帝塚山大学の３つのポリシー

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

目的（「帝塚山大学学則」第３条）
本学は、教育基本法並びに学校教育法に基づき、広い国際的視野の上に、日本人としての深い自覚と高い識見を持ち、社会の要請に応え得る教養と創造力を備えた人材を育成するために、これに適する学問を教授研究することを目的とする。
（「帝塚山大学大学院学則」第１条）
本大学院は、教育基本法並びに学校教育法に基づき、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究めて文化の進展に寄与することを目的とする。

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
帝塚山大学（以下「本学」）は、「広い国際的視野の上に、日本人としての深い自覚と高い識見を持ち、社会の要請に応え得る教養と創造力を備えた人材を育成する」という本学の教育理念にもとづき、Society5.0 に向けた人材育成を念頭に、本学の各学位プログラムの課程を修め、所定の単位の修得と必修等の条件を充たすとともに、以下の知識・能力・資質等を身につけた者に卒業を認定し、学位を授与します。そのために、大学全体のアセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）を策定します。
１．＜専門的知識と技能＞

各分野の専門的知識と技能を修得している。

２．＜知識や技能の活用＞できる。

変化する社会状況に応じて、専門的知識や技能を活用することが３．＜主体的な意識と態度＞る。

自らの目標をもち、その実現のために主体的に学ぶことができ

４．＜多様なコミュニケーション＞
協働することができる。
５．＜社会人としての自立＞できる。

文化・社会的背景の異なる多様な人々について理解し、社会人としての責任感をもち、社会の一員として適切な行動がカリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学は、ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）に掲げる知識・能力・資質等を身につけさせるため、以下のような教育内容と教育方法にもとづき、共通教育科目、専門教育科
目およびその他必要とする科目を体系的に編成し、講義、演習、実習等を適切に組み合わせた授業を実施します。そのために、カリキュラム・マップ、カリキュラム・ツリー、ナンバリングなどを活用し、カリキュラムの体系化を図ります。
＜教育内容＞
１．高校から大学への学生の円滑な移行をめざし、初年次教育を行うとともに、卒業後の進路
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や生き方について考えさせるためのキャリア教育を行う。また、健康で充実した学生生活を送れるよう、スポーツ関連科目も設ける。
２．専門教育の基礎となる数理・データサイエンス（「統計・情報」）「科学」「歴史・人文」「社
会・文化」および外国語を中心とする「言語リテラシー」の各分野の知識と技能を学ぶようにする。
３．専門教育については、専門分野の体系性にもとづき、必修科目や選択科目を学年・学期別に配置する。
＜教育方法＞
１．各学年・学期に少人数による演習科目を配置し、その担当教員がアドバイザーとして、学生の学修や生活に対する助言を行う。
２．主体的な学びを促進するために、アクティブ・ラーニングを広く推進するとともに、地域と連携したプロジェクト型学習を推進する。
３．授業は、基本的に対面形式により行うものとするが、必要な場合は教育効果を十分に考慮したうえで遠隔形式により行うこととする。
＜学修成果の評価＞
１．学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）にもとづき評価する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）
本学は、教育理念に掲げた人材を育成するために、以下のことを入学者に求めます。
＜求める学生像＞
１．他者との対面状況で自分の意志を伝えることができること。
２．学びたい学部・学科、研究科等の知識や技能を地域や社会で生かしたいという意欲があること。
３．学びたい学部・学科、研究科等が掲げる人材養成目的を理解していること。
＜入学までに修得すべき内容・水準＞
１．高等学校の教育課程を幅広く修得していること。
２．高等学校までの学びや活動などを通じて「思考力」「判断力」「表現力」を身につけていること。
３．高等学校までの学びや活動などに主体性や積極性をもち、多様な人々と協働して取り組んだ経験を有していること。
このような入学者の選抜は、学力検査のほか、小論文、面接、集団討論、調査書などを活用し、志願者の能力や資質を多面的・総合的に評価して実施します。

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帝塚山大学文学部の３つのポリシー

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

日本文化学科
人材養成目的（「帝塚山大学学則」第４条）
国際的視野に立った教養と日本の文化的伝統に関する豊かな経験と深い見識を身につけ、それを広く国内外に表現・発信し、社会や地域に貢献できる人材を養成する。

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
文学部日本文化学科は、本学科の課程を修め、所定の単位の修得と必修等の条件を充たすとともに、歴史・民俗、文学・芸術にわたる日本の文化的伝統に関する豊かな経験と深い認識とを有し、それを地域の文化や現代社会に生かしてゆける、以下の知識・能力・資質等を身につけた者に卒業を認定し、学位を授与します。そのために、本学科のアセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）を策定します。
１．＜専門的知識と技能＞ 日本文化について、幅広い専門的知識を修得し、課題に応じて適切に情報を収集分析し、本学科の各基幹分野の研究方法を応用して解明することができる。
２．＜知識や技能の活用＞ 変化する社会状況に応じて、日本文化に関する深い見識や修得した研究能力、表現・発信力を生かして、社会や地域に関する諸問題について自らの見解を持ち、他者に適確に伝えることができる。
３．＜主体的な意識と態度＞ 日本文化を深く理解し、文化の力を通して地域や社会に貢献することを目指す者として、自らの目標をもち、その実現のために主体的に学ぶことができる。
４．＜多様なコミュニケーション＞ 国際的視野に立った豊かな教養と日本文化に関する深い見識に基づき、文化・社会的背景の異なる多様な人々について相手の立場に立って理解し、配慮しながら、精確な表現力を用いて協働することができる。
５．＜社会人としての自立＞ 社会人としての責任感をもち、地域や社会の動向をふまえて現場で必要とされる実践力を身につけ、社会の一員として適切な行動ができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
文学部日本文化学科では、ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）に掲げる知識・能力・資質等を身につけさせるため、以下のような教育内容と教育方法にもとづき、共通教育科
目、専門教育科目およびその他必要とする科目を体系的に編成し、講義、演習、実習等を適切に組み合わせた授業を実施します。そのために、カリキュラム・マップ、カリキュラム・ツリー、
ナンバリングなどを活用し、カリキュラムの体系化を図ります。

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＜教育内容＞
１．専門教育の基幹分野について、教育の体系により、①「歴史・文化財（日本史・考古学・美術史・民俗学）」、②「文学・表現（日本語学・近現代文学・古典文学・演劇）」、③「地域文化発信」の３コースを設定するが、コースの枠組みを固定することなく、それぞれの学生の興味や将来の進路に関する必要に応じて、各科目群より自由に選択して履修できるようにする。
２．１年次の「基礎演習」では前期に、高校から大学への学生の円滑な移行をめざし、初年次教育プログラムを実施し、後期に日本文化に関する基本的な知識や研究方法を修得できるようにする。２年次は「日本文化演習」として、本学科の各基幹分野の専門的な演習を実施する。３年次には、各自の専門とする分野の決定を踏まえ、「ゼミナールⅠ」で各自の課題研究に取り組み、状況に応じて適確に表現・発信する能力を育成する。４年次の「ゼミナールⅡ」においては、最終的な成果を示す卒業研究の作成を課す。
３．専門教育の基礎となる「統計・情報」「科学」「歴史・人文」「社会・文化」および外国語を中心とする「言語リテラシー」の各分野の知識と技能を学ぶようにする。
４．専門教育については、専門分野の体系性にもとづき、必修科目や選択科目を学年・学期別に配置する。１年次には日本文化への関心を深めることを目的として、体験型学習の科目「学外実習」を設ける。さらに、古代からの文化が伝存する奈良で日本文化を学ぶ利点を生かすため、講義科目「奈良学」を設置する。各基幹分野について、１年次から段階的に講義科目を配置する。３年次の「ゼミナールⅠ」からは各自の専門とする分野の決定を求める。
５．中学校・高等学校の国語科および中学校社会科・高等学校地理歴史科教員免許、司書教諭、司書、学芸員の資格取得に必要な科目を設置する。
６．卒業後の進路や生き方について考えさせるためのキャリア教育を行う。本学科の特性に応じて必要なキャリア支援科目を設置する。
＜教育方法＞
１．各学年・学期に少人数による必修の演習科目を配置し、その担当教員がアドバイザーとして、学生の学修や生活に対する助言を行う。
２．主体的な学びを促進するために、アクティブ・ラーニングを広く推進するとともに、地域と連携したプロジェクト型学習を推進する。各学年における「演習」が基盤となる。さらに、各基幹分野の必要性に応じて、専門的な技能を身につけるための「実習」を配置する。
＜学修成果の評価＞
１．学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）にもとづき評価する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）
文学部日本文化学科は、教育理念に掲げた人材を育成するために、大学全体のアドミッション・
ポリシー（入学者受入れの方針）に定める事項のほか、以下のことを入学者に求めます。
＜求める学生像＞
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１．次の内容について、興味・関心を持っている。
(1)史料を通して古代・中世を中心とする日本の歴史を考えていくこと。
(2)遺跡や遺物、美術工芸品、人々の生活に伝わる習慣など有形無形の文化財を通して、日本の歴史文化を考えていくこと。
(3)古典文学、近現代文学、演劇や、そこで用いられている日本語など、表現や作品を通して日本文化を考えていくこと。
(4) 日本語教育法を身につけ、日本の歴史と文化を学んで、その見識を社会に向けて国際的に発信していくこと。
２．将来は中学校社会科・高等学校地理歴史科、中学校・高等学校国語科の教員、司書教諭、
図書館司書、文化財に関わる専門職（博物館学芸員など）、日本語教員のような日本文化に関する専門性の高い職業に就きたいと考えている。
＜入学までに修得すべき内容・水準＞
１．歴史や地理、国語表現や現代文、古典などの学習に積極的に取り組み、基礎的知識を身につけていること。

