令和３（2021）年度
事業計画 について

令 和 ３（ 2 0 2 1 ）年 度  事 業 計 画

Ⅰ．総括

ロセスの再検討及び事務局員の働き方改革としてテレワークを推進する．

新型コロナウイルス感染症の全世界への拡大によ関連団体との協調強化を継続し，本会事業を理解る影響を受け，国民の生活は新しい日常への転換を頂くとともに本会に求められる事業については積極余儀なくされた．医療業界においても新型コロナウ的に対応する．

イルス感染症への対応のみならず，通常診療体制の本会の事業運営全般について各都道府県（診療）維持も困難な状況である．生活様式の制限と経済停

放射線技師会との連携を強化し，会員へのサービス滞の連動による社会の大きな変革は，本会の事業運の充実，研修等の協力体制について情報共有を十分営にも大きな転換が求められている．そうした中，に行ない活動する．

オンラインによる事業展開は交通機関の利便に乏し新たに策定した綱領解説文及び倫理綱領の周知活い地域の会員にとって，今後の技師会活動及び研修動を行い，診療放射線技師の倫理的義務の再認識及会等への参加が容易になり大きな利点となることがび啓発を図る．

明らかになった．そこで，本会の事業においても新型コロナウイルス感染症の影響に関わらず，オンラ以下に，2021年度の主な事業計画案を挙げる

イン事業の拡大を進めて行くことが事業の発展と会

1．新たな役割拡大に伴う告示研修の実施

員への還元に有益であることが明らかである．

2．医療放射線安全管理の推進

今年度に法律改正が予想されている新しい業務拡

3．読影の補助・放射線検査説明事業の推進

大に伴う免許制度の変更に対応しなければならな

4．診療報酬改定に向けた事業の展開

い．厚生労働省から本会が担務された告示研修は，

5．オンライン事業の推進

本会会員にとどまらず免許を有するすべての診療放6．新しい生涯教育制度の展開

射線技師に適用され，本会は告示研修修了証の発行

7．第37回日本診療放射線技師学術大会の実施

及び法令改正に対応した免許管理を行う．

8．T he 23rd Asia-Australasia Conference of計画よりも運用開始が遅れている新しい生涯学習

Radiological Technologistsの実施制度は，クリニカルラダーを用い診療放射線技師が9．事務局業務の効率化推進

持ち合わせるべき知識を中心に構成し展開する．

10．綱領解説文及び倫理綱領の周知活動

第37回日本診療放射線技師学術大会は，東京ビッグサイトにおいて感染対策を十分に施した会場とオ本会は以上の事業展開により，診療放射線技術のンラインのハイブリッド形式で開催し，新しい時代向上，研究と啓発を進めるとともに，放射線診療のの学術大会形式の礎となる大会として公益社団法人

安全確保ならびに診療放射線技師の生涯教育を推進

東京都診療放射線技師会と協力し開催する．

し，公衆衛生の向上ならびに国民保健の維持発展に

国 際 事 業 と し て 同 時 開 催 す るThe 23rd

寄与する．

Asia-Australasia Conference of Radiological

説明責任及び透明性を公益社団法人の基本としてTechnologists（AACRT）は，オリンピック開催動運営していく所存であり，会員の皆様方のご理解と向及び国際動向を鑑みながら柔軟に対応する．そご協力をお願いする次第である．の他の国際事業においても海外渡航制限の状況を鑑み対応する．一方，オンラインによる国際交流は積極的に行ない，新型コロナウイルス感染症に関わらず推進しInternational Society of Radiographers&Radiological Technologists（ISRRT）及び各国要請に応え協力する．
移転した新事務所における事業効率の向上のた
め，可能な範囲で押印廃止を検討し，各種手続きプ

