ヘルスプロモーション研究センター

プライマリ・ケアにおける行動変容カウンセリングの有効性－U.S. Preventive Services Task Forceによる最新の知見より－公益社団法人地域医療振興協会 ヘルスプロモーション研究センター

吉葉かおり

中村正和

感染症など12のカテゴリーについて95のトピッ

はじめにクス（2015年12月現在）について文献レビューを実施し，プライマリ・ケアにおいて行うべき予わが国におけるリスク要因別の関連死亡者数

防サービスとその推奨グレードを提示している．

を検討した研究結果によると，喫煙，運動不足，一方，コクラン共同計画は，約20年間にわたり，食塩の過剰摂取などの不健康な生活習慣が非感予防と治療の有効性等のエビデンスに関する情染性疾患（Noncommunicable diseases，NCDs）に報を定期的に世界に発信している．無作為化比1）

よる成人死亡の主要な決定因子となっている ．

較試験（randomized controlled trial：RCT）
を中心

また，世界保健機関（WHO）は，冠動脈疾患や脳に，世界中の医療に関するシステマティックレ

血管疾患に共通する原因の約８割は，喫煙，運ビューなどを行っており，データベースの一つ動不足，不健康な食事，アルコールの過剰摂取であるコクランライブラリ（Cochrane Library）などの不健康な生活習慣であることを報告してには9,099件ものレビュー論文が収載されている

いる ．したがって，禁煙や減塩，運動などの生（2015年12月現在）．USPSTFは，コクランとは活習慣改善のために個人の行動変容を促すこと

異なり，文献レビューを実施した後，エビデンは極めて重要であり，臨床の場面においても，スに基づいた推奨を提示している点が特徴であ

プライマリ・ケアに携わる医療従事者が行動変る．

2）

容支援を行うことが求められている ．患者の行本報では，USPSTFに焦点を当て，食事，運動，動変容支援を効果的に行うためには，行動変容飲酒，喫煙の４テーマについての患者の行動変技法などの支援方法の技術の取得に加えて，行容支援に有効な研究データの最新の知見を紹介

動変容で取り扱うテーマについて，最新の研究し，日常診療の場での予防活動の一助となる情エビデンスを把握しておく必要がある．

報提供を行うこととする．

3）

予防活動に関する質の高い研究データのエビ
デンスの提供元としては，米国予防医専門委員会（U.S. Preventive Services Task Force，以下USPSTF） やコクラン共同計画（The Cochran4）

Collaboration） などが挙げられる．USPSTFはUSPSTFは，各トピックスについて，健康ア

1984年に設立された，予防と科学的根拠に基づ

ウトカム，中間アウトカム，行動アウトカムにく医療を専門とする米国の機関であり，予防医分けて介入効果のエビデンスを取りまとめてい学やプライマリ・ケア領域の専門家で構成される（ただし，飲酒と喫煙のトピックスでは中間アている．がん，心血管疾患，代謝・栄養・内分泌，ウトカムの検討はされていない）．健康アウトカ

5）

46
（46）

USPSTFによる行動変容
カウンセリングの有効性

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2016

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プライマリ・ケアにおける行動変容カウンセリングの有効性 －U.S. Preventive Services Task Forceによる最新の知見より－

表１ USPSTFの推奨グレードの定義
推奨
グレード

定義

サービスとしての推奨

A

USPSTFはこの医療サービスを推奨している．高い確実性で十分な この医療サービスを提案ないしは提供する．
効果がある．

B

USPSTFはこの医療サービスを推奨する．高い確実性で適度な効果 この医療サービスを提案ないしは提供する．
があるか，適度な確実性で適度または十分な効果がある．

C

USPSTFでは，専門家の判断と個人の選択に基づいて，個別にこ この医療サービスは，個人の状況により，特定の個人の医療サービスを提案ないしは提供することを推奨する．効果が小さ に対して選択的に提案ないしは提供する．
いことの確実性が，少なくとも適度にある．

