山形大学人文学部研究年報

論文

第14号（2017．２）105－124

生産的労働概念とその活用
山形大学人文学部法経政策学科

安

Ⅰ

田

均

生産的労働概念再検討の必要性

１．生産的労働概念の誕生
経済学史上，特定の労働ないし産業を「生産的」と捉える考え方は，重商主義批判の流れのなかで出現した。
イギリスにもフランスにも，重商主義の時期にこれに批判的な経済論説が多数あった。これらは，富の理解，この増加の方法についての理解，さらに国家と経済の関係の理解において共通点があった。消費可能な財を富とし，労働をその増加の原因とみなし，商人を不生産的な階層とみており，経済活動への国家の干渉に批判的であり，したがって理論的には生産に根拠をもつ均衡論を展開し，政策的には自由主義を主張するといった点に特徴があった。／
このような系譜としてイギリスではペティをはじめ，ロック，ノース，マッシー，ヒューム
らを，フランスではボワギィーユベール，カンティロン，ケネー，およびテュルゴーらをあげることができる（馬渡［１９９７］：３０-３１）。
２．当初から混乱
生産的労働は価値論が労働価値説として成立する以前に発生した概念であり，価値をしばしば具象的に論じたために，混乱が生じた。
有名なところではアダム・スミスが『国富論』で与えた二重規定である。すなわち，「労働には，それが加えられる対象の価値を増加させる部類のものと，このような結果を全然生まない別の部類のものとがある。前者は，価値を生産するのであるから，これを生産的労働（productive
labour）と呼び，後者はこれを不生産的労働（unproductive labour）と呼んでさしつかえない」（Smith［１７７６］：３１３/ 訳⑵３３７）と付加価値形成を基準に生産的労働規定を与えながら，その直後に「製造工の労働は，ある特定の対象または売りさばきうる商品にそれ自体を固定したり実現しりするのであって，こういう商品はこの労働がすんでしまったあとでも，すくなくともしばらくのあい
だは存続するものなのである。…これに反して，召使の労働は，ある特定の対象または売りさばきうる商品にそれ自体を固定したり実現したりはしない。かれの労務（services）は，一般的にはそれがおこなわれるまさにその瞬間に消滅してしまうのであって，あとになってからそれとひ
きかえに等量の労務を獲得しうるところの，ある痕跡，つまり価値をその背後にのこすというこ－111 －

生産的労働概念とその活用――安田とがめったにないのである」（ibid., ３１３-３１４/ 訳３３８）と，後に物を残すか否か，有体物の生産に携わるか否かという基準も示している。
そのため「自営手工業者の労働は，１）（付加価値基準──引用者）からは（「自分の親方の利潤の価値」を付け加えることのないため──同）『不生産的労働』であり，２）（物質性基準──同）からは『生産的労働』であるが，資本家に雇われて行うサービス労働は，１）からは『生産的労働』であり，２）からは『不生産的労働』である」（馬渡［１９９７］：７９，１）２）は原文丸数字）という問題が生じた。
３．『資本論』における２つの規定
マルクスは，古典派経済学を批判的に摂取する過程では，付加価値基準を一貫して支持し，物質性基準を「生産の資本主義的諸形態を生産の絶対的形態──したがってまた生産の永久的な自然形態──と考えるブルジョア的偏狭さ」の反映と批判していた（Marx［１８６１-６３］：３７）。
ところが，彼自身，『資本論』第１部刊行の直前に執筆した１８６３-６５年ノートの第６章，いわゆる『直接的生産過程の諸結果』において本源的規定（馬渡のいう物質性基準）を採用すると，『資本論』第１部では，まず第５章「労働過程と価値増殖過程」において本源的規定を提示した。
この（労働過程の──引用者）全過程をその結果である生産物の立場から見れば，２つのもの，
労働手段と労働対象とは生産手段として現われ，労働そのものは生産的労働として現われる（K. I, S. １９６，以下『資本論』第１部からの引用はディーツ版全集の頁数を S. １９６等と記す）。
この本源的規定には「このような生産的労働の規定は，単純な労働過程の立場から出てくるものであって，資本主義的生産過程についてはけっして十分なものではない」と註で留保が付されているものの，生産的労働の資本主義的「形態規定」（先の付加価値基準）が示されたのは第１４章「絶対的および相対的剰余価値」冒頭であった。
資本主義的生産は単に商品の生産であるだけではなく，それは本質的に剰余価値の生産である。労働者が生産をするのは，自分のためではなく，資本のためである。だから，彼がなにかを生産するというだけでは，もはや十分ではない。彼は剰余価値を生産しなければならない。生産的であるのは，ただ，資本家のために剰余価値を生産する労働者，すなわち資本の自己増殖に役だつ労働者だけである（S. ５３２）。
４．国民所得論争
わが国で戦後進展したサービス労働を国民所得に加えるべきか議論になった国民所得論争において，各論者の根拠とされたのはやはり生産的労働規定であった。
例えば，森下二次也は，経済学史上の，生産的労働，不生産的労働に関する様々な見解を取り上げた後，それぞれの区別は一見合理的に見えるが「資本制社会の社会関係，その生産の社会的機構に関連して規定せられていないが故に」経済学的には無内容と裁定したうえで，「資本制的－111 －

