研

究活動経 常 研 究
看
看

護
護

学
学

科
科

・ 千葉敦子：特定健診における職域を対象とした保健指導モデルの開発、行政保健師による自殺者遺族への支援方法に関する検討・ 藤田あけみ：直腸がん肛門温存手術後の排便機能障害のケア方法に関する検討・ 福井幸子：訪問看護における標準予防策の検討―感染に関するインシデント・アクシデン
トから―・ 藤井博英：精神科訪問看護のシステムの相違による効果の比較検討-＜病棟−外来継続型＞・＜病棟型＞と＜外来型＞・＜ステーショ
ン型＞システムの比較分析・ 早川 ひと美：看護管理者のキャリアを形成す
る経験と学習に関する研究
・ 本間ともみ：再発乳がん患者による生活の再構築への取り組み
・ 細川満子：訪問看護師の糖尿病ケアの標準化に関する研究・ 伊藤治幸：地域で生活する精神障がい者の栄
養摂取量の実態とその関連要因
・ 井澤美樹子：糖尿病患者が養生法を継続する
ための認知の変容に注目したセルフ･チェッ
ク方法の確立・ 角濱春美：低 ADL 高齢者の睡眠覚醒リズムの実態
・ 木村恵美子：リンパドレナージの排液効果の検証（08 年度データ収集分より）
・ 三浦博美：救急初療における看護師の調整についての研究・ 村上眞須美：看護基礎教育における看護管理
学教育の成果に関する研究
・ 内城絵美：子どもの生活習慣と疾病の予防
・ 鳴井ひろみ：外来がん化学療法を受ける患者の日常生活上のニード
・ 大井けい子：周産期における死別体験−親の悲哀過程にみる生活行動の体験とその意味−
・ 大津美香：慢性心不全の疾病管理プログラムの作成とプログラム介入の有効性に関する研究

看護学科の研究概要
看護学科長 山本 春江
経常研究のテーマを並べてみると看護学科の研究はとても多彩である。単に看護ケアに関するものだけでなく、看護基礎教育、看護職のキャリ
ア、看護の提供システムや社会システムに関するもの、また地域保健活動に関するものなど実に幅広い。したがって、研究方法も実験法から、観察法、質問紙法、インタビュー法など多様である。
もちろん、研究の対象も患者さんだったり、看護師さんだったり、生活者だったり、さまざまである。そして、研究の場も、実験室だけでなく、ベッドサイドや病院の外来など看護実践の場だったり、あるいは普通の家庭や会社など生活の場だ
ったり、働く場だったり、これまたさまざまである。
このように看護学科の研究はさまざまであるのは、看護が人間とかかわる実践の科学だからである。したがって、研究を進めていくにも成果を測定するのも非常に困難を伴うことが多い。倫理的な配慮も含めて、慎重かつ周到な研究計画が求められる。しかし、困難だからこそ、一人ひとりの研究あるいは経験知を公表することは、看護のより良い実践に活かされ、看護ケアの質を高める
上でその意義は非常に大きいともいえる。
また、看護学科の研究に共同研究者が多く、それも看護学科内だけでなく、他学科や県内外の共同研究者も多い。共同研究者、とくに看護実践者との共同は、研究課題そのものが実践的・実際的な課題であることを示し、かつその成果も実践につながる可能性がより多くなると期待される。
経常研究の一つ一つは、看護学科教員の地道な努
力と汗、そして共同の結晶であるといえる。どれをとっても「看護とは何か」「より良い実践とは何か」を問いかけ、論じあい、データから導きだされた答えだと思えるからである。

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環境が重要な影響要因である。これまでの研究により、健康教室における学びが参加者から家族や友人等に伝わることで、家族や地域全体の健康増進が醸成され、セルフケアへの支援的環境が整う可能性が示唆されている。そこで本研究では、壮年期男性の生活習慣健康課題に着目し、職域男性を対象とした「個人への教育支援」と「周囲への戦略的波及効果促進」の２つのアプローチの連動による、相乗効果をめざした新たな保健指導モデ
ルを、職域と大学が連携して開発することを目的とした。
【結果】本研究に連携を希望する企業を募集し、鉱石製錬を主業務とする A 株式会社を選定し、次のことを実施した。１．A 社の健康づくり担当者と大学（研究者）との組織化、２．健康課題の抽出、３．保健指導プログラムの検討、４．保健指導プログラムの実践。保健指導プログラムは、平成 20 年 12 月から平成 21 年 2 月までの期間に計 6回（１クール３回×２クール）、集団方式による「個人への教育支援」と「周囲への戦略的波及効
果促進」を連動させた保健指導プログラムを実施した。保健指導の内容は、メタボリックシンドロームを中心とした生活習慣病予防とし、運動量測
定、食事調査、加速度脈波測定等による気づきの促進とともに、運動やコンテスト等の体験型指導を多用する内容とした。
参加者数は述べ 161 人（実82 人）であり、内容については 99.3％が有益であると回答し、指導後に生活習慣改善の意欲を有した人は 79.3％であった。回答者の 95.8％が学
びを他者へ伝えたいと回答した。周囲への波及効
果を促進する戦略が奏功した可能性が示唆された。
研究期間：平成 20 年〜22 年
Key Words：教育波及効果、保健指導、職域

・ 大関信子：青森県の出生率減少の要因分析と対応策の検討・ 坂本祐子：介護保険施設における膀胱留置カ
テーテル挿入者の実態調査
・ 佐々木綾子：回復期リハにおけるナラティブアプローチを用いた脳血管障害患者の看護支援の検討
・ 佐藤愛：妊産婦へのドゥーラによる支援シス
テム普及に関する研究−助産師に対するコー
ディネーター養成プログラム開発の試み−
・ 佐藤真由美：新卒看護師の社会化の実態とそれを促す“関わり”の研究・ 清水健史：精神看護学におけるコミュニケー
ション技術の研究
・ 杉本 晃子：青年期以降にある障がいをもつ
子どもの家族の家族発達課題への対処に関する検討・ 吹田夕起子：認知症高齢者の理解−新聞記事の教材化の検討・ 鄭佳紅：看護ケアの質評価・改善システムの運用に関する研究・ 富田恵：訪問看護ステーションにおける訪問看護記録の研究・ 戸沼由紀：地域看護に関する研究
・ 山田典子：日本における法看護学の検討
・ 山本春江：積雪寒冷地における労働者の運動
状況と地域および職場環境との関連
・ 山本加奈子：ラオス国における腸管寄生虫症
実相調査〜全国一斉投薬の効果と今後の課題〜
・ 山本真樹子：経産婦の出産体験の意味―時間に焦点を当てて看護学科教員の個別研究の概要（記載順は姓の ABC 順）

２．行政保健師による自殺者遺族への支援方法に関する検討【担当者】千葉敦子、大山博史、坂下智恵、戸沼由紀、野宮 冨子、梅庭 牧子【目的】本研究の目的は、青森県における行政保健師（県・保健所・市町村）による自殺者遺族への支援体制に関する現状と課題を把握し、あわせて先駆的な事例を調査・分析することにより、青森県における行政保健師による効果的な自殺者

看護１）特定健診における職域を対象とした保健指導モデルの開発【担当者】千葉敦子、山本春江、藤田修三、森永
八江【目的】平成 20 年度から開始された特定保健指導は、健診で異常のあった個人への支援が主体である。しかし、生活習慣の改善には、セルフケア
とともに家族や友人のサポートといった支援的87

遺族への支援方法に関する検討を行うことである。
【結果】自殺予防対策に関連する行政機関として、
県内すべての保健所、市町村、県立精神保健福祉センター、県本庁（合計 46 ヶ所）に所属する、
行政保健師全員（合計 464 人）を対象に、2 種類の自記式質問紙調査を実施した。1 つは自殺予防対策担当の代表保健師に取り組みに関する組織としての回答を求める調査（組織用調査）であり、
もう 1 種類は取り組みに関する保健師個々の認識や状況等について回答を求める調査（保健師個々の状況調査）である。調査の結果、平成 20 年度末の段階で、対象機関の自殺者遺族支援実施状況
は、多いもので「遺族の家庭訪問」が、実施あり
6 件、予定中 8 件であり、「遺族の相談窓口（面接）の設置」は、同じく実施あり 6 件、予定中 8 件であった。また、「自助グループ（遺族会）の運営」
については、実施ありと予定中をあわせて 2 ヶ所のみであった。このように、支援内容の比較的多い項目でも実施施設は回答施設の 4 割に満たず、支援への取り組みが進んでいない状況がうかがえた。自殺者遺族支援に取り組む上での困難性については、最も多かった要因が、「現場の担当職の経験が不足している」で、次いで「十分な人数の担当者を当てることが難しい」、「現場の担当職の専門的な知識が不足している」であった。経験・知識不足といった個人的要因に加え、多忙・人手不足といった組織的現状が、自殺者遺族支援に関する取り組みの遅れの原因である可能性が示唆された。
研究機関：平成 20 年〜21 年
Key Words：自殺者遺族支援、行政保健師、青森
県
看護２）１．直腸がん肛門温存手術後の排便機能障害のケア方法に関する検討【担当者】藤田あけみ【目的】近年、増加傾向にある肛門温存手術患者の排便障害を呈している患者の QOL を向上させる
ための看護介入を検討する。
【概要】研究を進めるために、国内外の文献検討、排便機能障害の評価スケール、QOL 評価スケール、
排便機能障害改善の評価方法について検討し、フィールドの開拓を進めているところである。

88

研究期間：平成 19 年〜
Key Words：排便障害、直腸がん、肛門温存手術
２．むつリハビリテーション病院の療養病棟業務システムとケア内容の改善に関する研究【担当者】藤田あけみ、石鍋圭子、川口徹、佐々木綾子【目的】下北地域の保健医療福祉包括ケアを視座に入れ、その一翼を担っているむつリハビリテー
ション病院の中でも、長期療養者の多い介護療養
病床のケア内容と業務システムの現状を明らかにする。
【結果・考察】調査期間は 2008 年 2 月 13、2 月
28 日、3 月 6 日の 3 日間であり、対象はむつリハ
ビリテーション病院の看護職、介護職の日勤帯のケア内容を連続観察法により調査した。また療養者の状況として、診断名、日常生活機能指標などを調査した。さらに業務システムついて、看護管
理職 4 名に半構造化面接を行った。 ケア内容の調査対象者は、看護師 6 名、介護士 5 名、計 11名であった。ケア内容提供時間について、看護職
は投薬、記録、職員間の連絡・報告などの間接ケ
アの時間が多かった。介護職はおむつ交換、整容などの直接ケアの時間が多かった。療養者 36 名の主な疾患は、脳梗塞 16 名、脳出血が 9 名であり、約 70％が脳血管障害であった。
日常生活機能指標は 20 点満点中 16〜20 点が 17
名、11〜15 点 7 名、6〜10 点が 6 名、2〜5 点が 6
名であり、介助を要する療養者が多かった。主な項目として、「寝返りができない」25 名（69.4%）、「起き上がりができない」29 名（80.6%）、「移乗ができない」24 名（66.7%）、「口腔清潔ができない」
29 名（80.6%）「食事摂取全介助」、
22 名（61.1%）、「衣服の着脱全介助」26 名（72.2%）であり、60％以上の療養者は全介助が必要であった。
業務システムに関しての看護管理者の意見として、「患者の状況にスタッフの構成を合わせてもらいたい」「看護師と介護士の連携がうまくいっていないときがある」などがあった。これらか
ら、看護師と介護士の連携を密にし、患者の状況に合わせて病棟スタッフを構成することによって、業務システム上の問題については解決の糸口が模索できると考える。今後は、さらにケア内容の分析を深め、業務システムとの関連をみながらネガティブ思考からポジティブ思考への転換状
況の確実な掌握、回復期リハ実施各時期の捉え方と思いの語りの確保、の 4 点が確認できた。
研究期間：平成 20 年〜22 年
Key Words：脳血管障害患者、回復期リハビリテーション、ナラティブアプローチ、QOL

ケア改善について検討をすすめる必要がある。
研究期間：平成 19 年〜20 年
Key Words：療養病棟、業務システム、ケア内容
３．回復期リハにおけるナラティブアプローチを用いた脳血管障害患者の看護支援の検討【担当者】藤田あけみ、石鍋圭子、佐々木綾子、
中村令子（八戸短期大学）、宮腰由紀子（広島大学）、荒木美千子（高崎健康福祉大学）、渡邉知子（秋田大学）【目的】看護師が患者のナラティブの書き換えを支援することで回復期リハビリ過程への患者の意欲を高めれば、主観的な生活の質評価が変わる」という仮説の実証を目的とし、１）患者の QOLを高める看護支援としてのナラティブアプロー
チの有用性を検証する、２）脳血管障害患者に対するナラティブアプローチ前後の QOL の変化を明らかにする、３）患者のナラティブの書き換えに影響する要因を明らかにする。平成 20 年度は 1）
看護師によるナラティブアプローチの有用性の検証に着手するための準備を行った。回復期リハ
ビリ病棟の看護師を対象に、①ナラティブアプロ
ーチと SEIQoL-DW を研修し、②所属病棟でのナラ
ティブアプローチの実施をフォローアップして、スキルを訓練する一方、収集した事例の検討会を実施した。また、③SEIQoL-DW 測定のための信頼性と妥当性およびデータ収集上の課題を検討した。
【結果・考察】①の研修会を平成 20 年 9 月 13・14 日に東京都内で催し、35 名の受講者を得た。
②のナラティブアプローチは、研修後研究協力を承諾した 24 名の看護師が実施し、11 事例（男性
7 名、女性 4 名、平均年齢 53.3 歳）を収集した。
事例検討ではナラティブの内容と、語りの変化が抽出された。これらから看護師によるナラティブアプローチは、回復期リハビリ過程にある患者が自身の体験を振り返るきっかけを提供して今後の方向性を見出す助けになり、同時に看護師もケ
アを振り返るなど、双方に重要な機会となることが示唆された。③の SEIQoL-DW の評価の信頼性と妥当性は、研究者により 4 事例（男性 1 名、女性
3 名、平均年齢 78.8 歳）に実施し得られることが推測された。また、データ収集上の課題として、共通データベース作成、面接目的の明確な呈示、

看護３）訪問看護における標準予防策の検討―感染に関するインシデント・アクシデントから―【担当者】福井幸子【目的】訪問看護における感染の有害事象と実施されていた標準予防策の実態を分析し、訪問看護に有効な標準予防策を明らかにする。今年度は質問紙作成に向けて、①データリソースを明らかにすること、②全国の訪問看護事業所の有害事象の実態を把握すること、③インタビューを通して感
染に関する有害事象と当時実施していた感染予防策について把握する、を目的として調査を実施した。
【概要】①感染に関する記録の有無と、その開示の可能性について 5 事業所を対象に聞き取り調査を実施した結果、感染に関する記録を保管していたのは２事業所で、法人や事業所で作成した様式に感染に関する項目を盛り込んだものだった。事
故報告書はあるが感染に関する記録がないのは 3事業所で、管理者やスタッフへのインタビューに
よって過去に発生した感染について把握できた。
②「介護サービス情報の公表」に登録している 47
都道府県の訪問看護事業所を対象に、感染の有害事象に関するデータ収集を実施している。入力が終了した 31 都道府県の総数は 5,206 件で、このうち感染症及び食中毒の“有害事象の検討記録がある”と回答したのは 1,345 件（25.8％）であった。③地方と都市にある病院併設・非併設の訪問看護事業所 4 施設を抽出し、感染に関する有害事象について、その内容と原因、当時のケア内容と感染予防策、PPE などについて管理者にインタビ
ューと記録の開示を依頼した。感染の有害事象の1 例目は訪問前よりMRSA の診断がなされていた利用者から看護師が MRSA に感染したケースで、当時、接触感染予防策が実施されており、感染経路の特定は困難であった。2 例目は訪問中に疥癬を発症した利用者から看護師が感染し、その後看護師が訪問していた別の利用者にも疥癬が確認さ89

続型＞・＜病棟型＞は、訪問看護の利用者にとって、馴染みのある看護師が訪問に来るため、安心
して心を開くことができることや、家族にとっても、入院中から精神症状の悪化を目のあたりにしている看護師に対して、利用者同様、安心して愚痴なども言えるという現状がみられた。さらに、病棟のケアを通しての豊富な情報をもとに、再発時のサインをいち早くキャッチし、患者・家族との信頼関係から踏み込んだ生活指導ができることなど、症状悪化の早期発見ができるという特性が明らかになった。これらのことから、＜病棟−
外来継続型＞・＜病棟型＞の利用者は、再入院までの期間が延長でき、入退院を繰り返す回転ドア現象の予防ができるのではないかと考えられた。
以上のことから、精神科訪問看護においては、病棟看護師が、在宅時においても関わる、＜病棟−
外来継続型＞・＜病棟型＞システムが有効である
ことが示唆された。精神科訪問看護は、精神障害者の社会復帰と再発防止に対する支援を行う在宅サービスであるが、その効果については事例レベルでの報告はあるものの実際行われているシ
ステム別に評価した研究はない。
また、訪問看護を受ける対象者自身が、就労に対する思いや地域生活をどう思っているか、日常生
活に満足しているかなどの主観的側面は明らかにされていない。
Ⅱ．目的＜病棟−外来継続型＞・＜病棟型＞システムと＜外来型＞・＜ステーション型＞システムの効果の違いを明らかにする。
Ⅲ．研究方法
１．研究の経過
当初、退院後すぐにベースラインを設定しその後3 ヶ月後、6 ヶ月、12 ヶ月後までの継続的な介入調査を予定していた。研究チームのミーティング
により、1 年間の継続的な介入研究は精神障害者にとって負担が大きいことと角谷１）の日常生活満足感の測定尺度用紙は、退院後 1 ヶ月後の患者を対象としたものであることから、図１に示した様に概念枠組みの変更を行った。

れたケースで、血圧計のマンシェットを介した接触感染の可能性が濃厚で、標準予防策遵守に関して問題が示唆された。今後、先行研究およびイン
タビューから得た標準予防策の遵守項目やその他の感染につながる要因を質問紙の作成を図る。
研究期間：平成 20 年 4 月〜
Key Word：感染管理、訪問看護、有害事象、標準
予防策
看護４）精神科訪問看護のシステムの相違による効果の比較検討-＜病棟−外来継続型＞・＜病棟型＞と＜外来型＞・＜ステーション型＞システムの比較分析【担当者】藤井博英１）、角濱春美１）、清水健史１）、伊藤治幸１）、石田賢哉１）、成田博幸２）、
１）青森県立保健大学、２）青森県立つくしが丘
病院、
Key Words①精神科訪問看護 ②アウトカムスケ
ール ③効果比較
Ⅰ．はじめに
昨今、精神疾患患者に対する我が国の施策は、入院中心から地域生活中心へと明確に転換している。さらに、2006 年度の診療報酬改訂において精神科訪問看護は、退院後 3 ヶ月以内の患者に限って週 3 回の算定から、週 5 回までの算定が可能となり、精神障害者の地域への復帰支援をより一層促進することが、診療報酬上でも明確になった。
このような中で精神科訪問看護は、精神障害者の退院促進、治療の継続、再発防止等の機能を有し、地域における利用者を支える重要なサポートシ
ステムである。我々は、北東北３県（青森、秋田、
岩手）における精神科訪問看護を行っている看護師にインタビューを行い、どのようなシステムに基づいて訪問看護を行っているのか調査した。その結果、訪問看護のシステムが、①外来部門のみで行っている＜外来型＞、②訪問看護ステーションで行っている＜ステーション型＞、③病棟看護師から外来部門に引き継ぐ＜病棟−外来継続型＞、④病棟看護師のみが訪問看護を実施している＜病棟型＞の４種類に分類された。
そこで、従来の精神科訪問看護である＜外来型＞・＜ステーション型＞と＜病棟−外来継続型＞・＜病棟型＞との間のシステム別に訪問看護師による支援内容を訪ねたところ、＜病棟−外来継90

精神科退院1ヶ月
ベースライン測定

入院治療

・ASOS(精神科訪
問看護評価尺度）

中間評価

最終評価

ビ イ
ン
タ
調
査
ビ イ
ン
タ

ュー

QOL評価尺度（最終評価）

QOL評価尺度（介入間評価）利用者

調
査＜外来型＞・＜ステーション型＞
精神科
病院

経時的変化の検討

中間評価

最終評価

QOL評価尺度（最終評価）

QOL評価尺度（介入間評価）＜病棟−外来継続型＞・＜病棟型＞

シ
ス
テ
ム
間
の
比
較
検
討

ビ イ
ン
タ

ュー

利用者

ビ イ
ン
タ
調
査

ュー

看護師

・ASOS(精神科訪
問看護評価尺度）

験と学習に関する研究【研究者】早川 ひと美【研究目的】看護管理者のキャリアを形成する経
験とその経験から学習された内容を明らかにし、その経験を構造化するとともに、学習内容を看護管理との関連において体系化することを目的とする。
【研究方法】質的探索型研究 先駆的な看護管理を実践している看護部門長を対象とし、半構造化
面接によりデータを収集し、グランデッドセオリ
ーアプローチによって分析を行う。データ収集にあたっては、プレテストを実施し、インタビュー
ガイドの修正を行った。
【研究経過】これまでに、プレテストを含め８名のインタビューを終了し、現在分析を進めている。
【研究期間】平成 18 年〜【キーワード】キャリア、経験、学習

6ヶ月後
ュー

看護師

退 院

3ヶ月後

調
査

経時的変化の検討

Ⅳ．結果
現在、＜病棟−外来継続型＞・＜病棟型＞システムを実践している岩手県 A 病院に対象者を依頼中である。訪問看護師については研究協力を得ているが、対象者については協力者が未定である。
研究対象者として 1 名の該当者が候補にあがったが、パーソナリティ障害があり、6 ヶ月間にわた
る継続的な研究であることや、地域生活に対する思いについてのインタビューなどは、負担が大き
く協力できないとの返答であった。
＜外来型＞・＜ステーション型＞システムを実践している青森県の B 訪問看護ステーションに研究の依頼を行ったが、業務を行いながらの研究協力への負担や対象者への負担を考えると協力はできないとの事であった。
Ⅴ．考察
角谷の日常生活満足感の測定尺度用紙は、精神科病院退院後 1 ヶ月から測定を開始する必要があることや、6 ヶ月にわたる継続的研究のため対象者の負担が大きいことや退院後 1 ヶ月の対象者に焦点を当てて協力を得るのは困難である。また、訪問看護ステーションの場合は、病院と違いスタッフの少なさなどがあり、継続的に研究に協力することが難しいと考えられる。訪問看護ステーションの場合は、精神科単科の病院に比べ訪問看護を受けている対象者が、精神疾患だ
けではない点も協力が困難な点として挙げられる。
Ⅵ．文献
１）角谷慶子：精神障害者における QOL 測定の試
み、京都府立医科大学雑誌、104（12）、1413〜1424、1995．

２．新卒看護師の社会化の実態とそれを促す“関わり”の研究【研究者】佐藤真由美、早川 ひと美、鄭 佳紅、
村上眞須美、上泉和子【研究目的】新卒看護師の社会化促進に貢献する
先輩看護師の関わりの要因を明らかにすることを目的とする。
【研究方法】対象：事前の調査依頼に対し承諾の得られた５病院の新卒看護職の指導を直接担当する看護師、１９名。
方法：半構成的インタビューガイドを用い病院毎のグループインタビューとした。協力者が１名であった１施設については、個別インタビューとした。データは許可を得て録音した。得られたデー
タは逐語録とし、新卒看護職の社会化を促す行動
ごとに要約・コード化した。分析にあたっては、
複数の研究者で検討し、妥当性の保持に努めた。
【結果・考察】インタビュー時間の平均は 69.4
分で、対象者の経験年数の平均は 6.2 年であった。
社会化を促進する先輩看護師の関わりとして、
308 コートが抽出され、これらは 43 のサブカテゴ
リー、14 のカテゴリーに分類できた。抽出されたカテゴリーは【状況を把握する】、【具体的な業務の実施に関わる指導方法】、【行動のきっかけをつくる】、【道標をたどる手助けをする】、【仕事のコ
ツを教える】、【仕事の作法を教える】、【情報を提看護５）１．看護管理者のキャリアを形成する経