D

USPSTFはこの医療サービス提供を推奨しない．適度または高い確 この医療サービスの使用をやめさせる．
実性でこの医療サービスには効果がないか，害が効果より大きい．

I

USPSTFは，医療サービスの効果と害のバランスを評価するには現 USPSTF推奨文の「臨床的検討事項」
を参照．医療在の証拠は不十分であると結論づけている．証拠が不足しているか，サービスを提供する場合は，個人が効果と害のバラン低品質であるか，相反しており，効果と害のバランスを判断できない． スに関する不確実性について理解しているべきである．

出典：U.S. Preventive Services Task Force：Grade Definitions After July 2012.
http://www.uspreventiveservicestaskforce.org/Page/Name/grade-definitions#grade-definitions-after-july-2012※日本語訳は斎藤博先生監修（国立がん研究センターがん予防・検診研究センター）による次のHPをもとに一部改変．
http://www.cancerit.jp/30433.html※ここで示す効果とは，死亡や疾病イベントなどの健康アウトカムに対する減少効果を指す．

表２

一般健康成人に対するCVD予防のための食事と運動カウンセリング介入の効果

アウトカム
Q1 健康アウトカム

試験数3

Q2 中間アウトカム
運動カウンセリングのみ

食事カウンセリングのみ
食事カウンセリング＋
運動カウンセリング

Q3 行動アウトカム
身体活動の変化要約・同 種の2試験において血圧高値者 a における高強度の減塩介入でCVDイベント発症が減少（追跡期間10-15年）
・高強度の一般的な低脂肪摂取のカウンセリングでは主要CVDイベント発症の有意な減少はみられず（追跡期間8.1年）

8・低強度介入：有意な変化なし
・中強度介入：有意な変化なし
・高強度介入：該当試験なし
・低強度介入：有意な変化なし（肥満，血圧）・中強度介入：肥満，血圧で有意に変化
・高強度介入：以下の5つのアウトカムで有意に変化
肥満9試験， –0.48 SMD（–0.64, –0.32）
収縮期血圧10試験， –1.5 mmHg（–2.1, –0.9）
拡張期血圧10試験， –0.7 mmHg（–0.9, –0.6）
総コレステロール
6試験， –6.56 mg/dL（–9.65, –3.47）
LDLコレステロール6試験， –5.02 mg/dL（–8.11, –2.32）

16
14

運動のみ
運動＋食事30 ・低強度の介入：結果混在
15 ・中-高強度の介入：自己申告の身体活動がわずかに改善（例：中強度介入で身体活動が38分/week 増加，自己申告）
食事のみ
25 脂肪摂取量
運動＋食事 16・低-中程度の介入：変化は小さいが減少
・高強度の介入：大幅な減少
野菜/果物摂取量・低-高強度の介入で，摂取量が増加（約0.4〜2サービング/ 日）

食物摂取状況の変化

Q4 有害事象
運動カウンセリング

介入試験
観察研究

食事カウンセリング

食事のみ
運動＋食事272516

2つの介入試験で，参加者の約25％が軽度の筋肉疲労，緊張，または痛みを報告
観察研究で高強度の身体活動中に重篤な心疾患イベントが増加（日常の身体活動量が低い者でみられた）
明らかな事象はなし

出典：Lin JS, et al.Behavioral counseling to promote physical activity and a healthful diet to prevent cardiovascular disease in adults: a systematicreview for the U.S. Preventive Services Task Force. Ann Intern Med 2010 ; 153 : 736-750.
※ 介入強度（総介入時間）の定義：低強度（30分以下），中強度（31分以上-6時間未満），高強度（6時間以上）※ SMD（Standardised mean difference）：標準化平均差a）介入試験募集時の拡張期血圧平均値が80-89ｍｍHgであった者

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2016

47（47）

ムとして，全死亡率や心血管疾患（以下CVD）イ

健康的な食生活や身体活動とCVD発症との関連

ベントの発症，中間アウトカムとして，血圧，が強いことは明らかだが，一般健康成人に対し血清脂質，血糖値，肥満などの健康指標，行動てのプライマリ・ケアにおける行動カウンセ