令和３年度のスローガン「タスク・シフト／シェアに伴う業務拡大を推進しよう」

Ⅱ．事業計画
Ａ：診療放射線学及び診療放射線技術の
質の向上発展に関する事業

２．愛知県⑩オンライン学習コンテンツの制作
1．X線CT検査
2．MRI検査
3．核医学検査
4．一般撮影（CR，DR）

A-1

放射線診療に関する技術講習会の開催

5．超音波検査
6．放射線治療

A.1.1

診療放射線技師基礎講習

7．血管造影検査（1）基礎技術講習会

8．乳房撮影検査①X線CT検査

9．消化管撮影検査

全国地域で6回の開催を計画する．

10．眼底カメラ検査

1．茨城県

11．骨塩定量検査

2．新潟県

12．Ai撮影

3．富山県

13．検査説明4．兵庫県
5．鳥取県/島根県

A.1.2

6．高知県

原子力規制委員会による登録認証等実施機関とし②MRI検査放射線取扱主任者定期講習会て，放射線取扱主任者定期講習を年3回，許可届出

全国地域で5回の開催を計画する．

使用者を対象に開催する．また，オンライン学習コ

１．栃木県

ンテンツ制作も計画する．

２．富山県
３．岐阜県

A.1.3

４．和歌山県（1）フレッシャーズセミナーの開催

組織強化のための講習会

５．山口県

47都道府県（診療）放射線技師会と連携し，③核医学検査

新たに診療放射線技師として勤務するフレッe-ラーニング④一般撮影（CR，DR）

シャーズを対象に，医療者として必要な基礎知識と技術を身につけ，医療及び保健・福祉全国地域で2回の開催を計画する．の向上に努めることを目的とし,同時に本会へ

１．埼玉県の入会促進を目的としたフレッシャーズセミ

２．滋賀県

ナーを開催する．

⑤超音波検査全国地域で3回の開催を計画する．
１．福井県

各都道府県で1回以上開催し，合計で48回の開催を計画する．
（2）マネジメント研修の開催

２．京都府

職場や職能団体におけるミドルマネジャー

３．広島県からトップマネジャーまでを対象とし，管理⑥放射線治療職として必要な資質養成セミナーを開催する．

全国地域で2回の開催を計画する．
⑦血管造影
全国地域で2回の開催を計画する．

また，オンライン学習コンテンツ制作も計画
する．
（3）業務改善推進委員会によるイベントの開催

１．三重県

業務改善推進委員を中心に企画運営を行う．

２．愛媛県①業務改善推進委員による委員会を開催する．

⑧乳房撮影
全国地域で2回の開催を計画する．

②第37回日本診療放射線技師学術大会でシンポジウムを開催する．

１．静岡県③各8地域でイベントを開催する．

２．徳島県（4）シニア層を対象に超音波講習会の開催⑨消化管撮影40才以上の診療放射線技師を対象とした超全国地域で２回の開催を計画する．

音波実技講習会を3回開催する．座学はDVD

１．千葉県

視聴，講習会当日は実技のみとする．

A-2

 ントゲン週間イベント等一般向け診療レ
放射線技術の啓蒙

A.3.4

診療放射線技師国家試験問題の評価

診療放射線技師養成教育カリキュラムと照らし合
わせ，適正な国家試験問題が作成されているかを評

A.2.1

レントゲン週間イベントの開催

各都道府県の（診療）放射線技師会が中心となり，広く国民に医療放射線と健康について考える機会を価し，関連機関に発信する事業を展開する．また，国家試験作成委員の構成員数が適正であるかを評価する．

提供する．
具体的には，各地域の実状に配慮し，地域主導にA-4よる開催を行う．期間中に配布するパンフレット等

 ん対策ならびに検診受診促進に関するが事業の広報資料作成，配布用のノベルティーグッズ等の作成を実施する．

A.4.1

がん検診受診率50％向上

厚生労働省主催の「がん検診受診率向上推進全国
A.2.2

日 本診療放射線技師会・日本放射線技術大会」に参加・協力するとともに，関連団体と連携学会合同学術セミナーの開催して，国民へがん検診受診を推進する活動を行う．

日本放射線技術学会（JSRT）と共催で，一般市民向けに診療放射線技術に関する事業を展開する．

A.4.2

令和3年度は，合同市民公開講座を日本診療放射線

がん放射線治療の均てん化並びに質の確保，向上技師会，日本放射線技術学会と共催し宮城県で開催

がん放射線治療の均てん化に向けた事業を行う．

する．
A.4.3

A-3

 療放射線業務の評価及び改善に関する診事業

がん対策シンポジウムの開催

第37回日本診療放射線技師学術大会において，がん対策・がん治療をテーマにしたシンポジウムを開催し，がん対策の推進を図る．

A.3.1

診療放射線業務に関する調査

診療放射線技師業務の調査を実施し，他の医療関連職種および団体と連携し，放射線業務の実態調査から分析を行い，関連省庁に対して要望を行う．
①令和3年度診療放射線技師の業務実態調査を実

