モーニングスター アワード 「ファンド オブ ザ イヤー 2020」
優秀ファンド賞（国際株式型（グローバル） 部⾨）受賞

2019年7⽉23⽇
販売⽤資料※受賞は（為替ヘッジなし）のみです。受賞についての詳細は最終ページをご覧ください。

2021年3⽉4⽇

グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）愛称︓EV⾰命

脱炭素（カーボンニュートラル）時代に向け⾶躍するEV
平素より「グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）愛称︓EV⾰命」（以下、当ファンド）をご愛顧賜り厚く御礼申し上げます。
以下、当ファンドのマザーファンドを実質的に運⽤しているロベコ・スイス・エージーからの情報を基に、EV（電気⾃動⾞）の動向等をご報告申し上げます。

★お伝えしたい5つのポイント
 世界的に脱炭素（カーボンニュートラル）時代に2020年に、温暖化対策の国際的枠組みである「パリ協定」が本格的に始動したこと、⽶国が政権交代で環境重視政策に転換したことなどから、世界的に脱炭素（カーボンニュートラル）に向けた動きは加速するとみられます。

 エネルギー消費量が多い輸送セクター
輸送セクターは温室効果ガスであるCO2を⼤量に排出しています。そのため各国・地域の政府は、ガソリン・ディーゼル⾞からEVへの転換に積極的に取り組んでいます。

 急回復する新エネルギー⾞（NEV）市場
ドイツや中国では、政府の補助⾦政策などもあり、2020年後半以降、NEV市場が急回復しています。

 EVに⽋かせないパワー半導体
パワー半導体はEVの性能向上において重要な中核部品です。EVの成⻑に伴い、パワー半導体の需要拡⼤も期待されます。

 EVはまだ黎明期、⻑期的な成⻑が期待される
当ファンドが注⽬するEVは今後、10年、20年と⻑期的な成⻑が期待される分野です。
EVの成⻑ストーリーはまだスタートしたばかりです。

※上記は過去の実績および当資料作成時点の⾒通しであり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。

この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料

世界的に脱炭素（カーボンニュートラル）時代に
 2020年以降、脱炭素（カーボンニュートラル）の話題が新聞紙上を賑わしていますが、これは2020年1⽉に、国際社会全体でどのように温暖化問題に取り組んでいくかを記した国際条約（パリ協定）が本格的に始動したためです。
 2021年2⽉には、パリ協定を離脱していた⽶国が、政権交代により復帰しました。これにより世界的に脱炭素（カーボンニュートラル）に向けた動きはさらに加速するとみられます。
＜パリ協定（Paris Agreement）の概要と経緯＞
 京都議定書に代わる、2020年以降の温室効果ガス排出削減等のための新たな国際枠組み。国際社会全体で温暖化対策を進めていくための礎となる条約で、世界の平均気温上昇を産業⾰命前と⽐較して、2℃より充分低く抑え、1.5℃に抑える努⼒を追求することを⽬的としています。
 2015年11⽉30⽇〜12⽉13⽇︓フランス・パリで⾏われた国連気候変動枠組条約締約国会議（COP21）において採択
 2016年11⽉︓発効（当時、103の国・地域がパリ協定締結国）
 2020年1⽉︓本格的に始動
 2020年11⽉︓⽶国（トランプ前⼤統領）が「パリ協定」離脱
 2021年2⽉︓⽶国（バイデン⼤統領）が「パリ協定」に正式復帰＜主要国・地域の動向＞

⽶国
 バイデン新政権は就任第1期の4年間にエネルギー・環境政策として2兆⽶ドル投資 2050年までに温室効果ガス排出ゼロを⽬標
 2035年までに発電に占めるクリーンエネルギーの割合を100％
 EV普及のインフラとして50万ヵ所にEVステーション設置
 EV買替えを促進する奨励⾦
 ⾃動⾞メーカー、サプライヤーにEV⽣産設備への投資にインセンティブ付与
 クリーン⽔素等の新技術促進EU 2050年までに温室効果ガス排出実質ゼロ⽬標
 2030年までに温室効果ガス排出を1990年⽐で少なくとも55%削減を⽬標