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帝塚山大学経済経営学部の３つのポリシー

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

経済経営学科
人材養成目的（「帝塚山大学学則」第４条）
幅広い教養と経済学及び経営学の専門的知識・技能を身に付け、国際的視野に立って地域社会を理解し、その発展に積極的に貢献できる人材を養成する。

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
経済経営学部経済経営学科は、本学部の課程を修め、所定の単位の修得と必修等の条件を充たすとともに、以下の知識・能力・資質等を身につけた者に卒業を認定し、学位を授与します。そのために、本学部のアセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）を策定します。
１．＜専門的知識と技能＞
・社会が急速に多様化・グローバル化していく中で、現代社会の仕組みを理解するための経済学と企業で働くための経営学の知識を修得している。
・社会人として必要となるＩＴ・簿記・外国語の基礎的知識と技能を修得している。
２．＜知識や技能の活用＞
・変化する社会的状況の中で発生する多様な問題に対して、経済学および経営学の視点から論理的に考え、解決方法・対処方法を見出す能力を修得している。
３．＜主体的な意識と態度＞
・社会人として自らの目標を設定し、その実現のために経済学および経営学の学びの中で修得した知識や技能・論理力を活用し、主体的に学ぶことができる。
４．＜多様なコミュニケーション＞
・社会人として必要な教養、現代社会の諸問題に対する関心およびコミュニケーション能力を持ち、文化・社会的背景の異なる多様な人々について理解し、協働することができる。
５．＜社会人としての自立＞
・社会人としての責任感をもち、経済学および経営学の学びから得られた知識や技能と判断力を活かし、社会の一員として適切な行動ができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
経済経営学部経済経営学科では、ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）に掲げる知識・能力・資質等を身につけさせるため、キャリアを見据えた５つのプログラム（金融・不動産スペシャリストプログラム、公務員プログラム、国際観光ビジネスプログラム、流通業界プ
ログラム、企業実務プログラム）を配置するとともに、データサイエンスに関わる認定制度を設置し、以下のような教育内容と教育方法にもとづき、教養科目、言語リテラシー科目、専門基礎科目、専門基礎関連科目、経済科目、経営科目、共通科目等を体系的に編成し、講義、演習、実6

習等を適切に組み合わせた授業を実施します。そのために、カリキュラム・マップ、カリキュラ
ム・ツリー、ナンバリングなどを活用し、カリキュラムの体系化を図ります。
＜教育内容＞
１．導入教育とキャリア教育
１年次に、大学での学び方など高校から大学への橋渡しとなる初年次教育としての必修科目「基礎演習Ⅰ」を置くとともに、キャリアを見据えた５つのプログラムの理解を深める必修科目「基礎演習Ⅱ」を開設する。
２～４年次には選択したプログラムにもとづき、社会への橋渡しとなるキャリア教育を行う。具体的には、５つのプログラムの中心科目である「キャリア演習Ａ～Ｆ」をはじめ、外部を含めた多彩な講師陣による「金融・財政の現状」と「地域経済の現状Ａ・Ｂ」、「観
光ビジネス入門」の実践的科目を開設する。
２．教養教育幅広い教養や様々な立場におけるものの見方の獲得を目指し、「統計･情報」と「科学」、「歴史・人文」、「社会･文化」の各分野の教養科目を開設する。また、英語は習熟度にもとづくテーマ別クラスで授業を行い、中国語とハングル、フランス語、スペイン語はステッ
プ制のクラスを開設する。さらに、読解力や文章表現力の基礎を学修する必修科目「日本語表現」を開設する。
３．専門教育１年次には、ＩＴと簿記、外国語の基礎に関する科目を開設するほか、必修科目として経済学および経営学の基礎となる「経済学概論」と「経営学概論」、「ミクロ経済学入門」、「マクロ経済学入門」を開設する。２年次以降は、選択したプログラムに関する学びを深める、経済理論と経済史、財政・金融、経営、観光、会計、統計の各分野の多様な専門科目を開設する。
＜教育方法＞
１．１年次には「基礎演習」、２年次以降には「専門導入演習」と「演習Ⅰ」、「演習Ⅱ」、「演習
Ⅲ」を配置し、少人数編成クラスでアドバイザーとなる担当教員のもと、学習や生活、進路など段階に応じたきめ細かい指導を行う。
２．主体性や、問題を発見・分析・解決する能力、行動・表現・協働する力を身につけるために、産官学連携によるプロジェクト型学習を実施する。このために多彩な演習科目を開設する。
＜学修成果の評価＞
１．学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）にもとづき評価する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）
経済経営学部経済経営学科は、教育理念に掲げた人材を育成するために、大学全体のアドミッ
ション・ポリシー（入学者受入れの方針）に定める事項のほか、以下のことを入学者に求めます。
＜求める学生像＞
１．幅広い教養と経済学および経営学の専門的知識を修得するとともに、それを活用し主体的に学ぼうとすること。
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２．上記の学びを活かし、地域社会を理解し、その発展に貢献するという意欲があること。
＜入学までに修得すべき内容・水準＞
１．高等学校までの教育課程を幅広く修得していること。
２．高等学校で学ぶ国語を通して、読む・書く・聞く・話すという日本語の基本的な運用能力を身につけていること。
３．高等学校で学ぶ社会を通して、現代における社会的な問題について基礎的な知識を修得していること。

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帝塚山大学経済学部の３つのポリシー

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

経済学科
人材養成目的深い教養と豊かな人間性を兼ね備え、国際社会で活躍できる経済人を養成することを理念・目的とし、それを実現するため、社会全般に関心を持ち、問題を発見する能力、情報を収集し分析する能力、問題を解決する能力を持った人材を養成する。

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
経済学部経済学科は、本学部の課程を修め、所定の単位の修得と必修等の条件を充たすとともに、経済を中心に社会全般に強い関心を持ち、以下の知識・能力・資質等を身につけた者に卒業を認定し、学位を授与します。そのために、本学部のアセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）を策定します。
１．＜理解力・分析力＞ 現代社会と経済の基本的な仕組みを理解し、そこに発生する多様な問題を見出すとともに、その問題の本質を理解することができる能力【理解力】とコンピ
ュータの利用などにより、多様な問題に関する適切な経済データを収集し、それを分析することができる能力【分析力】を修得している。
２．＜解決力・表現力＞ 変化する社会的状況に応じ、経済学で裏付けられた合理的判断をもって、多様な問題に対する解決方法・対処方法を見出す能力【解決力】とその方法を表現することができる能力【表現力】を修得している。
３．＜主体的な意識と態度＞ 自らの目標を持ち、その実現のために、経済学の学びの中で修得した【理解力】【分析力】【解決力】【表現力】を生かし、主体的に学ぶことができる。
４．＜多様なコミュニケーション＞ 文化・社会的背景の異なる多様な人々について、経済学の学びの中で修得した【理解力】【分析力】をもって理解し、【解決力】【表現力】をもって協働することができる。
５．＜社会人としての自立＞ 社会人としての責任感を持ち、経済学の学びの中で修得した【理解力】【分析力】をもって現状を把握し、【解決力】【表現力】をもって適切に行動することができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
経済学部経済学科では、ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）に掲げる知識・能力・資質等を身につけさせるため、以下のような教育内容と教育方法にもとづき、講義・演習などを適切に組み合わせた授業を実施します。そのために、カリキュラム・マップ、カリキュラ
ム・ツリー、ナンバリングなどを活用し、カリキュラムの体系化を図ります。

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＜教育内容＞
１．【キャリア教育】1 年次に実践的学びの契機を提供する「くらしと金融」「くらしと税」を開講し、２年次以降に設ける、外部を含めた多彩な講師陣による「金融・財政の現状」「企
業人から学ぶ地域経済の現状」などの実践的学びにつなげていく。これら科目は１年次か
ら現実の社会に対する知識を得て、関心を育て、金融業界をはじめ、さまざまな業界への就職を考えるキャリア教育につながるものとする。
２．
【教養教育】専門教育の基礎として、また深い教養と国際性を身につけるため、
「統計・情
報」
「科学」
「歴史・人文」「社会・文化」および外国語を中心とする「言語リテラシー」の各分野の知識と技能を学ぶ。また、経済学の基礎的考え方を学ぶ「経済学への招待」、多くの応用経済学科目の基礎を提供する「経済学入門」「経営学入門」「法学入門」を１年次に配置する。
３．
【専門教育】経済学の学びの基礎となる「ミクロ経済入門」「マクロ経済入門」を必修科目として１年次に配置する。２年次以降は、学生の幅広い関心と卒業後の進路に対応し、かつ、個別の問題に対する分析方法や対処方法を多面的・専門的に学ぶために、経済理論・経済史・経済政策・財政・金融・統計学・社会政策の各分野の多様な専門科目を設ける。
＜教育方法＞
１．
【少人数教育】１年次には「基礎演習」、２年次以降には「演習」を配置し、少人数編成クラスでアドバイザーとなる担当教員のもと、学修や生活、進路など段階に応じたきめ細かい指導を行う。これら演習科目では継続的少人数演習で主体的学びを促進し、さまざまな
プロジェクトに取り組むことを通じて、問題を発見・分析・解決する能力、またプレゼンテーションを通じて表現する能力を養う。
＜学修成果の評価＞
１．学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）にもとづき評価する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）※平成 30 年度より、経済学部経済学科は経済経営学部経済経営学科に改組。
同学部学科としてのポリシーを策定。