山形大学人文学部研究年報第14号（2017．２）105－124生産の本来目的とするところは剰余価値の，したがって資本の生産である。それ故かかる社会においては剰余価値をつくり出す様な労働のみが真に生産的な労働の名に値するものと言わねばならぬ。…生産的労働は直接に資本としての貨幣と交換される労働としていい表される」（森下［１９４９］：１６-１７）と，形態規定説に軍配を上げ，サービス労働も賃金労働として資本家に利潤を齎す限り「生産的労働」と認定している。
他方，都留重人・野々村一雄らは本源的規定に依拠して，不生産的労働であるサービス労働の所得を国民所得計算に含めるべきではない，と主張した。すなわち，「生産的労働とは，物質的富の生産の領域における労働であり，他人に対するサービスを生産する労働を含まない。後者は不生産的労働である」。実際，資本主義社会において増大したサービスの大部分は商品の消費費用に属する。したがって「その労働は，所得によって購買された労働であって，資本によって購買された労働ではなく，不生産的労働であり，何らの価値をも生産しない。サービス部門の労働が資本主義社会において所得を生むのは，それによって生産された価値に対応するものとしての所得を生むのではなく，生産された価値よりくみとられた所得の一部分をその受取人が所得として支出することによって，すなわち所得の再分配によって，与えられたからである。したがって，
サービス部門の所得を純収益すなわち国民所得として計上することは，二重計算」（都留・野々村［１９５４］：１３９）である，と。
しかし，価値形成そのものが主題となると，価値形成労働の表象であった生産的労働概念は忘れ去られた1。
もちろん，その後も，サービス労働の価値形成性は論じられてきたが（赤堀邦雄［１９７１］，刀田和夫［１９７７］，青才高志［１９７７］，石倉一郎［１９７７］），焦点は生産的労働の理解から，生産物を有体物に限定するか否かに移っている2。
５．家庭内の消費に伴う活動の位置づけ
しかし，『資本論』の両規定ともそれ自体では人間のさまざまな労働を補足するには問題があった。例えば，家庭内の家人によるサービスは，本源的規定説では，不生産的労働として他のサービス，私学の教師の労働，家庭教師の労働と区別されないし，形態規定説では，資本と交換され剰余価値を齎すのでもなく，かと言って家庭教師の労働のように収入と交換されるから剰余価値

1 「価値を形成するかいなかに関係なく，資本と直接に交換されて剰余価値または利潤をもたらすかいなかという純粋な形態規定を本来的に問題とするマルクスの生産的労働論に基づいては，価値生産物である国民所得（V＋ M）を生産するのはいかなる労働かを本来的に問題とする，国民所得論の基礎論としての『生産的労働論』は正しく構築されえないのではなかろうか。それゆえに，マルクスの生産的労働論を国民所得論の構築のために用いることは方法論的に誤りなのではなかろうか」（阿部［１９６７］：９９－１００）との考えが広まった。
2 例えば，青才［１９７７］は，サーヴィス概念，生産的労働概念がともに多義的に用いられていることを確認したうえで，「本来のサーヴィス」＝不生産的労働を女中等の労働に限定することによって，有用効果の生産と位置づける「いわゆるサーヴィス」（生産過程，流通過程に対し消費過程にたずさわる労働）の価値形成性に論点を絞っている。