91

供する】
、
【フィードバックする】、【新卒看護師の情緒面の安定を図る】、【プリセプター自身の備
え・態度】、【育む態度】、【人を巻き込み学習環境を整える】、【機会を作り学習環境を整える】、【道具を設置して学習環境を整える】であった。これ
ら抽出された関わりの要素は、相互に影響を与えながら、全体として新卒看護職の自律を促すこと
で社会化に役立つものと考えられた。
【研究期間】平成 19 年−20 年【キーワード】新卒看護職、社会化、関わり【担当者】細川満子、井澤美樹子、富田恵、泉美紀子【目的】訪問看護ステーションにおける糖尿病ケ
アのアウトカムおよび標準化されたケア内容について検討する。
【概要】訪問看護師 5 名を対象にインタビュー調
査した結果、ケア内容は、初回訪問時に「食事」、「運動」、「薬物管理」、「合併症のリスク管理・予防」全般にわたりケアが行われていた。2 回目以降の訪問では「薬物管理」、「合併症のリスク管理・予防」が継続されていたが、
「食事」
、
「運動」
に関するケアは療養者の状況に応じて実施されていた。また、「食事」、「運動」に関するケアは療養者の ADL、低血糖の出現、帯状疱疹、褥創の形成等による状態の変化、家族の状況、社会資源の利用により、ケア内容が変化していた。今後、調査対象数を増やして糖尿病ケアのアウトカム、
ケア内容について明確にする予定である。
研究期間：平成 19 年〜
Key Words:糖尿病ケア、訪問看護、ケアの標準化

看護６）再発乳がん患者による生活の再構築への取り組み【担当者】本間ともみ【目的】乳がんを診断され初期治療後の回復過程を経た後に再発した乳がん患者が、どのように生活の再構築に取り組んでいるかを明らかにする。
【概要】乳がん治療の進歩により、再発後も外来で治療を受けながら長期生存する乳がん患者は増加している。先行研究の結果から、乳がん手術後および再発後の患者の心理状態や適応体験を個別に明らかにした研究はあるものの、手術後の回復過程を経た乳がん患者が、再発の診断を受け、治療を受けながら再び生活を立て直す過程に、どのように取り組んでいくのかという長期的な視点から、生活の再構築について明らかにした研究は少ない。乳がん再発後の生活の再構築における患者の取り組みを明らかにすることで、再発後の衝撃に患者自身が向き合い、新たな生活を構築していく際の適応過程を促進する看護援助について示唆が得られると考える。
研究方法：対象者は、乳がん診断後に手術療法を受け、再発の症状や徴候がなく経過した後に、再発を診断され外来で治療に取り組んでいる患者とする。研究への同意が得られた患者に対し、乳がんおよび再発の診断と治療に対する考えや気持ち、乳がん再発後の生活への取り組みの内容と取り組みに影響を及ぼしたことなどについて、半構成的質問紙を用いた面接調査を実施中である。
研究期間：平成 20 年〜継続中
Key word：再発乳がん患者、生活の再構築

２．地域の家族会が介護力向上に果たす効果の検証【担当者】細川満子、富田恵、石鍋圭子、畑中睦子、柳沢健一【目的】下北地域で障害者・高齢者を介護する家族を対象とした家族会の立ち上げ，運営支援を行い，家族会が介護家族の介護力向上に果たす効果を検証する。
【概要】「むつ介護者家族のつどい」（以下；「家
族のつどい」）を 4 回開催し、参加者を対象としたインタビュー調査を行った。参加者は介護の現状や悩みなどを本音で話すことで，精神面の浄化がはかられ，参加者同士の交流にもつながっていたことが推測された。また介護に関する知識や情報を得たい，以前の介護体験から情報提供をした
いと参加した人もあり，参加動機は多様であったが，「家族のつどい」に対する期待が高く，その開催の意義は大きいことが示唆された。
研究期間：平成 19 年〜20 年
Key Words:家族会、介護、家族

看護７）１．訪問看護師の糖尿病ケアの標準化に関する研究

看護８）地域で生活する精神障がい者の栄養摂取量の実態とその関連要因

92

【担当者】伊藤治幸【目的】
地域で生活する精神障がい者の栄養摂取状況の実態と栄養摂取に影響を与える要因を明らか
にする。
【概要】
青森県内の精神科病院デイケアおよび精神障害者社会復帰施設（以下：社会復帰施設）に通所する人を対象に使い捨てカメラを用いた写真撮
影法とアンケート用紙を用いて、地域で生活する
精神障がい者の栄養摂取量の実態と影響要因を研究した。栄養摂取の分析に関する対象者の概要
として、BMIの平均を求めたところ 24.8±4.11 であった。栄養素については、3 日間の総カロリー
及び 3 大栄養素の摂取量、ビタミン摂取量、植物繊維の 1 日平均を算出した。その結果、摂取カロ
リーの 1 日平均は 2064±426Kcalであった。タン
パク質の 1 日平均摂取量は 71.3±16.3ｇ、脂質の1 日平均摂取量は 63.4±21.3ｇ、炭水化物の 1 日
平均摂取量は 289.1±77.6ｇであった。次に、ビ
タミン類及び植物繊維の 1 日平均量を算出した。
レチノール当量は 190.1±1.04μｇ、ビタミンB１は1.0±0.05ｍｇ、ビタミンB２は1.33±0.14ｍｇ、ビタミンC は 97.5±87.7ｍｇ、ビタミンB６は 1.29
±0.41ｍｇ、ビタミンB１2は 8.08±5.68ｍｇであった。水溶性植物繊維は 3.24±1.11ｇ、不溶性植物繊維は 10.1±4.29ｇ、植物繊維総量は 13.6±
5.27ｇであった。BMI25 をカットオフポイントとして、2 群間の違いを分析したところBMI25 以上の群は、脂質摂取量が、BMI25 以下の群に比べて、統計学的に有意に多かった。一方で、炭水化物とタンパク質の摂取量に両群の違いが見られなかった。このことから、BMI25 以上の群は、栄養摂取において、脂質摂取の割合が高いことが示唆された。また、今回の対象者は、ビタミン摂取量、植物繊維摂取量が低い傾向にあった。
また、調理についての質問では、「調理に自信がない」と解答した人は 21 名（70％）
、教えてもらいたい調理技術は、「すぐにできる簡単な食事」
が 15 名（50％）で半数であった。
対象者の栄養摂取量に影響を与えている要因としては、調理の苦手さが関連していると考えられ、そのため、加工食品やインスタント食品など脂質が多い食事を多く取っていることが推測される。

93

今回の研究から、地域で生活する精神障がい者に対しての料理教室や健康指導などを行い食生活をサポートするためのシステム作りを行う必要があると考える。
調査期間 平成 20 年 9〜
Keyword：精神障がい者 栄養調査 地域
看護９）糖尿病患者が養生法を継続するための認知の変容に注目したセルフ･チェック方法の確立【担当者】井澤美樹子【目的】
自らの認知の歪みを知り、認知を変え、評価することができるセルフ・チェック用紙を作成する。
さらに看護師に対して認知行動療法の理論や方法について研修を行うことを目的とする。
【方法】
１．平成１９年度の分析によって明らかになった
自尊感情・負担感に影響を与える認知の歪みをもとに、自らの認知の歪みを知り、認知を変え、評価することができる簡単なセルフ・チェック用紙を作成する。セルフ・チェック用紙は、アーロン・ベック（1979)が作った「歪んだ考えの日常記録」
を参考にして作成する。
２． 医療者への学習会を行い、認知へ注目する
重要性を理解してもらう。
【結果】
１．自らの認知の歪みを知り、認知を変え、評価することができる簡単なセルフ・チェック用紙を作成した。
セルフ･チェック表は、アーロン・ベック（1979)
が作った「歪んだ考えの日常記録」を参考にして、１〜10 のステップを記載しながらたどることで、自分自身が自らの思考の特徴に気づく「気づく」、
思考を生活に照らし合わせながら再検討する「考える」、取り組みを探す「見つける」、新しい考え方や取り組みを生活の中で積極的に活用する「実践する」、その有効性を確認する「実感する」というプロセスをたどることができるような用紙である。
２．医療者への学習会(1)テーマ：「認知行動療法を活用した糖尿病患者へのアプローチ」(2)参加者：県内の医療者（医師・看護師・栄養士）２５名を対象に行った。(3)
講師：日本大学の伊坂裕子氏（心理学博士）(4)リズムについては、活動計を非利き腕または、非麻痺側に装着し、3 日間のデータを収集した。分析方法は、cole らのアルゴリズムにより睡眠時間と睡眠の分断を分析した。睡眠パターンは視察法を用いて分類を行った。関連要因としては、基本
属性、認知レベル、ADL、認知症に特有の行動障
害、離床時間、生活行動、症状、夜間睡眠を阻害する因子、音環境、光環境について、カルテ調査、スタッフへの聞き取り調査、研究者による観察、
音・光の測定によりデータ収集を行った。
【結果】男性 63 名、女性 87 名、年齢は平均 80.95（±8.44）であった。主たる診断名は、脳梗塞が34 名と一番多く、次が認知症（31 名）、脳出血（22名）、廃用性症候群(10 名)であった。睡眠障害の診断名のあった者は 11 名(7.3%)であり、いずれも「不眠症」という診断名であった。
睡眠の実態としては、24 時間の平均では、％sleepが 56.55％と、眠っている時間の延長が認められた。また、健常成人の単相性の睡眠覚醒パターン
では１，または２となる覚醒回数が 19.02 回、睡眠回数は 22.04 回と、睡眠が分断されていた。最長覚醒時間は 145.67 分、最長睡眠時間は 192.57
分と、3 時間程度しか睡眠を継続できず、更に、覚醒の継続は２時間半程度と、睡眠の継続時間よりも短かった。
日中は、％sleep が 45.38％と、日中の約半分は睡眠に当てられており、睡眠回数が 14.03 回と、睡眠覚醒が分断されていた。最長覚醒時間は151.33 分、最長睡眠時間は 91.71 分であり、覚醒の継続時間の方が長いものの、2 時間 30 分程度であった。睡眠の継続時間は１時間半と、昼寝と言うには長時間であった。
夜間は％sleep が 72.61％、睡眠時間は 6 時間
半程度であった。睡眠回数は 8.46 回と、日中に比し分断は減少していた。最長覚醒時間は 58.32
分、最長睡眠時間は 160.31 分であり、睡眠の継続時間が増加し、覚醒の継続時間は減少していた。

研修内容：①これまでの研究の経過、②認知行動療法の基礎的な考え方の講義、③参加者自身の認知の傾向に気づくための演習、④認知が感情や行動に影響していることを実感する演習、⑤ペアになって認知を変容していくための方法の体験である。また演習には、認知の状況や感情を気づき、実感できるために効果的な用紙を作成して行った。
学習会終了後の感想には、認知を変えることで感情が楽になったと実感できた。糖尿病患者は毎日の生活の中で不安や苦悩を抱えているため、このような関わりを医療者がすることで糖尿病患者も楽に生活できるのではないだろうか。など、認知行動療法への関心が高まった研修であったと示唆できた。
３．今後の課題
今回は、看護職に対して認知行動療法の考え方やその方法について伝えていくことための学習会を開催することができた。さらにこの研修を継続
して、認知に注目することの重要性や医療者の効果的なケアにつなげていくためのプログラムの開発を進めていく必要がある。また、今回作成した認知の変容のためのセルフ・チェック用紙を実際に活用した介入研究を行い、認知の変容のために効果的な方法を確立していくことがこれからの課題である。
研究期間：平成 19 年〜20 年
Key Word：認知、療養行動、糖尿病患者
看護１０）低 ADL 高齢者の睡眠覚醒リズムの実態【担当者】角濱春美【はじめに】高齢者の睡眠覚醒リズムは、加齢による生体時計の生理的衰退や、脳の病理的変化、
社会活動の減少などにより、単相性の睡眠覚醒リ
ズムを有する一般成人に比し、多様化することが分かっている。本研究では、ADL が低下し、自ら移動することができない高齢者の睡眠の実態と対象特性との関連性を見出すことを目的とした。
【方法】対象は老人保健施設、高齢者病棟に入所している者で、①65 歳以上、②自力で移動できない（要介護レベル３以上）、③左右どちらかの腕が動く、④後見人が血縁のある家族である、の条件を満たす高齢者で、研究について高齢者自身、または家族が同意した 150 名であった。睡眠覚醒

看護１１）1.リンパドレナージの排液効果の検証（08 年度データ収集分より）【担当者】木村恵美子【目的】リンパ浮腫患者へのリンパドレナージの排液効果の検証【方法】①リンパドレナージを各患肢に所要時間

94

約 50-60 分施行。②リンパドレナージ手順：肩回し⇒腹式呼吸⇒腹部の処置⇒健側への刺激⇒
患側へのドレナージ⇒ほぐし手技 などの手技を繰り返した。③ドレナージ施行し、直後の Imp
値測定後に弾性着衣を装着し、臥床した。④測定
項目：生体インピーダンス法による体水分量測
定：Ｉｍｐ値 ⑤部位(全身・左腕・右腕・左脚・右脚) ⑥測定機器…㈱TANITA BC118E ⑦測定
時間…ＭＬ前､ＭＬ直後、ＭＬ30 分後､ 60 分後
90 分後､120 分後(計６回) ⑧分析方法：Imp 値は、
Shapiro-Wilk 検定で正規性を示さなかったため、Wilcoxon の符号付順位検定を行い、ｐ＜0.05 を
統計学上有意とした。統計分析は SPSS16.0J,forWindows を使用【結果・考察】被験者数：11 人(全て女性)
平均年齢：58.4 歳、平均身長：154.6ｃｍ(ＳＤ±4.5)平均体重：58.3ｋｇ(ＳＤ±14.1)、平均 BMI：
24.4（ＳＤ±2.5）、現疾患：乳がん 7 名,子宮体がん 2 名,子宮頚がん 2 名、リンパ浮腫発症部位：
右上肢 4 名、左上肢 3 名、右下肢 2 名、左下肢 2
名、生活労作度：家事 7 名、事務 2 名、農作業 2
名、 罹患年数：0.5〜8 年(平均 4.0 年)、弾性着
衣：11 人左右上下肢別に経時的排液効果を比較したと
ころ、左下肢：ＭＬ施行直後〜30 分後、30-60 分
後、90-120 分後に有意差があった。右下肢は、施行前〜施行直後、30-60 分後に有意差があった。
左右上肢は、有意差はどこの時点でもなかった。
データが 11 例と少ないことから統計の意味が低いが、上肢は腕を曲げている状況が多いため、排液効果に何らかの影響があると考えられる。弾性
着衣の有無の比較でも有意差は無かったということは弾性着衣には排液効果に急激な効果は現れないのではないかと考えられる。
【研究期間】平成 20 年度
Key words：リンパ浮腫、リンパドレナージ
2.効果的な看護過程演習の授業構築を目ざしてＰＢＬに準じた演習展開から；第２報【担当者】木村恵美子、福井幸子、山本加奈子【目的】 07 年度に PBL に準じた看護過程演習が「基礎看護実習Ⅱ」における受け持ち患者のケアや看護過程の展開の上に、主体的学習能力として、どのように活かされているかを調査したところ、

95

Self-Directed Learning（SDL）Critical Thinking（CT）Group Process（GP）において、ＰＢＬ方式と比較して有意な差はなく、一部改変した方法
でも主体的能力は高いことが明らかになった。しかし単一年度では教育方法としての信頼性がな
いため、08 年度も上記を調査した。
【方法】
１）対象：
「基礎看護実習Ⅱ」終了後の 08 年度 2
年生 99 名２）データ収集方法：質問紙調査法
授業時間外に本調査の趣旨と目的、併せて調査への参加の自由、データは授業改善の目的で行なう
本研究以外には使用せず、研究結果は教育関連の研修会・学会等に公表することを説明し、調査への協力を得た。調査への協力は任意であり、回答をもって同意とみなす旨も説明した。
３）調査時期：平成 20 年 12 月
４）調査内容：チュートリアル教育の主要概念である 3 つの視点からの評価として、M G.Ladouceur
らによる評価スケールを一部修正し、以下の項目を含む 20 項目とした。
①Self-Directed Learning（SDL）7 項目、②Critical Thinking（CT）7 項目、③Group Process（GP）6 項目
尺度は“常にある”から“全くない”の 6 段階のリッカートスケールを用いた。また、総合評価として自由意見の記載を加えた。
【結果・考察】88 人を有効回答とした。各項目を単純計算し、平均を求めた。
Self-Directed Learning（SDL）4.98、Critical Thinking（CT）7 項目 4.66、Group Process（GP）4.83、であった。
07 年度と各項目に対して比較すると有意差はな
く(ｐ＜0.05)、ＰＢＬ方式を取っていた 06 年度と比較するとＳＤＬのみに有意差があった（ｐ＜0.05）
。自由記載では、個別指導がよい、チュー
ターの関わり不足・不統一、情報収集での事例の限界、ＧＷ参加のばらつきなどがあった。
つまりＰＢＬ方式と比較して 08 年度は、ＳＤＬの平均点も上昇し、かつ有意であったことは主体的能力を高める授業方法として良いものであると考えられる【研究期間】平成 20 年度
Key words：看護過程、問題立脚型演習

看護１２)１．救急初療における看護師の調整についての研究【目的】看護師が救急初療で行っている調整について明らかにすることを目的とした。
【担当者】三浦博美【方法】2 次・3 次救命救急施設で初療業務を行う、看護師経験 5 年以上の熟練したケアを行っている看護師（以下、熟練看護師）を対象とし、半構成的質問紙を用いた面接で、初療で行なっている調整に関わる内容を抽出し、「調整」に対する
内容表現を簡潔な文章に表現し、意味内容が類似しているものを集め、表題をつける作業を繰り返し行った。各段階でスーパービジョンを受けた。
調整とは「看護師が患者を擁護し、患者・家族に必要なケアを円滑に行うために、保健医療福祉に携わる人々に対して、時間、場、治療優先度など
を最良の状態になるように整えること」。
【結果および考察】
初療での調整について、救急搬入前から時系列で調整を捉え、将来に対する予見性や準備性を持ち、場の調整を行なっていた。患者搬入後は時間の経
過や場の広がりを持っていた。今後、質問紙を作成し救急初療における調整について調査し明確化していく。
【研究期間】平成 17 年−継続 （2005−継続）
Keywords：救急、初療、熟練看護師、調整
２．看護師の職場適応に関する研究【担当者】中村惠子1，三浦博美２，平尾明美２，
神島滋子1，藤井瑞枝1，工藤京子11：札幌市立大学看護学部看護学科，2：青森県立
保健大学【目的】救命救急センターに働く就職後 2，3 年
目の看護師を対象に離職を思い留まり、職場継続
した体験からその要素と適応のプロセスを明らかにする。
【方法】研究対象：救命救急センターに勤務する
卒後 2，3 年目の看護師。調査方法：半構成的面接を実施。調査内容：離職を考えた理由、離職を思い留まった理由など。インタビュー内容は対象者から同意を得て録音し逐語録を作成した。調査
期間：2006 年 8 月〜11 月 分析方法：逐語録より質的帰納的に分析した。

96【結果・考察】職場適応に関わる体験を統合した
結果、職場適応の段階に関する体験の４つのコアカテゴリー、成長・適応のための対処の３つのコ
アカテゴリー、成長・適応に影響する体験として
５つのコアカテゴリーに統合された。救急部門に勤務する看護師の職場適応の構造は看護の対象の拡がり、チームの中での対処行動の拡がり、チームにおける自己の役割から構成され、その背景には救急の特殊性への折り合いが認められた。
本研究は、平成 18〜19 年度科学研究費補助金基盤研究Ｃ（課題番号：18592369）を受けて行った研究の一部である。
【研究期間】平成 18 年−20 年（2006−2008）
Keywords：離職、適応、適応のプロセス、卒後 3
年目看護師
看護１３）１．看護基礎教育における看護管理学
教育の成果に関する研究【研究者】村上眞須美、鄭 佳紅、早川ひと美、
上泉 和子【目的】看護基礎教育における看護管理学の現状と本学の教育成果を明らかにすることが目的である。
【概要】20 年度は、看護基礎教育における看護管
理学教育の質問紙による実態調査と本学の教育成果を明らかにするための基礎データを収集する目的で、卒業生にヒアリングを実施した。看護
管理学教育の実態調査では、質問紙を 381 校に送付し 176(46.2%)の回収を得た。有効回答数は 174であった。何らかの形で看護管理学科目を有しているのは 172 校で、独立した科目として教授しているのは大学が、他の科目の一部として教授しているのは、専門学校・養成所が多かった。最終学年に開講されていることが多く、実習を取り入れているのは 3〜4％であった。看護基礎教育における看護管理教育は、看護ケアを提供する看護師として必要な教育であると同時に、看護専門職の教育としての位置づけと、組織の一員として仕事を継続していけるような力を養う社会人への移行をスムーズにするための教育として導入されていた。教育内容として挙げられたものは多岐にわたり、限られた時間の中で講義内容や教員の不足に対応している教員の姿も明らかになった。実習を取り入れたいと考えているが実習施設との調整や教員の不足から実現していない現実が明らかになった。
卒業生へのヒアリングは、現在分析中である。
【研究期間】平成 20 年〜【キーワード】看護管理学、看護基礎教育

看護１４）子どもの生活習慣と疾病の予防【研究者】内城絵美【研究目的】現在、子どもの生活習慣病やメタボ
リックシンドロームが問題となってきている。特に青森県は肥満児が多いという現状もあり、子どもの生活習慣の把握と疾病予防を目的とする。
【経過】先行研究等の文献検討、学会へ参加等による情報収集を行った。また、小児の糖尿病の多いアメリカにおいては糖尿病に関する研究も進んでおり、これに対する Yale 大学のナースプラ
クティショナーの疾病予防活動の取り組みについて学ぶため、研修を行った。小児の生活習慣病が多いアメリカでは、一般のクリニックをはじめ、小中学校、高校等、地域の中で様々な専門職が関
わり、家族を含めて小児の生活改善、疾病予防に努めていた。肥満専門のクリニックでも他職種と連携をとりながら、家族を含めて健康教育が行われていた。今後の研究の参考としていきたい。

２．看護師が専門職として自信と誇りを持つためのプロセスと要因について【研究者】村上眞須美【目的】看護師が燃え尽きることなく、専門職としての自身や誇りを獲得し、組織や周囲の看護師にも良い影響を与えるような専門職として成長する過程には、どのような要因があるのかを明らかにする。
【概要】看護専門職としての「自信」「誇り」とは何か、それらを獲得するまでのプロセスについて調査を計画している。現在、研究デザインを検討中である。
３．新卒看護師の社会化の実態とそれを促す“関わり”の研究【研究者】佐藤真由美，早川ひと美，鄭佳紅，村上眞須美，上泉和子【研究目的】新卒看護師の社会化の実態を調査し、新卒看護師の社会化促進に貢献する関わりの要因を明らかにすることを目的とする。
【概要】新卒看護師の社会化評価用質問紙を用いて全国調査を行った。また、新卒看護師の社会化促進に貢献する関わりの要因の分析を行い、関わりについて構造化した。1．新卒看護師の社会化
は、「現在の看護実践の状況」「成長の自覚」「看
護技術の自立」「不当なモラルの認識」
「他者から
の承認」
「社会人としての心構え」「患者・家族との関係における自分の存在意義」の 8 つで構成されていた。2．就職後初期の段階では仕事をする
とき一緒にいる人がいることや、誰かに聞ける環
境にあることで社会化がスムーズに進み、仕事継
続意思につながることが示唆された。3．新卒看護師の社会化を促すかかわりは 14 要素が抽出され、これらの要素がお互いに影響を与えて、全体として新卒看護師の自立を促すことで社会化に役立つと考えられた。
【研究期間】平成 19 年度〜継続【キーワード】新卒看護師，社会化，関わり

97看護１５）外来がん化学療法を受ける患者の日常
生活上のニード【担当者】鳴井ひろみ【目的】外来がん化学療法を受けている患者の日
常生活上のニードを明らかにし、患者支援となる援助プログラム作成への示唆を得ることである。
【方法】対象者：外来がん化学療法を受けている患者。調査内容：がん治療に関するニード、外来
で化学療法を受けながら日常生活を送る上でのニード。データ収集：書面に基づき研究参加の依頼を行い、同意の得られた患者に対する半構成的面接調査。分析：面接の逐語録により、質的帰納的方法を用いて分析を行った。
【結果】対象者は10 名（男性 4 名、女性 6 名）で、平均年齢は 60.6
歳であった。診断名は、大腸がん、胃がん、膵・胆管がん、乳がん、悪性リンパ腫であった。分析
の結果、外来がん化学療法を受けている患者の日
常生活上のニードは 14 の内容にまとめられ、＜医療者とのコミュニケーション促進に関するニード＞＜重要他者・他者とのかかわりに関するニード＞＜治療・療養の場の意思決定に関するニード＞＜自己効力感の獲得に関するニード＞＜安
定した生きる力の獲得に関するニード＞＜療養環境の保証に関するニード＞の 6 つに分類された。