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帝塚山大学経営学部の３つのポリシー

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

経営学科
人材養成目的
幅広い教養を基礎とし、変動するビジネス・シーンにおいて解決するべき諸問題を発見・解決
でき、グローバルに通用する人材で、かつ適切な判断能力に基づいた自立した行動をとることができる人材を養成する。

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
経営学部経営学科は、本学部の課程を修め、所定の単位の修得と必修等の条件を充たすとともに、社会の要請に答え得る教養を備え、経営・会計・情報の各分野をバランスよく学修し、以下の知識・能力・資質等を身につけた者に卒業を認定し、学位を授与します。そのために、本学部のアセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）を策定します。
１．＜知識・理解＞・急速に変化する社会が多様化・グローバル化していく中で、企業経営を支える経営学の基本的な理論に関して知識を有している。
・企業が事業を継続し発展させる上で、最も基本となるお金に関わるルールを学ぶ、簿記を含む会計学の基本的な理論に関して知識を有している。
・現代社会においては企業の業務だけではなく日常生活においても必要不可欠なコンピュータについて、コンピュータリテラシーを含めて知識を有している。
２．＜思考・判断＞・企業の活動において発生する種々の問題に対して、経営学的視点に立って論理的に考え、自ら判断できる。
・企業の会計情報をもとに、企業の現状と将来について考え、判断できる。
・情報機器を通して得られた情報が企業にとって必要かどうかを考え、判断できる。
３．＜技能・表現＞・ビジネスにおいて必要不可欠であるコミュニケーション能力を有する。
・企業における諸問題を解決するために、経営学の知識を実践的に利活用できる。
・基礎的な企業の会計情報の作成ができる。
・情報機器を用いて、情報の収集、文書の作成、データの整理、プレゼンテーションができる。
４．＜関心・意欲・態度＞
・日常生活において、ヒト・モノ・カネ・情報の現状や変化に常に関心を持ち、企業における業務にそれらを積極的に活かす意欲と態度を持つ。
・日々進化する情報通信技術に関心を持ち、企業の業務だけではなく、日々の生活に積極的に取り入れる態度を持つ。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
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経営学部経営学科では、ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）に掲げる能力・資質・スキル等を身につけさせるため、以下のような教育内容と教育方法にもとづき、教養科目・
言語リテラシー科目・共通専門科目・学部専門科目等を体系的に編成し、講義・演習・実習・資格取得プログラム等を適切に組み合わせた授業を実施します。そのために、カリキュラム・マッ
プ、カリキュラム・ツリー、ナンバリングなどを活用し、カリキュラムの体系化を図ります。
＜教育内容＞
１．教養科目群では、幅広い教養や様々な立場におけるものの見方の獲得を目的とし、
「統計・
情報」
・
「科学」
・
「歴史・人文」
・「社会・文化」の各分野の履修を通して、現代杜会における広範な問題の理解のための基本的観点・考え方を学ぶ。キャリア形成支援科目では、これらの学びを生かし、自らのキャリアを考える「キャリアデザインⅠ・Ⅱ」を学ぶ。
２．言語リテラシー科目群においては、英語教育において習熟度にもとづくクラス編成をとり、定期的に習熟度を確認して学生自身の学修進度にあった語学力の育成を図る。また、必修科目「日本語表現」では、学部専門科目の学修に欠くことのできない読解力や文章表現力の基礎を修得する。
３．共通専門科目群では、初年次教育となる必修科目「基礎演習Ⅰ・Ⅱ」を通し、大学への適応を図り、大学における基本的な学習スキルおよびコミュニケーション能力・チームワー
ク力を修得する。また、「経営学入門」
・「経済学入門」
・「法学入門」を必修科目とし、社会科学系の基礎力を確保する。
４．経営学部経営学科では、企業や組織の構造と機能の特性を理解し、実際の企業や組織のマ
ネジメントに必要な専門知識・スキルを修得するため、基礎から応用、発展的な科目へと
１年次から４年次まで講義・演習・実習科目およびインターンシップ科目を段階的かつ有機的に配当する。また、学習スキル・コンピュータ技術・外国語の学修を通して、情報収集できる力を養うと同時に、コミュニケーション能力の修得を図る。
５．学生が、卒業後の進路をなるべく早く意識し、目的意識を持ち学修できるよう、２年次より経営モデル・観光経営モデル・会計モデル・情報モデルの４つのモデルを設定し、体系
性・順序性を踏まえた科目を配当する。
６．経営学部経営学科では資格取得を推奨しており、ファイナンシャル・プランナー・観光・簿記・情報関連の資格取得を目指す「アドバンス演習」等を開講する。また、２年次から３年次にかけて、組織や集団での就労を体験する「インターンシップⅠ・Ⅱ」の履修を推奨し、学生と社会人との間にあるギャップの解消を図る。さらに、「海外短期語学研修科目（海外文化事情）」の履修を推奨し、アメリカ・スペイン・中国・ニュージーランドでの語学研修を通して、国際的に通用するコミュニケーション能力の育成を図る。
７．学部専門科目の中で学修内容の総合化をめざす演習科目（ゼミ）として、２年次から４年次まで「専門導入演習」
・
「演習Ⅰ」
・
「演習Ⅱ」を配置し、人材・資金・設備・物資・スケ
ジュールなどをバランスよく調整し、全体の進捗状況をマネジメントするという経営の実務に沿った学修を発展的に繰り返し、経営学部で学んだ専門知織・スキルを活用した問題
発見力や問題解決方法の修得を図る。また、選抜学生から構成される「アドバンスプログ
ラム」を提供し、より高度な経営学・経済学・法学の分野を超えた知識と応用力を身につけ、公務員やトップ企業への就職を目指す。
８．特殊講義科目として「観光ビジネス入門」
・「実践的中小企業経営」
・「実践的スポーツビジ
12

ネス」を１年次より開講し、実務家講師の生の声を聴き、議論やフィールドワークを通して、経営学を実践的に学ぶ。また、「地域アクティブラーニング」を開講し、訪問企業の事
前調査・見学・経営者との交流、事後の振り返りを行い、学生の主体的に学ぶ力を育成する。さらに、２年次より「地元 B to B オンリーワン企業講座」
・「キャリア基礎力演習Ⅰ・Ⅱ」を開講し、またキャリア関連合同ゼミを適宜実施することで、早くから将来の進路設計について考える機会を提供する。
＜教育方法＞
１．学部専門科目群においては、演習系科目に小規模のクラス編成を導入し、また多くの授業に実習を織り交ぜたアクティブ・ラーニングの要素を取り入れる。
２．専門科目では、学期中に実施する小テスト等により適宜習熟度のチェックを行い、学生自らが学修プロセスの管理をできるようにする。
＜学修成果の評価＞
１．学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）にもとづき評価する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）※平成 30 年度より、経営学部経営学科は経済経営学部経済経営学科に改組。
同学部学科としてのポリシーを策定。

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帝塚山大学法学部の３つのポリシー

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

法学科
人材養成目的（「帝塚山大学学則」第４条）
豊かな法学的素養と確たるリーガルマインドを備えた人材の養成を目的とし、公務員・企業人に必要な資質と高い規範意識を持った人材を輩出する。

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
法学部法学科は、本学部の課程を修め、所定の単位の修得と必修等の条件を充たすとともに、リーガルマインドを兼ね備えた社会人としての責任感を持ち、礼儀作法を重んじ、社会の一員として適切な行動ができる人材を育成します。４年間の学修を通した総合的な到達目標（法学部の学生が卒業時に身につけておくべき能力）として掲げる以下の知識・能力・資質等を身につけた者に卒業を認定し、学位を授与します。そのために、本学部のアセスメントプラン（アセスメン
ト・ポリシー）を策定します。
１．＜専門知識・技能の活用力＞ 実社会との関連性を視野に入れながら法学の基本的知識や理論を身につけ、それらをもとに様々な社会問題を追究し、法的知識を生かして紛争の発生を予防したり、解決したりすることができる。
２．＜表現力＞ 情報ツールを活用して、情報収集や情報分析を行った上で、自らの意見を論
理的かつ正確な日本語を用いて文章で表現する、もしくは発表することができる。
３．＜コミュニケーション能力・多様性理解＞ グローバル社会にあって、様々なバックグラ
ウンドを有する他者とコミュニケーションを図り、多様性を理解および受容しつつ、自分の考えを的確に表現し、意見を交わすことができる。
４．＜自律的で意欲的な態度（自律性）＞ 自らの目標をもち、その実現のために自主的に勉学に勤しみ、意欲的に行動する態度や習慣を身につけ、努力を積み重ねることができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
法学部法学科では、ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）に掲げる知識・能力・資質等を身につけさせるため、以下のような教育内容と教育方法にもとづき、教養科目、言語リ
テラシー科目、専門科目などを体系的に編成し、講義、演習を適切に組み合わせた授業を開講します。そのために、カリキュラム・マップ、カリキュラム・ツリー、ナンバリングなどを活用し、カリキュラムの体系化を図ります。
＜教育内容＞
１．教養科目等 教養科目、言語リテラシー科目は全学共通科目として設置する。大学生として最低限身につけておくべき知識・能力を養成することを主たる目的としているが、法学の学習の基礎となる教養的知識、予備的専門知識を修得できるよう「世界近現代史」、「日14