－111 －

生産的労働概念とその活用――安田

表１

サービス労働、特に家庭内の活動の位置づけ

生産的労働規定

本源的定説

形態規定説

基準

物質的財貨生産

資本か収入との交換

一様に不生産的労働

不生産的労働

私学の教師
家庭教師

サービス労働

生産的労働

家庭内教育

単なる活動

を齎さないわけでもないため，労働ならざる活動3としか位置づけられない。
他方，国際的にみると，価値論には拘らない捉え方が定着しつつある。
背景には，新古典学派，新・旧制度学派，ケインズ学派，ポスト・ケインズ学派，ラディカル
ズ，マルクス学派等，多様な出自をもつ国際フェミニスト経済学会の成立（１９９２年）がある。
例えば，ヒメルワイト［１９９５］によれば，家事の商業化だけでは召使いの利用は限られていたため賃金労働と比較されるには至らなかったものの，女性の就労が一般化すると家事労働も賃金労働と比較されるようになり，経済学上の労働概念の基準（機会費用の発生，社会的分業の一環，
第三者代替可能性）に照らして，労働として認定されるようになった。
「アンペイド・ワークの発見」（the discovery of unpaid work）である。
家事労働を，価値論と無関係にアンペイド・ワークと規定するヒメルワイト自身はマルクス経済学を出自とすることに着目する必要がある。
家事労働を始めとする家庭内の家人による労働の価値論上の位置づけや，価値形成労働の表象とされてきた生産的労働概念の再検討が望まれる所以である。
Ⅱ

生産過程と生産的労働

１．生産的労働概念の埋没
生産的労働概念は『資本論』以来，生産過程論で規定されている。
労働過程において，人間は自己の労働力をもって労働手段を通して労働対象物に，一定の目的に従った変化を与えて，自然物を特定の使用価値として獲得するのであるが，労働のかかる生産物はもはや労働過程とは離れた１つの物としてあらわれる。自然物と同様の外界の対象物をなすわけである。ただそれは生産せられたる対象物である。そしてこの生産物の見地からすると，労働対象も労働手段も共に生産手段とせられ，労働もまた生産的労働としてあらわれ，労働過程は同時に生産過程となる（宇野［１９５０, ５２］：８８）。
資本の生産過程を念頭に置いてこそ価値実体の抽出も可能になると主張した宇野弘蔵4は，上
・

・

・

・

3 「女中のサーヴィス提供は，労働であって父の犬小屋製作のような単なる活 動ではない。なぜなら，女中の個
人的生活と女中の労働がなされる主人の生活とは，労働力の売買という商品流通の介在によって明確な区分を与えられているからである」（青才［１９７７］：１３７，傍点は原文）。
4 『資本論』のように商品論で価値実体をを抽出したのでは「労働の二重性というのが何か商品経済に特有なもののように解されやすい」（宇野［１９７３］：８２５）。そもそも「商品論で生産過程を説くことはできないからだ。商－111 －

山形大学人文学部研究年報に引用した旧『原論』では「一第14号（2017．２）105－124

労働＝生産過程」において労働の二重性を抽出している。

その理論的構造は基本的に以下の３点よりなる。
［A］生産過程とは，人間の自然との間の物質代謝過程である労働過程を，結果である生産物の視点から捉え返したものである。
［B］結果としての生産物視点からすると，労働対象と労働手段は共に生産手段に一括できると同時に，人間の主体性を表現していた労働そのものも生産的労働として位置づけられる。
［C］ある生産物の生産に要する生産的労働と生産手段の有機的連関において，人間労働の，異質な具体的有用労働の側面と同質の抽象的人間労働の側面，すなわち「労働の二重性」を認めることができる。
生産過程論における抽象的人間労働の抽出にとって，［B］生産的労働の規定が不可欠の媒介項になっていることは明らかであろう。
ところが，宇野の継承者たちの生産過程規定を追うと，この三段に亘る展開が必ずしも踏襲されてはいない（安田［２０１６a］，安田［２０１６b］第１章参照）。すなわち，［A］生産過程は労働過程における「主体の客体化」とのみ規定され，労働過程との違いが判然としない。
［B］生産手段は労働対象，労働手段の総称，生産的労働は「労働そのもの」の言い換えに留まっている。なかには生産的労働を規定せずに，より抽象的な「労働力」で済まされている場
合もある。
［C］
「労働の二重性」があたかも労働自体の特性かのように，特段の説明もなく導かれていてる。
［B］生産的労働が形式的な規定に留まるか，明確には規定されず，［A］生産過程規定から直接「労働の二重性」が抽出されている。一言で言えば，［B］の埋没である。
しかし，［B］の埋没は，「労働の同質性」抽出の場を生産過程論に求めた宇野の創意，［B］生産的労働規定を踏まえ，［C］ある特定の生産物の生産に要する生産的労働と生産手段の有機的連関において「労働の二重性」を抽出することを活かすものではない。
生産過程と生産的労働の再規定が必要な所以である。
２．生産過程論の再構成
ａ）生産過程の連関
従来の研究では労働過程を生産過程として捉え返す意味がハッキリせず，生産過程論の課題が明確になっていないことを指摘したのは大内力である。
44

