Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンド（愛称：ガンジス）

情報提供資料
2022年7月

ガンジス・ファンドレポート■Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンドの運用実績
Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンドとインド株式市場の推移
50,000

期間：2011年2月6日（ファンド設定日の前営業日）～ 2022年6月30日（日次）

T&Dインド中小型株ファンド（分配金再投資基準価額）
Nifty 中型株100指数（トータルリターン、円ベース）
Nifty 50指数（トータルリターン、円ベース）

40,00030,00020,00010,000
0
11/2

12/2

13/2

14/2

15/2

16/2

17/2

18/2

19/2

20/2

21/2

22/2
(年/月)

※2011年2月6日を10,000として指数化※Nifty 中型株100指数とNifty 50指数については基準価額への反映を考慮し、前営業日の値を基に算出
出所：Bloombergのデータに基づきT＆Dアセットマネジメントが作成■いよいよインドでは中小型株式の自律反発が期待される
インド中型株式はコロナショック以来の大幅な調整局面が完了する見込み
インドの中型企業の株価は、少なくとも2014年から上昇トレンドを形成していますが、250日移動平均から上下20％程度の範囲内で推移する傾向が見られます。2014年5月に鳴り物入りで発足した第一次モディ政権への期待から株価は概ね250日移動平均から上方にかい離して推移しましたが、複雑だった税制が簡素化され経済活動を活発化させると期待されたGST（全国一律物品・サービス税）が2016年8月に法案化され2017年7月に導入された後は構造改革に目覚ましい進展が見られなかったため、経済成長の鈍化とともに市場に落胆ムードが漂い、株安に転じました。そんな中、2020年2月から世界的な大流行となった新型コロナウイルスの感染拡大が世界経済を蝕み、インド経済も大幅なマイナス成長に落ち込んだため、インドの中型株式も250日移動平均から大きく下方にかい離しました。ところが、世界各国の政府や中央銀行が講じた様々な対策が功を奏し、世界経済が回復する中、感染拡大が続いていたインドでも景気が急速に改善し、市場のリスク回避姿勢が後退したため、中型株式は急反発しました。急回復してきた需要に対して、コロナ禍の中での供給網の制約やロシアによるウクライナへの軍事侵攻からインフレ圧力が世界的に強まり、これに警戒感を示した各国中央銀行による緩和策からの転換が進み、世界的に株価が下げに転じました。そのため、インドの中型株式も大きく下方に調整する局面に入りましたが、コロナショック以来となる250日移動平均から下方に20％のかい離が近づく中、インド経済が堅調に推移していることから、株価の自律反発が期待されます。
インド中型株式：Nifty 中型株100指数（現地通貨建、トータルリターン）
上方レンジは250日移動平均線から20％上方かい離の値
下方レンジは250日移動平均線から20％下方かい離の値
実質GDP成長率：前年同期比、年度は当年4月～翌年3月

インドの中型企業の株価の推移
50,000

期間：2014年1月1日~2022年6月30日（日次）
Ｇ 16
Ｓ年
Ｔ 8法
案月
可決

第 14
一年
次 5モデ月ィ政権
発足45,000
40,00035,00030,00025,000

Ｇ 17
Ｓ年
Ｔ 7
導入月

モ 第 19デ二年
ィ次 5
政権 月発
足20,000
15,000上方レンジ
インド中型株式
250日移動平均線
下方レンジ

10,0005,000
014/1（％）
1515/1

16/1

17/1

18/1

19/1

20/1

21/1

22/1
（年/月）

インドの実質GDP成長率の推移 21/1Q

期間：2014年1月~2022年3月（四半期） 20.1

105013/4Q 14/4Q 15/4Q 16/4Q 17/4Q 18/4Q 19/4Q 20/4Q 21/4Q（年度/四半期）-5
実質GDP成長率-1020/1Q－23.8

出所：Bloombergのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

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Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンド（愛称：ガンジス）

情報提供資料【ファンドの特色】

1 インドの証券取引所に上場する株式のうち、中小型株を実質的な主要投資対象とします。

● ファンドは、モーリシャス籍・外国投資法人「ライジング・インディア・フォーカス・ファンド・リミテッド アイプロ・インド中小型株ファンド（米ドル建）」投資証券（以下「外国投資証券」ということがあります。）を通じて、 主としてインドの証券取引所に上場する中小型株に投資を行います。●● 外国投資証券の組入比率は、原則として高位を保ちます。

2 中小型株への実質的な投資にあたっては、インドの高度経済成長期において高い成長が期待でき、相対的に割安と考えられる株式を選定し、組入銘柄を決定します。

3 外国投資証券の運用において、インドの株式運用で実績のある、インベスコ・アセット・マネジメント（インド）プライベート・リミテッドが投資助言を行います。

● インベスコ・アセット・マネジメント（インド）プライベート・リミテッドは、インドに本社を置く資産運用会社であり、世界各国に拠点を持つ独立系運用会社であるインベスコ・グループの一員です。
● インベスコ・アセット・マネジメント（インド）プライベート・リミテッドの助言に基づいた銘柄選定（40～60銘柄程度）により、インベストメント・プロフェッショナルズ・リミテッドが投資を行います。
インベストメント・プロフェッショナルズ・リミテッド（所在地 ： モーリシャス）

ライジング・インディア・フォーカス・ファンド・リミテッド アイプロ・インド中小型株ファンド（米ドル建）の投資顧問会社です。

インベスコ・アセット・マネジメント（インド）
プライベート・リミテッド（所在地 ： インド）

インドに本社を置く資産運用会社であり、世界各国に拠点を持つ独立系運用会社であるインベスコ・グループの一員です。

※2022年6月29日付で、アイプロ・ファンド・マネジメント・リミテッドは社名変更し、インベストメント・プロフェッショナルズ・リミテッドとなりました。

4 原則として為替ヘッジは行いません。
● 実質組入外貨建資産については原則として為替ヘッジは行いませんので、為替変動の影響を受けます。
※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