Ｂ：診療放射線学に関する研究と啓発に関する事業施する．
②令和4年度診療報酬改定へ向けたアンケート調

B-1

学術大会の開催

査結果より要望書を作成し，厚生労働省へ提出する．

B.1.1

学術大会の開催（1）日本診療放射線技師学術大会の開催及び準
A.3.2

診 療放射線技師の業務拡大に伴う統一講

備習会の開催①第37回日本診療放射線技師学術大会を令和3

平成26年6月の診療放射線技師法の一部改正に伴う業務拡大に伴う統一講習会を継続して実施する．

年11月12日（金）から14日（日）までの3日間，東京都にて開催する．

また，診療放射線技師の業務拡大に伴う告示研修を②令和4年度兵庫県において開催される第38回企画運営するとともに，オンライン学習コンテンツ

日本診療放射線技師学術大会の準備を行う．

等の教材を製作する．

③学術大会システム構築について検討する．
（2）地域学術大会の開催

A.3.3

診 療放射線技師学校養成所指定規則およ本会組織規程に基づき，全国8地域で地域び指導ガイドラインの適正化，六年制教学術大会を開催する．

育制度（プラクティショナーを含む）の（3）医の倫理審査委員会の設置検討（1）2021年度入学生に対する告示研修のあり方について検討する．
（2）診療放射線技師の六年制教育制度及びプラクティショナー制度について必要な調査を行う．

多くの会員が学術大会等で発表の研究をする上で必要となる倫理上の諸問題について，本会でも審査できるようにする．

B-2

業界誌等の発行

B.2.1

定期刊行物の発行

Ｃ：放射線診療の安全確保に係る事業
C.1（1）会誌「JART」の発行

 射線診療における安全確保のための講
放習会，セミナーの開催①診療放射線技術学に関する学術論文や資料および最新の技術動向等を掲載し，会員への啓

C.1.1

医療安全の推進に関する事業発を図る．

（1）放射線部門における安全管理の推進②各事業の円滑な展開を目的に本会の方針や今①放射線部門で発生する医療事故やインシデン後の方向性を示す月刊誌 ｢JART｣ を毎月１

トの事例を収集し，要因別（患者誤認，チュ回発行する．

ーブ抜去など）に分け，効果的な対策につい③学術大会等での優秀な研究発表に対し，論文て定期的に会誌を通じて会員へ報告する．

化に向けた支援を図る．

②
「診療放射線部門における感染症対策ガイド④英文誌「JART」の発刊を年1回発行する．

ライン」の改訂を行う．

⑤英文誌のPMC登録申請を行う．

③医療放射線安全管理責任者養成講習会を全国⑥英文誌の論文投稿システム電子化を行う．

各地で4回開催をする．

⑦情報誌「Network Now」の発行④各施設で研修に使用できるe-ラーニングコン

 イムリーな情報発信としてNetwork Now
タを毎月１回電子化にて発行する．

テンツを作成する．
（2）医療機器安全管理の推進⑧会 誌「JART」の電子配信（eブック）を月①医療法に基づく医療機器に関わる安全確保の1回試行配信する．

ための体制作りをより一層進め，国民に安全な医療を提供するための施策を行う．

B.2.2

ホームページによる情報提供②日本画像医療システム工業会と共同して「放（1）情報誌「Network Now」の公開と英語版サ

射線機器や関連機器の感染症対策」についてイトの運営を継続し，必要な情報を提供する．

ガイドラインに追加する．

（2）Webサイトの定期更新やコンテンツの充実③モ ニタ精度管理セミナーをJIRAと共同してを行い，利用者が必要な情報にアクセスしやすい環境の構築に努める.

開催する．
（3）医療事故調査支援（3）Webサイトの保守管理や整備を継続し，今医療事故調査等支援団体として医療事故調後の更新に向けて必要な仕様調整や請負先の査・支援センターの要請に対応するための人選定を実施する.

員派遣等の調整を行う．
 重大な医療事故が発生した場合に，事故調

B.2.3

その他，必要な編集･広報事業

メールマガジンの配信を継続し，会員の利便性を査会議ならびに人員派遣，調査書作成を行う．
（4）その他医療安全の推進高めるため，会誌に二次元バーコードを掲載し，本診療放射線分野における検査室や病室撮影

会Webサイトとの連携をはかる．また，国民向けにおける感染症対策の事例を会誌に掲載する．に本会事業の広報に資するための必要なコンテンツ また，第37回日本診療放射線技師学術大会の作成を計画する．その他適宜必要な広報編集に関において「新しい業務拡大について」をテーする事業を行う.