アウトカムとして，食物摂取状況や身体活動，リングの効果は小さく，すべての患者に実施す．推奨グレーるのではなく，患者を選択してカウンセリング

ドについては，各トピックスについて５段階（A，を実施することが必要であると勧告している ．

飲酒行動，禁煙を用いている

6）～13）

7）

B，C，DまたはI）のグレードで評価をしている（表２．心血管疾患リスク保有者に対するCVD予防

１） ．
14）のための食事と運動カウンセリング
１．一般健康成人に対するCVD予防のための食事と運動カウンセリング

子である高血圧，脂質異常症，空腹時血糖高値

一般健康成人に対する食事と運動カウンセ

または耐糖能異常，メタボリックシンドローム，

リングの効果の検討にあたり，介入強度（ここで喫煙を１つ以上保有する成人を指す．介入の強は総介入時間）を低強度（30分以下），中強度（31度については，前述の一般健康成人に対するカ分以上６時間未満），高強度（６時間以上）に分類

ウンセリングでの定義と同様であるが，低強度し，メタアナリシスが実施された（表２）．の試験は中間アウトカムの変化をみた２試験の6）

健康アウトカムについては，２試験において，血圧高値者における高強度の減塩介入（1.5〜４年みであるため，中～高強度の試験に限ってメタアナリシスが実施された（表３）．
8）の長期介入）で，10〜15年追跡後のCVDイベント

健康アウトカムのうちCVDイベントについ発症の減少がみられた．しかし，研究報告数がは，高血圧と他の心血管疾患リスク因子を有す少ないことから，メタアナリシスは実施されてる患者を対象に週１回２時間・５回の高強度のいない．

食事介入（実際には禁煙介入も実施）を行った１

中間アウトカムの変化をみた試験では，運動試験において，6.6年追跡後のCVDイベントの有カウンセリングのみを実施した低～中強度の介意な減少がみられた．他の４つの試験ではCVD入では有意な変化はみられなかった．高強度のイベントは減少しなかった．QOLについては７介入については，該当する試験はなかった．一方，試験中３試験で改善がみられたが，うつについ食事カウンセリングのみ，もしくは食事と運動ての改善はみられなかった．

カウンセリングを組み合わせた介入では，中～中間アウトカムの変化については，中～高強

高強度のカウンセリングで肥満や血圧，総コレ度介入により血圧，空腹時血糖値，血清脂質，ステロールなどのアウトカムにおいて小さいが体重やBMIの有意な減少がみられた．さらに，有意な変化がみられた．

空腹時血糖高値者または耐糖能異常者を対象と行動アウトカムのうち，身体活動については，中～高強度の介入によって自己申告の身体活動

48（48）

心血管疾患リスク保有者とは，心血管危険因

した中～高強度介入では，糖尿病の発症の有意な減少がみられた．にわずかな改善がみられた．食物摂取状況のう

行動アウトカムである食物摂取状況と身体活

ち脂肪摂取量については，高強度の介入によっ動量の変化は，上述の中間アウトカムの変化とて大幅な減少がみられ，低～中程度の介入にお概ね一致して改善がみられた．中間アウトカム

いても小さいが摂取量が減少した．野菜・果物の変化がみられなかった数編の試験においても，摂取量については，いずれの介入強度において食物摂取状況と身体活動量においては改善がみも摂取量の増加がみられた．

られた．さらに，脂質代謝改善剤や降圧剤の服これらの結果をふまえ，USPSTFは，一般健薬者においては，中間アウトカムの変化はみら

康成人に対するCVD予防のための食事と運動カ

れない場合でも，食物摂取状況と身体活動量のウンセリング介入の推奨グレードはCと判定し，改善効果は観察された．
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プライマリ・ケアにおける行動変容カウンセリングの有効性 －U.S. Preventive Services Task Forceによる最新の知見より－