本近現代史」、「現代の政治」などのほか、演習科目における発表で必要となる技能を学ぶ「リサーチ入門」、「コンピュータ・リテラシー」（必履修）などの科目も設置する。また、
これ以外にも、「インターンシップⅠ・Ⅱ」などのキャリア形成支援科目や、「スポーツ科学」などのスポーツ関連科目も、全学共通科目として開設する。
２．言語リテラシー科目では、英語教育において習熟度に基づくクラス編成をとり、学生自身の学修進度にあった英語力の育成を図る。第二外国語として、中国語、韓国語、フランス
語、スペイン語を開設する。
３．専門科目は、「専門基礎科目」と「専門基幹科目」で構成する。
「専門基礎科目」は専門教育の導入となるよう、専門各分野の入門科目、１・２年次の演習科目を配置する。これらの科目を２年次までに履修することを推奨する。
「専門基幹科目」は専門教育の基幹となるよう、六法系科目（「憲法」
・
「民法」
・
「刑法」
・
「商法」・「民事訴訟法」
・「刑事訴訟法」）や３年次の演習科目を中心に科目を配置する。
また専門教育の体系を大きく分けて、①「公務員コース」、②「企業コース」の２コースを設定するが、コースの枠組みを固定することなく、それぞれの学生の興味や将来の進路に関する必要に応じて、各科目を自由に選択して履修できるようにする。
４．各学年・学期に演習科目を配置し、その担当教員がアドバイザーとして学生の学修・生活の助言を行う。新入生が大学における学習や大学生活に早くなじめるよう初年次教育としての「基礎演習Ⅰ・Ⅱ」（必修）を設置し、講義科目で得た法学の体系的・専門的知識を前提に、法的問題を発見し、解決を図ることができるよう、２年次に「専門基礎演習 A・B」
（選択）、さらに３～４年次に「専門演習」（必修）と段階的に学修できるように科目を設置し、プレゼンテーション能力や討論する能力が涵養できるように設計する。とりわけ３
年次から履修可能な「専門演習」は、学位取得のための法学学修の集大成であり、卒業論
文に代わるレポートの作成を行う等、その他の専門科目を踏まえた上での高い水準の知識・理解や思考・判断を求める。
５．特殊講義は、学部の特色を打ち出すための科目で構成し、警察官・消防官や県庁市役所の職員をはじめとする公務員を目指す学生を育成し、社会に輩出するための科目を設置すると同時に、資格取得を目指し、それを生かした就職を目指す学生の支援を目的とした科目も設置する。また、初年次教育の一環として、学部の専任教員全員がリレー講義を行う特殊講義「法学への第一歩」を必履修科目として１年次前期に開講し、修得単位は教養科目として算入する。
＜教育方法＞
１．演習形式の少人数科目では、対話による双方向型の授業を行う。講義形式の多人数科目においても、主体的な学びの力を高めるため、アクティブ・ラーニングを極力取り入れる。
２．専門知識の修得度を確認するために、e ラーニング等による自己学習を推進する。
＜学修成果の評価＞
１．学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）にもとづき評価する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）
法学部法学科は、教育理念に掲げた人材を育成するために、大学全体のアドミッション・ポリ
シー（入学者受入れの方針）に定める事項のほか、以下のことを入学者に求めます。
15

＜求める学生像＞
１．安全で安心して暮らすことができる地域づくりに関心があり、将来は公的な職業（都道府
県庁や市役所等の職員や警察官、消防官などの公務員等）に就きたいと考えている。
２．企業活動における法令遵守に関心があり、企業法務に必要な法律の専門知識を修得し、また宅地建物取引士、ファイナンシャル・プランナー、行政書士、そして司法書士等の資格を取得して、将来はそれらを生かした職業に就きたいと考えている。
＜入学までに修得すべき内容・水準＞
１．国語の勉強によって養われる事実や意見などの情報を読み解き、考えをまとめて相手に伝えることができる文章力・口頭表現力を身につけていること。
２．外国語の勉強によって養われる異文化の理解能力・コミュニケーション能力を身につけていること。
３．社会の勉強によって養われる現代社会の現実的動向および歴史的展開に関する基礎的な知
識を身につけていること。

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帝塚山大学心理学部の３つのポリシー

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

心理学科
人材養成目的（「帝塚山大学学則」第４条）
人間社会の抱える諸問題を、人間の行動と心理を中心とした科学的学問体系に基づいて研究・
理解・認識するとともに、心の時代にふさわしい問題解決能力と他者への共感性を備えた人材を養成する。

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
心理学部心理学科は、本学部の課程を修め、所定の単位の修得と必修等の条件を充たすとともに、以下の知識・能力・資質等を身につけた者に卒業を認定し、学位を授与します。そのために、本学部のアセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）を策定します。
１．＜専門的知識と技能＞できる。

心理学や関連領域の専門的知識と技能を修得し、応用することが２．＜知識や技能の活用＞ 人間・社会の諸問題を心理学的観点から理解しつつ、必要な情報を整理し、その環境や人との関係性に応じて柔軟に対処することができる。
３．＜主体的な意識と態度＞ 心理学の知識や技能の修得とその活用を通して、自らの目標をもち、その実現のために主体的に学ぶことができる。
４．＜多様なコミュニケーション＞ 心理学の学修において培った諸能力を用いて、さまざまな境遇にある人々を共感的に理解し、協働することができる。
５．＜社会人としての自立＞ 社会人としての自覚と責任感をもち、人間・社会の抱える諸問題に対して適切な行動ができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
心理学部心理学科では、ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）に掲げる知識・能力・資質等を身につけさせるため、以下のような教育内容と教育方法にもとづき、教養科目、言語リテラシー科目および専門科目を体系的に編成し、講義、演習、実習等を適切に組み合わせた授業を実施します。そのために、カリキュラム・マップ、カリキュラム・ツリー、ナンバリン
グなどを活用し、カリキュラムの体系化を図ります。
＜教育内容＞
１．教養科目は、全学教育開発センター開講科目を履修する。豊かな人間性と深い教養を培う
ために、
「科学」
「歴史・人文」「社会・文化」の各学問分野の基本的なものの考え方と知識を幅広く学ぶとともに、現代社会で不可欠な情報処理能力を養うために、数理・データサ
イエンスに関する各種の「統計・情報」科目を学ぶ。
17

２．言語リテラシー科目は、全学教育開発センター開講科目を履修する。大学の授業の履修に不可欠な日本語表現能力とスタディ・スキルズを高めるために、「日本語表現」を１年次に学ぶとともに、豊かな国際性を身につけるために、英語、中国語、ハングル、フランス語、スペイン語を、文化や社会事情を織り交ぜて学ぶ。
３．専門科目は、専門基礎科目、専門基幹科目、専門関連科目、専門研究科目により構成する。
人の知覚や認知のメカニズムについて学ぶ「実験心理学」、社会における人間のコミュニ
ケーションや行動について学ぶ「社会・応用心理学」、発達段階の特徴をとらえ、さまざま
な健康状態にある人への理解や支援のあり方を学ぶ「臨床・発達心理学」を柱とし、さらにはコミュニケーション・スキルを身につけることにより、社会で貢献できる人材養成を目指す。１年次では専門基礎科目を通して心理学について概観し、２年次から学ぶ専門基
幹科目および専門関連科目の理解を深めるための基礎的知識を学習する。２年次から３年次にかけては、専門基幹科目および専門関連科目に分類される個々の科目についてより詳しく学ぶ。４年次では、３年次までの学びをふまえ、特定の専門分野についてゼミナール
でより深く学び、総まとめとして卒業研究を作成するように設定する。
４．社会人になるための準備期間を充実させるために、主体的、能動的な学生生活となるようなキャリア教育プログラムを初年次より実践する。
＜教育方法＞
１．心理学部心理学科のカリキュラムは心理学を基礎から応用までを段階的に学べるように構成する。４年間を通して少人数グループでのアクティブ・ラーニングを実践する。
２．初年次から導入しているキャリア教育における成果の一つとして、インターンシップへの参加を推奨する。
＜学修成果の評価＞
１．学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）にもとづき評価する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）
心理学部心理学科は、教育理念に掲げた人材を育成するために、大学全体のアドミッション・
ポリシー（入学者受入れの方針）に定める事項のほか、以下のことを入学者に求めます。
＜求める学生像＞
１．好奇心旺盛で、疑問点には自ら足を運び問題解決することができる。
２．自ら学んだことをまとめ、他者に伝えることができる。
３．人の話を聴き、相手を尊重することができる。
４．社会における多様な価値観を受容し、自分なりの役割を果たしたいと考えている。
５．心のケアやサポート、ボランティア活動に興味を持ち、積極的に取り組みたいと考えている。