すなわち，従来の研究にいう「生産過程というのは，同じ労働過程を，ただ『生産物の見地』
品として生産手段と労働力とを買うということになってはじめて商品形態の下に生産過程を入れることができる。商品は生産物ではあっても，その生産過程とは形態的に直接には結びつけるということはできない。…資本で，しかも産業資本ではじめて生産過程が流通形態といわば内的に結びつく」（同：８２３）。

－111 －

生産的労働概念とその活用――安田から客観的にみたものだという（宇野旧原論の──引用者）説明自体は，はなはだわかりにくいし，
ミスリーディングでもある。／（宇野継承者たちも含め──同）生産物の立場からみると，社会的関連が問題にならざるをえない，という点が不明確のままにのこされている点が一番問題であろう」（大内力［１９８１］：２３０-２３１）と指摘しいている。
ある程度でも社会的分業があることを前提とすれば，労働対象や労働手段は上述のように大部分が労働生産物なのだから，他の労働過程の結果としての生産物が，当該労働過程に移されたものと考えなければならない。同様に，この労働過程の生産物も，自己の消費のためとは限らず，他の労働過程に原料を供給するとか，他人の労働力の再生産のために使われるとかといった役割を果すこともあるであろう。…個々の労働過程はそういう社会的な編成の一環として位置づけられることになる。このように個々の労働過程を，社会的に編成された生産活動の総体の一環として捉えれば，それは生産過程 Produktionsproze㌼ : process of
production となるわけである（同：２２９, 傍点は原著）。
山口も同様の視点を打ち出している。
最終消費までの間に人間労働は中間的に様々な生産物として外化し，それらをまた労働手段
なり労働対象にして，労働の媒介や対象化を繰り返すのである。…こうして，人間集団の内部の労働と労働の連関は，この労働の中間的な生産物化の関係を通して，生産物と生産物の連関を作りあげることになる。労働過程を生産過程として捉え直すのは，人間の自然との物
質代謝がこのように無数の特殊な生産物の生産過程の有機的な分業編成体と生産物連関を作りあげることを通して遂行されることを示すためなのである（山口［１９８５］：８５）。
このように労働過程を生産物の観点から捉え返す生産過程論の意義の１つは，生産物の生産に要する生産過程相互の連関に焦点を当てることにある。
ｂ）合目的的編成
他方で，［A］「生産物の視点」から労働過程を捉え返すことは，「人間労働の主体性」という観点から押さえられていた労働対象・手段及び労働そのものが，生産物生産という目的に沿うよ
うに合理的に，言い換えると手段的に編成されることを意味する。
要するに，ある使用価値が原料か労働手段か生産物かのうちのどれとして現われるかは，まったくただ，それが労働過程で行なう特定の機能，それがそこで占める位置によるのであって，この位置が変わればかの諸規定も変わるのである。／それだから，生産物は，生産手段として新たな労働過程にはいることによって，生産物という性格を失うのである。それは，
ただ生きている労働の対象的要因として機能するだけである。紡織工は，紡錘を，ただ自分が紡ぐための手段としてのみ取り扱い，亜麻を，ただ自分が紡ぐ対象としての取り扱う（S.
１９７）。
労働対象と労働手段が生産手段とされ，労働そのものが生産的労働となる，とはこのような過程－111 －