表3

心血管疾患リスク保有者 に対するCVD予防のための食事と運動カウンセリング介入の効果
a

アウトカム
Q1
健康アウトカム

Q2
中間アウトカムQ3
行動アウトカム
食物摂取状況
身体活動Q4
有害事象

試験数
要約16
・高強度介入をした1試験ではCDVイベントが有意に減少（追跡期間6.6年）
・他4つの試験ではCVDイベントは減少せず（追跡期間6-79ヵ月または10年）
・うつについては改善がみられず（4試験），QOLについては7試験中3試験で改善がみられた（追跡期間6-12ヵ月）
71
・追跡期間12-24ヵ月の中-高強度介入で以下の7つのアウトカムが有意に減少
総コレステロール
34 試験，–4.48 mg/dL（–6.36, –2.59 ）LDLコレステロール
25 試験，–3.43 mg/dL（–5.37, –1.49 ）
収縮期血圧
31 試験，–2.03 mmHg（–2.91,–1.15 ）
拡張期血圧24 試験，–1.38 mmHg（–1.92, –0.84 ）空腹時血糖値
22 試験，–2.08 mg/dL（–3.29, –0.88 ）糖尿病の発症8 試験， RR 0.58（0.37, 0.89 ）体重またはBMI
34 試験，–0.26 SMD（–0.35, –0.16 ）・追跡期間24ヵ月以上の空腹時血糖高値者または耐糖能異常者のみを対象とした中-高強度介入で糖尿病発症が有意に減少
糖尿病の発症5 試験， RR 0.55（0.45, 0.67）
61
・行動アウトカムの変化は，中間アウトカムの変化と概ね一致していた・中間アウトカムでは変化がみられなかった試験において，行動アウトカムの変化がみられた
・服薬者（脂質または血圧降下薬）を対象とした6試験では，中間アウトカムでは変化がみられなかったが，食物摂取状況と身体活動が改善した・行動アウトカムのみを対象とした3試験で，以下の項目において小さいが有意な変化がみられた（追跡期間12-18ヵ月）
食物摂取状況の改善（総脂質，飽和脂肪酸，食物繊維，果物/野菜の摂取量）
総身体活動量の増加（約35-50分/週）
10
明らかな所見はなし
ただし高齢者を対象とした1試験のみで，身体活動に起因する有害事象がみられた

出典：Lin JS,et al. Behavioral counseling to promote a healthy lifestyle in persons with cardiovascular risk factors:a systematic review for the U.S.
Preventive Services Task Force. Ann Intern Med 2014; 161 : 568-778.
※ 介入強度（総介入時間）の定義：低強度（30分以下），中強度（31分以上-6時間未満），高強度（6時間以上）
なお，低強度の試験は2試験のみであり，中間アウトカムのメタアナリシスからは除外された．
※ RR（relative risk）：相対危険度，SMD（Standardised mean difference）：標準化平均差a）心血管危険因子（高血圧，脂質異常症，空腹時血糖高値または耐糖能異常，メタボリックシンドローム，喫煙）を少なくても1つ持つ成人

これらの結果をふまえ，心血管疾患リスク保飲酒行動をアウトカムとした場合の効果につい有者に対するCVD予防のための食事と運動カては，１週間あたりの飲酒量，多量飲酒者の割合，ウンセリング介入の推奨グレードはBと判定し，

適 正 飲 酒 者の割 合のいずれの指標においても，健康的な食生活と身体活動を促進するための中介入強度に関わらず改善効果がみられた．特に２～高強度の行動カウンセリングを推奨すると勧回以上の６～15分の介入（brief multicontact）

告している ．

において効果が大きい傾向がみられた．

9）

これらの結果をふまえ，多量飲酒減少のため
３．多量飲酒減少のための行動カウンセリングの行動カウンセリング介入効果の推奨グレードをB

成人に対する多量飲酒減少のための行動カと判定し，18歳以上の多量飲酒者のスクリーニン

ウンセリングについては，介入強度を５分以下グを行い，該当者に対して，短時間（brief）の行の１回の介入（very brief），１回の６～15分の介動カウンセリングを推奨すると勧告している ．
11）