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＜入学までに修得すべき内容・水準＞
１．様々な分野に幅広く関心をもって勉強できていることを重視する。主には、文章を理解する能力、口頭表現の能力、論理的思考の能力、社会の動きを理解する能力を身につけている。
２．人間の心と行動を関連づけて理解することが大切であると考えている。
３．自己管理ができる。
４．自分と他者に思いやりをもつことができる。
５．他者と協調してコミュニケーションをはかることができる。

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帝塚山大学現代生活学部の３つのポリシー

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

人材養成目的（「帝塚山大学学則」第４条）
人間社会や文化に対する確かな認識を基盤として､現代に生きる人々が豊かで健全な生活を形成するために必要な技術や知識を追究し､それを社会に提供できる専門的職業人を養成する。

食物栄養学科
人材養成目的（「帝塚山大学学則」第４条）
国民の健康に関する諸問題がますます多様化、複雑化する現代社会において、幅広い教養を基礎とする豊かな人間性と高度な専門知識および技術を以て栄養や健康について提言できる人材を養成する。

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
現代生活学部食物栄養学科は、「幅広い教養を基礎とする豊かな人間性と高度な専門知識および技術を以て栄養や健康について提言できる人材を養成する」という教育理念に基づき、本学科の課程を修め、所定の単位の修得と必修等の条件を充たすとともに、以下の知識・能力・資質等を身につけた者に卒業を認定し、学位を授与します。そのために、本学科のアセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）を策定します。
１．＜専門的知識と技能＞

健康・栄養に関する高度な専門的知識および技能を修得している。

２．＜現状分析と問題解決能力＞ 変化する現代社会の状況に応じた諸問題に対し、自ら課題を見つけ、科学的根拠に基づく栄養改善策を企画・実践できる。
３．＜主体的な意識と態度＞
学ぶことができる。

自らの目標・管理栄養士像をもち、その実現のために主体的に４．＜豊かな人間性とコミュニケーション能力＞ 国際的視野に立って良識や教養を兼ね備え、文化・社会的背景の異なる多様な人々について理解し、協働することができる。
５．＜社会への寄与＞ 社会人としての責任感をもち、多職種の人々と協力して豊かで健康的な社会の創造に寄与することができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
現代生活学部食物栄養学科では、ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）に掲げる知識・能力・資質等を身につけさせるため、以下のような教育内容と教育方法にもとづき、共20

通教育科目、専門教育科目およびその他必要とする科目を体系的に編成し、講義、演習、実習等
を適切に組み合わせた授業を実施します。そのために、カリキュラム・マップ、カリキュラム・
ツリー、ナンバリングなどを活用し、カリキュラムの体系化を図ります。
＜教育内容＞
１．高等学校教育からの継続性を重視し、初年次教育において入学者が自ら４年間の学修を計画的に考え実践できるよう管理栄養士の専門科目を学ぶための基礎を形成する。また、豊かな人間性と教養を養う教育を実施する。
２．初年次から卒業年次に至るまで専門科目を基礎、応用、実践と段階的・系統的に履修することで、順次専門的能力を高め､管理栄養士として必要な知識・技術を修得できる教育を実施する。
３．初年次から管理栄養士として必要な職業観を育むとともに､３・４年次には実践的知識・技術を身につけるために臨地実習（病院､保健所､福祉施設､事業所等）を実施する。
４．管理栄養士国家試験に対応できる学力を修得するために、３・４年次には習熟度に応じた演習科目を実施する。
５．栄養教諭一種、フードスペシャリスト、NR・サプリメントアドバイザー等の資格取得が可
能な教育を実施する。
＜教育方法＞
１．大学生活への適応に配慮して、初年次にアドバイザー制を取り入れた演習科目を配置する。
２年次以降もアドバイザー、ゼミ担当教員が、学生の学修や生活に対する助言を行う。
２．主体的な学びを促進するために、導入可能な科目にアクティブ・ラーニングを取り入れ、地域と連携したプロジェクト型学習により実践力の修得を促進する。
３．卒業時には管理栄養士国家試験に対応できる学力を修得させるために、４年次前期から習熟度に応じた授業を実施する。
＜学修成果の評価＞
１．学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）にもとづき評価する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）
現代生活学部食物栄養学科は、教育理念に掲げた人材を育成するために、大学全体のアドミッ
ション・ポリシー（入学者受入れの方針）に定める事項のほか、以下のことを入学者に求めます。
＜求める学生像＞
１．管理栄養士にふさわしい実力を身につけるための努力を惜しまず、向上心をもって学修に取り組むこと。
２．食と栄養に関する事柄について興味をもって学修に取り組むこと。
３．健康問題に関心があり、人体、栄養、健康との関連性について深く考察し、社会で生かし
21

たいという意欲があること。
４．温かい人間性とコミュニケーション能力を兼ね備え、感性豊かであること。
＜入学までに修得すべき内容・水準＞
１．管理栄養士として必要な基礎学力を高等学校の教育課程で修得していること。

22

居住空間デザイン学科
人材養成目的（「帝塚山大学学則」第４条）
より良い生活空間の創造を目指して、生活者の視点から人間生活に関わる空間とモノに関する諸問題を包括的、体系的に捉えることの出来る人材を養成すると共にデザイン教育を重視し、企画力、創造力、伝達力など、空間づくり・モノづくりに関わる実践的な能力と技術に精通した人材を養成する。

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
現代生活学部居住空間デザイン学科は、本学科の課程を修め、所定の単位の修得と必修等の条
件を充たすとともに、以下の知識・能力・資質等を身につけた者に卒業を認定し、学位を授与します。そのために、本学科のアセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）を策定します。
１．＜豊かな人間性と社会への寄与＞ 社会人として必要な良識や教養、コミュニケーション能力を持ち、他者と協力して豊かな社会の創造に寄与することができる。
２．＜現状分析と課題解決能力＞ 現代社会におけるさまざまな問題の中から、課題を的確に見つけ出し、大学で修得した知識・技術を用い、解決に向けて積極的に取り組むことができる。
３．＜専門的知識と技能＞ 建築・インテリアデザイン、プロダクト・ビジュアルデザインの分野で必要とされる知識と技術を有し、生活者の視点からより良い生活空間の創造と維持に貢献することができる。
４．＜知識や技能の活用＞ 建築・インテリアデザイン、プロダクト・ビジュアルデザインの分野の学びで得られた創造性と実践力を持ち、豊かな生活空間の創造や、地域やまちの活性化をめざして提案し活動することができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
現代生活学部居住空間デザイン学科では、ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）に掲げる知識・能力・資質等を身につけさせるため、以下のような教育内容と教育方法にもとづき、共通教育科目、専門教育科目およびその他必要とする科目を体系的に編成し、講義、演習、実習等を適切に組み合わせた授業を実施します。そのために、カリキュラム・マップ、カリキュ
ラム・ツリー、ナンバリングなどを活用し、カリキュラムの体系化を図ります。
＜教育内容＞
１．高等学校教育からの連続性と大学生活への適応に配慮した基礎教育を行うとともに、豊かな人間性と教養を培うための教養教育を実施する。また、学生が自ら学修計画を立てられるように指導する。
２．実践的な専門知識・技術を習得させるとともに、その過程において社会生活で必要な協調性、コミュニケーション能力を身につけさせる。さらに各自が卒業後にどのような分野で活躍し、いかに社会に貢献できるかを探求させる。
23

３．１年次では生活や空間に関する知識とデザインの基礎を学ばせ、２年次には建築・インテ
リアデザイン、プロダクト・ビジュアルデザインの専門的な分野を学ばせる。さらに３年
次には各分野における高度な専門的知識・技術を習得させ、４年次には現代の社会が抱える様々な問題と課題を見つけ出させ、３年間で修得したデザインの各分野における様々な知識を用いて主体的に解決する能力を身につけさせる。
＜教育方法＞
１．科目間の関連を明確にして、座学では主に大人数での教育を行い、そこで得た知識を演習・実習で応用させる。
２．演習・実習・卒業研究等では少人数での指導、教育を主体とするが、適時大人数での展示、発表を行い自発的な学修を促す。
＜学修成果の評価＞
１．学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）にもとづき評価する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）
現代生活学部居住空間デザイン学科は、教育理念に掲げた人材を育成するために、大学全体のアドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）に定める事項のほか、以下のことを入学者に求めます。
＜求める学生像＞
１．建築・インテリアデザイン、アートやものづくりに関心が高いこと。
２．美しい建物やアート作品を観察し、美しさを判断する能力を養う意欲があること。
３．観察力、思考力、判断力、表現力、協調性などがあること。
＜入学までに修得すべき内容・水準＞
１．入学後の修学に必要な立体を表現する能力を備えていること。
２．入学後の修学に必要な数学の基礎学力（「数学Ⅰ」程度）を備えていること。

24

こども学科
人材養成目的
子育てをめぐる環境の変化について深く分析するとともに、様々な角度から子どもについて研究し、子どもたちの健全な成長・発達を支援することのできる人材を養成する。また、保護者と連携して子育てを支援し、地域の子育てネットワークを活性化できる人材を養成する。