山形大学人文学部研究年報第14号（2017．２）105－124の手段視の結果であり，生産手段を労働対象・手段の単なる総称，生産手段を労働そのものの単なる言い換えとして済まされないことは明らかであろう。
さらに，生産物生産のための生産手段と生産的労働の分業編成からは，生産と消費の別も浮かび上がってくる。
山口は，先の引用に続けて「この分業によってはじめて個々の人間について，生産する財と最終的に消費する財の分離が生じ，したがってまた生産主体と消費主体の分離が生じ，生産と消費の区別を措定することができることになる。こうしてまた個々人の労働は生産物を生産する生産的労働という規定を受けとり，その規定性において消費と区別されることになる」（同）と述べている。
最終消費財を念頭に置くことによって，手段化された過程である生産に対する，自己目的的な消費という区別も可能になる。
３．目的視点──不生産的労働の分離
ある物の生産に要する生産的労働と生産手段が目的合理的に編成されるということは，目的を達成する限りで効率的な編成が志向されるということであり，生産的労働は，生産手段の生産に要する労働も含め，生産物との間に量的安定的関係が生じる。
大内は，先に引用した箇所で「社会全体の生産＝再生産はこのように諸労働過程の相互依存関係のもとにおこなわれるのだが，そうなればそこには，さきにも示唆したように，かならず一定の原則的秩序が必要となる」（大内力［１９８１］：２２９）と述べている。
大内が上の引用に関わる註の中で参照を求めている菅原陽心は，最終消費財の生産に必要な生産系列を具体的使用価値名は用いずに記号化して示し，「労働の二重性」を抽出したうえで，「このような各生産過程内，並びに各生産過程間には一定の生産技術に規制された技術確定的な関係があると想定してよいだろう」（菅原［１９８０］：２６），と指摘している。
同様に，山口も生産過程間の連携を記号を用いて示した後，「分業編成における各生産過程ないし生産物の量関係」を問い，「ある時代なり時期なりをとると，自然との物質代謝を一般的な基盤として様々の生活を営んでいるある人間集団の文化の型，生産技術の水準，需要の構造など
はある期間はほぼ安定していると考えられる。そして，そのような諸条件が安定している場合には，社会的生産の一環をなすある生産物の生産に必要な諸生産手段の量と生産的労働の量の間にはほぼ安定的な関係があると想定することが可能であると考えられる」（山口［１９８５］：８５）と，基準
編成5の存在とそこにおける量的安定的関係6を明らかにしている。
5 「この（数値例を指し──引用者）場合６，４，２０，あるいは３対２対１０，という比率は，こういうふうに編成するのが安定的で，標準的であるという比率のことです。これを基準編成と呼ぶことにします」（山口［１９９５］：１１３－１１４）。
6 もちろん，このような人間社会に普遍的な基準編成は，定量性をもつといっても，「かなり大きな変動幅の間での緩い安定的関係である」ことに留意する必要がある。すなわち，「たとえば…社会的生産編成の例解 Km−－111 －

生産的労働概念とその活用――安田

このように定量性をメルクマールに生産的労働を規定することは，他面で，定量性を有さない
労働，自己目的的な面が多く残り，手段性が弱い労働が「不生産的労働」としてあぶり出されることを意味する。
生産と消費

