総合研究大学院大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 文化科学研究科
２． 物理科学研究科
３． 高エネルギー加速器科学研究科
４． 複合科学研究科
５． 生命科学研究科
６． 先導科学研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1

総合研究大学院大学

総合研究大学院大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

文化科学研究科期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

物理科学研究科期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

高エネルギー加速器科
期待される水準にある学研究科期待される水準にある質を維持している

複合科学研究科期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

生命科学研究科期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 改善、向上している

先導科学研究科期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

注目すべき質の向上
生命科学研究科○

平成 22 年度から開始している脳科学専攻間融合プログラムは、より広範囲な生物学、工学、薬学、情報学、社会科学等の基礎知識と広い視野を持つ研究者の養成を目的とし、学内外の専門家からの教育を受けることができる。また、平成 23 年度から開始している統合生命科学教育プログラムは、物理科学、数理科学、情報科学等に通じる学際的かつ統合的な生命観を育成する、新しい教育課程となっている。

教育 0-1

総合研究大学院大学

教育 0-2

総合研究大学院大学 文化科学研究科

文化科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

総合研究大学院大学 文化科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

主任指導教員１名に加え１名以上の副指導教員を配置し、複数指導教員体制
による教育活動を実施しており、平成 27 年度における学生一人当たりの専任教
員数は 2.1 名となっている。

○

全専攻が参加する研究科連携事業として、学術交流フォーラムを実施し、学術誌『総研大文化科学研究』を刊行しているほか、平成 25 年度以降に研究科共通教育プログラムとして学術資料マネジメントコースを実施しており、専攻横断的な指導のため、各専攻の基盤機関の施設や所蔵資料を活用し、集中講義を中心にカリキュラムを構成している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

地域文化学専攻、比較文化学専攻では、地域間及び文化間の比較を通して考察・分析を深めることを目的として、両専攻共通の必修の演習を実施している
ほか、現地調査を課している。

○

国際日本研究専攻では、学生が日本研究の様々な観点や最新の学会動向について学ぶことを目的とした「日本研究基礎論」において、遠隔講義支援システ
ムを利用した他専攻の学生の受講を可能にしている。

○

国際性豊かな人材を養成するため、平成 22 年度から平成 26 年度において、国内外合わせて延べ 79 名の学生派遣事業を実施している。また、留学生の割合
は、平成 22 年度の 16.8％から平成 27 年度の 26.2％となっている。

以上の状況等及び文化科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-2

総合研究大学院大学 文化科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における博士の学位授与者は、合計 62 名となっている。

○

第２期中期目標期間における学生の論文等の発表数は、地域文化学専攻 28
件、比較文化学専攻 28 件、国際日本研究専攻 48 件、日本歴史研究専攻 24 件、メディア社会文化専攻 18 件、日本文学研究専攻 17 件の合計 163 件となっており、掲載誌は『総研大文化科学研究』のほか、国内外の学術誌、学会機関誌等となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における修了生及び満期退学者のうち、48 名は国内外の大学や研究機関、博物館等の研究職や専門性のある職に就職しており、奈良県立大学、九州大学、華東師範大学（中国）に専任講師として、東國大学校人文大学（韓国）に助教授として就職した者がいる。

以上の状況等及び文化科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

総合研究大学院大学 文化科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学術交流フォーラムを実施し、学術誌『総研大文化科学研究』を刊行しているほか、学術資料マネジメントコースを実施して、専攻横断的な指導のため各専攻の基盤機関の施設や所蔵資料を活用し、集中講義を中心としたカリキュラ
ムを構成している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における修了生及び満期退学者のうち、48 名は国内外の大学や研究機関、博物館等の研究職や専門性のある職に就職している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

総合研究大学院大学 物理科学研究科

物理科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

総合研究大学院大学 物理科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から「物理科学コース別教育プログラム」を開始し、各専攻から２名のコース別教育プログラム運営委員会委員を選出し、研究科全体でコース
別教育の内容（英語教育科目の選定、カリキュラム構成、e-learning 教材開発、
学生セミナー実施方法等）について検討し、各学生に適した教育を実施する体制の構築及び充実に取り組んでいる。

○

構造分子科学専攻、機能分子科学専攻では、２専攻間で授業を共通化しており、また、e-learning、配信授業及びラボローテーションを行い、成果発表会と論文審査会を合同で開催している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

大学院基礎教育では、共通専門基礎科目、科学英語教育（留学生の日本語教
育を含む）、英語によるプレゼンテーション及び「科学と社会」をテーマとした総合科学教育に取り組んでいる。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、他専攻や外部機関等の３研究室でそれぞれ約４週間ずつ研究に参加するラボローテーション
を、190 件（そのうち他専攻や外部機関は 64 件）実施している。