マに医療安全シンポジウムを開催する．

B.2.4

入会促進パンフレットの作成

C.1.2

臨床実習施設に関する事業

入会促進委員会と連携し，入会促進に資するパン

診療放射線技師学校養成所指定規則第2条に基づ

必要に応じて印刷物を配付する．
フレットを作成し，き，条件を備えている施設を「臨床実習指導施設」として登録し，臨床実習が安全かつ適正に行われる

B-3

委託研究，課題研究の公募

B.3.1

学術研究助成金に関する事業

よう環境整備する．

C.2

放射線被ばく低減に関する事業

診療放射線学に関する研究と啓発を行うため，本会の『学術研究助成金取扱規程』に基づいて一般公C.2.1

募を行い，本会が必要とする研究の委託を行う．

①3施設に満たない都道府県を中心に「医療被ば医療被ばく低減施設認定事業

く低減施設認定取得セミナー」を開催する．令C.5.2

和3年度は5か所を目標とする．

医療被ばく個別相談センターの運営を放射線被ば②医療被ばく低減施設認定に係る訪問審査を積極

放射線被ばく相談に関する事業

く相談員分科会と共同で行う．

的に行う．令和3年度は更新37施設，新規31施設の訪問審査を予定する．
C.2.2

サーベイヤー養成講習会

Ｄ：診療放射線技師の生涯教育に関する事業

医療被ばく低減施設認定にかかる審査基準の周知徹底をはかり，サーベイヤーの育成講習会を開催す
る．

D-1

資格認定講習会の開催

生涯教育事業の達成目標を明確にし，生涯教育事業を推進するための講習会を開催する．

C-3

原子力災害等に関する事業①放射線被ばく防止に関する包括的相互協力協定に基づき，島根県原子力災害訓練に参加する．
②原子力災害時の放射線被ばくの防止に関する協D.1.1

AD講習会の開催

e-ラーニング

下記セミナーを開催する．
①医療社会倫理学（e-ラーニング）

定に基づき，関西広域連合における災害訓練等②救急医療学（e-ラーニング）に協力する．

③看護学（e-ラーニング）③各地域における災害医療研修等に協力する．

④医療安全学（e-ラーニング）④第37回日本診療放射線技師学術大会で委員会企画を開催する．

D.1.2

生涯教育の構築並びに推進に関する事業

診療放射線技師に必要とされる生涯教育の変化に

C-4

 療職種における職種境界業務調整の推医進対応するため，クリニカルラダー方式を取り入れた新しい生涯教育システムを構築する．また，地域の教育委員会幹事と連携し，会員への生涯教育を推進

C.4.1

チーム医療の推進に関する事業（1）「チーム医療」の推進に向けた事業を行う.
（2）診療放射線技師の業務の在り方について検する．事務所移転に伴う技師称号，認定資格等のカードを作成する．
WEBセミナーの実施について，検討を行う．

証する．
D.1.3
C.4.2

医療関連職能団体「チーム医療」の推進に向けた事業を関係職能団
体と共に協同し活動する．

分科会による資格認定に関する事業（1）放射線機器管理士分科会①認 定講習会をe-ラーニングにて2回開催する．
②認定試験を2回実施する.

C.4.3

医療関連団体本会の事業を推進するための事業を医療関係団体と共に協同し活動する．
①放射性医薬品取扱いガイドライン講習会②PMETの実習指導者養成講習会および新人教育への協力③認定試験問題を作成する.
④認定更新の審査作業を行う．
⑤認 定更新講習会をe-ラーニングにて開催する．
⑥地域における講習会を2回開催する.
⑦令和2年度の放射線関連機器故障・事故事例集約をホームページ上で行い分析結果を報告

C-5

放射線に関する無料相談所の開設書として会誌掲載する．
（2）放射線管理士分科会

C.5.1放射線検査説明相談促進

放射線検査説明や相談等について，放射線検査説明分科会と連携して行う．
①放射線検査説明ガイドラインの周知にかかる講①認定講習会をe-ラーニングにて2回開催する．
②認定試験を2回実施する.
③認定試験問題を作成する.
④認定更新の審査作業を行う．

演を地域ごとに1回は開催することを目標とし⑤認定更新講習会をe-ラーニングにて開催する．て活動する.

⑥放射線管理士講習会を1回開催する．
⑦第37回日本診療放射線技師学術大会での分科会企画を開催する．
⑧ホ ームページで認定更新対象者へのHow toページを作成する.
⑨e-ラーニングコンテンツの更新を検討する.
（3）放射線治療分科会①生涯教育セミナーを2回開催する．
②第37回日本診療放射線技師学術大会で分科会企画を開催する．
③IGRTに関する海外資料翻訳作業と国内用資料の作成を行う.