ちなみに，小幡道昭も生産的労働の定量性を認めている。但し，その定量性は，生産が自然法則に規定された〈モノとモノとの反応過程〉であることに起因する，という認識に立っている。
小幡は，従来の労働概念が生産に偏重していために，商業・金融などの市場活動やそれに随伴する運輸・通信といったサービス，あるいはこれまで市場とは異なる原理に依存してきた教育・
医療や育児を把捉しきれていないとの反省から，まず生産概念を労働に関わりなく規定することにした。
そもそも社会的再生産という把握のためには，〈過程〉という概念がその基礎として与えられる必要がある。…この場合，最低限必要となるのは，そこに人間主体による逐次的な統御の介在を要するにせよ，投入と産出との間に計量可能な安定的な関係が存在するということである。出発点となる状況とそれに続く状況との間に，たとえ原因と結果として定性的に捉えうる関係がみられても，それだけでは生産という概念を構成するための基礎としては充分ではない。そこには明瞭な量的規定関係が存在しなくてはならないのである。そして，基本的には客観的な自然法則によって支配される〈モノとモノとの反応過程〉のうちには，その複雑さのために人間主体によって完全には認識できないにせよ，ともかくある幅で統御可能な安定的な関係が潜んでいるといえる。生産という概念の定立にとって，投入と産出との間に定量性を具えたいくつかの過程の抽出が基礎的条件となるのである（小幡［１９９５］：７）。
生産をモノの反応過程に関する量的概念として捉えているため，過程の量的結果がプラスなら
生産，マイナスなら消費と規定される（同：６）。
そのうえで，労働そのものは，人間の主体性の証である目的意識性を果たすうえで相互のコミュ
ニケーションを不可避的に伴うが故に，定量的な生産的労働に収まらないことを指摘する。すな
わち「問題は『労働そのもの』が目的実現の手段の体系化や他の目的との整合性をはかるコミュ
ニケーション活動を内包するとすれば，それ全体がその活動の量と成果とを定量的に関連づけることがむずかしという点にある」（同：１０）。そのうえで，生産力の発展する前線において非定量的な「労働そのもの」のなかから定量的部分が生産的労働として発生する，という独自の労働観を披瀝しているのである。
以上，小幡の立論の特徴は，客観的な自然法則によって支配される〈モノとモノとの反応過程〉
である生産における労働と相互のコミュニケーションなど主体性が発揮される「労働そのもの」
PmI－PmII の PmI をとってみよう。…そこで考えられていた労働は，一定の文化的条件を前提にしたいわば人間生
活の一部としての労働であった。すなわち，そこでの１日９時間という労働時間は，それぞれの社会の文化状況，
生活様式，労働慣習に応じて，その中にたとえば共同体的団らんや儀式の時間，神への祈祷，礼拝の時間，昼寝の時間，大衆討議の時間などが含まれることを排除しない労働時間なのである」（同：１０４，他にも同：８６－８７）。

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山形大学人文学部研究年報第14号（2017．２）105－124とを截然と分けている点にある。
しかし，客観的で定量的な生産的労働とコミュニケーションを含み非定量的な労働そのものという区分には疑問が残る。というのも，たとえ単純労働であろうとも，人間労働である以上，相互のコミュニケーションの可能性を否定できないからである。むしろ生産の定量性は，自然法則から直截に与えられるのではなく，〈モノとモノとの反応過程〉に人間労働による合目的制御7が加わることによって，つまり目的合理的な生産編成が追求されることによって初めて確保される，と理解すべきであろう8。
また，生産と消費をモノの過程と捉えることは，消費に伴う労働を批判対象である生産に偏重した労働概念と質的に区別することを困難にしている。小幡にとって，モノの過程である生産と消費とは，状況によって入れ替わりうる過程の量的ポジション（正負）によってのみ区別されており，質的差異を設定できないからである。
４．連関の視点──価値非形成労働の表出
生産過程相互の連関を意識することによって浮かび上がるのが，諸生産過程の連結を司る諸労働の存在である。
この点を指摘したのは菅原［１９８０］である。すなわち，生産物の生産に必要な生産的労働は直接に使用価値の変容に係わる労働に限らない。例えば綿糸を生産するための労働には「生産物素材に直接使用価値的変化を与える形でのつながりを有することなく，しかも綿糸を生産していく生産系列には不可欠に組み込まれている労働」（同：２４）が含まれるとして，具体的には調整労働を挙げている9。
しかし，これらもある生産物の生産に要する労働という意味では生産的労働であり，つまり山口のいう基準編成に含まれ，ある程度の量的安定性を有するであろうが，その一部，特に調整労
働は，価格変動の重心を規定する，という意味での価値形成労働とは言えない。
すなわち，これらの労働は，まず第１に，調整のタイミング，程度の判断が重要であり，それ7 労働における人間の主体性について，目的設定ばかりでなく，行動の合目的制御を加えたのが山口［１９８５］である。
8 実は小幡自身も，生産の定量性の根拠を自然法則に求める一方で，最終的には目的意識的な労働によってその定量性が担保されていることを認めている。すなわち，「人間の合目的的活動が，外的であれ内的であれ，自然的過程と結びついている以上，そこには人間が意識的に制御・管理することによってはじめて安定した結果が生じるような半自動の過程が内包されている」（小幡［１９９５］：１１）。あるいは「生産という概念は本来〈モノとモノとの反応過程〉に関するものであり，社会的再生産の基本，生産過程は労働なくしても規定可能だが，社会的再生産に労働が関与しないことを意味するわけではない，投入と産出の間にはさまざまな攪乱要因があり，安定した対応が再現されるとはいえない。耕地を耕し水量を管理するなどの労働に支えられて，潜在的な投入と産出の安定的な関係ははじめて再現される。自動化された機械で紡いでも，綿糸は切れる可能性があり，その処理に労働主体の関与は欠かせない」（小幡［２００９］：１４８），と。
9 山口［１９８５］は，基準編成の中に無体の生産物の生産を組み込んだ。すなわち，「無体の Pm（生産手段）」として具体的には，生産過程間の連結を司る調整効果の他に，従来流通費用論で論じられていた運輸，保管，通信等の効果を挙げ，さらに「連結と必ずしも関係なく，特殊な生産過程そのものの内部で労働の遂行を助けるのに消費される種々の有用効果」「労働補助効果」として，生産過程内の照明，冷暖房，音楽，神事，医療，技能教育も挙げている（同：９０）。遡れば，既に山口［１９７２］は『資本論』を援用しつつ，工場内の照明を司る労働を「生産的労働の一部をなす」と指摘していた（同：１２０）。