⽇本
 2050年に温室効果ガス排出ゼロを⽬標
 2030年時点で太陽光等再⽣可能エネルギーの発電⽐率を40％以上とする計画
 EVの普及を促すために補助⾦額を増額
 住宅の脱炭素化も⽬指す中国
 2060年までの脱炭素経済の実現を⽬指して⼀歩を踏み出すと表明
 2035年までに新⾞販売のすべてをEV等の新エネルギー⾞、ハイブリッド⾞にする⽅針 新エネルギー市場シェアは50%へ
 2025年までに太陽光発電と⾵⼒発電を倍増する意向（出所）ロベコ・スイス・エージー、各種資料のデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。

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販売⽤資料エネルギー消費量が多い輸送セクター
 地球温暖化が進むなか、CO2削減は世界の共通認識です。世界のエネルギー消費量をセクター別にみると輸送セクターが約29％を占めます。エネルギーの消費量は温室効果ガスであるCO2の排出量とほぼ⽐例します。そのため各国・地域の政府は、CO2削減のため特に⾃動⾞の電動化（EVの普及）に注⼒しています。
 2030年以降、ガソリン⾞・ディーゼル⾞の新⾞販売を禁⽌する計画を発表する国・地域も出てきています。
＜世界のエネルギー消費量の推移＞＜世界のセクター別エネルギー消費量⽐率＞（2018年）（億⽯油換算トン）

120100その他住居産業

輸送

その他

8021.1%

60

輸送
29.1%

住居

4021.2%

20

産業
28.6%

01990

2000

2018

（年）

（注）セクターはIEA（国際エネルギー機関）によるもの。
（出所）ロベコ・スイス・エージー、IEAのデータを基に委託会社作成＜主要国のガソリン⾞・ディーゼル⾞の新⾞販売禁⽌予定＞
2030年

ドイツ

英国

スウェーデン

イスラエル

2035年

アイルランド

中国

2040年

フランス

スペイン

（出所）ロベコ・スイス・エージー等のデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績および当資料作成時点における予定であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。

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販売⽤資料急回復する新エネルギー⾞（NEV）*市場＊新エネルギー⾞（NEV）はEVとプラグイン・ハイブリッド⾞を指します。

 2020年前半は、新型コロナウイルス感染拡⼤の影響もありNEV販売は低迷していましたが、ドイツや中国などではNEVに対する補助⾦政策などが奏功し、2020年後半以降、急回復しています。
 特にドイツは急速にNEV化が進んでいます。NEV⽐率は2019年1⽉の2.5％から2020年12⽉には26.7％に拡⼤しました。
＜ドイツの新エネルギー⾞（NEV）販売台数とNEV⽐率推移＞（2019年1⽉〜2020年12⽉）

（万台）

（％）

3012NEV販売台数（左軸）NEV⽐率（右軸）
2510NEV⽐率は2019年1⽉の2.5％から、2020年12⽉には26.7％に急速に拡⼤

86201541025019/119/419/719/1020/120/420/7020/10 （年/⽉）＜中国の新エネルギー⾞（NEV）販売台数とNEV⽐率推移＞（2020年3⽉〜2020年12⽉）（万台）

25NEV販売台数（左軸）（％）

10NEV⽐率（右軸）208156104520020/3

20/6

20/10

20/11

20/12 （年/⽉）（注）新エネルギー⾞（NEV）はEVとプラグイン・ハイブリッド⾞の合計です。
（出所）ロベコ・スイス・エージー等のデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。

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販売⽤資料

EVに⽋かせないパワー半導体
 EVにおいては、バッテリーやモーターなどの他、パワー半導体も不可⽋な中核部品として注⽬されます。
 パワー半導体の1台当たりの使⽤⾦額は、ガソリン⾞等では60⽶ドルですが、EVでは約10倍の590⽶ドルが使⽤されます。
 当ファンドもパワー半導体に注⽬しており、ONセミコンダクター、ルネサスエレクトロニクスを上位10銘柄（2021年1⽉末現在）として組み⼊れています。
※上記は組⼊銘柄の例であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。