会企画を開催する．
⑦Ai認定診療放射線技師の業務実態調査を行う．
（8）検査説明分科会①検査説明ガイドラインの周知に係る講演会等開催する．
②第37回日本診療放射線技師学術大会での分科会企画を開催する．
（9）臨床実習指導者・施設分科会①認定講習会を2回開催する．

④アジア放射線治療シンポジウムへ協力する．

②認定試験を2回実施する.

⑤放射線治療業務実態調査を行う.

③認定試験問題を作成する.

⑥他団体との共催事業を行う.

④認定更新の審査作業を行う．

⑦韓 国放射線治療学会（KOSRT）等の海外団⑤認 定更新講習会をe-ラーニングにて開催す

体との人材交流を行う.

る．

⑧放射線治療関連団体との連携強化を行う.

⑥臨床実習指導施設登録審査を行う.

⑨e-ラーニングコンテンツの検討．

⑦第37回日本診療放射線技師学術大会での分科（4）読影の補助分科会会企画を開催する．

①教育セミナーを2回開催する．

⑧コロナ禍における臨床実習実態調査を行う.

②第37回日本診療放射線技師学術大会での分科⑨認定更新講習e-ラーニングを作成する.

会企画を開催する．

⑩臨床実習指導教員スキルアップセミナーを１③e-ラーニング教育システムの構築を行う.

回開催する.

④Master’s eye Seminarを4回開催する.

（10）骨関節撮影分科会（5）消化管画像分科会①下部消化管認定講習会を1回開催する.
②下部消化管認定試験を1回実施する．
③第37回日本診療放射線技師学術大会での分科会企画を開催する．
④年3回の消化管造影セミナーを開催する．
（6）医療画像情報精度管理士分科会①医療画像情報精度管理士認定講習会を2回開催する.
②認定試験を2回実施する.
③認定更新の書類作業を行う．

①骨撮影講習会を2回開催する.
②第37回日本診療放射線技師学術大会での分科会企画を開催する．
③第37回日本診療放射線技師学術大会で補助具ハンズオンセミナーを開催する．
④X線撮影の「股関節」をテーマに実状調査を行う.
⑤認定を踏まえたe-ラーニングコンテンツを作成する.
（11）口腔・顎顔面領域撮影分科会①第37回日本診療放射線技師学術大会において④認定更新講習会をe-ラーニングにて開催する．

分科会企画を開催する．

⑤医療画像情報精度管理士セミナーを2回開催（12）画像等手術支援分科会する．
⑥第37回日本診療放射線技師学術大会での分科会企画を開催する．
⑦現状を把握し，e-ラーニングのコンテンツや資格活用についての見直しを行う．
（7）Ai分科会①認定講習会を2回開催する．
②新規認定の審査作業を行う.
③認定更新の審査作業を行う．
④Ai症例報告会を1回開催する.
⑤日本医師会と共催にて死亡時画像診断（Ai）研修会を1回開催する．
⑥第37回日本診療放射線技師学術大会での分科①認定講習会用テキストの作成を行う.
②認定講習会を3回開催する．
③認定試験を1回9会場にて開催する.
④認定試験問題を作成する.
⑤第37回日本診療放射線技師学術大会にて分科会企画を開催する．
⑥第37回日本診療放射線技師学術大会にてハンズオンセミナーを開催する.
⑦3次元画像作成の講習会をオンラインにて6回開催する.
（13）放射線被ばく相談員分科会①認定講習会を2回開催する．
②認定試験を2回実施する.

③認定試験問題を作成する.

師会の会長や若手会員とWebにて意見交換会を実④認定更新の審査作業を行う．

施する.