入（brief）， ２回以上の６～15分の介入（briefmulticontact）， ２回以上の16分以上の介入（extended multicontact）の４つに分類し，メタアナリシスが実施された（表４） ．
10）

４．禁煙カウンセリング
禁煙カウンセリングについては，介入の種類を行動カウンセリングのみ，薬物療法のみ，行

健康アウトカムについては，入院日数の有意動カウンセリングと薬物療法のコンビネーな減少がみられたが，全死亡率については減少ションの３つに分類した．行動カウンセリング

傾向がみられたものの，有意ではなかった．

については，医師のアドバイスによる20分未満

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201649（49）表4Q1Q2Q3

多量飲酒減少のための行動カウンセリング介入効果

アウトカム
健康アウトカム
入院日数，死亡率

試験数

要約

4

行動アウトカムa,b
飲酒量（ドリンク/週）c

入院日数については有意に減少．
全死亡率については減少傾向（36%の減少）がみられたが，有意ではなかった．

10

多量飲酒者d7

適正飲酒者d9

有害事象
喫煙の増加
機会費用/時間
不安

飲酒変化量が介入群で有意に3.6％減少
very brief
1試験， 2.7（–5.2, 10.6）
brief
4試験，–3.7（–6.3, –1.0）
brief, multicontact
5試験，–4.4（–6.1, –2.7）
extended, multicontact
4試験，–2.5（–4.8, –0.3）
計10試験，–3.6（–4.8, –2.4）
多量飲酒者の割合が介入群で有意に12％減少
brief
2試験，10%（3%, 24%）
brief, multicontact
4試験，11%（6%, 16%）extended, multicontact 2試験，19%（7%, 31%）
計
7試験，12%（7%, 16%）
適正飲酒者の割合が介入群で有意に11％増加
very brief
2試験，8%（2%, 14%）brief
5試験，8%（4%, 12%）brief, multicontact
6試験，15%（11%, 19%）計
9試験，11%（8%, 13%）5232

有意差みられず
介入の強度に応じて，5分～約2時間（対面や電話など様々）有意差みられず

出典：Jonas DE, et al. Behavioral counseling after screening for alcohol misuse in primary care: a systematic review and meta-analysis for the U.S.
Preventive Services Task Force. Ann Intern Med 2012; 157:645-654.
※ 介入強度（時間・回数）の定義： very brief（5分以下，1回），brief（6 -15 分，1回），brief multicontact（6 -15 分，数回），extended multicontact（16分以上，数回）
a）全てのアウトカムにおいて12ヵ月追跡時の結果を示す．
b）メタアナリシスに用いた論文のうち，いくつかの論文は複数の介入群を設けており，複数の介入強度に分かれている．
c）表中の数値は，メタアナリシスにおけるリスク差（difference in means）を示す．
d）表中の％で示された数値は，メタアナリシスにおける絶対リスク差（absolute risk differences）を示す．の１回のカウンセリング（看護師によるカウンセネーションのいずれも禁煙率を増加させることリングの場合は10分未満）を低強度（minimal），が示された．行動カウンセリングでは，介入強20分以上のカウンセリングとフォローアップ面

度に関わらず有意な禁煙率がほぼ有意に増加し談による介入を高強度（intensive）に分類し，メた．介入時間別のより詳細な検討を行った結果，タアナリシスが実施された（表５） ．

10分未満であっても禁煙率が有意に増加するこ12）

健康アウトカムについての研究報告は，循環とに加えて，３分未満でも禁煙率の有意な増加

器ハイリスク者を対象に高強度の行動カウンセがいくつかの試験で報告されていることが明ら

リング介入を実施した１試験のみであり，追跡かとなった ．そのほか，喫煙者の特性に合わ20年後の全死亡率ならびに冠動脈疾患と肺がんせて個別化したセルフヘルプ教材による支援のの発症率の減少傾向（各々10％前後の減少）がみ