○

コース別教育プログラムでは、第２期中期目標期間にフランス、インド、東南アジア等での海外インターンシップに 49 件、国際研究集会に 41 件参加するな
ど、国際的通用性を備えた研究者の育成に取り組んでいる。

以上の状況等及び物理科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-2

総合研究大学院大学 物理科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における学生の学会賞等の受賞者数は、17 名となっている。

○

教育プログラムに関する学生アンケート結果では、海外学会等派遣事業については 80％以上、ラボローテーションについては 50％が肯定的に回答している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、構造分子科学専攻、機能分子科学専攻の修了
生の 80％以上は研究職に就いている。

○

進路先の聞取り調査結果では、修了生の研究能力、学力、国際性等について肯定的な評価となっている。

以上の状況等及び物理科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

総合研究大学院大学 物理科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から「物理科学コース別教育プログラム」を開始し、博士課程前期における大学院基礎教育では、共通専門基礎科目、科学英語教育（留学生の日本語教育を含む）、英語によるプレゼンテーション及び「科学と社会」をテーマとした総合科学教育に取り組んでいる。

○

他専攻や外部機関等の３研究室でそれぞれ約４週間ずつ研究に参加するラボ
ローテーションや、国内外での共同研究・インターンシップ等の技術武者修行を行っている。

○

第２期中期目標期間にフランス、インド、東南アジア等での海外インターン
シップを 49 件実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における国際会議での発表は 16 件から 83 件となっており、毎年度 30 件以上の論文発表を行っている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

総合研究大学院大学 高エネルギー加速器科学研究科

高エネルギー加速器科学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

総合研究大学院大学 高エネルギー加速器科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

高等専門学校を対象としたインターンシッププログラムや高エネルギー加速器研究機構（KEK）奨学金制度を整備するとともに、年３回の研究科説明会、年１回の KEK の一般公開や、高等専門学校へ出向いて行う研究科紹介のほか、物質構造科学専攻では特別選抜入試を導入するなど、入学者確保に向けた取組を行っている。

○

研究科に各専攻を置く素粒子原子核研究所等の基盤機関では、他大学の学生を特別共同利用研究員として受け入れ、研究指導を行っており、受入数は平成
22 年度の 18 名から平成 27 年度の 29 名となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

コース別教育プログラム（海外インターンシップ）では、平成 25 年度から平成 27 年度までに 13 名の学生がドイツや米国等の研究機関におけるインターンシップに参加している。

○

高エネルギー物理学の若手理論研究者を育成するための国際スクール「アジア冬の学校」を、韓国、インド及び中国と毎年度持ち回りで共同開催しており、毎年度 100 名程度が参加している。

○

基盤機関におけるリサーチ・アシスタント（RA）制度を活用し、オンジョブ
トレーニングや経済的サポートを行っており、平成 27 年度は RA を 54 名採用している。

以上の状況等及び高エネルギー加速器科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-2

総合研究大学院大学 高エネルギー加速器科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度前期の学生への授業評価アンケート結果では、「授業により知的な刺激を受け、さらに関連する分野を学んでみたいと思ったか」については
95％、特別研究・演習については 90％が肯定的に回答している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における学位授与数は、修士は９名、課程博士は 63 名となっている。また、修了生の学位論文に関する情報を、研究科ウェブサイトですべて公開している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における就職率は、90％以上となっており、主な就職先
は、民間企業を含む国内外の研究機関となっている。

以上の状況等及び高エネルギー加速器科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

総合研究大学院大学 高エネルギー加速器科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

他分野との連携を図る学生を育成するため、他大学開講科目を開設している
ほか、物理科学研究科とともに「コース別教育プログラム（海外インターンシップ）」を整備しており、平成 25 年度から平成 27 年度までに 13 名の学生がドイツや米国等の研究機関におけるインターンシップに参加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度前期の学生への授業評価アンケート結果では、「授業により知的な刺激を受け、さらに関連する分野を学んでみたいと思ったか」について、95％が肯定的に回答している。

○

第２期中期目標期間における就職率は、90％以上となっており、主な就職先
は、民間企業を含む国内外の研究機関となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4

総合研究大学院大学 複合科学研究科

複合科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

総合研究大学院大学 複合科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

情報学専攻では主任指導教員・副指導教員のほかにアドバイザー１名、サブアドバイザー２名を割り当てるとともに、研究テーマの専門性に即して必要な場合は、サブアドバイザー１名については外部の研究者を割り当てることができるようにしている。