【考察】外来がん化学療法を受けている患者の日
常生活上のニード 6 つの関連性をみると、患者が治療・療養の場の意思決定や自己効力感を獲得し、安定した生きる力を獲得していくためには、医療者、重要他者、他者との相互的なかかわり、コミュニケーションの促進が基盤となっていると考えられる。よって、外来がん化学療法を受けている患者を支援するための援助プログラム作成において、効果的なサポートを提供していくためには、医療者、重要他者、他者との相互のかかわりを促進するためのプログラムと同時に意思決定
支援、自己効力感を獲得するための教育的介入、情緒的サポートが必要であることが示唆された。
看護１６）周産期における死別体験−親の悲哀過程にみる生活行動の体験とその意味−【担当者】大井けい子【目的】胎児と死別した両親が体験したことを明らかにする。特に、父親の死別体験の意味と日常
生活行動、夫婦関係の変化を中心に明らかにする。
【方法】死別後の悲しみが回復すると考えられる、6 ヵ月後、1 年後に母親･父親に半構成的質問による聴き取りを行う。加えて補足的に、悲嘆反応尺度、夫婦関係満足尺度、自己評価式うつ性尺度を用い評価する。聴き取りから逐語録を作成し、対象者が語った喪失体験を明らかにする。喪失に関連した感情･行動に関係ある言葉･文を抽出し、意味づけする。個々の記述に対し、テーマ群に整理する。次いで、総括的記述を行う。対象数は 1 組以上とする。
【結果】
研究協力者は 26 歳、女性。妊娠 37 週で死産、それまでの健診は「正常」であった。仕事に復帰してからの同僚の励ましがあるが、辛く、聞き流していた。若い同僚からの言葉は少なかった。仕事の忙しさにまぎれて忘れている時間もあるが、考え込んでしまう。そのようなことがいやで、考えないようにするが、考えない自分がまた、嫌になる。時間ができれば、無くなった子どもが寂しいといけないのでお墓参りに行っている。夫は行っていないと思っている。
男性 25 歳。会社員。電話で胎児死亡を妻から知らされた、初め「生まれるんだ」という期待があったが、何時もの声とは違っていた。妻が入院し98ている間、寂しいし、実家にもどっていたが、ぐっすりとは眠れなかった。普通に眠れるようになったのは 2 ヵ月半かかった。会社を休んだのは 1
週間くらいであったが、休まれて困るということはなかった。
以下、分析中である。
【研究期間】平成 17 年〜平成 22 年
Key Words：死別、周産期、親、悲哀反応、意味、
看護１７）慢性心不全の疾病管理プログラムの作成とプログラム介入の有効性に関する研究【研究者名】大津美香（青森県立保健大学）、森
山美知子（広島大学大学院保健学研究科）、盛勇
造盛（ハートクリニック）、内海修子（ハートク
リニック）【研究目的】慢性心不全疾病管理プログラム実施
後 12 ヵ月におけるアウトカムの効果を検証すること。
【内容】① 対象者： 循環器専門診療所に通院中の慢性心不全の状態にある在宅患者 102 名② 方法： 同意後、対象者を無作為に介入群および対照群に割り付け、対照群にはクリニックで行なわれている通常の診療および看護ケアを、介入群にはこれに加えて、月に 1 度 20〜30 分程度のプログラムのセッション全 6 回を個別に実施し、併せてフォローアップを月に 1 度 12 か月間実施することとした。また、臨床症状、自己管理行動、
QOL などのアウトカムのデータ収集については、両群ともに、ベースライン、3 ヵ月後、6 ヵ月後、12 ヵ月後（項目により設定期間が異なる）に行な
うこととした。
③ 分析方法： 2 群間の人口統計学的変数、経時的な臨床指標、人的指標、プロセス指標比較については、Mann-Whitney U 検定、カイ二乗検定、反復測定による分散分析を用いる。統計ソフトはSPSS ver.15 を用い、有意水準は 5%とした。
④ 結果： 介入群 50 名、対照群 52 名であった。
介入群の心不全の臨床指標である BNP 値（脳性（B型）ナトリウム利尿ペプチド）については、6 ヵ
月後では介入群の値が対照群より良好であった(p=0.05)。また、プロセス指標である塩分、活動についての介入群の順守行動が 6 ヵ月後、9 ヵ月後、12 ヵ月後において対照群に比して有意に高まった(p=0.00)。さらに、介入群の 6 ヵ月後における QOL が対照群よりも有意に上昇した項目も認められた。
【研究期間】平成 19〜20 年度【Key Words】慢性心不全、疾病管理、自己管理、
疾病管理プログラムも高く 77%で, 弘前地域が最も低く 67%であった。
子どもが欲しくない理由は「経済的に大変だから」であり、県平均では 91.3%で、最も高い地域
は八戸で 96.3%,
最も低い地域では津軽地域の 71.4%であった。
その他のデータは、随時、学会発表予定。
【キーワード】少子化、青森県地域別、子どもがほしくない理由、生活満足度

看護１８）青森県の出生率減少の要因分析と対応策の検討【担当者名】大関信子【目的】少子化は女性の問題だけではなく地域社
会や日本全体の経済や社会構造に影響を及ぼす
深刻な問題である。特に、青森県の出生率の落ち込みは激しい。そこで、青森県内を８地域に分けて生後１年未満の子どもを持つ母親を対象にアンケート調査を実施し、以下のことを明らかにすることを目的とした。
１）望んだ出産か、産むと決めた要因は何か。
２）次子出産の希望の有無。
３）次子を産む･産まないと決める要因は何か。
４）望まない周産の場合の子育てや母親のメンタ
ルヘルスの状態。
５）多くの女性が「産む」と決める行政や医療サービスの支援は何か。
６）地域別の少子化の原因分析
本研究の意義は、これらの情報を政策の基礎資料とすることである。
【方法】
１）研究デザイン：因子探索因子関連型量的横断的研究
２）研究対象：A 県内で１歳未満の子どもを持つ
母親 1800 名
３）データ収集方法：健診センター等に来所した
母親に調査票を配布し郵送法にて回収した。
４）調査期間：平成 19 年 5 月〜平成 20 年 12月５）倫理的配慮：倫理委員会の承認を得、依頼文にプライバシーの保護などを明記した。
【結果】663 部回収された(回収率 36.8%)。平均
年齢は 31.2（SD 4.5）歳で、平均の子どもの数は1.7（SD 0.8）人であった。初産婦の割合は 54.4%、
核家族の割合は 66.2%、 仕事を持つ母親の割合は43.7%であった。県全体では 72%の母親が「もう一人子どもがほしい」と答えており、八戸地域が最看護１９）１．介護保険施設における膀胱留置カ
テーテル挿入者の実態調査【研究目的】介護保険施設における膀胱留置カテーテル（尿カテ）挿入者の実態を明らかにする。
【研究方法】介護老人保健施設，介護老人福祉施設入所者のうち膀胱留置カテーテル挿入者を対象としたアンケート調査。
【研究者】坂本祐子，堀江竜弥（山形大），阿部，上山真美（群馬大），岡本充子（近桃子（宮城大）森病院），佐藤和佳子（山形大），小泉美佐子（群馬大）【結果】1147 施設に配布し，311 施設から回答を得た。尿カテ挿入者は，総入所者数 21,533 名中
1,081 名（5％）であった。尿カテの挿入期間は，
4 割が無回答，回答が得られた挿入者の約 7 割が半年以上であった。挿入の主な理由は，尿道閉塞，
尿意不明確，尿量測定，理由不明は 11.5％であった。
【考察】本間らは，膀胱留置カテーテルの留置率
は，ADL や認知機能の低下に伴い高率になることを指摘しているように，5％にまで上昇していた。
入所者の介護度が経年的に重度化していること
が，留置率の上昇の背景にあると考える。今回の調査によって，介護保険施設における尿カテ留置者は，医学的な適応の低いまま留置や，生活機能が低いというだけの理由，あるいは理由が不明なまま留置されている高齢者が少なくないことが明らかとなった。
【研究期間】平成 19・20 年より
２．膀胱留置カテーテルの安全かつ効果的な抜去に向けたケアプロトコールの試行【研究者】前掲【研究目的】昨年度開発した膀胱留置カテーテル
抜去のケアプロトコールを試行し、ケアプロトコ

99

ールの有用性と効果を明らかにする。
【研究方法】対象者： 一般病床，回復期リハビ
リテーション病棟，介護老人保健施設の入院（所）者のうち、調査時点において膀胱留置カテーテル
を 2 週間以上留置している者【結果】病院 8 名，老健 3 名の 11 名にケアプロ
トコールの試行を行った。尿カテから離脱した者
は 9 名（81.8%），再挿入となった者は 2 名（18.2%）であった。尿カテ離脱後 6 名はオムツに失禁で全介助，2 名は自力で，1 名は一部介助によりトイ
レ排泄が可能となった。ＡＤＬ自立度および生活に対する意欲は，改善または維持しており悪化した者はなかった。転帰は，自宅退院が 2 名，施設への転出が 2 名であった。
【考察】尿カテ離脱により患者･家族が望む自宅退院となった意義は大きく，排泄の自立が認められない場合でも「違和感から開放され楽になった」という患者の意見は QOL の観点から注目に値する。今後は，実用化に向け，ケアプロトコールの簡略化を図り，一方，アセスメントの判断指標となるデータとその判読についての説明を追加する必要があると考える。
【研究期間】平成 19・20 年より
３．老年看護学における学生体験型学習の教育効
果【研究者】坂本祐子【研究目的】老年看護援助論におむつ体験を導入
し，体験を通した学生の排泄ケアの学びを明らかにする。
【研究方法】おむつ排泄体験後に「装着時の印象」「排尿まで要した時間」「排泄の工夫」「排泄家の留意点」などを記載したレポートの分析を行った。
【結果・考察】おむつ排泄より装着時の感触そのものに対する不快感が多く，次いで排尿前の“漏れるのではないか”という不安が多く述べられていた。学生は，ケアの提供者としての視点から見た“おむつ”“おむつ排泄”と，ケアを受ける側の視点から見た“おむつ”“おむつ排泄”の相違に気づき，ケアの受けての立場として体験を通して排泄ケアを再考していた。
【研究期間】平成 19 年より【キーワード】体験型学習，老年看護学，排泄ケ
ア100看護２０）回復期リハにおけるナラティブアプロ
ーチを用いた脳血管障害患者の看護支援の検討【担当者】藤田あけみ、石鍋圭子、佐々木綾子、
中村令子（八戸短期大学）、宮腰由紀子（広島大学）、荒木美千子（高崎健康福祉大学）、渡邉知子（秋田大学）【目的】看護師が患者のナラティブの書き換えを支援することで回復期リハビリ過程への患者の意欲を高めれば、主観的な生活の質評価が変わる」という仮説の実証を目的とし、１）患者の QOLを高める看護支援としてのナラティブアプロー
チの有用性を検証する、２）脳血管障害患者に対するナラティブアプローチ前後の QOL の変化を明らかにする、３）患者のナラティブの書き換えに影響する要因を明らかにする。平成 20 年度は 1）
看護師によるナラティブアプローチの有用性の検証に着手するための準備を行った。回復期リハ
ビリ病棟の看護師を対象に、①ナラティブアプロ
ーチと SEIQoL-DW を研修し、②所属病棟でのナラ
ティブアプローチの実施をフォローアップして、スキルを訓練する一方、収集した事例の検討会を実施した。また、③SEIQoL-DW 測定のための信頼性と妥当性およびデータ収集上の課題を検討した。
【結果・考察】①の研修会を平成 20 年 9 月 13・14 日に東京都内で催し、35 名の受講者を得た。
②のナラティブアプローチは、研修後研究協力を承諾した 24 名の看護師が実施し、11 事例（男性
7 名、女性 4 名、平均年齢 53.3 歳）を収集した。
事例検討ではナラティブの内容と、語りの変化が抽出された。これらから看護師によるナラティブアプローチは、回復期リハビリ過程にある患者が自身の体験を振り返るきっかけを提供して今後の方向性を見出す助けになり、同時に看護師もケ
アを振り返るなど、双方に重要な機会となることが示唆された。③の SEIQoL-DW の評価の信頼性と妥当性は、研究者により 4 事例（男性 1 名、女性
3 名、平均年齢 78.8 歳）に実施し得られることが推測された。また、データ収集上の課題として、共通データベース作成、面接目的の明確な呈示、ネガティブ思考からポジティブ思考への転換状
況の確実な掌握、回復期リハ実施各時期の捉え方と思いの語りの確保、の 4 点が確認できた。

研究期間：平成 20 年〜22 年
Key Words：脳血管障害患者、回復期リハビリテーション、ナラティブアプローチ、QOL
看護２１）妊産婦へのドゥーラによる支援システム普及に関する研究−助産師に対するコーディ
ネーター養成プログラム開発の試み−【研究者】谷川裕子、高田昌代、安藤幸子、（神
戸市看護大学）新道幸恵（日本赤十字広島看護大学）、佐藤愛（青森県立保健大学）、西野加代子（弘前大学）、岩間薫（秋田看護福祉大学）、工藤優子（弘前大学医学部附属病院）、【研究目的】妊婦の支援者としてのドゥーラの効
果的な活動を支援するための、助産師に対するコーディネーター養成プログラムを開発する。
【研究概要】先行研究でのドゥーラの支援活動の受け入れ施設に勤務する助産師、及び支援活動を行ったドゥーラを対象に半構成的面接を行った。
今後分析を行っていく予定である。
【研究期間】平成 20 年
【キーワード】妊産婦、ドゥーラ、助産師、コー
ディネーター
看護２２）新卒看護師の社会化の実態とそれを促す“関わり”の研究【研究者】佐藤真由美、早川 ひと美、鄭 佳紅、
村上眞須美、上泉和子【研究目的】新卒看護師の社会化の実態を調査し、新卒看護師の社会化促進に貢献する関わりの要因を明らかにすることを目的とした。
【研究方法】①事前の調査依頼に対し承諾の得られた５病院の新卒看護職の指導を直接担当する
看護師 19 名を対象に、半構成的インタビューガ
イドを用い病院毎のグループインタビューを行い、協力者が１名であった１施設については個別
インタビューとした。データは許可を得て録音して逐語録とし、新卒看護職の社会化を促す行動ごとに要約・コード化した。分析にあたっては、複数の研究者で検討し、妥当性の保持に努めた。②
新卒看護師の社会化の状況を評価する質問紙を作成し信頼性と妥当性を検証したのち、47 都道府
県の新卒看護師と卒後 2 年目の看護師 2350 名を対象として質問紙調査を行った。調査票は無記名式であり、研究の主旨を説明の上、対象者の任意

101による直接の返送による回収をもって同意を得たものとした。なお、青森県立保健大学倫理委員
会 の 承 認 を う け た 。 統 計 ソ フ ト SPSS
（Version14.0）を用い、統計処理を行った。
【結果・考察】
回収数は 539 部（回収率 22.9％）で、新卒看護師
229 名、卒後 2 年目看護師 200 名の合計 429 名を分析対象とした（有効回答率 79.6％）。新卒看護師の社会化は、「現在の看護実践の状況」「成長の自覚」「看護技術の自立」「コミュニケーション」「不当なモラルの認識」「他者からの承認」「社会人としての心構え」「患者・家族との関係における自分の存在意義」の８つで構成されていた。また、新卒看護師の社会化を促す関わりは、【状況を把握する】【仕事のコツを教える】【仕事の作法を教える】【行動のきっかけをつくる】【道標をた
どる手助けをする】【情報提供をする】【具体的な業務の実施に関わる指導方法】【フィードバック】【新卒看護師の情緒面の安定をはかる】【人を巻
き込み学習環境を整える】【機会をつくり学習環
境を整える】【道具を設置して学習環境を整える】【プリセプター自身の備え、態度】【育む態度】
で構成され、これらの要素がお互いに影響を与えて、全体として新卒看護師の自立を促すことで、社会化に役立つものと考えられた。
【研究期間】平成 19 年−20 年【キーワード】新卒看護職、社会化、関わり
看護２３）精神看護学におけるコミュニケーショ
ン技術の研究【担当者】清水健史【目的】精神科看護師が、臨床看護を提供する際に、援助困難と感じる患者とのコミュニケーショ
ン技術の検討。
研究方法：現在、先行研究を収集・分析しており、妥当性の高い研究方法について検討をしている。
看護２４）青年期以降にある障がいをもつ子どもの家族の家族発達課題への対処に関する検討【担当者】杉本 晃子【研究目的】青年期以降にある障がいをもつ子どもの家族の家族発達課題への対処について検討
し、障がいをもつ子どもの家族への看護に関する示唆を得ることを目的とした。

早期発見＞＜前向きに生きることの支援＞＜個別性の尊重＞＜家族のサポート＞＜社会資源に関する情報提供＞＜認知症の正しい理解＞であった。
学生は新聞記事を読むことで、ライフヒストリーの中から、認知症の本人と家族の葛藤、苦悩、
介護の問題について具体的に学ぶことができていた。また、様々なタイプの認知症の症状や進行の違い、同じ原因疾患であっても、一人ひとり違う個別性、多様性に気づき、理解を深めることができていた。
認知症高齢者の介護の現状を扱った新聞記事は、映画やビデオに比べ時間的制約が少なく、事後学習にも活用でき、教材の提示の仕方によっては、幅広い見方や考えができるといった利点がある
ことがわかった。しかし、新聞記事を教材として活用するにあたっては、何を理解してもらうのか、
教員が教材からの学びを明確にし、学生へ意識付
けていくことが必要である。

【研究方法】18 歳以上の肢体不自由のある子どもの母親を対象に、半構成的面接法によるインタビ
ューを行う。インタビュー結果から逐語録を作成し、質的帰納的方法による分析を行う。
【結果・考察】40 代〜60 代の 5 名の母親にインタビューを行った。対象の子どもは脳性麻痺、てんかん等の中枢神経系疾患をもつ子どもであった。今後、インタビュー結果について分析を進めている。
【研究期間】平成 20 年〜【キーワード】障がいをもつ子ども、家族発達、
家族看護
看護２５）認知症高齢者の理解−新聞記事の教材化の検討【担当者】吹田夕起子、石鍋圭子、佐々木雅史、中村令子１、長内志津子１、櫻井尚子１、黒坂満智
子２、荷田順子２、秋庭由佳３、中川孝子３（１弘前学院大学、２八戸市立高等看護学院、３青森中央短期大学）【目的】認知症高齢者の介護の現実を扱った新聞記事を授業の中で活用し、教材化について検討することを目的とした。
【方法】１．対象者：Ａ大学の看護学科 3 年生 98
名。
２．データ収集方法：朝日新聞 2007 年 7 月 24 日
〜2007 年 11 月 11 日までに掲載された記事、「患者を生きる−認知症（No.413〜502）」の一部を２
回目の授業の資料として活用した。そして、対象者に新聞記事を読んだ感想、考えをレポート（Ａ
４用紙 1 枚）にまとめ、提出してもらった。
３．データ分析：提出されたレポートの中から、新聞記事を読んで学んだこと、認知症で重要なケ
アに関する部分を抽出し、意味内容の類似性に従って内容の整理を行った。
４．倫理的配慮：対象者には、レポートの内容をまとめ、本研究で活用することを口頭で説明し、同意を得た。
【結果・考察】新聞記事を読んで学んだことは、＜本人・家族の思いを理解した＞＜認知症の原因
疾患、症状の違いを理解した＞＜認知症を取り巻く様々な課題に気づいた＞＜多面的な視点から考えることができた＞であった。
認知症ケアで重要だと考えたことは、＜認知症の看護２６）１．看護ケアの質評価・改善システムの運用に関する研究【担当者】上泉和子（青森県立保健大学），片田範子，内布敦子，坂下玲子（兵庫県立大学），粟屋典子，桜井礼子（大分県立看護大学），鄭佳紅（青森県立保健大学）【目的】本研究は，これまで開発してきたインタ
ーネットを用いた「Web 版看護ケアの質評価総合システム」によって看護ケアの質の評価を実施し，そこで得られる諸データを用いて，①看護の質評
価指標の特定，②指標の標準化，③看護ケアの質に影響を及ぼす要因の探求，④質改善をめざした
ベンチマーキングの明確化，を行うものである。
【方法】過去の研究の成果である Web 版看護ケアの質評価総合システムを用いて，看護単位の看護の質の全国調査を実施し，データの集計，分析，判定をおこなった。
【結果・考察】研究に参加した病棟は，154 病棟（34 病院）であった。
「Web 版看護ケアの質評価
総合システム」を用いた大量調査の実現が可能になった。
「Web 版看護ケアの質評価総合システム」
は，看護ケアの質を，構造・過程・アウトカムの視点からモニタリングを可能にし，評価・改善プ
ロセスを外部からサポートすることに貢献でき

102

る。
【研究期間】平成 18 年度〜平成 20 年度【キーワード】看護ケア，質評価，Web システム
２．新卒看護師の社会化の実態とそれを促す“関わり”の研究【研究者】佐藤真由美，早川ひと美，鄭佳紅，村上眞須美，上泉和子【研究目的】新卒看護師の社会化の状況を評価する質問紙を作成し、信頼性と妥当性を検証することを目的とした。
【研究方法】文献検討およびこれまでの研究成果をもとに社会化の状況を測定する質問紙を作成し，新卒看護師を対象に調査を行った。同時に，信頼性・妥当性を検証した。
【結果・考察】新卒看護師 178 名からの回答をもとに，現在の社会化の状況を明らかにした。また，
質問紙の信頼性・妥当性を検証することができた。
【研究期間】平成 19 年度〜平成 20 年度【キーワード】新卒看護師，社会化，関わり
３．看護基礎教育における看護管理学教育の成果に関する研究【研究者】村上眞須美、鄭 佳紅、早川ひと美、
上泉 和子【目的】看護基礎教育における看護管理学の現状と本学の教育成果を明らかにすることを目的とした。
【結果・考察】看護管理学教育の実態調査は，では，176(46.2%)の回収を得た。有効回答数は 174であった。何らかの形で看護管理学科目を有しているのは 172 校であった。教育内容として挙げられたものは多岐にわたり、限られた時間の中で講義内容や教員の不足に対応している教員の姿も明らかになった。
【研究期間】平成 20 年〜継続中【キーワード】看護管理学、看護基礎教育【方法】訪問看護師に訪問看護記録の実施状況や記録内容等から実態を把握し、訪問看護記録様式の試案を作成する。
【結果】先行研究を収集・分析中である。
【研究期間】平成 20 年度〜
Key words：訪問看護ステーション、訪問看護記
録、地域リハビリテーション
看護２８）地域看護に関する研究【担当者】戸沼由紀，山本春江，細川満子，山田典子，千葉敦子，富田恵【目的】地域統合実習では、地域の人々の健康と生活を支えるためにはどのような知識・技術・態度が求められているかの視点で学生の学びを確認している。今後の学生の学びに結びつく効果的な実習指導や教育場面での取り組みについて検討することを目的とした。
【経過】市町村実習終了後の学内カンファレンス
において、グループで話し合われた地域看護の展開に必要な知識・技術・態度とは何かについて、
平成 20 年度は「態度」に重点を置き、文献検討
および現状把握を行った。成果をもとに、実習現場や実習の事前学習における学生へのアプロー
チの方法を明らかにしていくことが今後の課題である。
【研究期間】：平成 20 年度〜継続
Key Words：地域看護，地域看護学実習，
看護２９）日本における法看護学の検討【担当者】○山田典子¹⁾、宮本真巳²⁾、米山奈奈
子³⁾¹：青森県立保健大学 ²：東京医科歯科大学大学
院、 ³：秋田大学【目的】法看護学の検討【方法】暴力被害にあった患者の観察には、従来の看護教育では対処しきれない内容を含むため、海外文献を元にフォレンジックナーシングに必要な看護教育プログラムの検討を行う。
【結果および考察】
法看護学は、ドメスティックバイオレンス(ＤＶ)・児童虐待・高齢者虐待･性暴力などの被害者から、犯罪被害の法的証拠を科学的に採取･保存し、被害者の人権を守りつつ適切な看護ケアを行う新たな看護学領域として 1990 年代から北米で看護２７）訪問看護ステーションにおける訪問看護記録の研究【担当者】富田恵【目的】訪問看護ステーションにおける訪問看護記録の実態を調査し、訪問看護の質向上のための訪問看護記録様式を開発する。