ほか，電話支援の効果についても示されている．

られたが，有意でなかった．なお，追跡33年後

これらの結果をふまえ，禁煙カウンセリングの時点では呼吸器疾患の死亡率の減少が観察さ介入の推奨グレードをAと判定し，すべての成れている ．

人に喫煙状況をたずね，喫煙者に対して禁煙ア

15）

禁煙率をアウトカムとした場合の効果については，行動カウンセリング（医師のアドバイスや50（50）13）

ドバイスと禁煙カウンセリングや薬物療法の提供を推奨すると勧告している ．
13）

看護師による行動カウンセリング）
，薬物療法
（ニ

なお，妊婦に対する禁煙カウンセリング介入

コチン置換療法，バレニクリンのほか，日本ででは，禁煙率の向上や出生体重の増加，早産の未発売のブプロピオンを含む），両者のコンビリスクの減少に効果がみられた．喫煙妊婦に対月刊地域医学Vol.30 No.1

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プライマリ・ケアにおける行動変容カウンセリングの有効性 －U.S. Preventive Services Task Forceによる最新の知見より－

表5

一般成人に対する禁煙カウンセリング介入効果

Q1

アウトカム
健康アウトカム

試験数
要約1
高強度の行動カウンセリングによる介入20年後時点で，全死亡率，冠動脈疾患と肺がんの発症の減少傾向（各々10％前後の減少）がみられたが，有意でなかった．

Q2 行動アウトカム（禁煙）行動カウンセリングa, b
医師のアドバイス28

看護師によるカウンセリング

35

薬物療法
ニコチン置換療法
ブプロピオン
バレニクリン
コンビネーション
行動カウンセリングと薬物療法
行動カウンセリングと補助的な薬物療法
Q3 有害事象
行動カウンセリング

11744
144039

医師のアドバイス，看護師によるカウンセリングによって，禁煙率が有意に高まった（追跡期間６ヵ月以上）
高強度
11試験 1.86（1.60,2.15）
低強度17試験 1.66（1.41,1.94）
計
28試験 1.76（1.58,1.96）
高強度28試験 1.29（1.20,1.40）
低強度
7試験 1.27（0.99,1.62）
計35試験 1.29（1.20,1.39）
薬物療法により，禁煙率が有意に高まった（追跡期間６ヵ月以上）
1.60（1.53,1.68）
1.62（1.49,1.76）
2.27（2.02,2.55）
行動カウンセリングと薬物療法を合わせたコンビネーション介入により，禁煙率が有意に高まった（追跡期間６ヵ月以上）
1.82（1.66,2.00）
1.16（1.09,1.24）
・耳鍼や耳の指圧，その他の耳介療法に関連した有害事象の報告を除いて有害事象はみられず
・ニ コチン置換療法，ブプロピオン，およびバレニクリンは，主要な心血管有害事象のリスクの増加とは関連がみられず

薬物療法

出典：Patnode CD, et al. Behavioral counseling and pharmacotherapy interventions for tobacco cessation in adults, including pregnant women: a review
of reviews for the U.S. Preventive Services Task Force. Ann Intern Med 2015 ; 163 : 608-621.
a）介入強度の定義：医師のアドバイスによる20分未満の単一カウンセリング（看護師によるカウンセリングの場合は10分未満）
を低強度，20分以上のカウンセリングとフォローアップ面談による介入を高強度と分類した．
b）表中の記載は省略しているが，個々に合わせたセルフヘルプ教材による支援や，電話支援においても，有意な結果がみられている．

する推奨の内容とグレードは成人喫煙者とほぼ介入の効果はわずかであったことから，プライ同様であるが，薬物療法の推奨については，証

マリ・ケアの中で一律に実施することは推奨さ拠が不十分との判断から推奨されていない ．

れていない．患者への個別のアプローチよりも，

13）

地域住民を対象として，環境整備を重視したポ

おわりにピュレーションアプローチが必要と考える．一方，飲酒や喫煙については，短時間の介入でも有意な改善効果があることから，プライマリ・

本報ではNCDの発症ならびに重症化予防におケアにおいての取り組みの強化が求められる．

いて関わりの深い４つの生活習慣（食事，運動，実際の診療の現場においては，時間やマンパワー飲酒，喫煙）について，USPSTFの報告に基づい等の制約があるので，実施にあたって，実行可て，患者の行動変容介入の最新のエビデンスを能性のある効率的な方策を検討し，それぞれの紹介した．CVD予防のための食事と運動カウン