○

学業進捗度調査等を研究指導に活用しており、極域科学専攻では専攻委員会
での議論を指導計画に反映させて改善を図るなど、学生の学業・研究の進捗度
を専攻全体で確認している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

セミナー、年２回の学生研究発表会、大学共同利用機関法人等が設置する共同利用の研究所等で実施する研究プロジェクトへの参加や、シンポジウムでの発表等により、研究者育成のための教育を行っている。また、最先端の研究活動を知る機会を提供するためリサーチ・アシスタント（RA）制度を充実させて
おり、平成 27 年度の RA 従事時間は延べ 44,814 時間となっている。

○

統計数理研究所、国立極地研究所、国立情報学研究所が有するシステムや基地等、最先端の設備を研究に使用できる環境を整備している。

以上の状況等及び複合科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における学生の論文発表
は、統計科学専攻では 26 件、極域科学専攻では 41 件、情報学専攻では 66 件となっている。また、研究発表により優秀論文賞等の学会賞を受賞している。

教育 4-2

総合研究大学院大学 複合科学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間において 108 名が博士の学位を取得し、98 名が国内外の大学、研究所等や民間企業に就職している。平成 27 年度修了生のうち就職した
20 名の就職先は、大学・研究所の特任研究員・特任助教７名、日本学術振興会の研究員２名、国内大学助教１名、外国大学研究職３名、民間研究所研究職３名、企業等の職員４名となっている。

以上の状況等及び複合科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3

総合研究大学院大学 複合科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

統計科学専攻では、平成 18 年度から他大学院の学生も含めた「夏期大学院」を開講している。第２期中期目標期間に「感染症数理モデル短期コース」等のテーマで年１回の講座を実施し、550 名程度が参加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間において、108 名が博士の学位を取得しており、98 名が国内外の大学、研究所等や民間企業に就職しており、各年度とも研究職に就く者が多い。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4

総合研究大学院大学 生命科学研究科

生命科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

総合研究大学院大学 生命科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

生命科学プログレスにより、複数の教員が学生の理解度・研究進捗状況を把握する複数指導体制を整備している。

○

生命科学研究科合同セミナー時のファカルティ・デイベロップメント（FD）
会議等で教育内容や教育方法の改善に向けた検討を行っており、講義登録者以外も随時受講できるよう講義情報の定期的配信、生命科学の討論能力を育てる
講義の開発、科学英語プレゼンテーションプログラムの教科書の出版等を行っている。

○

留学生に対する専攻独自の奨学金制度を整備するとともに、インターネット
によるインタビューや現地での説明会を実施するなど、留学生の確保に努めている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

講義・演習、研究室での指導以外に生命科学プログレスで常に学位論文の進捗状況や学生の研究能力を把握し、助言を与える取組を行っており、また、国立遺伝学研究所をはじめとする研究所内で行っている研究会、セミナー、シン
ポジウムを「生命科学セミナー」として単位化している。

○

視野の広い研究者養成のための分野横断的な教育プログラムとして、平成 22年度から「脳科学専攻間融合プログラム」、平成 23 年度から「統合生命科学教
育プログラム」を実施し、研究の最前線の動向を的確に捉えている。

○

国際的に通用する研究者を養成するため、国際学会での研究成果のプレゼン
テーションや、国際専門誌への論文発表及び質疑応答の能力を育成するため、
英語口頭表現演習及び英語筆記表現演習を設定している。

○

学生の主体的な学習を促すための取組として、学生が主体となって計画、実施する合同セミナーと学生セミナーを開催しており、また、学外の大学院生と若手研究者を交えテーマを決めた特別講義やセミナーを行う「統合生命科学サマースクール」を年１回実施している。

以上の状況等及び生命科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-2

総合研究大学院大学 生命科学研究科

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における学位授与数は、
平均 21.2 名となっている。

○

第２期中期目標期間において、論文がトップジャーナルに 17 件掲載されているほか、海外の学会賞を含め 17 件の受賞がある。

○

平成 24 年度に実施した在学生アンケートにおいて、専門科目の内容、研究科
共通科目の内容、研究指導について、肯定的回答は８割程度となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

第２期中期目標期間における修了生の就職先は、研究職（国内）63.5％、研究職（国外）17.4％、研究職（企業）5.2％、その他 13.9％となっており、大学教員、ポスドク、国内外の研究機関のグループリーダーのほか、科学技術振興機
構（JST）の戦略的創造研究推進事業「さきがけ」のグループリーダーとして研究を推進するなど、第一線で研究活動を行っている。