⑤認 定更新講習会をe-ラーニングにて開催する．
⑥放射線被ばく相談員フォローアップ講習会を1回開催する．
⑦第37回日本診療放射線技師学術大会において

E.1.2

認定機構等との連携

診療放射線技師業務に関する専門・認定技師機構と連携し，職場環境の改善を図るとともに，広告のできる認定・専門技師制度を推進する．

分科会企画を開催する．
⑧放射線被ばく相談員認定者の業務実態調査を行う．
⑨スーパービジョンの継続認
 定者が困難な事例を対応する際に，上級者

E.1.3

診療放射線技師養成機関との連携全国の診療放射線技師養成機関と定期的に意見交換を行い，臨床実習の充実，臨床実習に関する諸問題等について協議を行う．

が助言を提供するためのシステム（スーパービジョン）をする実施する．
（14）災害支援認定診療放射線技師分科会①講習会を1回開催する．

E.1.4

診療放射線技師職域団体との連携

診療放射線技師の職域団体と定期的な会議を行い，諸問題について協議する．

②認定試験を1回実施する.
③認定試験問題を作成する．
④災害対応に必要な活動を行う．
⑤第37回日本診療放射線技師学術大会において分科会企画を開催する．
（15）国際認定資格試験

E.1.5

本会承認学会との連携

日本放射線公衆安全学会，日本放射線カウンセリ
ング学会，日本医用画像管理学会および日本放射線技師教育学会と連携し，診療放射線技師の資質向上を図る．

国際専門放射線技師認定機構（IABSRT）で実施される国際認定資格試験問題（MRI）を作問する.

E.1.6

その他，必要な団体との連携

その他，社会情勢の変化に応じて関係する団体とD-2

 ンターネットによる遠隔講習のためのイ
改修・整備

D.2.1

ホームページによる広報と更新

Webサイトの情報発信力と即時性を活用し，本会事業である講習会等の開催状況に関する案内・広報を適時行う.
D.2.2

e-ラーニングの改修及び整備連携する．

E.2

関係団体との交流事業（国際）E.2.1

WHO協力センターの情報提供

WHOからの調査協力の要請や放射線領域の情報提供などの窓口として，対応と準備を行う.
E.2.2

世界放射線技師会との学術交流

在宅学習ができるよう分科会等と連携し，e-ラー

ア イ ル ラ ン ド に て 開 催 さ れ るISRRT World

ニングによる履修を推進，整備すると共に，長期経Congress 2021（2021年8月）へ役員を派遣する．

過したものは内容を更新する．
E.2.3 ア ジ ア･オ ー ス ト ラ レ ー シ ア（AACRT）
地域との学術交流

Ｅ：本会目的達成のための他団体との連携活動等の事業

第23回AACRT学術大会（2021年11月）を日本において開催し，必要な演題募集や広報活動を行う．
E.2.4

E.1

関係団体との交流事業（国内）

東アジア地域との学術交流

第28回EACRT（東アジア学術交流大会）を第23
回AACRTと併催し，必要な演題募集や広報活動を

E.1.1

都道府県技師会との連携行う．また，アジア放射線治療シンポジウム（ARTS）

地域医療の推進に向けた診療放射線技師の資質向へ役員を派遣し，演題募集などの広報活動を行う．

上を図るため，全国地域連絡協議会や全国地域責任さらに，国際専門放射線技師認定機構（IABSRT）者ワークショップを開催する．また，各都道府県技理事会を日本において開催する．

E.2.5

その他，国際学術交流に必要な事業（5）その他，必要に応じた表彰

国際情勢の変化に迅速に対応するとともに，EFRS（European Federation of Radiographer Societies）

S.2

奨学金制度の推進

及びESR（European Society of Radiology）と交流

本会の求めている高度な能力を備えた診療放射線を行い，ECRにおいて日本セッションを企画するな技師となるため，更なる診療放射線学の知識及び診ど必要な国際学術交流事業を行う．

療放射線技術の習得と向上のため，大学院に入学又は在学する者に対して，奨学金を貸与する．

E.3

会員情報システムの構築，整備

新JARTISの適正運営と管理を行い，事務処理の効率化および迅速化を図り，より高い機能と会員へのサービス提供を行う．

S.3

賠償責任保険（全員加入）に関する事業

医療事故が発生した際の補償だけに留まらず，事故防止の諸策を講じるために必要な情報提供，相談および支援等のサポート体制を図り，医療関連有害事象に対する損害賠償保険の全会員加入を継続実施

Ｓ：収益事業等
（その他の事業（相互扶助等の事業））

する．

S.4

任意加入保険に関する事業賠償責任団体保険（任意加入）及び，会員とそのS.1

表彰に関する事業

次の表彰を行い，診療放射線技師の志気の高揚を家族を対象とした団体医療保険の見直しを行い，多くの会員が互いに支えあえるよう普及に努める.

図る．
（1）功労表彰（2）永年勤続表彰（3）社会活動表彰（江間賞）（4）学術奨励賞

S.5

無料職業紹介に関する事業

人材バンク事業構築や診療放射線技師の再就職等に対応した無料職業紹介を行う．