当資料で使用するデータについて■ T&Dインド中小型株ファンド（以下、「本商品」）は、NSE インディシーズ リミテッド（以下、NSEIL）によって支持、保証、販売又は販売促進されるものではありません。NSEILは、明示的にも暗示的にも、本商品の所有者もしくは一般の者に対して、有価証券全般または本商品に関する投資について、またインドにおいてNifty 50指数（以下、「本指数」）が市場全般のパフォーマンスに追随する能力について、何ら表明、条件付け又は保証するものではありません。NSEILのT&Dアセットマネジメント株式会社に対する唯一の関係は、NSEILがT&Dアセットマネジメント株式会社又は本商品に関係なく決定、作成及び計算する本指数並びにNSEILの登録商標についての利用許諾を与えることです。NSEILは、本指数の決定、作成及び計算において、T&Dアセットマネジメント株式会社又は本商品の所有者の要求等を考慮に入れる義務を負うものではありません。NSEILは本商品の販売に関する時期、価格の決定、又は本商品を現金に換算する式の決定もしくは計算に責任を負わず、また関わっていません。NSEILは、本商品の管理、マーケティング又は取引に関する義務又は責任を何ら負うものではありません。NSEILは、Nifty 50指数の計算及びその元になるデータの正確性や完全性を保証するものではありません。
また、NSEILは、本指数に含まれるいかなる誤り、欠落又は障害に対する責任を負いません。NSEILは、本指数又はそれらに含まれるデー
タの使用により、T&Dアセットマネジメント株式会社、本商品の所有者又はその他の人や組織に生じた結果に対して、明示的にも暗示的にも保証しません。NSEILは、本指数又はそれに含まれるデータに関して、商品性の保証や適合性について何ら保証するものではないことを明示し、かつそれに関して明示もしくは暗示の保証を行いません。以上のことに関わらず、特定の、罰則的、間接的あるいは結果的な損害（利益の損失を含む）について、仮にその可能性について事前に通知されていたとしても、NSEILが責任を負うことはありません。
■ 当資料に引用した各インデックス（指数）の商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

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Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンド（愛称：ガンジス）

情報提供資料販売会社の名称等
販売会社

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会○○

一般社団法人
第二種
金融商品
取引業協会

あかつき証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第67号○

池田泉州ＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

近畿財務局長（金商）
第370号

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○

株式会社熊本銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）
第6号○

株式会社十八親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）
第3号○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）
第188号

○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）
第140号

○

東武証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第120号○とちぎんＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

西日本シティＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

福岡財務支局長(金商)第75号○

浜銀ＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）
第152号

○

株式会社福岡銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）
第7号○

ほくほくＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）
第165号

○

株式会社新生銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）
第10号○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）
第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）
第195号

○

○

○

○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号○

委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社

○

○

○

○

○
○

○

○

○

○

加入協会に○印を記載しています。

ファンドの関係法人

照会先

委託会社 ： T&Dアセットマネジメント株式会社

T&Dアセットマネジメント株式会社

信託財産の運用指図等を行います。

電話番号 ： 03-6722-4810

受託会社 ：三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社（受付時間は営業日の午前9時～午後5時）（再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社）

インターネットホームページ ： https://www.tdasset.co.jp/

信託財産の保管・管理業務等を行います。
当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

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Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンド（愛称：ガンジス）

情報提供資料

投資リスク
ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。
株価変動リスク

為替変動リスクカントリーリスク

その他の留意点

信用リスク

流動性リスク

投資対象ファンドに係る税務リスク※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

○ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○大量の解約・換金申込を受け付け短期間で解約資金を準備する必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資○産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、投資する有価証券の価格が下落し、○基準価額が変動する要因となります。また、換金申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
○インドの税制に関する留意点○分配金に関する留意点
・分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
・分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日・の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、・分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みメモファンドの費用■ 投資者が直接的に負担する費用

購
入時

換金時

購入単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入時
手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から、信託財産留保額を差し引いた額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

信託期間2026年2月10日まで（2011年2月7日設定）

決算日

毎年2月、8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

申込不可日

下記のいずれかに該当する日には、購入、換金の申込はできません。
・ボンベイ証券取引所、ナショナル証券取引所
・の休場日
・インド、モーリシャスの各銀行の休業日

ご留意いただきたい事項■ 投資者が信託財産で間接的に負担する費用【ファンド】
毎日、ファンドの純資産総額に年1.221％（税抜1.11％）の率を乗じて得た額とします。

運用管理費用(信託報酬)

その他の費用・手数料【投資対象とする外国投資証券】
外国投資証券の純資産総額に対し、年0.83％程度【実質的な負担】年2.051％（税抜1.94％）程度
ファンドが投資対象とする外国投資証券の運用報酬等を加味して、受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。
・信託財産に係る監査費用および当該監査費用に係る消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
・証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
また、組入外国投資信託において、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、その他ファンド運営に必要な各種費用等がかかります。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

■当資料はＴ＆Ｄアセットマネジメントが作成した情報提供資料です。当資料は■当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づいて作成したものですが、その正確■性・完全性を保証するものではありません。当資料に記載された意見・見通しは■表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来の投資成果等を示唆ある■いは保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。
■ 設定・運用は■投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証■券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績■は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものでは■ありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
■投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保■護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた場■合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
商号等：Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社■購入のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししま
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号■すので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断いただきますようお願い致します。
加入協会：一般社団法人投資信託協会■投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社にてご入手いただけます。
当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会

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