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
現代生活学部こども学科は、本学科の課程を修め、所定の単位の修得と必修等の条件を充たすとともに、以下の知識・能力・資質等を身につけた者に卒業を認定し、学位を授与します。そのために、本学科のアセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）を策定します。
１．＜専門的知識と技能＞ 子どもの教育に関する新しい展望と課題について様々な角度から研究し、教育学・保育学分野の専門的知識と技能を修得している。
２．＜知識や技能の活用＞ 子どもの教育の中で発生する多様な問題について深く分析し、教育学・保育学分野の専門的知識や技能を活用して、解決の方向を考えることができる。
３．＜主体的な意識と態度＞ 子どもの教育の具体的な内容を、自らの目標を持って主体的に計画し、それを実践することができる。
４．＜多様なコミュニケーション＞ 子どもの教育を推進するにあたって、文化・社会的背景の異なる多様な人々について理解し、地域や保護者と連携することができる。
５．＜社会人としての自立＞ 子どもの教育に携わる社会人としての責任をもち、社会や所属する組織の一員として適切な行動ができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
現代生活学部こども学科では、ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）に掲げる
知識・能力・資質等を身につけさせるため、以下のような教育内容と教育方法にもとづき、共通
教育科目、専門教育科目およびその他必要とする科目を体系的に編成し、講義、演習、実習等を適切に組み合わせた授業を実施します。そのために、カリキュラム・マップ、カリキュラム・ツリー、ナンバリングなどを活用し、カリキュラムの体系化を図ります。
＜教育内容＞
１．演習科目として、基礎演習（１年次）、応用演習（２年次）、ゼミナール（３年次、４年次）を必修科目として開設する。
２．初年次教育は基礎演習（１年次）で、キャリア教育は基礎演習（１年次）、応用演習（２年次）、ゼミナール（３年次、４年次）で実施する。
３．専門教育の基礎となる科目を幅広く開講し、４年間を通して学べるようにする。
４．保育士、幼稚園教諭、小学校教諭の３資格を併有できる教育内容とし、進路に応じた選択
25

を可能にする。
＜教育方法＞
１．少人数による演習で、個々に応じることを基本とする。
２．実践的・体験的な学修を必要に応じて取り入れる。
３．主体的な学びが深まるアクティブ・ラーニングの方法等を取り入れる。
＜学修成果の評価＞
１．学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）にもとづき評価する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）※平成 31 年度より、現代生活学部こども学科は教育学部こども教育学科に改組。
同学部学科としてのポリシーを策定。

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帝塚山大学教育学部の３つのポリシー

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

こども教育学科
人材養成目的（「帝塚山大学学則」第４条）
教育についての研究を基に、教育に関する現代的な諸課題を分析し、その成果を社会に提供できる人材を養成する。

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）
教育学部こども教育学科は、本学部の課程を修め、所定の単位の修得と必修等の条件を充たすとともに、以下の知識・能力・資質等を身につけた者に卒業を認定し、学位を授与します。そのために、本学部のアセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）を策定します。
１．＜専門的知識と技能＞ 子どもの教育に関する新しい展望と課題について様々な角度から研究し、教育学・保育学分野の専門的知識と技能を修得している。
２．＜知識や技能の活用＞ 子どもの教育の中で発生する多様な問題について深く分析し、教育学・保育学分野の専門的知識や技能を活用して、解決の方向を考えることができる。
３．＜主体的な意識と態度＞ 子どもの教育の具体的な内容を、自らの目標を持って主体的に計画し、それを実践することができる。
４．＜多様なコミュニケーション＞ 子どもの教育を推進するにあたって、文化・社会的背景の異なる多様な人々について理解し、地域や保護者と連携することができる。
５．＜社会人としての自立＞ 子どもの教育に携わる社会人としての責任をもち、社会や所属する組織の一員として適切な行動ができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
教育学部こども教育学科では、ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）に掲げる
知識・能力・資質等を身につけさせるため、以下のような教育内容と教育方法にもとづき、初年
次教育、キャリア教育、教養教育および専門教育を体系的に編成し、講義、演習、実習等を適切に組み合わせた授業を実施します。そのために、カリキュラム・マップ、カリキュラム・ツリー、
ナンバリングなどを活用し、カリキュラムの体系化を図ります。
＜教育内容＞
１．初年次教育およびキャリア教育
１年次前期に、大学での学び方など高校から大学への橋渡しとなる初年次教育としての必修科目「基礎演習Ⅰ」を置く。４年間を通じて、必修科目の中でキャリア教育を行う。
２．教養教育27

共通教養科目として、教養教育を展開する。共通教養科目には、幅広い教養を身につけ、文化・社会的背景の異なる多様な人々について理解するための教養科目と、コミュニケー
ション能力を高めるための外国語科目を置く。
３．専門教育専門基礎科目、専門基幹科目、専門関連科目、専門研究科目からなる専門科目を置き、教職・保育職をめざすための専門教育を展開する。
＜教育方法＞
１．ステップ式（段階的な学び）
易しい内容からやや難しい内容へ、基礎的な内容から応用を経て発展的な内容へ、学内での教育から学外での教育へと段階的に教育を行う。
２．アクティブ・ラーニング
主体的な学びの力を高めるために、専門教育では、すべての科目でアクティブ・ラーニ
ングの要素を取り入れる。
３．実践的な学びとそのリフレクション（振り返り）
演習や実習においては、学んだ知識や技能を実践し、そのリフレクション（振り返り）によって実践を改善する過程を重視する。
＜学修成果の評価＞
１．学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）にもとづき評価する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）
教育学部こども教育学科は、教育理念に掲げた人材を育成するために、大学全体のアドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）に定める事項のほか、以下のことを入学者に求めます。
＜求める学生像＞
１．小学校教諭・幼稚園教諭・保育士・保育教諭になる強い意志を持ち、意欲的に学ぶことができること。
２．自らが積極的に他者とのコミュニケーションの場を作り、活発な交流ができること。
３．教育学部こども教育学科で取得できる資格・免許等を活用し、広い視野で社会に貢献する
ことに努力し続けられること。
＜入学までに修得すべき内容・水準＞
１．小学校教諭・幼稚園教諭・保育士・保育教諭として、子どもの保育や教育に従事するため、「すべての教科についての基礎的な知識や技能」を身につけていること。
２．求められる課題や問題に取り組むための「基礎的な思考力、判断力、表現力等」を身につけていること。
３．主体的・対話的に学ぶために必要となる「多様な人々と協働して学ぶ態度」を有していること。
28

【資料 2-3】

帝塚山大学全学教育開発センターのカリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）

全学教育開発センターでは、帝塚山大学のカリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）を実現するために、以下のような教育内容と教育方法を取り入れた授業を実施します。そのために、カリキュラム・マップ、カリキュラム・ツリー、ナンバリングなどを活用し、カリキュ
ラムの体系化を図ります。
＜教育内容＞
全学教育開発センターでは、次の１．～５．に示した能力を養うことができる７つの科目群を編成する。
１．専門教育の基礎となる幅広い教養を身につける。
【教養科目群】豊かな人間性と深い教養を培うために、「科学」「歴史・人文」「社会・文化」の各学問分野の基本的なものの考え方と知識を幅広く学ぶとともに、現代社会で不可欠な情報処理能力を養うために、数理・データサイエンスに関する各種の「統計・情報」科目を学ぶ。
２．言語運用能力と豊かな国際性を培う。
【言語リテラシー科目群】大学の授業の履修に不可欠な日本語表現能力とスタディ・スキルズを高めるために、「日本語表現」を１年次に学ぶとともに、豊かな国際性を身につけるために、英語、中国語、ハングル、フランス語、スペイン語を、文化や社会事情を織り交ぜて学ぶ。
【外国人留学生適用科目群】一般基礎科目としての「外国語学習」ではなく、大学での授業への適応をはじめ、生活言語として使用しかつ自身の将来の就業に資するための「第二言語学習」としての日本語を意識し、そのレベルの日本語運用能力獲得を目指すために、各種レベルの「日本語理解」科目ならびに「日本事情」を学ぶ。
【海外短期語学研修受講学生適用科目群】国際的な視野をもち、社会に貢献できる人材を育成するために、海外での短期語学研修を通して、実践的な外国語能力を磨き、異文化理解を深める。
３．卒業後の進路や生き方について考える。
【キャリア形成支援科目群】就職だけでなく、広く将来にわたる「生き方」を考える力を養う
ために、「自己を知る・他者を知る・実社会を知る」をキーワードに、自分自身や他者、社会への理解を深める。
４．心身の健康を培う。
【スポーツ関連科目群】スポーツ実技を通して、健康の維持・増進、体力の向上だけでなく、安全管理やルール遵守を心がけたスポーツマン精神を培うとともに、集団スポーツにおける個々の役割を認識させ、協力、助け合い、喜びや達成感の共感、振り返りといった体験を通して社会性を高める。また、健康維持に関わる指導も行う。
５．高校から大学への円滑な移行をめざす。
【言語リテラシー科目群】の中の「日本語表現」を１年次前期に学ぶことによって、大学の授業の履修に不可欠な種々の日本語表現能力（ノート・テイキング、情報収集の方法、アカデミック・ライティング、プレゼンテーション等）を高めることができる。また、英語科
目においては、基礎力の不十分な学生はまず１年次前期に「大学英語入門」を履修することによって、本来入学までに身につけておくのが望ましい英語力を補い、後期には「大学英語基礎」において、その能力のさらなる定着を図る。また、大学英語に対する積極的動機と適性を有する学生に対しては、1 年次後期の「英語 S」クラスにおいて、大学生とし29

