデルあるいはゲーム理論のモデルの考え方が大きな影響を与えていることは明らかである。基本財̇の概念は明らかに経済学から借りたものであろうし、maximin 基準もまたゲーム理論から直接に借用された概念以外の何ものでもない。そして『正義論』における正義の二原理を導出する議論は、あたかもそれらの理論の言う意味での合理的な意思決定主体が、不確実性の存在する状況で自己の効用あるいは利得が最大となる結果を選択するかのように提示されていた。そこでは市民の権利や自由は、ミクロ経済学が初期保有財̇を消費者の特性（characteristic）として与えたのと類比的な仕方で、原初状態の当事者に対して彼らの人生プラン実現のための手段（財）として付与されたのであった。自由や権利*3 第 6.3 節の脚注*4 を参照せよ。

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を（基本）財̇と呼ぶことによって、公正としての正義の原初状態が新古典派経済学の市場モデルやゲーム理論のモデルと形式的に類似した理論概念であるかのような印象を与えることとなり、そのような設定がいかにももっともらしく見えるのである。
しかしこうした外観の類似性とは別に、市場モデルと <公正としての正義> には大きな違いがある。それは、市場モデルでは消費者が一人しか存在しない経済も理論的に意味を持つが、既に見たように、当事者が一人しか存在しない原初状態には正義理論を展開するという目的にとっての意味がないということである。これは、市場理論の理論的対象がその本質において主̇体̇と̇財̇との関係性によって成立する諸概念であるのに対して、<公正としての正義> の理論的対象が、主̇体̇相̇互̇の関係性によって成立する諸概念であるということによるのである。市場理論の場合には、ある特定の消費者に対して仮定された（効用関数などの）特性は、主体と財との両方に言及しつつ定義され、かつ消費者が一人しか存在しない市場においても、つまらない（trivial）ものではあるかもしれないが理論的に意味を持つ。しかし消費者しか存在せず財は存在しない市場（あるいは財しか存在せず消費者のいない市場）はもちろん無意味である。経済主体と財のいずれか片方しか存在しない市場には相互の関̇係̇は生じようがないからである。同じように、ただ一人の当事者しか含まない（退化した）原初状態において、当事者相互間の関係は存在しないゆえにそうした原初状態は理論的に無意味なのである。
以上に対して、我々の設定した原初状態は <公正としての正義> の対象が主体相互間の関係性に基づく概念である、というこの理論の特徴を明確に示している。何故ならここには「財」を連想させる概念は何も存在しないからである。他方で、原初状態のある主体がそれ自身として理論的にきちんと定義される（well defined）ためには、他の主体や社会的環境とは独立にそ̇れ̇自̇身̇と̇し̇て̇その主体の定義が形式的に完結しなければならない。言い換えれば、その人を一人きりの環境に置いたときにも（正義や権利などはもはや意味を持たない環境においても）その主体の記述はそれ自体としての意味を保持しなければならないはずである。我々は、権利はそのような環境では概念としての意義を失うことを既に見た。従ってそれぞれの主体に対してその固有の権利としての基本財（あるいは自然権）を与えてみても、そういった権利はその主体を理論的に規定するための特性（属性）としては意味を成さないのである。
我々は原初状態の人々に対して、道理に適った判断を行なう能力を持つと仮定した。また、彼らが二つの公理及び第１原理を承認している、つまり、人々は自身を含めて社会の全ての人がこれらの命題を受け入れていることを知っていると仮定した。恐らく原初状態の個々人に対して有意味に仮定され得る特性は、このような彼らの理性的能力及び知識（情報）のみであろう。実際そのような理̇性̇（的能力）を備えた個人を、その人しか存在しない社会においても表象することはできるのである（たとえ能力を発̇揮̇す̇る̇場面を想像することは難しいとしても）。またそのような環境で、公理や原理のような命題の意味内容は空虚となるかもしれないがたとえそうであったとしても、少なくとも何らかの知̇識̇を備えた個人を想像することは可能なのである。これは、一人きりの社会で何らかの権̇利̇を備えた個人を想像することとは根本的に異なるであろう。以上の考察によって次のことが明らかとなる。即ち <公正としての正義> における権利概念は、市場理論における価値概念がそうであるように、理論の中̇で̇構成され説明されるべき概念であって、理論の外̇か̇ら̇天下り的6に与えられてはならないのである。古典派経済学は、交換価値の概念を理論の中に初めから存在していた労働という財によって単に置き換えたに過ぎないのであって、それを理論的に構成したわけではなく、そのことから労働価値の概念は理論的な不整合をきたすことになった。ロールズの基本財としての権利（自由）の考えもこれと全く同様に、権利概念を理論的に構築することなしに予め与えておいた基本財として原初状態に単に持ち込んだに過ぎず、そのことによって定理 10 で示された不合理がもたらされたのである。

参考文献[1] Hart, H.L.A., (1955) "Are there any natural rights?", Philosophical Review 64, 175–191,『自然権は存在するか？』（『権利・功利・自由』小林公・森村進訳、木鐸社 1987 年、所収 ）7