＜パワー半導体の市場シェア＞（2019年）

パワー半導体とは電圧や周波数を変更したり、直流と交流を転換するなど電⼒転換に使⽤されます。
電源（電⼒）の制御や供給を⾏う半導体です。

＜1台当たりの⾞種別半導体使⽤⾦額＞（⽶ドル）
1,000800（2018年）
パワー半導体その他半導体600

35040060200590140290310370310

ガソリン⾞等

マイルド・PHEV・HEV

EV0
ハイブリッド⾞（注）マイルド・ハイブリッド⾞は、駆動の主体がガソリン等エンジンで、電気モーターを補助的に使⽤するハイブリッド⾞です。PHEVはプラグイン・ハイブリッド⾞、HEVはハイブリッド⾞。
（出所）ロベコ・スイス・エージー等のデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。
※個別銘柄に⾔及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。

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販売⽤資料

EVはまだ黎明期、⻑期的な成⻑が期待される
 EVの成⻑が注⽬されていますが、世界のEV⽐率は2020年で約3％程度とガソリン⾞等と⽐較するとまだ低くなっています。
 2021年以降、主要⾃動⾞メーカーがEVの新⾞種を続々と投⼊する計画です。
＜世界の⾃動⾞販売台数の推移＞（2015年〜2050年）

（百万台）

120

電気⾃動⾞

プラグイン・ハイブリッド⾞

燃料電池⾞

ガソリン⾞等※2020年以降はロベコ・スイス・エージーの予想

100
80
60
40

EV⽐率は2037年に50％超、2050年には約90％に200
2015
2020
2025
2030
（出所）ロベコ・スイス・エージーのデータを基に委託会社作成

2035

2040

2045

2050

（年）

＜主要⾃動⾞メーカーのEV化ロードマップ＞
2020年

2021年

2022年

2025年

JLR
（ジャガーランドローバー）
2020年から全モデルEV

ダイムラー
2022 年までに全モデルラインアップをEV化

BMW
2025年、⾃動⾞販売の15－25％をEVに

テスラ
2020年、約50万台EV販売

フォード
2022年までに欧州の⾃動⾞販売の50％はEVにヒュンダイ-起亜
2025年、100万台のEV販売

ルノー
2022年までに20⾞種EVモデ
ルへ

PSA
2025年までに全モデルEV

2026年

GM
2026年、100万台のEV販売

トヨタ
2025年に50万台のEV販売
ボルボ
2025年までに⾃動⾞販売の50％をEVに＊上記はイメージです。

VW
2023年に100万台のEV販売、2025年までに150万台販売（出所）ロベコ・スイス・エージーのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものでもありません。
※個別銘柄に⾔及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。

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販売⽤資料

基準価額と純資産総額の推移（2018年1⽉24⽇（設定⽇）〜2021年3⽉1⽇）（2021年3⽉1⽇現在）＜為替ヘッジあり＞（円）

18,000

純資産総額（右軸）

16,000

16,292円

税引前分配⾦再投資基準価額（左軸）15,370円

基準価額（左軸）

14,00012,000（億円）

10,000

200

8,000

100

6,000
18/1

0
18/7

19/1

19/7

20/1

20/7

約182億円

21/1（年/⽉）＜為替ヘッジなし＞（円）

18,000（2021年3⽉1⽇現在）

純資産総額（右軸）

16,00016,053円

税引前分配⾦再投資基準価額（左軸）15,112円

基準価額（左軸）

14,00012,000（億円）

10,000

2,000

8,000

1,000

6,000

0
18/1

18/7

19/1

19/7

20/1

20/7

約1,174億円

21/1

（年/⽉）

（注1）基準価額、税引前分配⾦再投資基準価額は、1万⼝当たり、信託報酬控除後です。
（注2）税引前分配⾦再投資基準価額は、分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
（注3）（為替ヘッジあり）、（為替ヘッジなし）ともに分配⾦（1万⼝当たり、税引前）は設定来累計（2021年3⽉1⽇現在）で1,000円です。