－111 －

生産的労働概念とその活用――安田には経験と生産過程に関する知識を要するので，追加供給は容易ではない。
第２に，調整のタイミング，程度は企業によってバラツが大きい（不確定的）である。
他方，山口によれば，価値形成労働の要件は，その質が単純労働化しているうえに，資本の効率性原則によってムダのないように締め上げられ，生産物との間に量的技術的確定性を帯びていることにある。
というのも，「従来の，価値ないし価値量という概念は，時と所によってバラつき，変化する多様な価格のいわば平均，あるいは変動の重心を規定する一種の基準概念という意味」であるから，「価値形成労働というのも，このような基準概念としての価値を形成する労働，つまり『社会的に標準的な生産条件と，労働の熟練および強度の社会的平均度をもって』商品を生産し，その商品の価格変動の重心を規定することになるような社会的必要労働」に限定される（山口［１９７８］：
１７４-１７５）からである。
以上，同じく定量性を有する生産的労働でも，価格変動の重心を規定する価値を形成する労働とその意味では価値を形成しない労働の２種類あることがわかる10。
抽象的人間労働の二重化

以上のような，生産的労働と価値形成労働との区分を理解するには，山口のいう「抽象的人間労働の二重化」，すなわち「抽象的人間労働というのは広義と狭義の意
味がある」（山口１９９５：１１６）ということを念頭に置く必要がある。
諸商品の価格変動に法則性がある，つまり重心があるのは資本主義的商品に特有のことであるから，法則性の根拠も資本主義的なものと考えられなければならないであろう。すなわち，労働生産過程は資本によって担当されることによって特殊な変造を受けるのであり，変造された特殊歴史的な労働生産過程における効率的な社会的生産連関が価値法則の根拠をなすと考えられるのである。…すなわち，人間の労働も，あらゆる社会に共通に，互いに同質的な
抽象的な人間労働と異質な具体的有用労働の二重性を持っているが，同時に資本主義的な労働生産過程においては，それは特殊歴史的に変造された労働としての二重性を持つことになるのであり，したがって，抽象的人間労働にもあらゆる社会に共通なものと特殊資本主義的なものとがあると理解されなければならない。そして，価値法則の実体的根拠をなすのは，後者の特殊歴史的な規定性を受けとっている抽象的人間労働であるといわなければならないであろう（山口［１９９０］：１６）。
市場関係に媒介されていない世界でも規定できるような，…広義の抽象的人間労働，これが市場関係に媒介され，締め上げられ，変造される。それを狭義の抽象的人間労働として規定