施設ごとに多職種が相互に役割分担をしながらセリングでは，CVDリスク保有者に対しては，進めるシステムとして導入することが必要と考

中～高強度のカウンセリングを行うことで，血える．参考までに，前述したUSPSTFの４つの生圧，血糖値，血清脂質，体重またはBMIなどの活習慣への行動介入に関する推奨を表６に示す．

中間アウトカムの改善効果が確認されている．

ヘルスプロモーション研究センターでは，医しかし，一般健康成人に対するカウンセリング

療施設やその複合施設および自治体と協同した

月刊地域医学Vol.30 No.1

201651（51）表６ プライマリ・ケアにおける行動カウンセリング介入の効果 －USPSTFによる推奨－推奨
グレード

トピック
（発表年）
一般健康成人に対するCVD予防のための食事と運動カウンセリング（2012）

心血管疾患リスク保有者に対するCVD予防のための食事と運動カウンセリング（2014）
多 量 飲 酒 減 少のための行 動カウンセリング（2013）
一般成人と妊婦に対する禁煙カウンセリング（2015）

CBBAA

最新の知見
健康的な食生活や身体活動とCVD発症との関連が強いことは明らかだが，一般健康成人に対してのプライマリ・ケアにおける行動カウンセリングの効
果は小さく，すべての患者に実施するのではなく，患者を選択してカウンセリングを実施することが必要である．
健康的な食生活と身体活動を促進するための中～高強度の行動カウンセリングを推奨する．
18歳以上の多量飲酒者のスクリーニングを行い，該当者に対しては，短時間（brief）の行動カウンセリングを推奨する．
すべての成人に喫煙状況をたずね，喫煙者に対して禁煙アドバイスと禁煙カウンセリングや薬物療法の提供を推奨する．
すべての妊婦に喫煙状況をたずね，喫煙者に対して禁煙アドバイスと禁煙カウンセリングの提供を推奨する.

予防医療活動の取り組みを目指している．生活習慣病や介護予防の取り組みとして，診療所と協同した健康カフェやフレイル予防教室などを実施している．また，モデル医療施設におけ

16）
,17）

る組織的な禁煙推進の取り組みにむけての検討
ならびに準備を進めるとともに ，eラーニング
18）を活用した禁煙支援・治療の指導者トレーニン
グの普及に努めている ．さらに，WHOが提唱
19）

するHPH
（Health Promoting Hospitals ＆ HealthServices）の理念をもとに，2015年10月に結成された日本HPHネットワーク への加入と協会内
20）

施設での先進的な取り組みを検討している．
HPHは，病院が提供するヘルスサービスにヘルスプロモーションの考え方や戦略を組織的に組み入れた活動を行うことを使命とし，主なターゲットとして，患者，職員，地域住民を想定している ．本報でのプライマリ・ケアにおける21）

研究エビデンスの紹介も，医療施設等と協同して予防医療活動を進める上での重要な取り組みの一つであると考える．今回はUSPSTFについての情報を紹介したが，今後，各トピックスに関して，今後の取り組みにおいて参考となる個別の研究事例を紹介しながら，プライマリ・ケアの場における具体的な行動変容支援の取り組みについて提案をする予定である．

参考文献
1）keda N, Inoue M, Iso H, et al: Adult mortality attributable topreventable risk factors for non-communicable diseases and52（52）

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Preventive Services Task Force perspectives. Ann Intern Med
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月刊地域医学Vol.30 No.1

2016

みんなの健康を，みんなで守る

ヘルスプロモーション研究センター

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月刊地域医学Vol.30 No.1

2016

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