103

Key words： セーフティプロモーション、
セーフコミュニティ、社会支援システム

発展してきた。現在はさらに、前述したものに加えて看護者が検視官などとして遺体発見現場で検体の採取を行う場合と、精神疾患等の影響により重大な犯罪の加害者となった場合の患者ケア（司法精神看護）を行う場合とを含めて、大きく3 領域に分けられる。犯罪被害者および加害者と法律に関する看護学の発展はわが国においても期待される。
看護が担う社会的な責任の範囲や専門性に対する評価が、実態にそぐわず低い日本では、同じシステムは導入できないが、看護職が習得すべき知識や技術について検討した。
【研究期間】平成 18 年度〜20 年度
Key words：フォレンジックナーシング、
性暴力、ＤＶ

看護３０）積雪寒冷地における労働者の運動状況と地域および職場環境との関連【研究者】山本春江，千葉敦子，千葉恵津子・鎌田明美（青森県立保健大学大学院）【目的】運動習慣形成における「支援的環境」について検討するために、労働者の運動状況と地域
および職場環境との関連を明らかにする。
【方法】自記式質問紙法：青森県内に 264 営業所を有するＡ社社員 3,634 名を対象とした。Ａ者の営業所は大きく２つに分けられる。一方は各地域の拠点ともいえ、社屋も複数階あり、社員は平均173 人である（以下Ｂ群とする）。一方は社員平均
6.2 人、平屋で、業務も内勤のみの小規模営業所である（同Ｃ群）。対象者には目的や協力の自由など倫理的配慮事項を書面で説明の上、同意の得られた人のみ実施した。実施期間は 2008 年 6 月-8 月。項目は 1)運動状況、2)一日の歩数・時間、
3)冬の運動量、4)主観的ストレス度（全く感じな
い 0-10 非常に強く感じる）と内容である。分析には統計ソフト Halbau-6 によりχ２検定、
Kruskal-Wallis 検定を用いた。地域は、N 豪雪寒冷地、S 少雪極寒地、W 中雪中冷地、E 中雪寒冷地、に区分した。
【結果】有効回答数（率）は、N:727(61.4%)・Ｂ
群の占める割合 41.5％、S:1104（82.6%）
・55.2％、
W:676(83.1%)・46.6％、E:240(80.0%)・47.9％である。平均年齢は 39.4±10.9 歳。①運動状況：
６ヵ月以上運動継続者は、全体で 16.2％、１ヵ月以上は 6.8％で地域間に差はなく、営業所間に差が認められた（p＜0.001）。②一日に 9000 歩以上
また１時間以上歩く人はＢ群に多く差がみられた（p＜0.001）。③冬の運動量：営業所間で差はなかったが、地域差が認められた（p＜0.001）。
④主観的ストレス度：平均 5.33±2.7、強く感じる人はＣ群に多く差があった（p＜0.001）。約半数の記述では「仕事、職場の人間関係、職場環境」
で８割を占めた。
【考察】運動状況及び主観的ストレス度は大規模
営業所の方が良好な状況といえ、ストレス内容も殆どが仕事に関連していた。よって、労働者の運動状況及び主観的ストレス度は地域環境より職

２．保健師が地域を診るということ、地域のつながりを創るということは何か【担当者】○山田典子、山田真司、川内規会、富田恵、奈良岡恵子、リボウィッツよし子【目的】セーフティプロモーション、セーフコミ
ュニティにおける社会支援システムの構築過程分析に関する研究【方法】半構造化面接法を用いた面接調査，および，研究者が研究対象になる集団・地域社会の中に入り込み，時間と場を対象者と共有し，内部から観察し研究テーマを明らかにする「参与観察」の手法を用いる。
【結果および考察】
1989 年に作成されたセーフコミュニティの取り組みに関するガイドラインには，「既存の事業や活動などを組み合わせ，住民の強みを活用し住民の認識・行動および環境を変えることで事故外傷のパターンを変えること」が提言されている。T
市でセーフティプロモーション（SP）について普及啓発し始めた当初，介入しやすい集団として，
従来の保健活動の対象者やサービス提供機関に働きかけた。結果としては，その戦略は成功し，
SP 活動に巻き込むことができた。今後は個人的な動機付けを高める介入プログラムを検討すること，SP 活動参加者を増やし，住民の認識・行動および環境に働きかけることが有効であると示唆された。
【研究期間】平成 20 年度〜22 年度

104

場環境との関連が深く、運動習慣形成やストレス対応には職場環境の整備が鍵であることが示唆された。しかし、冬の運動量は地域環境との関連が深く、今後とも通勤状況など総合的な検討が必要であるといえた。
【研究期間】2007-2008【キーワード】労働者，運動状況，地域環境，職場環境，積雪寒冷地，
看護３１）ラオス国における腸管寄生虫症実相調
査〜全国一斉投薬の効果と今後の課題〜【担当者】山本加奈子、天野博之(関西医科大学)、
BANOUVONG VIRASACK(ラオス国ルアンパ
バ ー ン 県 マ ラ リ ア セ ン タ ー ) 、
PHANMANIVONG VIENGSAVANH(ラオス国
保 健 省 治 療 局 ) 、 PHOUNSAVATH
SOMMONE(ラオス国保健省治療局)、西山利正(関西医科大学)【目的】ラオス国では 2006 年、全小学校において半年毎にメベンダゾール 500mg を用いた腸管寄生虫症の一斉駆虫が開始された。今回、その一斉投薬開始前後の実相調査を比較し、村落における寄生虫駆除の問題点を考える。
【方法】ラオス国ルアンパバーン郊外 A 郡の、駆虫経験のない小学校における、2003 年 10 月〜
2004 年 12 月に採取した検便結果と、4 回目の一斉駆虫終了後 3 ヶ月目にあたる 2008 年 3 月に同郡において採取した検便結果から、腸管寄生虫症の虫卵陽性率の変化を比較検討した。学校の選定は無作為に行い、調査対象者は 4 回確実に服薬をした 3 年生以上で検便の提出のあった学童を対象とした。また、村落生活状況を見聞し、学校での与薬の状況についてインタビューを行った。
【結果】2003 年 10 月〜2004 年 12 月に採取した688 検体中、虫卵陽性数は 634 であった。陽性率は92.2%(回虫64.7%,鞭虫56.3%,鉤虫25.9%)であった。2008 年 3 月の 522 検体中、虫卵陽性数は199、陽性率は 76.0%(回虫 21.0%,鞭虫 38.5%,鉤虫 37.0%)であった。与薬状況のインタビューでは、いずれの学校も与薬時に感染防止などの健康教
育は実施されていなかった。
【考察】
2 年間 4 回の MBZ500mg の与薬により、回虫の陰転化には効果があったが、鞭虫、鉤虫については満足のいく結果が得られていない。混合105

感染に対する効果的な投薬方法を先に報告したが、対象地域は、電気、トイレの普及や、水源へのアクセスも悪く、素手での食事摂取、生野菜の摂取、食前・排泄後の不十分な手洗い、草履の不着用といった生活習慣など再感染の危険因子が多いと考えられる。今後、生活習慣・環境に関連した感染経路の特定と、それに伴う具体的な健康教育のプログラム開発が課題となる。
研究期間：平成 15 年〜
Key Words：ラオス、腸管寄生虫症、学校保健看護３２）経産婦の出産体験の意味―時間に焦点を当てて【担当者】山本真樹子【目的】女性の出産体験は、その後の育児や次子を考える意思決定に影響を与える。女性が出産体
験をどのように体験しているかを「時間」に焦点をおき、明らかにすること、その産婦の体験とその体験の意味づけから、看護への示唆を得ることを目的とする。
【経過】修士研究論文として発表した後、さらに哲学的前提を深めるため文献検討を行っている。
また、育児支援の研究（特別研究）を行いながら、出産の様々な影響を考察し周産期看護への示
唆を得ながら、妊産婦がよりよい出産体験としていくための支援について検討している。
【研究期間】平成 18 年―継続
Key Word 出産体験、時間

理学
学療
療法
法学
学科
科
理
理学療法学科の研究概要
理学療法学科長による検証ー」
・渡部一郎：「物理療法・運動療法がヒトの生理機能に与える影響」
・山下弘二：「脳卒中患者の咳嗽力と栄養状態に関す
る研究」

尾﨑 勇

理学療法学科においては、「基礎・臨床医学系」の教員と「理学療法学系」の教員が、両者の整合性をふまえ、教育の体系化をはかる努力を続けている。
研究においても、「地域理学療法」グループ、「実用研究」グループ、「官学プロジェクト」グループをはじめ、それぞれの教員がフィールドに出て研究を深めている。
平成 20 年度、各教員の研究テーマ（主なもの）
は、以下のように掲げて活動を行った(研究者のアルファベット順)。
・岩月宏泰：「Educational interventions for the

理学療法学科教員の個別研究の概要（記載順は姓の ABC 順）

prevention of fall in pedestrians living in snowy
region」
・藤田智香子：「理学療法検査技術習得における客観的臨床能力試験(OSCE）の検討」
・福島真人：「刺激認知に関する事象関連電位の研究」
・橋本淳一：「「在宅高齢障害者の生活の質（QOL）
に関する研究」
・勘林秀行：「パーキンソン病に対する理学療法の効果に関する研究｣ ｢四肢局所運動・物理療法が交感神経機能に与える効果｣
・神成一哉：「抗パーキンソン病薬の作用機序解明のための実験的研究」
・川口 徹：「介護保険利用者の体力に関する研究」
・李 相潤：「「身体組成について」・三浦雅史：「スポーツ外傷の起因となる身体特性に関する研究」
・盛田寛明：「立て掛け時に転倒しにくい T 字杖のユーザビリティ評価」
・長門五城：「Active Balanced Seating に関する研究」
・尾﨑 勇：「脳深部白質からの磁場信号の計測に関する研究」
・桜木康広：「青森県における多職種連携の現状と課
題」
・佐藤秀一：「起立動作支援用チェアーの開発」
・鈴木孝夫：「廃用性筋萎縮と各種理学療法について
ー動物実験

106

理学１）理学療法検査技術習得における客観的臨床能力試験(OSCE）の検討−下肢 ROM-T を課題として−【担当者】藤田智香子【目的】客観的臨床能力試験(Objective Structured
Clinical Examination，OSCE)は，臨床実習に出る
前の医学生の臨床能力を客観的に評価できる優れた試験である。また，OSCE は臨床技能習得の有用な手法になり得ると考えられる。そこで，我々は臨床実習前の理学療法学科学生に独自の OSCE を試行
し，有用性を検討した。
【方法】独自の OSCE では，理学療法学科 3 年生
10 名が，左大腿骨頸部骨折人工骨頭置換術後と脳卒中右片麻痺の標準模擬患者(Standardized Patient，SP)で，股関節の ROM-T を課題として実施した。
その間試験官(PT 教員)2 名がオリエンテーション，
測定肢位，基本軸･移動軸等を評価し，学生が自己評価記入後，学生･SP･PT 教員で測定時の録画を見ながら，注意事項や助言等を学生へフィードバックした。
【結果】学生は基礎的な知識をほぼ理解していたが，角度計の操作，下肢の保持等の技術面で不十分さが認められた。ROM-T 実施に関する学生の自己評価と SP・PT 教員の評価は類似し，オリエンテーショ
ンは比較的良好だったが，ROM-T 測定の応用能力が不十分であった。
【考察】SP の測定では臨機応変な対応が求められ，現場に近い状態を設定でき，臨床実習前の学生の技術習得に非常に有用である。また，録画を見ながら実施した学生へのフィードバックも非常に有効であった。OSCE の実施自体が学習の動機付けとなり得るが，その結果からさらに主体的な学習意欲を引き出すこともできると考えられた。さらに，教員の教育方法・内容の改善にも結びつく貴重な機会でもあった。課題として，時間･労力の多大さと SP の確保･教育等が挙げられ，上位学年や大学院の学生に SP等補助的役割を任せる等，実施に際して工夫が必要と考えられる。
【研究期間】平成 20 年度
Key words ：技術習得・客観的臨床能力試験(OSCE）･模擬標準患者(SP)significantly lower than that before the lecture.
The percentage of required foot flat time in stancephase was significantly longer than that before
the lecture. The peak moment of hip joint
extension during the early landing phase on
slippery surfaces after received the lecture wassignificantly smaller than that before the lecture.
Conclusion: Pedestrians walking on ice covered
road in winter should take to prevent falling bychanging their way of walking and transportationmeans depending on their physical ability.
【研究期間】平成 20 年度

理 学 ２ ） Educational interventions for theprevention of fall in pedestrians living in snowy
region【担当者】Hiroyasu Iwatsuki1 and Yasutoshi
Ikuta2
1Aomori University of Health and Welfare
2Fukuyu hospital

KEYWORDS: fall, physical therapy, pedestrians
理学３）パーキンソン病におけるモノアミン作動性神経の可塑性について【研究者】神成一哉【研究目的】正常ラット線条体において神経細胞由来の細胞外ノルアドレナリンが存在するかどうかを検討する【方法】ウィスター系雄ラットの右側線条体内部にダイアリシスプローブを挿入し，人工髄液を注入して線条体を灌流し，20 分間毎に回収した潅流液に含まれる線条体細胞外ノルアドレナリンを液体クロマ
トグラフィーにて継続的に測定した。途中で人工髄液を高濃度カリウムを含む溶液に切り替えて 100 分
間灌流した後，再度潅流液を通常の人工髄液に戻して線条体細胞外ノルアドレナリンの測定を続けた。
【結果と考察】正常ラット線条体細胞外ノルアドレ
ナリンの平均値は 6.4±1.2 fmol/40μl であった。高濃度カリウム溶液の灌流時には細胞外ノルアドレナ
リンは 60.3±8.6 fmol/40μl となり，通常の人工髄液灌流時の値の 10 倍近くと著明に高値を示した。
潅流液を通常の人工髄液に戻すと，細胞外ノルアド
レナリンは基礎値に戻った。これまで線条体でのノルアドレナリンの存在は疑問視されてきたが，本研究によって正常ラット線条体にはノルアドレナリン
を神経伝達物質とする神経終末が存在し，ノルアド
レナリンが実際に線条体細胞外に放出されていることが明らかとなった。次年度以降はこの結果を発展させて，１）パーキンソン病モデルラットの線条体
細胞外ノルアドレナリン，２）正常ラットおよびパーキンソン病モデルラットにパーキンソン病治療薬
L-DOPAを投与した場合の線条体細胞外ノルアドレ

Purpose: Winter greatly affects the mobility ofpedestrians in northern cities. Formulation ofeffective countermeasures against falling
accidents first demands clarification of problemsof snowy walking environment and cause offalling accidents. The purpose of this study was
kinematical analyzed the usefulness of lecture
how to walk on slippery surfaces to pedestrians
living in snowy region. Method: Eleven healthy
young persons were examined using four force
plates(AMTI
OR6-6
2000),
surfaceelectromyography in lower extremity and a
motion analysis system (Peak Motus 2000). All
subjects had lived in less than 3 years prior to thiscity where snowy land in winter. A slippery
walkway was prepared by covering a wet Teflon
sheet, consisting of the force plates and other floor.
The subjects were asked to start walking at
normal speed which themselves determined
before and after received the lecture, while looking
straight ahead horizontally after order. The
lecture about gait performance on slippery
surfaces was consists of demonstrative video andhand-out. We performed the viewpoint of kinetic
analyses for gait cycles and various parameters
after received the lecture. Analysis: Paired t-test
was used to analyze the differences between data
before a lecture and after. Results: Gait speed
and step lengths after received the lecture were107

ナリンの変化，３）大脳皮質での細胞外ノルアドレ
ナリン，などの研究課題のもとに，パーキンソン病
脳内におけるノルアドレナリン神経の役割を解明していく予定である。
研究期間：平成 20 年度〜
Key Word：パーキンソン病，ノルアドレナリン，マイクロダイアリシス，動物実験（ラット）
理学４）スポーツ外傷の起因となる身体特性に関する研究【研究者】三浦雅史，川口徹【研究目的】本研究の目的はスポーツ外傷・障害の予防を念頭に置き、スポーツ選手の身体的特性から
トレーニングやコンディショニング方法へ応用するための指標を明らかにすることである。本年度は高校のスポーツ選手を対象にのべ 100 名について身体的特性を測定した。測定は整形外科、運動生理学的側面からメディカルチェックを実施した。競技種目
は野球、水泳（競泳）などであった。特に今年度は我々が開発（特許出願中）したシンスプリント用の装具について、その予防効果について検討した。
【研究方法】対象は A 高校に入学したての 1 年生を対象とした。競技種目は陸上競技部、バスケットボ
ール部、ハンドボール部に所属し、過去にシンスプ
リントの既往のないものとした。3 つの運動部はいずれも全国大会出場レベルの強豪チームである。なお、対象およびその保護者にはインフォームドコン
セントを行い、同意を得た上で本研究に参加して頂いた。調査期間は 2006 年及び 2007 年の 4 月〜9 月
までのいずれも 6 ヶ月間とした。2006 年は 3 つの運動部からランダムに選択された対象 20 名（40 肢）を対象とし、シンスプリントの発生率を調査した。
2007 年は 3 つの運動部からランダムに選択された対象 40 名（80 肢）について、装具を装着する介入
群 20 名と何ら介入を加えないコントロール群 20 名に分け、シンスプリントの発生率について調査した。
シンスプリントの有無については 1 週間以上の疼痛があり、医療機関を受診し診断されたものとした。
また、調査期間中に退部したものや他のスポーツ外傷等を罹患したものはデータから除いた。データはシンスプリントの発生率について 2006 年群、2007
年装具介入群、2007 年コントロール群の 3 群について比較した。統計処理はカイ二乗検定およびフィッシャーの直接確率法を用いた。有意水準を 5％未満

108

とした。
【結果・考察】退部等の理由でデータから除外したものは2006年群で1名、2007年装具介入群で2名、2007 年コントロール群で 2 名であった。シンスプリ
ントの発生率は、2006 年群では 19 名 38 肢のうち11 肢（29％）であった。2007 年装具介入群では 18
名 36 肢のうち 0 肢であった。2007 年コントロール
群では 18 名 36 肢のうち 12 肢（33％）であった。
カイ二乗検定にてシンスプリントの発生率を 2006
年群と 2007 年コントロール群で比較すると有意差は認められなかった。2007 年装具介入群と 2007 年
コントロール群の発生率についてフィッシャーの直接確率法で比較すると有意差（p=0.00）が認められた。
本調査結果から、高校生 1 年生のシンスプリント
発生率はおよそ 3 割であり、この傾向は 2 カ年に渡り同程度であった。一方、装具介入群ではシンスプ
リントが発生せず、本装具の予防効果が認められた。
【研究期間】平成 11 年度〜20 年度【キーワード】障害予防，メディカルチェック，シンスプリント，装具
２．介護予防のための高齢者筋力トレーニングについて【研究者】三浦雅史，千葉敦子，三浦純子（フリーランス理学療法士）【研究概要】本研究の目的は、介護予防の一助である筋力マシーンを利用した筋力トレーニングを高齢者に実施し、その効果について実証することである。
昨年度に引き続き、自主組織会である、あおもり「杖なし会」の活動（会員数 約 80 名）を継続した。
トレーニングは以下のように行っている。トレーニ
ングは週 2 日の頻度で実施した。一回あたりのトレ
ーニング時間は 120 分とした。120 分間のトレーニ
ング内容はウォームアップ（ストレッチング、軽運動等）、筋力トレーニング、機能的トレーニング（主にバランス能力や起居動作能力向上トレーニング）、
ウォーキング、クーリングダウンを実施した。また、3 ヶ月毎に体力測定および理学療法評価を実施した。
これらの効果判定としては、種々の体力測定値の変化や健康関連 QOL の変化として捉えた。特に本年度は、トレーニングの長期的効果（約 3 ヵ年）について検討を加えた。
【研究期間】平成 15 年度〜20 年度

Key words：介護予防，筋力トレーニング，機能的ト
レーニング，日常生活活動
理学５）立て掛け時に転倒しにくい T 字杖のユーザ
ビリティ評価【研究者】盛田寛明【目的】我々は，従来市販されている T 字杖（以下従来の T 字杖）ユーザーの大部分が，多様な杖の立て掛け場面で杖が転倒し困っていること，さらに腰痛等の二次的障害発生の危惧や転倒防止対策に伴う不便さ等を有していることを昨年度の研究で指摘した。本研究では，これらの問題点の解決に向け，
杖の転倒防止性能を杖本体のみで備えた T 字杖を考案・試作し，ユーザビリティ評価を実施した。
【方法】試作した T 字杖の構造的特徴は，柄部断面形状が正四角形であること，及び杖全体の表面に滑り止め加工が施されていること等である。転倒試験の結果，試作した T 字杖は従来の T 字杖に比べて，壁面に握り部を立て掛けた場合 2.5 倍程度，椅子座面縁に柄部を立て掛けた場合 5〜6 倍の転倒防止性能を有していることが示された。ユーザビリティ評
価の対象者は，介護予防通所リハビリテーション利用者 4 名，通所リハビリテーション利用者 13 名，
特定高齢者施策における運動器機能向上事業参加
者 3 名の計 20 名（平均年齢 77.0 歳，男 9 名，女11 名）であった。これらの対象者は T 字杖を日常的に使用しており，少なくとも屋内歩行が自立していた。試作した T 字杖を対象者に貸与し 1 週間の試用期間の後，ユーザビリティ評価を行った。調査方
法は質問紙法とし，利用施設での面接にて実施した。
本研究は，青森県立保健大学倫理委員会で承認され，その内容に従い対象者への説明と同意を得た。
【結果】対象者の 85%が，試用した杖を立て掛けた
ときに従来の T 字杖と比べてとても転倒しにくいと回答した。転倒しにくいと感じなかった者はいなかった。転倒しにくい状況は，対象者全員が「壁などに杖の握り部分を立て掛けたとき」と回答し，次いで「机面の角や椅子背もたれに柄部分を立て掛けたとき」「立位・椅子座位の自身の身体に握り・柄部分を立て掛けたとき」であった。立て掛け時及び歩行時の感想・意見として「従来の T 字杖は，倒れないよう，できるだけ真っ直ぐに立て掛けるなど，気を遣う必要があるが，試用した杖ではそのような気苦労をせずにすむ」「従来市販の杖ホルダーや杖

109紐などの杖転倒防止付属品は，使用場面が限定されたり邪魔になる」「握りやすく歩きやすい」等の回答があった。
【考察】ユーザビリティ評価の結果，試作した T 字
杖は，多様な立て掛け場面における転倒防止性能が高いこと，さらに，転倒させないようにする気苦労が軽減できることなどから，ユーザーにとって使用しやすく，二次的障害の予防に有効であると判断された。また，杖本体のみで転倒防止性能を発揮できるため，ユーザーの利便性が高いといえる。
【研究期間】平成 20 年
【Key Word】T 字杖, 杖の転倒, ユーザビリティ

評価理学６）Active Balanced Seating に関する研究【研究者】長門五城【研究の概要】本研究は、車いす上座位における座位での体幹動作性と座位安定性の両立を高い次元で両立させるための研究である。座位での体幹動作性と座位安定性は、相反する課題である。動作性を高めるためには動作の支点となる部位を作る必要があ
り、必然的に支点となる部位には圧力が集中する。
安定性を高めるためには、支持基底面を広く取る必要があり、圧力は分散される。動作性と安定性を両立させるためには、支持面と動作の支点となる部位
を、車いす利用者の動作によって変化させることができる、または、車いすそのものに可変型機能を盛り込むことが必要になってくる。現在、座圧センサと 3D モーションセンサを用いて、車いす座位における体幹動作の特長と座圧変化及び胸郭下の体幹支持
圧変化について、データ収集中である。現在、静止座位における胸郭下の体幹支持が座圧に与える影響については、体幹支持が座圧を軽減することがわかっている。また、車いすの快適性評価に、疼痛閾値等、生理的データの収集も検討中である。
理学７）脳深部白質からの磁場信号の計測に関する研究【研究者】尾﨑 勇【共同研究者】木村友昭(筑波技術大学保健学科，現
東京有明医療大学保健医療学部)，橋本 勲(金沢工業大学)【研究目的】本研究では，脳磁界皮質反応の解析範
囲を反応が立ち上がりつつある，早い時間帯までひの開発と製品評価方法の考案をめざす。
【概要】健常青年及び高齢障害者を対象とした。標点位置計測装置 Vicon512（Vicon 社製）を床反力計（AMTI 社製）４枚と同期・同調させた３次元動作解
析システムを構成した。計測動作は可変式座面およびロッキング機構、種々の座面形状を有した計測用
椅子からの起立動作とした。評価指標には下肢の関節モーメントおよび関節パワーおよび運動エネルギ
ーを用い、動作中の身体の各体節における力学的パラメータの変化と発生様式を分析した。さらに、官能検査を用いて、動作計測時の動作遂行の容易さ、困難さ、不自由などの主観量を定量化して感性評価を行った。これらの計測により収集された物理量と感性量の相互の関連性について分析して、快適で効率のよい起立動作を保証する椅子の座面条件を検討した。
その結果、片麻痺者用に椅子坐面の前方傾斜と側方
傾斜、および前方へのロッキング機能を備えること
により、離臀前のパワーの発生と吸収の変動差が小さくなり力学的負担度が軽減し、心理的にも快適な動作が可能となることが明らかになった。この要件
を基本性能とした可変式座面の考案により、身体運動への適合性が向上し「人の動きを感じ、人の動作に協調する」椅子の試作品を製作して、製品評価に着手した。
【研究期間】平成 20 年度
Key Words：椅子の開発、物理量、感性量