※上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果および分配を保証するものではありません。分配⾦額は委託会社が分配⽅針に基づき基準価額⽔準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは9ページおよび投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。

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販売⽤資料ファンドの特⾊
１．マザーファンドへの投資を通じて、EV（電気⾃動⾞）関連企業の株式に実質的に投資することで、信託財産の成⻑を⽬指します。
 「グローバルEV関連株マザーファンド」への投資を通じて、EV（電気⾃動⾞）の進化や発展に伴い、恩恵を受けると思われる企業に投資します。
 銘柄の選定にあたっては、個々の企業の成⻑性や株価のバリュエーションを考慮します。
 マザーファンドにおける運⽤指図にかかる権限を、ロベコ・スイス・エージーへ委託します。

ファンドの特⾊
２．『為替ヘッジあり』と『為替ヘッジなし』の2つのファンドからお選びいただけます。
■為替ヘッジあり
実質組⼊外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを⾏い、為替変動リスクの低減を⽬指します。
ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。
※ ⼀部の通貨について、為替ヘッジが困難等と判断された場合、為替ヘッジを⾏わないまたは他の通貨で代替した為替取引を⾏うことがあります。
■為替ヘッジなし
実質組⼊外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを⾏いません。
※ 販売会社によっては、各ファンド間でスイッチングが可能です。スイッチングのお取扱いについては、各販売会社までお問い合わせください。
３．毎年1⽉、7⽉の23⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）に決算を⾏い、原則として分配を⽬指します。
 委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあるため、将来の分配⾦の⽀払いおよびその⾦額について保証するものではありません。
※資⾦動向、市況動向等によっては、上記のような運⽤ができない場合があります。

投資リスク（詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。）
 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
 運⽤の結果として信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
 投資信託は預貯⾦と異なります。また、⼀定の投資成果を保証するものではありません。
 当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
○株価変動に伴うリスク、○為替リスク、○カントリーリスク、○信⽤リスク、○流動性リスク等があります。

分配⾦に関する留意事項、その他の留意点■ 分配⾦に関する留意事項●分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、ファンドの純資産から⽀払われますので、分配⾦が⽀払われると、その⾦額相当分、基準価額は下がります。●分配⾦は、計算期間中に発⽣した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⽀払われる場合があります。その場合、当期決算⽇の基準価額は前期決算⽇と⽐べて下落することになります。また、分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰すものではありません。●投資者のファンドの購⼊価額によっては、分配⾦の⼀部または全部が、実質的には元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
■その他の留意点●当ファンドは「ファミリーファンド⽅式」により運⽤するため、当ファンドと同じマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・⼀部解約により資⾦の流出⼊が⽣じた場合、その結果として、当該マザーファンドにおいても組⼊有価証券の売買等が⽣じ、当ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。●ファンドのお申込みに関しては、クーリング・オフ制度の適⽤はありません。●投資資産の市場流動性が低下することにより投資資産の取引等が困難となった場合は、ファンドの換⾦申込みの受付けを中⽌すること、および既に受け付けた換⾦申込みを取り消すことがあります。

お申込みメモ（詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。）
購⼊

単位 お申込みの販売会社までお問い合わせください。

購⼊

価額 購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額

換⾦

単位 お申込みの販売会社までお問い合わせください。

換⾦

価額 換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額

換⾦

代⾦ 原則として、換⾦申込受付⽇から起算して６営業⽇⽬からお⽀払いします。

以下のいずれかに当たる場合には、購⼊・換⾦のお申込みを受け付けません。
購 ⼊ ・ 換 ⾦
●ニューヨーク証券取引所の休業⽇ ●英国証券取引所の休業⽇ ●ニューヨークの銀⾏の休業⽇
申込受付不可⽇●ロンドンの銀⾏の休業⽇
信託決収期算益間 2028年1⽉24⽇まで（2018年1⽉24⽇設定）
⽇ 毎年1⽉、7⽉の23⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）分