○

修了生からは、大学共同利用機関という先端の研究現場であるメリットを活かした教育や、英語教育の充実及び研究所での研究会やセミナー等への参画とプレゼンテーションの機会の充実が評価されている。また、修了生の就職先からは、先端的な研究能力の高さ、視野の広さ、国際的通用性等において肯定的な評価を受けている。

以上の状況等及び生命科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3

総合研究大学院大学 生命科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から開始している脳科学専攻間融合プログラムは、より広範囲な
生物学、工学、薬学、情報学、社会科学等の基礎知識と広い視野を持つ研究者の養成を目的とし、学内外の専門家からの教育を受けることができる。また、
平成 23 年度から開始している統合生命科学教育プログラムは、物理科学、数理科学、情報科学等に通じる学際的かつ統合的な生命観を育成する、新しい教育課程となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間において、トップジャーナルへの論文掲載数は 17 件で、海外を含めた学会賞の受賞数は 17 件となっている。

○

第２期中期目標期間における修了生の就職先は、研究職（国内）63.5％、研究職（国外）17.4％、研究職（企業）5.2％、その他 19.1％となっており、第一線で研究活動を行っている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。
２．注目すべき質の向上○

平成 22 年度から開始している脳科学専攻間融合プログラムは、より広範囲な
生物学、工学、薬学、情報学、社会科学等の基礎知識と広い視野を持つ研究者の養成を目的とし、学内外の専門家からの教育を受けることができる。また、
平成 23 年度から開始している統合生命科学教育プログラムは、物理科学、数理科学、情報科学等に通じる学際的かつ統合的な生命観を育成する、新しい教育課程となっている。

教育 5-4

総合研究大学院大学 先導科学研究科

先導科学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

総合研究大学院大学 先導科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に招へいした外国人研究者は 11 名となっており、特論科目やセミナーを担当している。また、女性教員の比率は 32％となっている。

○

複数教員による指導体制とし、１年次には３名の教員をアドバイザーとして配置し、２年次に主・副指導教員を決定している。また、３年次に進級する際には、中間報告会「先導科学プログレス」等を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

全学生・教員が参加する「先導科学プログレス」を年２回開催し、学生の研究の進捗状況を評価している。

○

１年次の「先導科学特別研究Ⅰ」では、複数の研究室に短期間所属して研究を深めるローテーションを導入しており、５分野から３名の教員又は教員のグループを選択し、講義、ディスカッション、研究活動への参加等を４週間ずつ行っている。

○

平成 26 年度から全学の新入生向けに、「フレッシュマンコース」を４月は日
本語、10 月は英語で開講している。「フレッシュマンコース」の半数は「研究者と社会」の授業となっており、研究と社会の関わりや研究倫理を学んでいる。

○

生命共生体進化学専攻では学位論文に副論文を課しており、主論文が生命系分野の学生は科学と社会のテーマで、主論文が科学と社会分野の学生は生物系のテーマでそれぞれ、副論文を書くことを必須としており、査読付き論文として出版されたものもある。

○

学生セミナーでは、２年次生以上の学生が新入生向けに自ら授業を設計し、各専門分野を説明し、「生命科学リトリート」では、学生主体での企画、運営の経験、「先導科学プログレス」では、日本学術振興会特別研究員（DC1）の書式を参考に研究計画をまとめさせるなど、学生の主体的な学習を促す取組を行っている。

以上の状況等及び先導科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-2

総合研究大学院大学 先導科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間に発表した論文 32 件のうち、学生が筆頭著者である論文は 28 件となっている。また、学会等における最優秀ポスター賞等の受賞は 24 件となっている。

○

第２期中期目標期間の学生による海外での発表等は、55 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間に学位を取得した者は、大学教員、公的研究機関、ポス
ドク研究員等に就いており、海外の研究職を得た者もいる。

以上の状況等及び先導科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3

総合研究大学院大学 先導科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

有期雇用の若手助教を５名配置し、学生の複数指導体制の充実を図るとともに、外国人研究者等による英語開講科目による学生の英語能力の向上に取り組
んでいる。

○

研究科が推進する科学と社会の領域において、全学向けの授業内容の開発に取り組むほか、広い視野を持つ研究者の育成に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

国際学会での成果発表や、海外の研究機関や大学の研究室訪問等により、共同研究を推進しており、第２期中期目標期間に平均 10 件の海外活動を行っている。

○

広い視野を備えた人材を育成するため、副論文制度を導入しており、第２期
中期目標期間における学生が筆頭著者である査読付き論文は 28 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4