て特に望まれる発展的な学習能力を涵養する。
＜教育方法＞
１．主体的な学びを促進するために、アクティブ・ラーニングを広く取り入れた教育方法を実施する。
２．プレイスメントテストと選抜テストによる習熟度別クラスを編成することによって、より効果的な教育を行う。
３．ICT を活用した能動的学習を実施する。
４．プロジェクト型学習によって、主体的な学びを促進する。
５．学外実習を組み入れて、本物に触れ、また実体験を通じて、座学で学んだことに対する理解を深める。
６．卒業生等社会人の現場経験を聞くことによって、卒業後の進路や生き方について身近に考える。
７．入学準備プログラム（留学生対象）を取り入れることで、入学時までの外国人留学生の日本語運用能力の維持・向上を目指す。
＜学修成果の評価＞
１．学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）にもとづき評価する。

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帝塚山大学大学院人文科学研究科の３つのポリシー

ディプロマ・ポリシー（修了認定・学位授与の方針）
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

日本伝統文化専攻
人材養成目的（「帝塚山大学大学院学則」第５条）
人文科学研究科日本伝統文化専攻博士前期課程は、日本伝統文化を総合的かつ体系的に究明し、有形文化や無形文化の探究を通して、研究能力を有する高度な専門職業人を養成することを目的とする。
人文科学研究科日本伝統文化専攻博士後期課程は、日本伝統文化を総合的かつ体系的に究明し、有形文化や無形文化の更なる探究を通して、高度な研究能力及びその基礎となる豊かな学識を有す
る、より高度な専門職業人の養成や学際的視野に立つ研究者を養成することを目的とする。

ディプロマ・ポリシー（修了認定・学位授与の方針）
人文科学研究科日本伝統文化専攻では、本学の教育理念および本専攻の人材養成目的に基づき、本専攻の課程を修め、所定の期間在学し、博士前期課程では 30 単位、博士後期課程では４単位の修得と必修などの条件を充たすとともに、演習担当教員の指導のもと、日本伝統文化に関する諸学〔民俗学、考古学（歴史考古学及び寺院史）、美術史学、文献史学（古代史・中世史及び日本文化史）、古典文学〕を総合的・体系的に究明し、博士前期課程では修士論文、博士後期課程では博士論文の審査及び最終試験に合格し、以下の、独創的かつ先進的な成果をあげ、知識・能力・資質等を身につけた者に修了を認定し、学位を授与する。そのために、本研究科のアセスメント
プラン（アセスメント・ポリシー）を策定する。
〔博士前期課程〕
１．＜専門的知識と研究成果＞ 演習担当教員の指導のもと、条件を充たす学術論文等の形式
で、日本伝統文化の諸学に関する、独創的かつ先進的な成果を発表している。
２．＜専門的知識や技能の活用＞ 変化する社会状況に応じて、日本伝統文化に関する高い見識や修得した高度な研究能力、表現・発信力を生かし、学際的視野に立って、社会や地域に関する諸問題について専門的な見解を持ち、他者に説得的に伝えることができる。
３．＜主体的な意識と態度＞ 日本伝統文化を深く理解し、高度な専門職業人や学際的視野に立つ研究者として、自らの高い、長期的な目標をもち、その実現のために主体的に学ぶことができる。
４．＜多様なコミュニケーション＞ 日本伝統文化に関する深い見識や学際的な知見に基づ
き、文化・社会的背景の異なる多様な人々を相手の立場に立って深く理解し、配慮しながら、精確な表現力を用いて高度な、専門的協働をすることができる。
５．＜社会人としての自立＞ 専門的職業人や学際的視野に立つ研究者を目指すのにふさわし
い素養や倫理観、責任感をもち、地域や社会の動向をふまえて現場で必要とされる実践力を身につけ、社会の一員として適切な行動ができる。
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〔博士後期課程〕
１．＜専門的知識と研究成果＞ 演習担当教員の指導のもと、条件を充たす学術論文等の形式
で、日本伝統文化の諸学に関する、独創的かつ先進的な成果を発表している。
２．＜専門的知識や技能の活用＞ 変化する社会状況に応じて、日本伝統文化に関するきわめて高い見識や修得した特に高度な研究能力、表現・発信力を生かし、学際的視野に立って、社会や地域に関する諸問題について専門的で、かつ、独創的な見解を持ち、他者に説得的に伝えることができる。
３．＜主体的な意識と態度＞ 日本伝統文化を特に深く理解し、高度な専門職業人や学際的視
野に立つ研究者として、自らの高く、緻密で、長期的な目標をもち、その実現のために主体的に、かつ、自立して学ぶことができる。
４．＜多様なコミュニケーション＞ 日本伝統文化に関する特に深い見識や学際的な知見に基づき、文化・社会的背景の異なる多様な人々を相手の立場に立って、深く誠実に理解し、配慮しながら、精確で豊かな表現力を用いて高度な、専門的協働をすることができる。
５．＜社会人としての自立＞ 専門的職業人や学際的視野に立つ研究者を目指すのにふさわし
い素養や特に高潔な倫理観、責任感をもち、地域や社会の動向をふまえて現場で必要とされる優れた実践力を身につけ、社会の中核を担う存在として適切な行動ができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）〔博士前期課程〕
１．総体として、個別もしくは少人数を対象とする専門的内容による、アクティブで、きめ細やかな教育を行い、学位論文作成に必要な能力や、表現・発信能力、主体的に学ぶ能力、
専門的協働のための能力の養成をはかり、倫理観や責任感を涵養する。そのために、カリ
キュラム・マップ、カリキュラム・ツリー、ナンバリングなどを活用し、カリキュラムの体系化を図る。
２．基礎科目として、学際的視野を養うための「日本伝統文化特論」と奈良及び周辺地域の有形・無形文化財を対象とするフィールドワークとしての「奈良学特論」を置く。
３．民俗学、考古学（歴史考古学）、美術史学、文献史学（古代史・中世史）、古典文学を専門分野として、それぞれの体系性に基づき、必修科目や選択科目を設置する。
４．各専門分野の研究指導科目として「演習」を置き（２年間の履修で８単位を認定する）、その担当教員が指導教員となり、学習や研究を指導する。
５．関連講義科目として各分野の講義科目「特論」を置く。各科目をⅠ群（民俗学）、Ⅱ群（考古学）、Ⅲ群（美術史学）、Ⅳ群（文献史学）、Ⅴ群（古典文学）の５群に分類する。
６．関連講義科目について、「演習」の領域と対応する群より４科目８単位以上の修得を課す。
７．学外講師を招へいしての日本伝統文化に関する総合的もしくは専門的な教育を行う。
８．学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）に基づき評価する。
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〔博士後期課程〕
１．総体として、個別もしくは少人数を対象とする、より高度な専門的内容による、アクティ
ブで、きめ細やかな教育を行い、学位論文作成に必要な能力や、表現・発信能力、主体的に学ぶ能力、専門的協働のための能力の養成をはかり、倫理観や責任感を涵養する。そのために、カリキュラム・マップ、カリキュラム・ツリー、ナンバリングなどを活用し、カ
リキュラムの体系化を図る。
２．民俗学、考古学（寺院史）、美術史学、文献史学（日本文化史）、古典文学を専門分野としてそれぞれの体系性に基づき、必修科目や選択科目を設置する。
３．各専門分野の研究指導科目の「特殊研究」を置き（３年間の履修で４単位を認定する）、その担当教員が指導教員となり、研究を指導する。
４．関連講義科目として各分野の「特殊講義」を置く。
「特殊講義」について、「特殊研究」の領域と対応する科目４単位の修得を課す。
５．学外講師を招へいしての日本伝統文化に関する総合的もしくは専門的な教育を行う。
６．学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）に基づき評価する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）
人文科学研究科日本伝統文化専攻は、教育理念に掲げた人材を育成するために、以下のことを入学者に求める。
〔博士前期課程〕
１．大学における民俗学、考古学（歴史考古学）、美術史学、文献史学（古代史・中世史）、古
典文学を中心とする日本伝統文化に関する教育課程を幅広く修得し、あるいは、基礎的知識を持っている。
２．多様な人々と協働で研究に取り組んだ経験をもち、他者との対面状況で自分の意志を高度なレベルで伝えることができ、教員等との共同研究に参画できる協調性と積極性を有する。
３．本課程が掲げる人材養成目的を理解している。
４．民俗学、考古学（歴史考古学）、美術史学、文献史学（古代史・中世史）、古典文学に関わる専門職員や教育職員などの専門的職業人、あるいは学際的視野に立つ研究者を目指し、向学心・探究心を有している。
５．文献を読解し分析するための基礎的学力を有し、基礎的な論文作成能力を有する。
このような入学者の選抜は、小論文などの筆記試験や研究内容・専門的知識を問う口頭試問を一
般選考・社会人選考・留学生選考の各選考区分に応じて課し、志願者の能力や資質を多面的・総合的に評価して実施する。