ろげる事によって，ヒトの視床から皮質まで信号が伝播する様子を捉えることを目的とした。
【概要】健常青年男性 3 例を対象とした。正中神経を左手関節部で，感覚閾値 3 倍の電気刺激（直流矩形波／持続時間 0.2 ms）を 250〜750 ms のランダムな時間間隔で与え，2500 回分加算平均の体性感覚誘発脳磁界(somatosensory evoked fields, SEF)を記録した。また単一ダイポール推定法を用いて，磁場の発生源と推測される等価電流双極子(ダイポール)の位置と方向を継時的に求めた．SEF 記録には，160チャンネル脳磁計（横河電機株式会社製 MEGVision
PQ1160C）を用いた。
刺激後約 20 ms に最大となる磁場成分（M20）が観察されたと同時に，解析時間を 14ms までさかのぼることによって，M20 出現に先だって小さな磁場成分（M15 と命名）が観察された。最大信号強度の平均値は 15.7 fT であった。継時的に推定されたダイポールの位置を被験者の脳 MRI に投射した結果，刺激
後 15 ms 付近では刺激対側の視床 VPL 核近傍に上向きダイポールが認められ，1.6 −1.8 ms の間その位置は連続的に上方へ移動し，結果としてのダイポールの走行は視床皮質線維に合致すること，さらにN20m の立ち上がり潜時付近でダイポールの方向が急に変化することがわかった。
M15 成分の平均移動速度は、29 m/s であり，短〜中
潜時体性感覚誘発電位の潜時と解剖学的距離やシナプスでの遅延時間を基にして推測された視床−皮質
線維の伝導速度の理論値 33 m/s に近似していた。
本研究の知見は，世界的にも高水準といわれる
Journal of Neuroscience 誌に発表された(28(47):12535‐12538, 2008)。本研究では磁界計測によって非侵襲的に大脳深部白質の機能を把握できることが明らかにされた。このことは脳磁界計測を飛躍的に発展させる可能性を持つ。
【研究期間】平成 20 年度
Key Words: 体性感覚誘発脳磁界, 正中神経, 等価
電流双極子，視床皮質線維

理学９）物理療法・運動療法がヒトの生理機能に与える影響【担当者】渡部一郎【目的】温熱物理療法などリハビリテーション治療のヒトの生理作用の効果と副作用を【概要】リハビリテーション特に温熱物理療法が、生体に与える生理効果･免疫効果を研究している。交感神経機能評価手法と健常大学生について生活習慣との関連を調べ、メタボリックシンドロームの腹囲基準を超える例は、若年者にもかかわらず、血圧が有意に高く、朝食欠食・夜間間食・外食習慣などの有意の差異を示した。また、喫煙例では、非喫煙例に比べ、血中アディポネクチンの低下、HbA1c 高値、喫煙強度（呼気ＣＯ濃度≒一日喫煙本数）と、皮膚温が低く、血圧が高く、血中ＮＫ細胞の問題点を導き、本県の健康増進活動として活用する。文部科学

理学８）起立動作支援用チェアーの開発【担当者】佐藤秀一【目的】動作解析システムと製品評価システムの連携的な運用により、各々をバージョンアップさせな
がら福祉機器の開発をすすめる。人間の動作に適合した、人に優しく実用性のある起立動作支援用椅子

110

研究費Ｂ(2008−2010)を得て、「局所四肢運動・物理
療法の交感神経機能に与える影響」について、健常
人・脳卒中患者について、サーモグラフィ・局所発汗計・知覚閾値・脈波周波数解析など評価計測を施行した。2008 年度は、頚部接触性温熱療法が上記生理反応から交感神経ブロック様作用を確認し、また上肢・下肢他動運動が上肢皮膚血流や血圧・疼痛閾
値を変化させる結果を得、更なる研究を進めている。
理学１０)脳卒中患者の基本動作能力および ADL 能力と非麻痺側筋量との関連性【担当者】山下弘二，盛田寛明【目的】片麻痺患者の筋萎縮は臨床的立場から早期リハの効果や脳卒中リハの二次障害として重要である。片麻痺患者の歩行能力や ADL は非麻痺側筋力が強く関連している。筋量測定は筋萎縮や栄養状態評
価の簡便な方法の一つとなっている。本研究では脳卒中患者の基本動作能力及び ADL 能力と非麻痺側筋量との関連性を検討した。
【方法】対象は発症後 6 か月以内の脳卒中片麻痺患者 47 名，年齢 71.8±10.8 歳，BRS 上肢/下肢(名)はⅠが 3/2, Ⅱが 9/4, Ⅲが 11/16, Ⅳが 6/5,Ⅴが10/12, Ⅵが 8/8 であった。基本動作能力の基準は座位不可を 1，座位可・立位不可を 2，立位可・歩行不可を 3，歩行可を 4 の順序尺度とした。ADL は Bathel
Index(BI)を用いた。筋量はセグメンタル生体電気イ
ンピーダンス法による筋量測定装置 PhysionMD を用いた。
【結果と考察】基本動作能力は上肢 BRS(r=0.40，
p<0.01)，下肢 BRS(r=0.54，p<0.01)，除脂肪量(r=0.34,p<0.05)，全身筋量(r=0.30，p<0.05)，非麻痺側上肢筋量(r=0.32，p<0.05)，非麻痺側大腿筋量(r=0.37，p<0.05)，非麻痺側大腿筋量体重比(r=0.37，
p<0.05)，非麻痺側下肢筋量(r=0.33,
p<0.05)，非麻痺側下肢筋量体重比(r=0.30，p<0.05)，
両側上肢筋量(r=0.33，p<0.05)，非麻痺側体幹筋量(r=0.30，p<0.05)とにそれぞれ有意な相関が認められた。BI は上肢 BRS(r=0.41，p<0.01)，下肢BRS(r=0.42，p<0.01)，除脂肪量(r=0.30，p<0.05)，
非麻痺側上肢筋量(r=0.30，p<0.05)，非麻痺大腿筋量(r=0.34，p<0.05)，非麻痺大腿筋量体重比(r=0.32，,p<0.05)，
非麻痺下肢筋量(r=0.30，
p<0.05)とにそれぞれ有意な相関が認められた。多くの先行研究から非麻痺側筋力は ADL 能力や起居移動動作能

111

力と強い関連があると言われている。本研究で BRSと筋量とは関連性が認められなかったが，基本動作能力および ADL 能力には BRS だけでなく除脂肪量，体幹を含めた非麻痺側筋量とも有意な正の相関が認められた。脳卒中片麻痺患者の基本動作や ADL の改善ためには，積極的に体幹および非麻痺側の筋量を増加させるような対策が重要であることが示唆され
た。

社学
会療
福法
祉学
学科
科
理

青森県の特別養護老人ホームにおける社会福祉・介護福祉専門職の労働環境の実態と課題

社会福祉学科の研究概要
社会福祉学科長 大和田 猛
平成 20 年度、社会福祉学科の教員は、17 名で構成されていた。
（内２名は、21 年３月末日で退職。
21 年４月に１名、10 月に１名の新任教員を迎える。
）
社会福祉学科の教員による研究概要は、学科教員の個別研究の概要に記載されており、その研究目的や方法、成果などは、詳細に記述されている。したがって、ここでは各教員の研究テーマ（主要なもの）
を紹介して、学科教員の研究活動の報告とする。
１）大和田猛：特別養護老人ホームにおける高齢者
虐待防止のための職員研修プログラムの開発研究
２）入江良平：箱庭療法における象徴の研究およびユング心理学の理論的研究 ３）渡邉洋一：市町村
自治体の地域福祉と福祉行政について、市町村社会福祉協議会の地域福祉活動計画と福祉教育について、
コミュニティワークの実践に関する研究 ４）大山博史：青森県自殺多発地域における自殺予防のための地域介入研究 ５）安田 勉（退職教員）：社会福祉従事者のメンタルヘルスの取り組みについて―児童養護施設での試み― ６）佐藤恵子：女性・男性問題に関する実証的研究 ７）杉山克己：社会福祉
専門職教育における導入教育のあり方について
８）増山道康：日本型社会保障制度パラダイム形成と現代への影響に関する研究、社会福祉専門職研修のあり方に関する研究 ９）山内 修（退職教員）：
知的障害者の就労の現状と課題
10）大竹昭裕：憲法理論上の諸問題 11）千葉たか
子：開発とジェンダー−インド国少数民族のサンタル女性に焦点を当てて− 12）齋藤史彦：非行少年を対象としたボランティアに関する研究 13）坂下智恵：小地域ネットワークを活用した地域介入による自殺予防プログラムの開発 14）石田賢哉：福祉分野で働く人のやりがいに関する研究、地域で暮らす精神障がいのある人の主観的 QOL に関する研究
15）西村 愛（新任教員）：知的障害児・者の地域生活支援に関する研究 16）加賀谷真紀：グループ
ホームにおける認知症高齢者のケア効果の実態に関する調査研究−グループホーム職員の認知症高齢者への関わり行動と活動プログラム 17）種市寛子：

112

以上のように、個々の教員が学内業務や地域貢献
活動、教育活動など多忙な時間の中で、自分の専門領域としての範囲から、それぞれの研究目的を設定し、多彩な研究活動を展開していることが理解される。
社会福祉学科教員の個別研究の概要（記載順は姓の ABC 順）
社会１）開発とジェンダー／インド国少数民族のサンタル女性に焦点を当てて【担当者】千葉たか子【目的】現在、途上国（地域）といわれるアジア・
アフリカ諸国は、政治的独立は果たしたものの、経済的独立には、いまだ困難を極めている。世界銀行
をはじめとした多くの開発・援助諸機関によって、様々な開発政策が推進されてきたが、貧困が拡大するなど依然として貧困は大きな課題となっている。
特に「貧困の女性化」ということばに示されるように、貧困は女性に集約することが明らかにされてきている。また、開発による恩恵が女性にも男性と同様に享受されていないことも指摘されている。開発の進行とそれに伴う女性の社会的・経済的地位の変化を研究することはジェンダーの視点からも意義深
いものである。
途上国の女性を対象とした研究は、近年かなり蓄積がなされている。インドの女性に関する研究も、
1975 年以降、発展的に進められてきている。しかし、この場合でも、中産階級の女性あるいは不可触民・指定カーストなどが対象となるケースが多い。本研
究で対象とするのは、政治的、宗教的、文化的にもヒンドゥー教徒ともイスラム教徒とも異なる少数民
族（Scheduled Tribes）のサンタル民族の女性である。サンタル民族は、指定カーストよりも下に位置づけられ、ほとんどが国連で示された最低貧困ライ
ン以下の生活をしている。したがって、サンタル民族の女性は、女性であること、貧困であること、さらに少数民族という抑圧要因が重なり、一層過酷な状況にあるとされる。
上記のような状況を基に、西ベンガルに住む少数民
族の女性の生活を描き出し、開発とジェンダーについて分析・考察する。
【概要もしくはこの 1 年間の成果または方法・結果】
平成 20 年度は、2 回の現地調査を実施した。現地
調査は、西ベンガル州ビルブム県のＢ村およびその周辺の村である。2 回の調査で、Ｂ村および周辺の概略図を作成し、さらに世帯調査をかなり進めることができた。
過去数年の調査を基にし、論文及び研究ノートなど計 2 本を執筆し発表した。また日本社会福祉学会（東北部会）においては口頭発表を行った。
【研究期間】平成 19 年度-22 年度
Keywords:開発、ジェンダー、少数民族
社会２）箱庭療法における象徴の研究およびユング
心理学の理論的研究【研究者】入江良平【研究目的】十九世紀末の始まりから今日にいたる
まで近代心理学の主流は、人間の行動および認知の客観的な研究であった。それと並行して個人の心を心理的な力の交錯する場と解釈してそのモデル化を目指す力動的心理学の流れも存在していた。そのいずれも「心的現象」を個人の内面の問題として捉えていた。しかしユングは心理療法的な実践の中で自然発生的な空想の中に意識的な気付きや洞察に対して自律的な心の過程が推測されうること、そしてそのような空想のモチーフの中に古今東西の神話や宗教に見られる典型的なものが存在することに気づき、それが心の非個人的な基底を表していると考え、集合的無意識と呼んだ。集合的無意識の仮説は従来の近代心理学にはまったく知られていない領域であり、そのためいまだアカデミックな世界において市民権を獲得しているとはいえず、ユング派といういくらか閉鎖的な集団の内部でしか流通していない。私は
これがもっと一般的な知の財産とすることを研究の課題としている。
【研究方法】そのために 1)まずユングの理論的な仕事を再検討し、この仮説をより広い枠組みの中に置き直して考察する。2)それとともに、心理療法過程
における自然発生的空想のイメージ資料を検討し、その背後の集合的無意識過程を探求する。私は箱庭療法の資料をとくに用いる。それは箱庭療法においては、夢分析におけるような「分析関係におけるユング派への同一化」とか、「内的体験の」というきわめて主観的な要因によるバイアスがほとんどないか

113

らである。
【結果・考察】本年度公刊された論文「ユングにおける『無意識の知覚』について」は、集合的無意識過程の「実在」としての側面に光を当てている。いわゆる「客体的・自律的無意識過程」が「知覚」されるとすれば、箱庭イメージから集合的無意識過程を取り出すという作業の理論的な根拠づけが問われる。今年はこの問題について、すなわちその認識の基礎付けという問題を掘り下げて考察した。当面の結論は、ここでは「ある解釈が腑に落ちる」という経験より他に明証性はありえず、この経験は主観的でしかありえないということである。その妥当性は、確実な公理からの推論によってではなく、他の人々もその解釈が腑に落ちるという経験をするという事
実によってしか与えられない。すなわち、consensus
gentium がその妥当性の根拠となる。そのため次のステップとしては、箱庭資料の中の集合的無意識過程の読み取りを他の人々と共有し、consensus
gentimu への道を拓くという視点から、学会における発表を企画している。
【研究期間】平成２０年〜【キーワード】ユング、集合的無意識、箱庭療法
社会３）福祉分野で働く人たちの福祉マインドに関する研究 -福祉分野で働く人のやりがいとは何か【担当者】代表者 石田賢哉 共同研究者齋藤史彦
加賀谷真紀 長谷川真理子 種市寛子
【目的】社会福祉分野の雇用環境（特に、雇用条件）
は他の領域と比較しても非常に厳しい。離職率の高さも大きな問題となっている。しかしながら、そのような厳しい労働環境においても、多くの職員が、利用者の可能性を信じ、仕事を継続しているという事実もある。好条件とは決していえない雇用環境、労働条件でありながら、職員が質の高い実践活動をおこなうには、続けられる要因があるはずである。
本研究の目的は、仕事を続けようとすることの後押しとなっている要素（項目）を明らかにすることである。
【概要】 2008 年 11 月〜2009 年 3 月にかけて、6か所の福祉現場の職員計 56 名への聞き取り調査を実施した。6 か所の選定は、研究者との関係がある
程度構築されていて、本研究のテーマに理解を示した福祉実践現場である。地域、領域は異なるが、少人数職場である点が共通している。

一人あたり４５分〜1 時間程度の聞き取り調査を実施。不在の職員についてはアンケート用紙に記入してもらい郵送してもらう留置き形式を併用した。
質問項目は「現在の職場に勤めるきっかけ」、「つら
いと思うこと、辞めたいと思うこと」、「今まで仕事を続けることができた理由」、「仕事の面白みややりがい」、「今の職場に感じること」の 5 項目を設定し、自由に話してもらった。
聞き取り調査中に調査協力者の会話を筆記で記録し、従来の質的研究の手法で会話内容をカテゴリ分類しキーワードの抽出をおこなった。基本属性の集計には SPSSver15 を使用した。
福祉職員のやりがいの中核は「利用者との関わり」
であり、福祉職員の基本的視点は「共生」「利用者からのエンパワメント」「利用者とともに成長する」であることが明らかになった。
今後、福祉分野で働く人のやりがいに関する尺度を開発することを目標にしている。
本研究は「平成 20 年度健康科学特別研究 基盤 B」
をいただきおこなっている。
２．精神障害者の就労を促進する要因についての研究 −国際生活機能分類（ICF）による障害定義に基づく調査からの分析−【担当者】代表者 大山勉1) 共同研究者 中川正俊2)
木村眞理子3) 石田賢哉4)１）川崎市健康福祉局障害保健福祉部精神保健課
２）田園調布学園大学 ３）日本女子大学 ４）青森
県立保健大学【概要】
主に神奈川県に居住する精神障害者で、①就労中の者、②授産施設や作業所等に通所中の者、③精神科デイケア利用中の者、④グループホームやホームヘ
ルプサービス利用者で通所等の利用がない者、⑤精神科病院入院者を対象に自記・他記式の併用による調査をおこなった（有効回答数 194 名）。調査項目
は以下のようになっている。
本人用①生活満足度（角谷慶子、1995）②自尊感情（ローゼンバーグ、1965）③一般性セルフ・エフィカシー尺度（坂野雄二、
1986）④ストレス耐性度チェックリスト（桂戴作、1988）⑤コーピング尺度（尾関友佳子、1993）⑥地域住民用ソーシャル・サポート尺度（堤明純、
2000）
支援者用
①精神障害者社会生活評価尺度（LASMI：障害者労働医療研究会精神障害者部会、1994）②機能の全体的評定尺度（GAF：DSM-Ⅳ-TR,2004）③簡易精神症状評価尺度（BPRS：1972）
本研究では共同研究者として統計的な分析作業を担当した。
本研究は平成 20 年度みずほ福祉助成財団社会福祉助成をいただきおこなった。
社会４）１．階段昇降時の車椅子利用者介助における介護技術の実証的研究【担当者】加賀谷真紀【目的】本研究では車椅子利用者の階段昇降に際し、不安を少しでも軽減するために、様々な本で紹介されている車椅子利用者の階段昇降時の介助方法を実際に行い、介助される側と介助する側にとって精神的にも身体的にも安全で安楽な方法を模索することとした。
【研究方法】①階段昇降時における車椅子介助の仕方が記載している文献を収集し、それぞれの方法をまとめる。②実験に使用する車椅子を選定する。③
文献に記載している方法を実践し、被験者の協力を得、身体的苦痛や精神的不安等の有無、その原因を探る。④車椅子利用者とその介助者を対象に階段昇降時に行っている介助方法や、ひやりハッとした事
例等々を調査する。⑤①〜④までの結果をまとめ、
階段昇降時の車椅子利用者とその介助者の安全で安楽な介助方法を探る。
【結果・考察】継続して研究中
研究期間：平成 19 年度〜
Key Words：車椅子、介助方法、階段昇降
２．ﾎｰﾑﾍﾙﾊﾟｰにおける生活援助としてのｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｽ
ｷﾙ〜青森県内におけるﾎｰﾑﾍﾙﾊﾟｰのｱﾝｹｰﾄ調査結果を通して〜【担当者】代表者：大和田猛、共同研究者：加賀谷真紀【概要】調査の結果、ﾎｰﾑﾍﾙﾊﾟｰの 50％は現実的にも相談業務という心理社会的援助を行っており、うな
ずき・相槌・明確化・くり返しなどのｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ技法についても、80％弱のﾎｰﾑﾍﾙﾊﾟｰが活用していること

114

研究期間：平成 20 年度〜
Key Words：利用者主体、やりがい、雇用環境が明らかになった。また、95％のﾎｰﾑﾍﾙﾊﾟｰがｺﾐｭﾆｹｰ
ｼｮﾝをとることによる利用者の効果について認識している。今後は一層、より高い専門性の発揮のために、介護技術の提供だけでなく、ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ技術も不可欠なものとして修得され、利用者の精神的・情緒的支援に活用されなければならない。
研究期間：平成 18〜20 年度
Key Words：ﾎｰﾑﾍﾙﾊﾟｰ、ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｽｷﾙ、精神的支援

社会５）１．日本型社会保障制度パラダイム形成と現代への影響に関する研究【担当者】増山 道康【目的】欧米で開始された社会保障はティトマスや
エスピアン＝アンデルセンによって３類型が提起されている。しかし、東アジアはそれとは異なる類型として発展している。日本を中心とする別の社会保障類型を特徴付ける制度自体の枠組みやそれを支える国民の傾向・集団無為意識等をパラダイムとして提起することを目的とする。
【概要】社会保障制度の形成がどのような経過をた
どったかを戦争との関係の中で跡づける。制度設計
が戦争と深い関係があり、戦争目的の遂行のために制度が形成され、戦後もその設計思想は経済戦争若しくは高度経済成長として維持された。社会保障は,戦争計画として形成され,戦後一定の改革を経ながらも､設計思想・目的が維持され､現在に至っている。
年金や生活保護制度の矛盾やゆがみが昨今国民的な課題となっているが、新たな設計思想に基づく制度の再形成が必要とされている。
社会保障制度形成期に関する大枠についてはほぼ研究は完成し、20 年度中に、GHQ と日本政府の関係に着目した論文をまとめた。また、関連して、現代社
会保障・社会福祉政策の社会的影響の一つとして障害者自立支援法が障害者施設に及ぼす影響について、大学の特別研究費を活用して調査を行った。なお、2009 年 3 月には、社会保障の日米比較をテーマとした大阪大学叢書に執筆予定である。
今後は、その実際の運用に関する研究に着手し、まず､初期ケースワークの実務を担った方面員制度の変遷を歴史的に検討する予定である。
研究期間 平成 15 年〜平成 20 年
Key Word：社会保障制度のパラダイム 戦争計画
高度経済成長３．社会福祉援助技術現場実習生から見た特別養護老人ホーム職員のﾚｼﾞﾃﾞﾝｼｬﾙﾜｰｶｰとしての専門職資質をめぐる若干の課題−学生の自由記述による具体的把握を通して−【担当者】代表者：大和田猛、共同研究者：加賀谷真紀【概要】実習生が遭遇した現場職員と利用者との関わり場面で見られた事柄の記述は、ほとんどの施設で日常的に一般化している状況であることが推測される。また、個別施設によって多少の相違はあるが、施設職員の全体数のうち、一定数は利用者の人格や生活に関わる専門職としての自己覚知と専門職倫理
能力に問題があることが推察される。加えて生活型施設における援助実践は、利用者に対するｹｱﾜｰｸとｿｰｼｬﾙﾜｰｸを融合した実践であり、ｽﾄﾚﾝｸﾞｽ、ｴﾝﾊﾟﾜﾒﾝﾄ
ｱﾌﾟﾛｰﾁの視点をもって利用者に身体的、物質的、精神的援助行為を実践する優しさ、温かさが求められるものである。したがって、良好な人間関係構築力が必要な専門的実践を展開するﾚｼﾞﾃﾞﾝｼｬﾙﾜｰｶｰとしても大きな課題が存在することが示唆された。
研究期間：平成 18〜20 年度
Key Words：特別養護老人ホーム、ﾚｼﾞﾃﾞﾝｼｬﾙﾜｰｶｰ、
権利擁護
４．
福祉分野で働く人たちの福祉ﾏｲﾝﾄﾞに関する研究−福祉分野で働く人のやりがいとは何か−【担当者】代表者：石田賢哉、共同研究者：齋藤史彦、加賀谷真紀、長谷川真理子、種市寛子【概要】福祉職員のやりがいの中核は「利用者との関わり」であり、福祉職員の基本的視点は「共生」「利用者からのｴﾝﾊﾟﾜﾒﾝﾄ」「利用者とともに成長する」であることが明らかになった。今後、福祉分野
で働く人のやりがいに関する尺度を開発することを目標にしている（平成 20 年度健康科学特別研究基
盤 B）。