配

年2回決算を⾏い、分配⽅針に基づき分配を⾏います。（委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。）＊分配⾦再投資コースを選択された場合は、税⾦を差引いた後⾃動的に無⼿数料で再投資されます。

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販売⽤資料ファンドの費⽤（詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。）①投資者が直接的に負担する費⽤
購⼊ 時 ⼿数料

購⼊価額に3.3％（税抜き3.0％）を上限として、販売会社毎に定める⼿数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。購⼊時⼿数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。

信 託 財 産 留 保 額 ありません。
②投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤ファンドの純資産総額に年1.793％（税抜き1.63％）の率を乗じた額とします。運⽤管理費⽤（信託報酬）は⽇々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から⽀払われます。
＜運⽤管理費⽤（信託報酬）の配分（税抜き）＞

運 ⽤ 管 理費⽤（ 信 託 報酬）

⽀払先

料率

役務の内容

委託会社

年0.85％

ファンドの運⽤およびそれに伴う調査、受託会社への指図、基準価額の算出、法定書⾯等の作成等の対価

販売会社

年0.75％

交付運⽤報告書等各種書類の送付、⼝座内でのファンドの管理、購⼊後の情報提供等の対価

受託会社

年0.03％

ファンドの財産の保管および管理、委託会社からの指図の実⾏等の対価※上記の配分には別途消費税等相当額がかかります。
※委託会社の報酬には、グローバルEV関連株マザーファンドの運⽤指図に関する権限の委託先への報酬（当該マザーファンドの組⼊評価額に対して年0.50％以内）が含まれております。
以下のその他の費⽤・⼿数料について信託財産からご負担いただきます。
●監査法⼈等に⽀払われるファンドの監査費⽤ ●有価証券の売買時に発⽣する売買委託⼿数料
その他の費⽤・●資産を外国で保管する場合の費⽤ 等⼿数
料 ※上記の費⽤等については、運⽤状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を⽰すことができません。
※監査費⽤の料率等につきましては請求⽬論⾒書をご参照ください。
※上記の⼿数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表⽰することができません。

委託会社およびその他の関係法⼈
委 託 会 社

三井住友DSアセットマネジメント株式会社（ファンドの運⽤の指図等を⾏います。）
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第399号
加⼊協会︓⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会

受 託 会 社

三井住友信託銀⾏株式会社（ファンドの財産の保管および管理等を⾏います。）

販 売 会 社

⼤和証券株式会社（ファンドの募集・販売の取扱い等を⾏います。）
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第108号
加⼊協会︓⽇本証券業協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⼀般社団法⼈⾦融先物取引業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会投資顧問会社

ロベコ・スイス・エージー（マザーファンドの運⽤指図に関する権限の⼀部委託を受け、信託財産の運⽤を⾏います。）

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販売⽤資料●モーニングスター アワード 「ファンド オブ ザ イヤー 2020」についてMorningstar Award “Fund of the Year 2020”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他⼀切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引⽤することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独⾃の定量分析、定性分析に基づき、2020年において各部⾨別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国際株式型（グローバル） 部⾨は、2020年12⽉末において当該部⾨に属するファンド579本の中から選考されました。
【重要な注意事項】
 当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売⽤資料であり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。
 当資料の内容は作成基準⽇現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメン
トが信頼性が⾼いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
 当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の⼀切の権利は、その発⾏者および許諾者に帰属します。
 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
 投資信託は、預貯⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・貯⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録⾦融機関でご購⼊の場合、投資者保護基⾦の⽀払対象とはなりません。
 当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）および⽬論⾒書補完書⾯等の内容をご確認の上、ご⾃⾝でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付⽬論⾒書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）が優先します。投資信託説明書（交付⽬論⾒書）、⽬論⾒書補完書⾯等は販売会社にご請求ください。
 当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本⽂とは関係ない場合があります。
 当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去の⼀定期間の実績を分析したものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
作成基準⽇︓2021年3⽉1⽇

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