33

〔博士後期課程〕
１．大学院博士前期課程における民俗学、考古学（歴史考古学）、美術史学、文献史学（古代史・中世史）、古典文学を中心とする日本伝統文化に関する教育課程を幅広く修得し、あるいは、充分な専門的知識を持っている。
２．修士論文において高い専門性や独創性が認められる。
３．多様な人々と協働で研究に取り組んだ経験をもち、他者との対面状況で自分の見識や意志を高度なレベルで説得的に伝えることができ、教員等との共同研究に参画できる協調性と積極性を有する。
４．本課程が掲げる人材養成目的を理解している。
５．民俗学、考古学（寺院史）、美術史学、文献史学（日本文化史）、古典文学に関わる専門職
員や教育職員などの専門的職業人、あるいは学際的視野に立つ研究者を目指し、資格の取得などの実績がある。
６．研究遂行に不可欠な高度な文献読解・分析力をもち、充分な論文作成能力を有する。
このような入学者の選抜は、小論文などの筆記試験や研究内容・専門的知識を問う口頭試問を一
般選考・社会人選考・留学生選考の各選考区分に応じて課し、志願者の能力や資質を多面的・総合的に評価して実施する。

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帝塚山大学大学院心理科学研究科の３つのポリシー

ディプロマ・ポリシー（修了認定・学位授与の方針）
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）

心理科学専攻人材養成目的（「帝塚山大学大学院学則」第５条）
心理科学研究科心理科学専攻博士前期課程は、心理学の科学的側面と実践的側面を重視した研究能力を養い、科学的アプローチ、地域での実践活動、学際研究及び国際交流という４つの方針を軸に研究を推進することで、現代社会における心理社会的な諸問題を解決するための提案や対処のできる高度な専門職業人を養成することを目的とする。
※心理学専修では、現代社会の心理科学専門家として必要な知識や技能を習得し、問題解決を実践できる人材の養成を目指す。臨床心理学専修では、地域社会や社会システム全体での心のケアとサポートの専門家として活躍できる人材の養成を目指す。

心理科学研究科心理科学専攻博士後期課程は、自立して研究活動を行うに必要な心理学の科学的側面と実践的側面を重視した高度な研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養い、科学的ア
プローチ、地域での実践活動、学際研究及び国際交流という４つの方針を軸に更なる研究を推進することで、現代社会における心理社会的な諸問題を解決するために提案や対処のできるより高度な専門職業人の養成や心理科学の専門的研究者を養成することを目的とする。

ディプロマ・ポリシー（修了認定・学位授与の方針）〔博士前期課程〕
心理科学研究科心理科学専攻博士前期課程は、所定の期間在学し、本研究科の定めるところにより、授業科目を 40 単位以上修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び最終試験に合格するとともに、以下の知識・能力・資質等を身につけた者に修了を認定し、学位を授与する。そのために、本研究科のアセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）を策定する。
１．＜専門的知識と技能＞
人間と社会の諸問題を心理学的アプローチで解決できる高度な知識と技能を身につけている。
心理学専修においては人間行動のメカニズムを理解するとともに社会問題の理解と解決にかかわる高度な技能と知識を身につけている。
臨床心理学専修においては人々の精神的健康の問題解決に役立つ高度な知識と技能を身につけている。
２．＜知識や技能の活用＞
変化する社会状況に応じて、修得した専門的知識や技能に基づいて、心理学的な立場から
人間や社会の諸問題についての提案ができる。
３．＜主体的な意識と態度＞
心理学の専門的知識や技能をもとに、人間や社会の諸問題の解決を目指し、その実現のために主体的に学ぶことができる。
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４．＜多様なコミュニケーション＞
研究や問題解決のために、関係する人々や他機関と協同連携し、学際的な領域にも関わることができる。
５．＜社会人としての自立＞
心理学分野における専門職業人を目指す者としての自覚と責任感をもち、地域や社会に貢献できる社会の一員として適切な行動ができる。
〔博士後期課程〕
心理科学研究科心理科学専攻博士後期課程は、所定の期間在学し、本研究科の定めるところにより、授業科目を４単位以上修得し、かつ必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格するとともに、以下の知識・能力・資質等を身につけた者に修了を認定し、学位を授与する。そのために、本研究科のアセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）を策定する。
１．＜専門的知識と技能＞
心理学に関する専門的かつ高度な知識や技能を有し、それに基づいて心理諸現象のメカニ
ズムを科学的・実証的に解明し、国際的水準での情報発信を行うことができる。
２．＜知識や技能の活用＞
多面的・総合的な視点から世界を捉え、卓越した思考力・判断能力をもって、人間や社会に関わる諸問題についての提案や解決ができる。
３．＜主体的な意識と態度＞
心理学に関するより高度な専門的知識や技能をもとに、人間や社会の諸問題の解決を目指し、その実現のために主体的に学ぶことができる。
４．＜多様なコミュニケーション＞
より高度な研究を行い、問題解決のために、関係する人々や他機関と協同連携し、学際的な領域にも関わることができる。
５．＜社会人としての自立＞
心理学分野の専門的研究者・教育者・職業人を目指す者としての自覚と責任感を持ち、ひろく社会に貢献することができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）〔博士前期課程〕
心理学に関する幅の広い高度な知識や技能を修得するために、心理科学基礎研究科目として【心理科学基礎研究Ⅰ群科目】と【心理科学基礎研究Ⅱ群科目】を配置し、両専修に必要な知識や技能を修めるために、Ⅰ群科目では「心理科学基礎論Ⅰ・Ⅱ」や「実験心理学特論」を、Ⅱ群科目では「心理統計法特論」などを履修させる。また、各専修基礎研究科目として、心理学専修
は「心理学文献講読演習Ⅰ・Ⅱ」など、臨床心理学専修は「臨床心理学特論Ⅰ・Ⅱ」、「臨床心理
面接特論Ⅰ・Ⅱ」や「心理実践実習（基礎Ⅰ～Ⅳ）」などの科目を設けることで、各専修の基本的な学修を満たすようにする。さらに、各専修に特化した「Ⅰ・Ⅱ科目群」を配置し、各専修の専門性を高める科目―心理学専修においては、知覚心理学、社会心理学、犯罪心理学、交通心理学、
パーソナリティ心理学などの専門科目、臨床心理学専修においては、「精神医学特論（保健医療分野に関する理論と支援の展開）」や「グループ・アプローチ特論」、「臨床心理地域援助特論（家族36

関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践）」などの医学・臨床心理学の専門科目を履修させ、より高度な知識や技能を修得できるようにする。さらに、「特別演習」という科目群を配置し、修士論文の作成に関する研究指導を充実させる。
学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）に基づき評価する。
〔博士後期課程〕
心理学に関する専門的かつ高度な知識や技能を修得し、基礎・臨床・社会応用に関する高度な研究を行うために「知覚心理学特殊講義」、「社会心理学特殊講義」、「人格心理学特殊講義」、「交通心理学特殊講義」および「臨床心理学特殊講義」の５つの特殊講義を設置し、その知識を基礎として研究を進めるべく、それぞれの特殊講義に対応した「知覚心理学特殊研究」、「社会心理学特殊研究」、「人格心理学特殊研究」、「交通心理学特殊研究」および「臨床心理学特殊研究」を設置し、わが国の心理学分野の高度職業人および心理学研究者を育成するための特色のある構成とする。
また、国内外の学会発表や学会誌への論文投稿などを通して自らの研究成果を発信するとともに、最終的にはそれらの成果を博士学位論文にまとめる力を育成するために研究指導を充実させる。
学修成果については、アセスメントプラン（アセスメント・ポリシー）に基づき評価する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）
心理科学研究科心理科学専攻は、教育理念に掲げた人材を育成するために、以下のことを入学者に求める。
〔博士前期課程〕
両専修に関連した諸問題に深い関心をもち、人々の安寧と福祉の向上に情熱を燃やし、次のいずれにも当てはまる人を望む。
１．学部教育等において、心理学の諸領域に関する広範な知識や技能を修得していること。
２．自らの専門領域に関心を持つことはもちろん、人間に対する幅広い興味や関心を持っていること。
３．自ら学んだことを他者に効果的に伝達できること。
４．他者を尊重し、協調できること。
５．自らの心身の健康に配慮し、ユーモアの精神を持ち、豊かな指導力を有すること。
６．本課程が掲げる人材養成目的を理解していること。
このような入学者の選抜は、英語および専門分野の筆記試験、研究内容・専門的知識を問う面接試験を課し、志願者の能力や資質を多面的・総合的に評価して実施する。

〔博士後期課程〕
次のいずれにも当てはまる人を望む。
１．心理学系の博士前期（修士）課程を修了もしくは同程度と思われる知識や技能等を有して37

いること。
２．心理学の専門的な知識や技能に基づいて、独創性かつ汎用性の高い研究活動を行い、国際的な視点からそれらを発信できること。
３．自身の専門領域に限らず、心理学および隣接する諸領域の知見を活かしながら、人間・社会に関する諸問題の解決に強い関心を持つこと。
４．将来的に高等教育・研究機関での教育や研究に従事し、国際社会に貢献する目標を持っていること。
５．本課程が掲げる人材養成目的を理解していること。
このような入学者の選抜は、筆記試験および研究計画書・修士論文に基づいた面接試験を課し、志願者の能力や資質を多面的・総合的に評価して実施する。

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