２．社会福祉専門職研修のあり方に関する研究【担当者】増山 道康【目的】社会福祉職は従来資格を必要としていなかった。とりわけ行政では社会福祉主事の資格はあいまいで、専門性に乏しかった。社会福祉士や精神保健福祉士が必置である施設事業が増加し､行政も福115

美濃部学説との間ないし周辺に存在した憲法学説の諸相に関心を向け、資料の収集・分析・検討を進める。
［成果］これまで、統治機構論の領域で統治行為や租税法律主義、法の効力などに関する論考を、人権論の領域で教育の自由、天皇と民事裁判権、女性の再婚禁止期間、外国人の参政権、公務就任権、国籍法における非嫡出子の取扱いに関する論考などをまとめ発表してきた。また、憲法学上の重要用語・重要概念を解説した用語集・小辞典である大沢秀介編『確認 憲法用語３００』（成文堂、２００８）の執筆に参画し、「法律の留保」
・「自然権」
・「近代立憲主義」その他を担当してきた。
本年度は、統治機構論の領域で、「行政と内閣」（三
好充・鈴木義孚編『ポイント法学』（嵯峨野書院、２００８）所収）を発表したほか、２００９年５月からスタートする裁判員制度を見据えて、「裁判員制度に関する学生の意識と講義後のその変化−２００７
年度『法律と生活』受講者へのミニ・アンケート調
査から−」を青森県立保健大学雑誌第９巻第２号（２００８）に発表した。

祉専門職採用が増えている。しかしながら、高度の専門性が必要でありながら､現場はもっぱら経験主
義にたより、研修も知識の習得を目的とした座学に偏っていた。現在の複雑な福祉需要や制度・サービ
ス体系を理解し､利用者に適切な援助を提供するための技術修得やソーシャルワーク理解の深化に資する研修体系を構築することが急務であり、本研究は､その条件整備を行うことを目的としている。
【概要】社会福祉職向けの研修を企画し、実施ごとに効果を測定し、社会福祉行政職や福祉事業従事者が最も必要としている研修ニーズを掘り起こす。複雑化した社会福祉･社会保障制度を個々ばらばらに理解するのではなく､相互に有機的な関連があることを総合的に把握する。制度援用がソーシャルワー
クの一側面であることを学び、援助技術と制度援用を結びつけることができるスキルの修得を行う。以上の点に配慮した研修を企画し、offＪＴで行うのと同時に、その内容をＯＪＴに反映しうるテキストも開発する。
19 年度には、テキスト 1 冊の発行を行い、専門研
修は行政職、高齢者事業従事者対象については行った。20 年度は、障害者分野で同様の研修を行い、行政食対象も、引き続き取り組んだ。21 年度は、行政職研修を引き続き行い、福祉職全体に必要な研修資料として、青森県内の社会福祉資源の詳細な一覧を作成を予定である。
研究期間：平成 17 年〜平成 22 年
Key Word：専門職研修 援助技術 ＯＪＴ社会７）特別養護老人ホームにおける高齢者虐待防止のための職員研修プログラムの開発研究【担当者】大和田猛【目的】近年、
高齢者虐待の問題が顕在化しており、
平成 18 年度４月より、「高齢者虐待の防止、高齢者の養護者に対する支援等に関する法律」が施行され、施設で生活する高齢者の虐待防止に関する施策も明らかになった。そこで、青森県老人福祉協会の支援や協力を得て、施設内で生活している高齢者に対する虐待防止のために、施設職員のケアの実態を明らかにし、「利用者主体の人権が守られるケア」の実現に向けて、どのような課題が存在しているのか、を整理し、高齢者虐待防止のための職員教育プログラ
ムのモデルや開発を研究した。
【方法】平成 20 年度青森県内（青森市、弘前市、八戸市）の老人福祉協会主催の「施設職員高齢者虐待防止研修会」に参加した職員に「施設内虐待防止プログラム」や「施設内虐待種類・生じやすい原因・対策」などのアンケート調査を実施し、実態を把握した。加えて、県内特別養護老人ホームに「特別養護老人ホームにおける高齢者虐待防止研修会アンケート」を実施し、虐待防止研修の意向やプログラム

社会６）憲法理論上の諸問題［担当者］大竹昭裕［目的と方法］憲法理論、殊に基本的人権論の領域
では、社会構造の複雑化、権利意識の高まり、情報化・国際化の進展等とあいまって、新たな問題が次々に生起しており、人権論体系そのものの再検討・再構成が迫られている。この課題に対応するため、公法判例、特に最近の人権判例について分析・検討を行う。
また、わが国では、憲法学説史研究の不振が叫ばれて久しく、戦前戦後を通じた憲法学説史の通史は未だ書かれていないのが現状である。このような現状はいずれ何人かの手により克服されなければならないが、差し当たり明治憲法下の学説状況、特に、穂積・上杉の「正統的憲法学説」とこれに対抗する116

について要望や実態を明らかにした。
【成果】施設内で虐待防止の研修を実施している所は全体の 85％、頻度は年１〜２回が 75％、研修１回あたりの時間数は１時間 30 分未満が 93％であった。研修の形態は、講義・演習が 63％。虐待防止に関する取り組みなどの報告・発表が 31％であった。
、
また、「今後、研修プログラムの提示があれば活用してみたいか」については、活用したいと回答した施設が 98％であった。
「活用したいプログラム」については、①人権を配慮したケアについて、②高齢者の権利擁護について、③接遇やコミュニケーション
技術について、④利用者支援の理念と職業倫理について、⑤事例を通した高齢者との関わりについて、⑥職員のメンタルケアについて、⑦職員相互の連携体制について、などであった。今後、これらのデーターを検討し、具体的な研修プログラムの企画・立案をし、実施してみて、その検証結果を検討しなければならない。
【研究期間】平成 20 年（2008）〜21 年（2009）
Key Words：特別養護老人ホーム、
高齢者虐待防止、虐待防止プログラム
社会８）青森県自殺多発地域における自殺予防のための地域介入研究【担当者】大山博史【背景】青森県内には、中高年の自殺多発地区が散在している。これらの地区を管轄する市町村において、1999 年より中高年者自殺予防活動が実施されており、現在では、8 市町村において中高年住民を対象に自殺対策を目的とする保健福祉事業が展開されている。
【目的】本研究の目的は、①エビデンスの蓄積された本邦の自殺予防活動についてレビューを行うこと、②青森県内の市町村において、自殺予防に関わる保健福祉事業を展開しながら、自殺予防活動のプログ
ラムを開発すること、③十分なデータが蓄積されたとき、疫学介入デザインにより自殺予防活動の効果評価を行うことである。
【方法】研究者らは、自殺予防活動を展開するためのプログラムの開発や、保健・医療・福祉の連携体
制のあり方を探るために、青森県内の 8 市町村と管轄の保健所および青森県立精神保健福祉センターと共同で、これらの市町村において自殺予防に関わる事業を展開しながら疫学的地域介入研究を実施して117きた。介入プログラムには、うつ状態スクリーニン
グと社会調査、啓発・健康教育を含んでいる。
【結果】本研究の主要な結果は、①社会調査と組み合わせた保健・医療・福祉連携型のうつ状態スクリーニングプログラムを開発できたこと、②今回開発したうつ状態スクリーニングと社会調査、啓発・健康教育を一定期間実施したところ、これに伴って、介入した一部の市町村で中高年者の自殺率が減少した。
【考察】自殺は、個人的な問題であると同時に、社会的な問題である。自殺予防に成功した数少ないエ
ビデンスはいずれも地域介入の手法を採っている。
本研究で施行した自殺予防活動のプログラムには、①中高年者を対象としたうつ状態スクリーニングとフォローアップ、および、②一般住民を対象とする
啓発・健康教育が含まれており、保健・医療と地域福祉の連携やアウトリーチの追求が可能である。さらに、③心の健康に関する社会調査が含まれており、啓発を幅広く展開できるものとなっている。
研究期間：平成 17 年〜
Key Words：自殺予防、地域介入、二次予防、うつ病
予防社会９）学生の更生保護ボランティアに関する研究【担当者】齋藤史彦【目的】昨年に引き続き、更生保護に携わる学生ボ
ランティアに関する研究を行った。今後、刑余者等に対する地域生活定着支援が各都道府県で展開されてくる中で、非行経験を有する少年を対象としたボ
ランティアへのニーズや関心が高まることが予想される。しかし、そうした少年に直接的に接する場合には、一定の専門的知識と技能が必要であるという考え方も見られる。本年度は「ボランティア活動以前の研修の必要性」、「今後、希望する研修内容」の２点について検討を行った。
【方法】「東京少年友の会」の学生会員（以下、学ボラ）９６名を対象に質問紙による調査を行い、３７名から回答を得た。
（回収率 38.5％）調査票では「ボランティア活動以前の研修の必要性」について、①
事前の必修条件にすべき、②活動中または事後的にでも条件とすべき、③条件としないまでも受講を強く奨励すべき、④本人の自発的意志に任せるべき、⑤その他の５つの項目から１つを選択してもらった。
「今後、希望する研修内容」は、①少年法など少年

非行、・犯罪に関する法令等の知識、②少年の心身の発達や非行の心理に関する知識、③具体的事例に則した措置・決定のケース紹介、④対人関係コミュニ
ケーション力などの技能、⑤グループワーク研修、⑥その他の５項目について回答してもらった。１がもっとも低い評価であり、５がもっとも高い評価となっている。
【結果】ボランティア活動以前の研修の必要性」に関する調査結果では「事前の必修条件にすべき」が16 名（46％）と最も高い結果となった。続いて「条件としないまでも受講を強く奨励すべき」が９名（26％）
、以下「活動中または事後的にでも条件とすべき」と「本人の自発的意志に任せるべき」がそれぞれ５名（14％）
、「その他」が０名（０％）という結果であった。事前の研修を必修、または強く進めるべきと回答した数を合わせると 25 名（72％）となり、多くの学ボラが活動以前に研修を受ける必要性を高く感じていることが指摘できる。また、少年友の会で行っている研修がボランティア活動をする上で重要な役割を果たしていることが推察される。
次に、「今後、希望する研修内容」についての調査結果についてである。最も高いのは「グループワーク
研修」（4.29）で、続いて「対人関係コミュニケーシ
ョン力などの技能」（4.26）、「具体的事例に則した措
置・決定のケース紹介」(4.03)、「少年の心身の発達や非行の心理に関する知識」(3.77)、「少年法など少年非行、・犯罪に関する法令等の知識」(3.00)という順番であった。数値が 4.0 を超えているものは、いずれも学生ボランティアが実際に行う活動に関連しており、それ以外の２つは活動を行う上でのいわば基本的な知識に関係するものと捉えることができる。
このことから、学ボラ活動を行っている学生には、少年たちと直接的に接する際に自分がどのような行動を取るべきかを学べる研修のニーズが高くと言えよう。尚、紙面の関係で割愛したが、希望する研修
形式では、「演習・少人数でのディスカッション」やロールプレイなどの「体験型ワークショップ」を希望する回答が高く、この点から見てもより実践的な場面を想定しながら、自分自身の知識や技術を高めようとしている傾向が窺われた。
【研究期間】平成 19 年（2007）〜20 年（2008）
Key Words：非行少年、学生ボランティア、更生保護

118

社会１０）小地域ネットワークを活用した地域介入による自殺予防プログラムの開発【担当者 】坂下智恵【背景・目的】小地域ネットワークとは、小・中学校区や連合町会などの地理的範域に既存する専門家（保健師、民生委員、医師など）と住民から成る組織を指す。小地域ネットワークは種々の二次予防活動の展開に有用となる。
ところで、本邦で成功した自殺予防活動の多くは、自殺の二次予防活動として、地域介入によるうつ状
態スクリーニングを一般住民に実施している。しかし、受診率の低さ、スクリーニングの途上の脱落、および、広域でスクリーニングを実施する困難性が課題となっている。これに対して、保健・福祉の小地域ネットワークの活用により、その困難の解決が期待できる。
【方法】青森県内の複数市町村において、小地域ネットワークを活用した地域介入を導入し、うつ状態
スクリーニングを実施する。スクリーニングとフォローアップの過程を、保健師、精神科医および精神保健福祉士が分担する。上記の活動に関する効果評価を行う。
【結果・考察】対象の市町村において、地区別の自殺率パターンや過去の保健福祉活動実績などの情報
によって地域診断を行った。その結果に基づき、人口 40,000 名程度の地区を介入地域に設定して、およ
そ 1/3 の区域に集中的な介入を行った。その結果、いずれも 40％を超える比較的高い受診率を確保できた。また、一部の地域では、スクリーニングの脱落者に対して、民生委員や地域保健ボランティアが見守りを実施し、フォローアップを遂行できた。これらの方式によるうつ状態スクリーニングに加えて、啓発・健康教育を実施したところ、一部の市町村において、中高年者の自殺率に有意な減少を認めている。
今回の結果は、小地域ネットワークの活用によって、人口 2,000〜4,000 名程度の規模における自殺の二次予防活動が成功したことを示している。
研究期間：平成 19 年〜
Key Words：自殺予防、ソーシャルワーク、小地域ネットワーク、地域介入
社会１１）１．青森県の特別養護老人ホームにおける社会福祉・介護福祉専門職の労働環境の実態と課

うえ郵送してもらう留置き形式を併用した。
その結果、福祉職員のやりがいの中核は「利用者との関わり」であり、福祉職員の基本的視点は「共生」「利用者からのエンパワメント」「利用者とともに成長する」であることが明らかになった。
今後、福祉分野で働く人のやりがいに関する尺度を開発することを目標にしている。
【研究期間】平成 20 年度〜21 年度
Key Words：利用者主体、やりがい、雇用環境

題【担当者】種市寛子、大和田猛【目的】実践における高度な専門性が求められる一方、社会福祉士・介護福祉士の任用・活用の状況はまだまだ低い。また、社会福祉施設等では厳しい労働環境や離職率の高さが指摘されている。こういった状況の中で専門性を活かし、質の高い実践を行う
ためには労働環境に関する課題の解決が不可欠であると考える。そういった視点から、本研究では青森県内の特別養護老人ホームに焦点をあて、社会福祉及び介護福祉の専門職が置かれている労働環境の実態把握及び課題の明確化を目指す。
【概要】今年度は先行研究の整理・分析、研究協力
者へのインタビュー調査を実施した。インタビュー
調査を通して、メンタルケア体制、福利厚生面に関しての取り組みは積極的に行われているが、労働者側からの要求を経営者等へ伝える機会が少ないこと
や、勤務時間や人材不足に関する要素が大きな課題となっていることが明らかとなった。また、事業所によっても取り組み状況が異なり、労働者の職務満
足度や意識等に違いが現れることが示唆された。
次年度は今年度の研究結果を基に、アンケート調査を実施する予定である。
【研究期間】平成 20 年度〜21 年度
Key Words：特別養護老人ホーム、社会福祉・介護福祉専門職、労働環境

社会１２)１．地域福祉活動と福祉行政研究【担当者】 渡邉 洋一、他
【目的】 本研究では、青森県内の市町村自治体の「地域福祉計画」に関して、他の地域自治体との比較し地域福祉とコミュニティワークの視点から研究する。具体的には、中四国地域の自治体（松山市、三好市、宇和島市）や関東地方の自治体(川崎市や山梨市など)と本県の市町村の地域福祉計画との比較研究を進めた。あわせて、地域福祉計画への住民参加の視点からコミュニティワークやソーシャルワク
ションの方法に関する研究を目的とする。
【方法】 本研究は、①都心部の自治体（川崎市など）の地域福祉計画のヒアリングや川崎市社協の委員として、住民福祉座談会や各種調査から、都心部の地域福祉課題を明らかにする。②地方都市自治体（山梨市、宇和島市、松山市など）の地域福祉計画書の収拾や計画見直しの委員会にオブザーバーとして参画し、地域福祉課題を明らかにする。③青森県内の地域福祉計画書を収拾して、実地調査やヒアリングから過疎地の地域福祉課題を明らかにして比較研究する。④地方自治への住民参加の研究として、前記したコミュニティワークの技術として、ロビー活動やソーシャルアクションの実践研究の一環に関する研究として青森市の首長選挙に関した住民活動
調査にあたる。 ⑤ 全国の自治体や社協の担当者と、研究協議会を年２回程度開催する。 ⑥ その研究を「コミュニティワーク実践研究紀要」としてまとめる。
【結果】 平成２０年度は、①の都心部自治体では、川崎市における行政事業へも参加して各種ヒアリン
グに参加した。②地方の自治体では、山梨県内のの
自治体の資料収集や調査活動や、山梨市社協のアドバイザーとしてヒアリングの会などに参加した。③
青森県内の自治体の各種計画書を収拾した。④では、

２．福祉分野で働く人たちの福祉マインドに関する研究 -福祉分野で働く人のやりがいとは何か【担当者】石田賢哉、齋藤史彦、加賀谷真紀、長谷川真理子、種市寛子【目的】社会福祉分野の雇用環境（特に雇用条件）
は他の領域と比較しても非常に厳しく、離職率の高さも大きな問題となっている。しかしながら、そのような厳しい労働環境においても多くの職員が利用者の可能性を信じ、仕事を継続しているという事実もある。好条件とは決していえない雇用環境、労働条件でありながら、職員が質の高い実践活動をおこ
なうには、続けられる要因があるはずである。本研
究の目的は仕事を続けようとすることの後押しとなっている要素（項目）を明らかにすることである。
【概要】6 か所の福祉現場の職員計 56 名に対し、一人あたり45分〜1時間程度の聞き取り調査を実施した。不在の職員についてはアンケート用紙に記入の119

市民活動やＮＰＯ活動に参加して、実際の首長選挙へ参画した。⑤では、「コミュニティワーク研究所」の責任者として主催する研究会や集会を二回開催できた。⑥では、コミュニティワーク実践研究の第２号研究紀要を発刊した。
２．コミュニティケアに関する基礎研究【担当者】 渡邉 洋一【目的】 本研究では、「地域福祉」の理論研究に関して、地域福祉とコミュニティワークを総合的に展開できるコミュニティケアの包括的展開(コミュニティソーシャルワーク)視点から研究する。具体的には、英国を中心とした地域福祉の歴史研究と我が国の岡村重夫の理論研究から新しい地域福祉研究課題を明らかにすることを目的とする。
【方法】 本研究は、①英国の地域福祉理論研究として、ミッシェル・ベイリーやペイン・マルコム等の原著の翻訳。②岡村重夫の昭和２０年代の研究業
績の研究。③初期の地域福祉研究者からのヒアリン
グ。④地域福祉研究。⑤ 全国の都心部や過疎地の社協の担当者と、研究協議会を年１回程度開催する。
⑥ その研究を「コミュニティワーク実践研究紀要」
としてまとめる。
【結果】 平成２０年度は、①のコミュニティケア
研究として英国の資料分権による基礎研究を継続した。②や③では著名なコミュニティケア研究者のヒ
アリングとして、地域福祉学会牧里毎冶会長を大学事業として招聘して、意見や成果を交流できた。④や⑤では、特定非営利法人地域福祉研究室が主催する研究会と開催できた。⑥では、第二号「コミュニティワーク実践研究紀要」を発刊した。あわせて、継続的な研究にあたり、その一部を「地域福祉論」
中央法規に執筆した。
３．地域福祉と不慮の死に関する研究【担当者】 渡邉 洋一、他
【内容】 本研究では、平成２０年度は、山梨県と青森県の自殺に関する対策を地域福祉の視点からの比較研究や福祉教育の方法の確立を目的としている。
【方法】 本研究は、①青森県内の社会福祉協議会の活動から命の問題を研究する。②山梨県などの自殺発生地域のヒアリングなどを実施する。③前記を比較研究することで、過疎高齢地域での死や命の問題などの状況を明らかにする。④啓発用絵ハガキを120開発することやホームページ啓発をする。⑤学校や自治会で「啓発用絵ハガキ」を配布し「命」に関する福祉教育を実施する。
【結果】 平成２０年度は、前記を継続した。①については、黒石市社協などの福祉教育へ参画した。
②では、山梨県内で実態を社会福祉協議会と共同で調査した。③では、日生共済会の地域福祉研究紙面に研究論文を発表した。また、④ではホームページ
や絵ハガキ作成などをした。⑤は、「啓発用絵ハガキ」
を県内の社会福祉協議会を通して配布できた。

学学科科
理栄学 養
療法

新素材リグノフェノールの影響
１５）山田真司：eLearning コンテンツ製作方式に関する研究
１６）吉池信男：国レベルの健康・栄養政策のモニ
タリング手法に関する研究

栄養学科の研究概要
栄養学科長 吉池信男
本学科は本年度に新設され、管理栄養士養成を中心とする教育と、人々の食生活・栄養を通じた健康や QOL の向上に資する研究を推進することが求められている。大学組織上は、主に教養科目を担当する人間総合科学の教員も含まれることから、研究の幅は広汎かつ多様なものとなっている。現時点では、栄養学科の卒業生が出ていないため、研究の場の中心となるべき大学院の人的基盤が十分ではない。しかし、栄養学科学生の年次があがり、卒業研究や大学院に進学しての研究、また管理栄養士として一線で活躍する社会人が大学院生として研究チームに加わることにより、国内外で競争力のある研究成果につながることが期待される。そのための基盤づくり
を経常研究として着実に進めていく必要があり、その意味において一定の進捗がみられた１年間であった。
１）浅田豊：子どもの心と体を守り育てるための視点と方法に関する考察
２）羽入辰郎：「羽入―折原論争」への決着
３）廣森直子：働く女性の学習に関する研究
４）岩井邦久：地域食資源に含まれる機能性成分の探索と分析に関する研究
５）井澤弘美：ディーゼル排気微粒子により誘導されるマウス精巣の遺伝子発現の網羅的解析
６）岩井邦久：.食酢に含まれる酢酸以外の降圧成分の構造と機能に関する研究
７）Barry Kavanagh８）Alan Knowles９）熊谷貴子：大学生の食意識と栄養摂取状況に関する研究
１０）松江一：ナマコの生理活性成分について
１１）向井友花：高血圧による血管障害における酸化ストレスとアズキによる軽減効果
１２）乗鞍 敏夫：リグノフェノールの脂質代謝に及ぼす生理機能に関する研究
１３）佐々木万衣子：学童における野菜摂取促進を目指した教育プログラムの評価指標の開発
１４）佐藤伸：実験的糖尿病ラットの腎症に及ぼす121

栄養学科教員の個別研究の概要（記載順は姓の ABC 順）
栄養１）テーマ：子どもの心と体を守り育てるための視点と方法に関する考察【研究者】浅田豊【目的】 近年、子どもの発達を取り巻く状況の中で、①全般的状況から見た、インターネットや携帯電話による心身への影響、②パソコン等を介した危
険なネット・トラブルの事例の増加・多様化、③専門的な調査から見た、電子機器類が子どもたちに与える影響、④家庭での電子機器使用上のルールづくり、⑤子どもの生きる力を育む営為、といった観点が議論等の的になっている。このような状況を踏まえ本年度は、子どもの心と体を守り育てるための視点と方法に関して、理論的実証的側面から明らかにすることを目的とした。
【対象と方法】 日本及び諸外国における子どもの発達ならびに教育の理論と実践についてまとめられている先行研究等に関して、文献研究の形で行った。
結果と考察）研究を通して得られた知見をまとめると以下のようになる。国の全国学力・学習状況調査
結果の分析によると、「テレビやビデオ・ＤＶＤを見たり聞いたりする時間が短い児童生徒、テレビゲー
ムをする時間が短い児童生徒のほうが、国語、算数・数学の正答率が高い傾向がみられる」ことが明らかになっている。また日本小児科学会は「2 歳以下の子供には、テレビ・ビデオを長時間見せないようにしましょう。内容や見方によらず、長時間の視聴児
は言語発達が遅れる危険性が高まります」といった提言を導出している。そしてインターネットや携帯電話の長時間に及ぶ使い過ぎにより、依存症や頭痛、不眠などの症状が出ることが考えられる。さらにイ
ンターネットや携帯電話を介したトラブルとしては、
迷惑メールの受信、出会い系サイトを利用した性犯罪に子どもが巻き込まれる、脅迫や詐欺にあうといった事例が多く見られる。また室内でのゲームは娯
楽性も高く現代の子どもの遊びの範疇であるが、機械と人間との単線的なやり取りになる側面もあり、身体性や集団性を伴わないことが多い。
一方で、鬼ごっこ、缶けり、お手玉、ゴムとびといった、道具・独自のアイデアを使った日本の昔遊び
は、新しい仲間づくり、創造性、譲り合いの精神、
社会性の育成につながることが考えられる。さらに電子機器類の使用にあたっては、家庭の中で親子の間のコミュニケーションを密にし、しっかりとオー
プンな話し合いをし、家庭ごとのルールを決め、確認する必要がある。また各自の「内なるモノサシ」にもとづき、責任をもった使用が求められる。以上を踏まえて、子どもの生きる力を育むためには、テレビやビデオは上手に使うことが求められる。バイオレンスや露骨な性描写を含む映像は親の判断で子どもに見せないようにするなどの方策が必要である。
また携帯電話やパソコンは現代のＩＴ社会において有力な道具にもなれば、子どもが犯罪に巻き込まれる危険に近づけることにもなることから、フィルタリング機能を設定するとともに、就寝前の時間には携帯電話を使わないなどの家庭でのルール作りが必要である。さらに森の中の散歩やキャンプなどの人間の「五感」を伴う体験。うれしい、楽しい、驚いたなどの「感動」を伴う体験。友達同士の間で「共感」を伴うコミュニケーション。苦労して努力した末に実りを得る「達成感」を伴う体験。こういった「価値ある体験」が子どもの健やかな成長に、非常に有意義であるといえる。
研究期間： 平成 20 年度
キーワード：児童、発達支援、教育環境
栄養２）「羽入―折原論争」への決着【担当者】羽入辰郎【目的】六年前に出版した拙著『マックス・ウェー
バーの犯罪』（ミネルヴァ書房）に対して、東大紛争
時の造反教官としても有名な、東大名誉教授折原浩氏が出した四冊もの批判書（『ヴェーバー学のすすめ』、『学問の未来』、『ヴェーバー学の未来』、『大衆化する大学院』）及び、北海道大学助教授橋本努が自分のホーム・ページに立ち上げた、いわゆる『羽入―折原論争』（“いわゆる”というのは、羽入が一切参加しておらず、“看板に偽りあり”の状態であるため。筆者は、学者はネット上などで論争すべきではなく、飽くまでも“次の本で勝負”すべきであると考える）に対して、一冊で一挙に反駁する本を 6 月

122末に刊行した。題名は『学問とは何か――「マックス・ヴェーバーの犯罪」その後』というもので、折原氏からの批判の全ての論点に対して詳細に反駁した。刊行後十カ月が経ったが、折原氏からの反論は一切ない。ネットを舞台としたこの初めての論争で、筆者は勝った。また、二月末には、本学で教えている「行動と価値」及び「思想と歴史」の講義録を、『支配と服従の倫理学』との書名で出版した。まだ大学に入る前の高校生にも読めるよう、ルビを多用
し、分かりやすいものとした。
【概要もしくはこの一年間の成果または方法・結果】
折原の批判はヴェーバーを守りたいという願望だけからの詭弁で出来ている。但し、極めて分かりにくい悪文から成り立っているため、一般読者にその詭弁がどこにあるのかを分かりやすく指摘することが非常に難しい。そのため、折原の主張をいったん引用し、それをさらに読者に分かりやすく説明し、その上で折原の詭弁がどこにあるのかを指摘する、という非常に煩瑣な作業を行わざるを得なかった。しかも、そうした文章が読者の忍耐を超えたものとならぬよう、時々、息抜きの文章も入れねばならない。
読者層としては、専門的知識はもっていなくとも、明晰な読解力は持っている素人の読者を想定した。
但し、この読者層に分かるまでのレベルにまで折原の詭弁を説明するのは非常に難しかった。
研究期間：平成１９年〜20 年
Key Ｗords：マックス・ウェーバー、折原浩
栄養３）働く女性の学習に関する研究【研究者】廣森直子【目的】働く女性の抱える問題を整理してどのような学習課題があるのかを把握し、そのための学習内
容や学習方法について、文献・事例を通して実証的に明らかにする。文献研究と事例研究を継続的に行
い、同様の研究テーマに関心を持つ学外の共同研究者と連携して研究を行い、成果を発表する。
【研究内容および成果】平成 20 年度は、NPO における女性労働についての調査研究および発表を行なった。
NPO はミッションに基づく活動を展開する組織であり、社会教育領域では「NPO の教育力」への注目がなされてきた。NPO における「新しい働き方」は注
目をあびているが、雇用問題としての十分な検討はなされていない。NPO における「就労」の範囲の整振盪して抽出液を得た。これらを処理後、高速液体クロマトグラフィー (HPLC) にて分析した。カラムに Capcell Pak UG120 を使用し、40˚C で 0.1%リン酸/アセトニトリル (65:35) を流速1.0 mL/min で流した。370 nm の吸光度で検出し、市販の Rut および Qrt
試薬を標準物質としてピーク面積による検量線を作成し、試料中の Rut および Qrt 量を算出した。
【結果及び考察】標準 Rut は 4.5 分、Qrt は 8.5 分にピークを現すが、ダッタンソバの水抽出および熱水抽出では Rut が殆ど検出されず、Qrt のピークが検出された。これに対し、MeOH 抽出では Rut が最も大きく、Qrt は極僅かであった。このことから、ダッタンソバ粉の Rut 分析において、水および熱水を用いての抽出処理は Rut の分解を促進するか抽出効
率が悪いことが予想された。そこで、Rut 標準品を各溶媒で同様に処理し HPLC 分析した結果、MeOH 抽
出では Rut が 100%残存し、水および熱水抽出では 2〜19%が分解された。即ち、試薬レベルではいずれの溶媒処理でも Qrt 量が Rut 量を逆転するほどは分解しなかった。従って、Rut は水や熱水の添加だけでQrt に分解するのではなく、ソバ粉に含まれる酵素が水存在下で分解に関与しているものと推察された。
5 年目および 2 年目のダッタンソバは、どちらも水および熱水抽出では Rut 含量は 1〜2 mg/100 g、Qrt
が 600〜800 mg/100 g であり、MeOH 抽出では、どちらも Rut が 1700〜1800 mg/100 g (99%)、Qrt が 11
〜17 mg/100 g であった。また、2 年目より 5 年目が高い Rut 含量を示した。
以上の結果より、ダッタンソバの Rut 含量を測定す
るには、製粉状態でも水や熱水を用いると Rut が分解して減少すること、ならびに連作による Rut 含量の低下は見られず、反対に増加する傾向が示された。
【研究期間】平成 18 年度〜
Key words: ダッタンソバ、ルチン、ケルセチン、分析、生理活性理は難しく、「有給労働」から「無償ボランティア」
までまたがったさまざまな形態がある。NPO における労働を「社会的有用労働」として評価する面もあるが、NPO が掲げるミッションの実現と現実の労働条件の乖離が進んでいる状況がみられている。
福祉領域を中心として NPO 法人は増加している。
社会教育領域の NPO 法人は、導入が進みつつある「指定管理者制度」において、その「指定管理者」として期待が寄せられている。行政の「協働」のパート
ナーとして評価される一方で、スタッフの雇用の観点から見れば、専門性の高い労働を「安く」担っているという点は否めず、さまざまな矛盾を抱えている。男女共同参画施設についてみると、職員問題として、専門性の裏付けがないこと、任用の問題など多岐にわたっている。このような不安定な働き方の
背景について、指定管理者制度の問題、ジェンダー問題の視点から調査・分析を行った。
事例研究として、ある自治体の男女共同参画施設におけるスタッフ（女性）の経験と学びについて、インタビューを行い、分析した。その結果、①NPO
における「新しい働き方」の内実として、構造的な矛盾があり、その背景にはジェンダー問題があること、②NPO における活動、指定管理者としての経験を「学び」の視点でとらえる必要性、③問題構造をとらえるパラダイムとしての「男女平等の組織づくり」の課題、等について指摘した。
【研究期間】平成 20 年度
Key words：女性労働、生涯学習、社会教育、ジェン
ダー、NPO
栄養４）地域食資源に含まれる機能性成分の探索と分析に関する研究【担当者】岩井邦久【目的】タデ科ソバ属のダッタンソバは非常に苦味が強いもののルチンが多く、その生理機能性が注目されている。日本では北海道を中心に栽培されているが、近年、青森県でも栽培されるようになった。
そこで、ダッタンソバの連作による機能性成分の変化を検討する一環として、を青森県沖揚平地区で連作されたモンゴル産ダッタンソバのルチン (Rut)およびケルセチン (Qrt) を分析した。
【方法】モンゴル産ダッタンソバ播種 2 年目および5 年目のソバ粉を使用した。これに倍量の水, 熱水
およびメタノール (MeOH) をそれぞれ加え、30 分間

栄養５）ディーゼル排気微粒子により誘導されるマ
ウス精巣の遺伝子発現の網羅的解析【担当者】井澤弘美【目的】ディーゼル排気微粒子（Diesel Exhaust
Particles, DEP）は雄性生殖毒性を有することが知られている。しかし、その毒性発現メカニズムには不明な点が多い。特に DNA レベルでの検討はほとんど行われておらず、DEP がどのような遺伝子群を調123

節しているのかは明らかではない。そこで、DEP を投与したマウス精巣の全遺伝子の動態変化を DNA マ
イクロアレイにて網羅的に解析した。
【結果】精巣で発現している遺伝子が 17,534 個抽出された。DEP 投与で発現上昇した遺伝子は 44 個であり、発現低下した遺伝子は 125 個であった。その中で DEP 投与により発現比が 1.5 以上であったものが2 つ（Fabp4、Evx1）得られたが、0.67 以下に発現低下した遺伝子は得られなかった。
【考察】発現量が変化した遺伝子の中で、発現比が1.5 以上の遺伝子が 2 つのみであり、0.67 以下の遺伝子は得られなかった。このうちの Fabp4 は発現比が 4.865 であり、他の遺伝子の発現比と比較して極端に高かった。Fabp4 は肪細胞に見られる脂肪酸結合タンパク質をコードする遺伝子であり、その遺伝子産物 FABP４は長鎖脂肪酸や他の疎水性リガンドに結合する。Fabp4 の役割は、脂肪酸の取り込み、輸送や代謝があると考えられている。本実験から、
Fabp4 の雄性生殖機能に関する役割は不明であるが、その機能に深く関与していることが強く示唆された。
Fabp4 以外で有意に発現量が上昇または低下していた遺伝子のほとんどが、発現比が 1.5 から 0.67 であり、大きく発現変動している遺伝子はわずかであった。このことから、DEP はある特定の遺伝子の大幅な発現量を変化させるのではなく、複数の遺伝子の発現量を小幅に変化させ、それが積み重なって雄性生殖機能を低下させている可能性も考えられた。
研究期間：平成 20 年〜
Key Words: ディーゼル排気微粒子、精巣、DNA マイ
クロアレイ、Fabp4
栄養６）1.食酢に含まれる酢酸以外の降圧成分の構造と機能に関する研究【研究者】森永八江、松江一、岩井邦久、奈良岡哲
志（青森県工業総合研究センター）【目的】食酢の酢酸以外の降圧成分の生体おける影
響を明らかにする。
【概要】穀物酢非加熱処理粉末はcaptopril よりも持続的にSHRの血圧を低下することが示唆された。また、穀物酢非加熱処理粉末の 20% CH3CN画分投与後、4 時間は血圧の低下傾向が見られたが、有意な低下ではなかった。この理由としては、穀物酢非加熱処
理粉末の投与量が 20% CH3CN画分の投与量よりも多かったこと、穀物酢非加熱処理粉末には 20% CH3CN

124

画分よりも多くの種類のペプチド等の物質が含まれており、その相加効果または相乗効果により穀物酢
非加熱処理粉末がSHRの血圧を持続的に有意に低下した可能性が考えられる。
【研究期間】平成 19 年〜20 年【キーワード】食酢、高血圧自然発症ラット（SHR）
2.エチゼンクラゲの分子解剖学的研究を根拠にした
有効利用【目的】粉末クラゲから得られる高濃度のペプチド
溶液中の降圧ペプチドの有用性を分子レベルの解明する。
【概要】クラゲから得られた YYAPF（Fr3-6）について、さらに MALDI-TOF-MS や NMR を用いその構造を精査し、YYAPFE であることが解った。さらに YYAPFEをヒントにC-末端から順にアミノ酸を切断した5 種の合成ペプチド、および C-末端の E を Q にしたペプ
チドの in vitro での ACE 阻害活性は酢酸型では
YYAPFQ の IC50 が 0.46 mM と最も強かった。また、
SHR を用いた in vivo の降圧活性試験で、YYAPFE の
C-末端のE をQ にしたYYAPFQ ではACE 阻害活性が５〜９倍も活性が高まることが明らかとなった。
YYAPFEおよび YYAPFQは陽性対照のcaptorilに比較し、持続型の血圧低下作用があることが示唆された。
【研究期間】平成 18 年〜20 年【キーワード】エチゼンクラゲ、合成ペプチド、ACE
阻害活性3. 小学生を対象とした食育の効果【研究者】森永八江【目的】食生活の指導により健康状態の改善を図ろうとした。
【概要】管理栄養士が講話による指導を行った。1ヵ月後に「色の濃い野菜をもっと食べようと思った」
83％であった。指導の効果が持続していると考えられた。
【研究期間】平成 19 年〜20 年【キーワード】小学生、野菜
栄養７）【担当者】Barry Kavanagh【目的】A study of the Japanese Eikaiwa and ELT
profession in Japan.
【概要:方法:結果】
Medgyes (1999:9) defines the native speaker as a“…a hornetʼs nest, fraught with ideological,

［結果］Listening and pronunciation have been
neglected skills in Japan, but this is clearlychanging. Teachers are keen to develop ways todeliver these skills effectively. Plannedchanges to the delivery of English classes in highschools both reflect and encourage this trend.
［結論］ Prominence was given to listening andpronunciation in lectures and seminars to English
teachers during the year. Within the university
we have changed the way we develop and assess
listening, to include a wider range of associatedskills.
［研究期間］ 平成 20 年４月 1 日 ~ 平成 21 年 3 月
31 日
Keywords: listening, pronunciationsociopolitical and stinging existential
implications” and Paikeday (1985) declaresthat theʻnative speaker is deadʼ. This
presentation
attempts
todefinethecontroversial concept of the ʻnative speakerʼ
with a discussion of its varieties and theʻglobal normʼ in an examination to investigate
its validity within the ELT classroom andprofession.
In a poll conducted across the North East of Japan
with teachers and students of Private English
conversation schools respondents were given
questionnaires followed up with discussions andinterviews regarding the importance andsignificance of the native speaker for the ELT
profession within Japan.
Responses highlighted diverse opinions between
the students and teachers with the former
supporting the notion of the native speaker as theideal proprietor and proficient user of thelanguage.
This it will be argued has both ideological andpolitical implications for the ELT industry as awhole and the non native speaking teacher ofEnglish
研究期間：平成 19 年〜20 年
Key Words：Native speaker、ELT profession、Eikaiwa

栄養９）1.大学生の食意識と栄養摂取状況に関する研究【研究者】熊谷貴子，花田玲子1)(1)東北女子大学）【目的】栄養士・管理栄養士を目指す大学生の食意
識が，栄養素等摂取量にどのように影響しているかを明らかにする。
【概要】栄養士養成校に在籍する学生 36 名を対象に，食生活アンケートおよび食物摂取頻度調査を実施した。アンケートは，運動・健康，食行動，食態
度，食意識に分類し，設問ごとに点数化し集計した。
食意識（野菜を食べようと心がけるなど）に伴い食行動（調理の方法など）も高まる傾向がみられた（R=0.72）。一方で，栄養素等摂取状況にいついては，個人別ごとの身長，体重，身体活動から算出したエネルギー必要量を充足したものは 28％しかな
く，野菜類，種実類，海藻類，果実類の摂取量が著しく少ないかほとんど食べられていなかった。菓子
類，嗜好飲料類の摂取量が多い傾向にあった。日頃から栄養に関する知識の習得と，実験・実習において栄養素レベルあるいは食品レベルで各種栄養素等を評価する事ができても，実際には良好な食生活を続けるための行動変容には結びついていない事が示された。
【研究期間】平成 19 年〜平成 20 年
【キーワード】食意識，食物摂取頻度調査

栄養８）［担当者］Alan Knowles［目的］Vocabulary and grammar have always been
important, but with a growing emphasis oncommunication skills for learners of English in
Japan, listening and pronunciation have become
particular focuses of attention. These are theskills which our own students generally want todevelop, and which generated most interest in mycontacts with local teachers of English. My aim
was to propose effective ways of improving
learning in these areas.
［方法］This was based on personal experience ofstudentsʼ development and progress, discussion
with teachers in Japan and in the UK, and a review
of current language acquisition theory.

2.青森県民の年代別にみる肥満と痩せに関する研究【研究者】熊谷貴子

125【目的】青森県民の基本健康診査の結果から，性別，年代別の BMI を算出し肥満と痩せの割合について検討した。
【概要】対象者は平成 16 年度の 1 年間に基本健康診査を受診した 20 歳以上の男女(112,541 名)。肥満(BMI≧25.0)の割合は男女ともに 30.0％であった。
国民健康・栄養調査の結果と比較すると，肥満の割合は男女ともに全ての年代で青森県が高値であった。
特に女性は 20 歳〜30 歳代で約 2 倍高値であった。
一方，痩せ(BMI＜18.5)の割合は，男性で 40〜60 歳
代，女性の 20 歳代〜40 歳代が全国値を上回っていた。青森県民における肥満解消の効果的なポピュレーションアプローチは，特定健診・保健指導の対象である 40 歳代からではなく，男女ともに 20 歳代の若い年代から必要であると考えられた。さらに、女性の 20〜30 歳代は妊孕世代でもあり，痩せ対策も重要な課題である事が考えられた。
【研究期間】平成 20 年〜【キーワード】基本健康診査，ＢＭＩ，肥満，痩せ，青森県
3.地域で生活する精神障がい者の栄養摂取状況と調理支援に関する研究【研究者】熊谷貴子，伊藤治幸，清水健史，藤井博
英，木村緑1)(1)十和田済誠会病院）【目的】地域で生活する精神障がい者の食環境の実態を明らかにし，望ましい食生活を送る為の食選択と調理支援を検討する。
【概要】地域で生活している精神障がい者 32 名を対象に，食事調査を実施した。食事調査は，3 日間の間に口にした全ての食べ物を食事記録用紙へ記入
し，更に食前と食後をカメラで写真撮影する事を依頼した。3 日間の食事記録と写真撮影をする事ができた者は 30 名(94％)で，そのうち自炊を行っている者は 19 名(63％)であった。栄養素等摂取量では，全員が必須アミノ酸中のトリプトファンが低率であった。自炊を行っている者の調理作業として「煮る」，「焼く」が主な方法で，「和える」調理はほとんど見られなかった。食事内容は，毎日同じ食品を同じ食事区分に食べる傾向がみられ，「主食のみ」や「主食に汁物のみ」などの組合せが目立った。また，調理加工済み食品を中食(なかしょく)として多く利用していた。食品群別摂取量では，海藻類，種実類の摂取量が著しく少なく，自炊をしている者はしていな

126

い対象群に比べて緑黄色野菜の摂取量が有意に少なかった(p<0.05)。地域で生活する精神障がい者がQOL を保ちながら自立した食生活を送るために，適量の食材を簡単な調理作業で主食・主菜・副菜と揃えられるような調理支援が必要である事が考えられた。
【研究期間】平成 20 年〜【キーワード】精神障がい，トリプトファン，調理支援
栄養１０）ナマコの生理活性成分について【担当者】松江 一、森永八江【目的】ナマコには古くから、抗菌作用のほか漢方
的には腎の補強作用、滋養強壮作用、動脈硬化予防、止血作用など多くの効用が認められている。また青森県の外貨獲得の主要な食素材になっている。この様な背景のもと、県産ナマコに新規の生理的作用を付与することにより、ナマコの価値がいっそう高まると期待されている。しかしながら今のところナマ
コの血圧降下作用について研究した報告は見られない。
そこで本研究では青森県産ナマコに付加価値をつけることを目的に、ナマコから幾つかの粉末画分を調製し、どの様な処理画分に降圧活性が強いのか、またそこに含まれる蛋白質、ペプチド、多糖成分についても合わせて検討した。
【方法】ナマコは、青森市水産指導センターで繁殖用に養殖していたものを平成 19 年 3 月捕獲し、内臓を除き、使用時まで-３０℃で凍結保存した。降圧成分を探索するために、①脂質を除いたナマコの全ての蛋白質と多糖及び核酸成分が含まれているアセトン粉末、②蛋白質を徹底分解したアクチナーゼ処
理粉末、③蛋白ペプシン処理粉末の水溶性画分と④その酢酸可溶画分、⑤酢酸加熱処理により簡易に調製した酢酸可溶性粉末、計５種の粉末を調製した。
それらの収量と ACE 阻害活性を測定し、さらに高活性のペプチドの分離精製を行った。ACE 阻害活性測定は河村らの方法によった。
【結果及び考察】ペプシン及び酢酸加熱処理の二つの方法でACE阻害活性が認められた。ペプシン処理物は高いACE阻害活性を示したが低収量で、一方、酢酸加熱処理はペプシン処理に比較し活性は弱いが高収量であった。この二つをさらに比較するために
Sep Pakにより部分精製した。その結果、ペプシン

処理物の水溶性画分の 20％CH3CN溶出画分に高い活性（IC50 8.6mg/ml）が見られ、酢酸加熱処理物では 20％CH3CN（IC50 51.8/ml）と 40％CH3CN（IC5019.2mg/ml）の両画分に活性が見られた。収量的にはペプシン（アセトン粉末より 1%）よりも酢酸処
理法（アセトン粉末より 6.7%および 4.1%）が高かった。
アミノ酸分析の結果から、ペプシン処理粉末の活性ペプチド画分はAsp及びGluからなるペプチドであり、一方、酢酸加熱処理物のでは Gly が三分一以上を占めコラーゲン由来のペプチドであることが予想され、このことは酢酸加熱処理物 d がコラゲナーゼで分解されることからも明らかとなった。この結果、酢酸やペプシン処理によって ACE 阻害活性の比較的高いペプチドを簡易に調製することができた。また Sep Pak により早く溶出される多糖体画分にはACE 阻害活性は認められなかった。
【研究期間】平成 18 年度〜
Key words: ナマコ、降圧物質、ペプチド、分析、生
理活性
栄養１１）高血圧による血管障害における酸化スト
レスとアズキによる軽減効果【担当者】向井友花、佐藤伸【目的】アズキが動脈硬化の発症や進展に果たす生理的役割を解明するため、高血圧状態にあるモデル
ラット（高血圧自然発症ラット; SHR）にポリフェ
ノールや食物繊維を多く含むアズキ種皮を長期間投与し、アズキ種皮が高血圧を緩和するか、さらに血管内皮における活性酸素（ここでは、O2-）の産生量を抑制するかを検討した。
【方法・結果・考察】4 週齢、雄性の高血圧自然発症ラット（SHR）を 14 週間の予備飼育後 3 群に分け、0%、0.1%または 1.0%ABSC含有飼料を 8 週間与えた。対照として正常血圧のWistar Kyoto rat（WKY）を 2 群にわけ、0%または 1.0%ABSC含有
飼料を同様に与えた。2 週間ごとに血圧を測定した。
投与終了後、採血および屠殺し大動脈における
NADPHオキシダーゼ由来のO2-産生量を、ルシゲニンを用いた化学発光法により測定した。その結果、投与期間中、SHRおよびWKYともに体重は増加した。ABSC投与による体重への影響は見られなかった。収縮期血圧は、SHRの 0%ABSC群で上昇し続けたのに対し、0.1%および 1.0%ABSC群の収縮期

127

血圧は投与 2 週目から 0%ABSC群に比べて有意に低値を示した。また、大動脈におけるNADPHオキ
シダーゼ由来O2-産生量は、SHRの 0%ABSC群ではWKY群に比べ有意に増加しており、血管内皮における酸化ストレスが亢進していることが示唆された。
これに対し、SHRの 0.1%および 1.0%ABSC群では
O2-量が有意に減少した。以上のことから、ABSCは
血圧上昇抑制作用を有し、O2-産生を抑制して血管内皮における酸化ストレスを軽減する可能性が示された。
研究期間：平成 20〜21 年度
Key Words：アズキ、高血圧自然発症ラット、酸化
ストレス
栄養１２）リグノフェノールの脂質代謝に及ぼす生理機能に関する研究【担当者】乗鞍 敏夫【目的】青森県では、「稲わら利用相談窓口」を設置するなど、稲わらの野焼き防止に努めているが、いまだに一部地域では野焼きが行われている。リグノ
フェノール（以下 LP）は、近年開発された「相分離システム」を用いて、稲わら、ヤシ油搾油残渣、廃木材などの草木系バイオマス由来のリグニンから、
植物性ポリフェノールとして抽出できるようになった新規素材である。そこで、稲わらをはじめとしたバイオマスの有効利用を目指し、LP の脂質代謝に及ぼす生理機能の解明を行った。
【方法】
ヒト肝臓由来株化細胞（HepG2）を用いて実験を行った。HepG2 細胞を前培養した後、オレイン酸の培
地添加により、脂質異常症モデルを作成した。LPは、オレイン酸と同時添加し、以下の測定によってLP の脂質代謝に及ぼす影響、さらにはその作用機構の解明を行った。
・ LP のリポタンパク質代謝に及ぼす影響
培地中のアポＢ量を ELISA 法で測定した。
・ コレステロール代謝に及ぼす影響
総コレステロール量を、DAOS 法で測定した。
・ LP の脂質代謝に及ぼす作用機構の解明
mRNA の発現量をリアルタイム PCR 法、転写因子に及ぼす影響を、ＷＢ法を用いて測定した。
【結果及び考察】悪玉リポタンパク質として知られる VLDL、LDL の合成の指標であるアポＢ分泌は、オレイン酸添加によって増加したが、LP はこの増加を抑制した。
LP は、オレイン酸添加による細胞内総コレステ
ロール量の増加を抑制した。
LP は、オレイン酸添加による SREBP-2（コレステロール合成を促進する転写因子）の活性化を抑制した。
LP は、オレイン酸添加によるアポＢと MTTP
（VLDL と LDL 合成を促進する輸送タンパク質）の mRNA の発現量の増加を抑制した。
【研究期間】平成 19 年度〜
Key words:稲わら、リグノフェノール、脂質異常症、
生理活性
栄養１３）学童における野菜摂取促進を目指した教
育プログラムの評価指標の開発【担当者】 佐々木万衣子、藤田修三、吉池信男【目的】
本研究では、マルチレベル分析の手法を用いて、学童の野菜摂取行動に影響を及ぼす因子を明らかにする。まず、本年度は学童の野菜摂取行動とその要因に関する指標の検討を行った。
【方法】
1.調査方法
調査対象は、青森県平内町 A 小学校の全学童 55名及びその保護者 44 名とした。小学校において、研究代表者が十分な説明と依頼を行った後、学校を通して質問紙を配布し、後日郵送にて回収を行った。
質問紙への回答は無記名としたが、学童と保護者との間のデータリンケージが可能となるように、世帯ごとの回収を行った。なお、本研究は青森県立保健大学研究倫理委員会の承認を受け実施した。
2．評価デザイン・理論モデル・調査項目
指標の検討には、前後比較デザインを用いた。調査
項目は行動科学理論モデルを用いて構成した。
【結果・考察】事前調査において、1 日の野菜摂取皿数（1 皿 70gの野菜）が 5〜6 皿以上である者の割合は、学童の約 16.7％、保護者の約 11.4%であり、両者ともに野菜摂取量が低かった。野菜摂取量の低い者のうち、望ましい野菜摂取量を知らない学童及び保護者は、それぞれ約 75.5％及び約 79.1%であった。これらの結果から、学童の野菜摂取量が低いことの要因の一つとして、学童及び保護者における野菜摂取量の知識が十分でないことが示唆された。

128

学童の野菜摂取行動を家庭と学校給食で比較したところ、野菜料理を家庭では残すが給食では食べるという学童は約 27.7％であった。さらに、苦手な野菜料理が出た場合に「全部」または「ほとんど」食べるという回答は、家庭よりも給食で多くみられた。
これらの結果から、学童の野菜摂取量を増加させるには、学校よりも家庭、即ち保護者へのアプローチが効果的と考えられた。
以上のように、今回用いた指標は学童の野菜摂取に関する問題点の抽出には有用であると示唆された。
また、事前事後調査結果から、学童の野菜摂取に関する変化を捉えるものとしても活用できると示唆された。
今後、他の小学校においても調査を実施し、外部妥
当性の検討を進める予定である。
研究期間：平成 20 年〜
Key words：野菜摂取行動、行動科学理論、指標
栄養１４）実験的糖尿病ラットの腎症に及ぼす新素材リグノフェノールの影響【担当者】佐藤伸、向井友花、乗鞍敏夫、藤田修三【目的】リグノフェノール（LP）は、リグニンから
相分離変換システムにより調製される新素材であるが、生体に及ぼす LP の影響はほとんど知られていない。一方、糖尿病の合併症の１つである腎症の進
行には糸球体硬化やマクロファージ（MΦ）浸潤が関連している。そこで、LP の糖尿病腎症における生理調節機能を明らかにするために、ストレプトゾ
トシン（STZ）誘発糖尿病ラットを用いて腎障害に及ぼす LP の影響を検討した。
【方法】Wistar 系ラット（雄性、6 週齢）に STZ溶液（65 mg/kg）を単回投与し、48 時間後の血糖値が 300 mg/dl 以上の動物を糖尿病モデルとした。
糖尿病ラットに通常食（MF 飼料；オリエンタル酵母）または異なる濃度の LP を MF 飼料に添加して5 週間投与した。対照（健常）群には通常食を与えた。屠殺後、血漿中の血糖（GLU）、尿素窒素（BUN）
及びクレアチニン（Cre）量を測定した。腎臓の一部を固定し薄切して、シリウスレッド染色を施し単位面積当たりの線維化面積率を求めた。また MΦ に対する免疫染色を施し、単位面積当たりの浸潤数を計測した。また monocyte chemotactant protein-1（MCP-1）の mRNA をリアルタイム RT-PCR 法により定量した。

【結果及び考察】通常食を与えた糖尿病ラット（LP0%群）の GLU 値は対照群に比べて有意に上昇したが、LP 群との間には差はほとんど認められなかった。LP 投与の有無に関わらず糖尿病ラットの BUN や Cre 値には著しい差はみられなかった。
組織学的に、糖尿病ラットの糸球体のメサンジウム
領域ではシリウスレッド染色による濃赤色を呈し、線維化面積率は増加したが、LP1.0%群では減少した。
また、LP1.0%群の ED1 陽性数は LP0%群に比べて有意に減少していた。加えて、0%群では MΦ の活性化や浸潤に関連するMCP-1のmRNA発現量は増加していたが、LP1.0％群では低下していた。以上のことから、LP は STZ 誘発糖尿病ラットの腎臓中
MΦ 浸潤や糸球体の線維化を抑制する可能性が示唆された。
研究期間：平成 20 年度〜21 年度
Key Words：リグノフェノール、糖尿病ラット、腎症、
マクロファージ
栄養１５）eLearning コンテンツ製作方式に関する研究【研究者】山田真司【研究目的】
青森県立保健大学には保健，医療，社会福祉分野に関する多くの教育的リソースが顕在的に，あるいは潜在的に蓄えられている．このような教育的リソー
スを幅広く活用するにはeLearning の手法が有効である．しかし，eLearning コンテンツを委託製作するためには，多くの人手，費用そして時間が必要である．また，教育に携わったことのない委託製作者
が教授者の意図を十分に汲み取り，適切な形でコン
テンツにまとめることは容易ではない．ワープロやプレゼンテーションソフト，電子メールといった IT
ツールが教育に導入されたとき，教授者本人ではなく，支援者がこれらのツールを利用することは珍しくなかった．しかし，これらのツールが普及するに
つれ，授業担当者が自ら利用するのが一般的となった．このような事例から類推すれば，eLearning コ
ンテンツの製作も教授者が自ら行うことが望ましいだろう．
本研究では，教授者が自ら eLearning コンテンツを製作できるようにするための方法とそれをサポートするための方式を開発することを目指した．
【研究方法】

以下の方法によって研究を実施する．
１．eLearning コンテンツ製作に使用できるアプリ
ケーション・ツールを集め，実際に使用し，その使い勝手を検討する．
２．eLearning コンテンツ作成の経験のない利用者にとってもこれらのアプリケーション・ツールが使いやすいかどうかを確認する．
３．これらのアプリケーション・ツールを用いて
eLearning コンテンツ製作を効率的に作成するための効率的な手順を検討する．
４．eLearning コンテンツ製作のためのセミナープ
ログラムの開発を検討する．
５．開発したセミナープログラムでセミナーを実施
し，参加者の感想を分析する．
６．参加者の感想にも基づき，セミナープログラムを改訂する．
７．教授者が eLearning コンテンツを容易に表示できるように eLearning Management System を稼動させる．
【結果・考察】本年度の研究により，研究方法の５から６までを完了することができた．平成 21 年度には 7 を実施する予定である．
コンテンツ製作作成を委託することやコンテンツ作成チームを教授者と別に編成することはコンテンツのコスト（時間的，人的，時間的）を引き上げる原因となる．コストの上昇はコンテンツを新鮮なものにいつも保てるというeLearning の長所を妨げるものである．さらに，学習者の特性に応じた内容の作り込みが可能なことも eLearning の利点であるが，コストが大きければそれも困難になる．コストの問
題はeLearning では本質的であることを理解しなければならない．コストの問題を解決するためには，教授者が自らeLearning コンテンツは作成することが望ましい．そのためには，スキルを要しない安価な（可能であれば無料の）オーサリングソフトウェ
ア群を用いたコンテンツ作成の方法を確立する必要があることは明らかであろう．
【研究期間】H20 年度【キーワード】eLearning，コンテンツ開発，コンテンツ作成セミナー
栄養１６）１．国レベルの健康・栄養政策のモニタリング手法に関する研究129

【研究者】吉池信男，横山徹爾1)，三好美紀2)，林芙美1)，宇田川孝子2)，田嶼尚子3)（国立保健医療科学院1)，国立健康・栄養研究所2)，東京慈恵会医科大学3)）【目的】「健康日本２１」をはじめとするわが国の生活習慣病予防及び健康増進対策、並びに栄養政策・
食品安全政策に関して、継続的に把握・評価するためのシステムに加え、対象をアジア諸国に広げ、国レベルの健康・栄養政策モニタリング手法の検討を行う。
【概要】学内の経常研究に加え、厚生労働省等の競争的研究資金を得て以下の研究を行った。①都道府
県レベルでの健康・栄養モニタリング手法の検討と指標データベースの開発、②生活習慣や肥満に影響を及ぼす社会環境指標の検討、③食品安全施策のための残留農薬等の曝露評価手法の検討とデータベー
ス化、④韓国、フィリピン、ベトナム、マレーシア
における肥満及び糖尿病関連指標の解析、⑤メタボ
リックシンドローム関連指標の臨床疫学的検討
これらの成果は、わが国の国民健康・栄養調査の手法改良、食品のリスクマネジメントなどに活用され、関連政策の推進に貢献している。
【研究期間】平成 20 年〜【キーワード】栄養モニタリング、
生活習慣病対策、
政策評価、アジア
2.小児、妊産婦、高齢者、障がい者、自然災害被災者など栄養学的ハイリスク者に対する食生活・栄養
支援プログラムに関する研究【研究者】吉池信男，佐々木万衣子，瀧本秀美1)，草間かおる1)，杉山みち子2)，政安静子3)，迫和子3)，堤ちはる4)，酒井治子5) ，須藤紀子1)（国立保健医療科
学院1)，神奈川県立保健福祉大学2)，社）日本栄養士会3)，恩賜財団母子愛育会日本子ども家庭総合研究所
4)，東京家政学院大学5)）【目的】多様な特性をもち、場や状況に応じて、専門的な栄養アセスメント及びケアを必要とするハイリスク者に関して、どのような食生活や栄養支援を行ったら良いかについて、主に制度的・政策的な観点から、フィールド調査等によって検証する。
【概要】学内の経常研究に加え、厚生労働省等の競争的研究資金を得て以下の研究を行った。①乳幼児期、妊娠期における食事摂取基準の策定の根拠となる摂取量データの検討、②妊婦に対する食生活支援
プログラムの開発、③地域で生活する障害児への食130

生活支援に関わるシステムの検討、④介護予防を目的とした栄養改善プログラムの評価に関する検討、⑤保育所、乳児院等における栄養マネジメントの実態に関する調査、⑥子育て支援の場における「食育」のニーズに関する研究、⑦震災など自然災害時における食生活・栄養支援方策に関する検討【研究期間】平成 20 年〜【キーワード】栄養アセスメント、栄養ケア、ハイリスク者、福祉領域、健康危機管理、食育

地域連携
国際センター
理 学・療法学科

医療従事者、家族

地域１）１．医療従事者の WFC 研究からみる心理的考察とこれからの調査の関わり【担当者】川内規会【目的】
時代とともに、医療従事者の職場の環境は大きく変化している。変わりつつある環境と人との関わりにおける意識の変化が、医療従事者、特に看護師のワーク・ファミリー・コンフリクト（WFC）にも表れている。
今年度は WFC の基礎的概念を整理し、先行研究からその姿をとらえなおし、この領域における今後の調査の課題をまとめることを目的とした。また、看護師を対象とした小規模調査から、その一部を心理面からとらえ考察した。
【概要】
今年度の本研究は、先行研究を中心に、WFC の基礎
概念を整理し、次年度の課題と方向性をまとめ上げた。
１． WFC の定義と現代の課題
２． WFC と FWC の歴史と概念
３． WFC 理論の検証
４． 対処行動としての夫婦の関係性から抽出された調査結果のまとめ
５． 夫婦関係性 4 群別対象者の属性から看護師を抽出したものを考察
上記の概念や理論を元に、今年度看護師 19 名から得た調査（家族の時間と家庭役割）の一部を WFC の側面から考察した。
過去の WFC の現状と対処法に関する調査から鑑みると、看護師の WFC 調査を行うには、医療従事者として置かれている仕事環境と家庭環境の関係や、家族構成員の家庭役割に対する捉え方を知る必要がある。これらを踏まえて WFC の分析をすることで、看護師の職業に特化した時間的・精神的独自性が家庭環境や親子のコミュニケーションにどのような影響を及ぼしているのか、その関係性を知ることができると考える。
次年度も医療従事者の中の看護師を対象に調査を続ける。特に青森市内の広範囲の看護師を対象とし、WFC と家族機能の関係を調査する計画である。
研究期間：平成 20 年〜22 年
Key Words: ワーク・ファミリー・コンフリクト（WFC）、

131

２．セーフティプロモーション（SP）による社会支援システムの構築に関する研究【担当者】山田典子（研究代表者）、川内規会、山田
真司、三ツ谷恵、奈良岡恵子、リボウィッツよし子、
新井山洋子（十和田市福祉部）、長瀬比佐子（十和田市福祉部）、山本由美（SP とわだ）
【目的および概要】
SC 認証を目指す十和田市の実践活動（SP 十和田を実現させる会）を中心に、SC 普及啓発活動の課程に積極的参与観察者として介入し、コミュニケーショ
ン及び関係性の変化の観察内容から、合成と市民の横の連携を促進させる要因の解明を行うものである。
今年度は分担研究者として、目的意識形成過程における「やりがい」と行動変容の様子に関して担当した。また、研修協力者として、自立性のある組織作りを目指し、十和田において住民が一歩踏み出し取り組むためのコミュニケーション・人とのかかわり方に関して講師を務めた。次年度もさらに発展した調査と、国際的発表の場における研究発表を計画している。
（文部科学省科学研究費および健康科学特別研究費における研究）

平成20年度健康科学特別研究
種目

基盤

研

修

名

青森県の出生率減少の要因分析と対応策の検討

大関 信子

エチゼンクラゲの分子解剖学的研究を根拠にした有効利用

松江 一

海藻ツルアラメの生理作用と機能性成分に関する研究

岩井 邦久

若年者の生活習慣と交感神経機能の検討

渡部 一郎

モチ小麦を用いた嚥下障害改善食および高齢者用機能食の開発研究（PartⅡ）藤田 修三

脳卒中患者の筋量測定と栄養状態に関する研究

山下 弘二

食酢に含まれる酢酸以外の降圧成分の構造と機能に関する研究

森永 八江

新卒看護師の社会化の実態とそれを促す”関わり”の研究佐藤 真由美認知症高齢者の個別的な睡眠パターンとケア要因との関連

角濱 春美

訪問看護ステーションにおける糖尿病ケアの標準化に関する研究−クリティカルパス開発に向けたケアの実態と課題−

細川 満子

養生法を継続するための認知の変容に注目したセルフ・チェック方法の確立

井澤 美樹子

慢性心不全の疾病管理プログラムの作成とプログラム介入の有効性に関する研究大津 美香

ヒアルロン酸の老化制御機構に関する研究-皮膚や脚腰の若返りに効果が本当にあるのか？
生活習慣病に関わる血管内皮における木質系バイオマス・リグノフェノールの生理調節機能の
探索

今 淳
佐藤 伸

筋ジストロフィーの座位保持装置上における支持面の変化と体幹可動性

長門 五城

景観映像がもたらす視覚効果を用いた運動療法用チェアーの開発

佐藤 秀一

パーキンソン病におけるモノアミン作動性神経の可塑性についての研究

神成 一哉

インド西ベンガル州に住む少数民族・サンタル民族の女性と開発の考察

千葉 たか子Ｓａｆｅｔｙ Ｐｒｏｍｏｔｉｏｎによる社会支援システムの構築過程分析

山田 典子

部位別筋組織におけるタイプ別のグルコーストランスポーター４（ＧＬＵＴ４）の局在

李 相潤

プレコンディショニングとしての温熱療法が筋疲労に及ぼす効果

岩月 宏泰

看護基礎教育における看護管理学教育の成果に関する研究

村上 真須美青森県産農林水産資源の抗がん作用を有する物質の検索

乗鞍 敏夫

福祉分野で働く人たちの福祉マインドに関する研究−福祉分野で働く人のやりがいとは何か−

石田 賢哉

青森県の特別養護老人ホームにおける社会福祉・介護福祉専門職の労働環境の実態と課題

種市 寛子

小規模授産施設等から障害者自立支援事業への移行に伴う法人財政の状況変化に関する研究
精神科訪問看護のシステムの相違による効果の比較検討-<病棟−外来継続型>・<病棟型>と<外来型>・<ステーション型>システムの比較分析ラオスにおける看護技術教育に関する研究〜筋肉内注射技術の教育改善と技能化に向けて
〜

奨励

研究代表者

増山 道康
藤井 博英
山本 加奈子ディーゼル排気微粒子により誘導されるマウス精巣の遺伝子発現の網羅的解析

井澤 弘美

高血圧による血管および臓器障害における炎症細胞の動態とアズキによる軽減効果

向井 友花

刺激認知に関する事象関連電位の研究福島 真人

地域で生活する精神障害者の栄養摂取状況の実態と食行動に影響を及ぼす要因の検討

伊藤 治幸

132

平成20年度健康科学研究センター指定研究
種目
実用技術
開発研究

研

修

名

アピオス花の生理作用および作用成分の解明、ならびに有効利用に関する
研究

研究代表者
岩井 邦久

官学連携研究 平成20年からの特定健康診査を見据えた積極支援型健康教育（健康寿命アップ） プログラムの開発研究

藤田 修三

官学連携研究下北地域における小児の肥満予防の為のケアシステムの構築（健康寿命アップ）中村 由美子

官学連携研究（自殺防止）
官学連携
官学連携研究（下北支援）

小地域ネットワークを活用した地域介入による自殺予防プログラムの開発と効果評価−青森県における疫学的多地域介入研究−大山 博史

行政保健師による自殺者遺族への支援方法に関する検討千葉 敦子

下北地域における包括ケアを推進する５つの研究

石鍋 圭子

133

学外からの研究費、研究補助金などの受け入れ状況
看
看

護
護

学
学

科
科
社 会 福 祉 学 科

角 濱
春 美
文部科学省科学研究費補助金 基盤研究（Ｃ）【研究課題】高齢者自身の睡眠覚醒リズムに合わせるケアの評価研究【主任研究者】角濱春美【交付金】1170 千円（平成 20 年度分）

坂 下
智 恵
文部科学省科学研究費補助金 基盤研究（Ｃ）【研究課題】小地域ネットワークを活用した地域
介入による自殺予防プログラムの開発と効果評
価【主任研究者】坂下智恵【分担研究者】大山博史、千葉敦子（青森県立保健大学）【交付金】1,300 千円（平成 20 年度分）
【研究期間】平成 20 年度〜平成 22 年度

大 津美 香
文部科学省、厚生労働省など国の機関からの受け入れ
平成２０〜２２年度文部科学研究費補助金 若
手研究(B) 課題番号 20791702【研究課題名】日本語版心疾患の健康関連尺度の作成【研究者名と所属】大津美香（青森県立保健大学）【補助金あるいは助成金額】780 千円（20 年度分）

栄 養 学 科

坂 本
祐 子
a．文部科学省，厚生労働省からの受け入れ
１．文部科学研究費（基盤研究Ｃ）【研究課題】重心移動測定による術後譫妄の定量評価に関する調査研究【担当者】坂本祐子
助成金：900 千円

岩 井
邦 久
ｂ 県ならびに地方自治体からの受け入れ【助成金名称】平成 20 年度医療・健康福祉関連
産業ビジネスモデル構築事業 (青森県新産業創造課)【研究課題名】ガマズミを活用した地域を元気にするビジネスモデル.
【研究者名】岩井邦久【交付金額】159.6 万円

２．厚生労働省老人保健事業推進費等補助金【研究課題】高齢者の胃ろう閉鎖，膀胱留置カテーテル抜去を安全かつ効果的に実施するためのアセスメント・ケアプログラムの開発に関する調
査研究事業【担当者】（代表）中島紀惠子，（膀胱留置カテーテル班）佐藤和佳子，小泉美佐子，阿部桃子，
岡本充子，上山真美，坂本祐子，太田喜久子
助成金：2,750 千円（研究班一括）佐 藤伸
1）平成 20 年度文部科学省科学研究費補助金（基盤研究（C））【研究課題】胎生期低栄養に起因する血圧上昇での活性酸素産生酵素の分子機構と食品成分による改善【研究者】佐藤 伸（代表），井澤弘美，向井 友
花【補助金】2,400 千円（20 年度分）
【研究期間】平成 20〜22 年度

1342）平成 20 年度文部科学省科学研究費補助金（萌芽研究）【研究課題】リグノフェノールを用いたリグニン
本来の生理調節機能の探索【研究者】森永八江（代表），佐藤 伸，藤田修
三【研究期間】平成 19〜20 年度

135

奨学寄付金の受け入れ状況【研究者と所属】向井友花（代表），佐藤 伸（青森県立保健大学）【交付金額】1000 千円【研究期間】平成 21 年度

理 学 療 法 学 科
三 浦
雅 史
研究課題名：高齢者の介護予防に関する研究
研究者名（所属）：三浦雅史（理学療法学科）
交付金額：50 万円

栄 養 学 科岩 井邦 久1) 研究課題名:ペクチンの生理効果に関する研究
研究者名:岩井邦久
交付金額:50 万円
2) 研究課題名:ツルアラメの生理効果に関する研究
研究者名:岩井邦久
交付金額:100 万円
向 井友 花【研究課題名】雑豆類ポリフェノールによる妊娠
高血圧症候群の改善作用の検討【研究者名と所属】向井友花、佐藤伸（青森県立保健大学）【交付金額】100 万円
佐 藤伸
財団法人日本豆類基金協会研究助成金【研究課題】小豆の機能性成分の変動調査と新規生理調節機能の探索【研究者と所属】小宮山誠一（代表）１，佐藤 伸，
島田尚典２，小嶋道之３（１：北海道中央農業試験場，２：北海道十勝農業試験場，３：帯広畜産大学）【交付金額】1500 千円（20 年度，保健大分）【研究期間】平成 19〜21 年度
平成 21 年度雑豆需要促進研究課題（財団法人日本豆類基金協会）【研究課題名】雑豆類ポリフェノールによる妊娠
高血圧症候群の改善作用の検討

136

学外からの研究生などの受け入れ状況学部

２０年度は実績なし。

大 学 院○ 大学院研究生

１名【指導教員】

山本

春江【研究期間】

平成２１年１１月１日〜平成２１年１月３１日【研究テーマ】

青森県の死亡率と収入とは関係があるかないか。

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