10

このような狭義の価値形成労働の要件からすれば，例えば，レストランにおける給仕でも，「特殊な認識や経験や判断力を有し，他の給仕と代替不可能なもの」の「提供するサービスは，需要の増大に応じて弾力的な追加供給が可能というものではな」く，「価格変動には基準がない。つまり，この労働は価値形成労働（もちろん狭義の）とはいえない」。他方，「誰がやってもほぼ同じ結果が得られるような単純労働によって提供される」給仕の大多数のサービスは「その価格変動にはその商品の生産に要する社会的必要労働が規定する重心があり，したがって，それを提供する給仕の労働は価値形成労働であるということになる」（山口［１９７８］：１８１）。

－111 －

山形大学人文学部研究年報第14号（2017．２）105－124

する（山口［１９９５］：１１６）。
ちなみに資本による労働過程の変造とは「直接に労働している時間以外の資本にとってのいわ
ば無駄な時間をギリギリの限度まで排除して，労働の密度を高めると同時に，一定の賃銀当たりの労働時間をできる限り延長する」（山口［１９８５］：１０４-１０５，他にも同［１９８４］：３５）ことを指す。
Ⅲ

生産的労働概念の可能性

以下，生産的労働概念再規定が従来の議論に対して有する意義を，複雑労働と家事労働の２点に亘って確認する。生産的労働概念をそれが表象していた価値形成労働概念と区別したことにより，価値形成労働とは異なる２種類の労働が浮かび上がったからである。すなわち，商品を生産しながら，狭義の価値を生産しない労働としての複雑労働，および単に商品を生産せず価値も生産しないという理由からではなく，定量性に乏しいという理由で生産的労働に該当しない家庭内の労働である。
１．複雑労働の単純労働への還元論
特別の訓練を要する複雑労働については，久しくその生み出す価値の単純労働の生み出す価値への還元が問題にされてきた。
『資本論』は冒頭商品論において「それ（価値実体としての人間労働──引用者）は，平均的にだれでも普通の人間が，特別の発達なしに，自分の肉体のうちにもっている単純な労働力の支
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出である。…より複雑な労働は，ただ，単純な労働が数乗されたもの，またはむしろ数倍された
44ものとみなされるだけであり，したがって，より小さい量の複雑労働がより大きい量の単純労働に等しいということになる。このような換算が絶えず行なわれているということは，経験の示す
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ところである。ある商品がどんなに複雑な労働の生産物であっても，その価値は，その商品を単
純労働の生産物に等置するのであり，したがって，それ自身ただ単純労働の一定量を表わしているにすぎないのである。いろいろな労働種類がその度量単位としての単純労働に換算されるいろ
いろな割合は，１つの社会的過程によって生産者の背後で確定され，したがって生産者たちにとっては慣習によって与えられたもののように思われる」（S. ５９, 傍点は原文）と述べている。
この換算については種々議論があった。複雑労働の生み出す価値の大きさの規定要因を，複雑
労働力の価値の大きさに求めるか，複雑労働力に貯えられた養成労働の価値の大きさかに求めるかで論争が繰り広げられた。
養成労働によって価値を高められた複雑労働力が，より高い価値を生み出すとする立場（遊部，安倍，花井，和田，櫛田）に対しては，第１に労働の生み出す価値は労働力の価値に制限されない（S.
２０７-８）というマルクス価値論の公理に反する，第２に還元問題は労働力商品化以前の単純な商品生産の問題である，との批判が寄せられた。他方，過去の修業労働や養成労働が，複雑労働力に貯えられ，あたかも生産手段のように支出されると考える立場（荒又，金子）に対しては，第－111 －

生産的労働概念とその活用――安田

１に（価値が移転するだけで新たに生み出される価値 v+m は変わらないのに複雑労働力である
ため可変資本 v は上昇するから）剰余価値率 m/v が平均以下に落ち込むことを甘受するお人好
しの資本家を想定することになる，第２に高い価値形成力について経済学的説明を欠く（櫛田）との疑問が寄せられた。
両説の竦み合いは続いているものの，複雑労働は単純労働に比しより大きな価値を生み出すことを認め，その大きさの源を養成労働や修業労働の価値の大きさに求めている点は共通している。
しかしながら，この場合の「価値」とは回収すべきコストという意味11での「広義の価値12」であろう。
他方，通常，労働価値説で想定される価値は，価格変動の重心を規定する「狭義の価値」である。
重心価値を規定する労働の条件は，先に確認したように，その質が単純労働化しているうえに，
資本の効率性原則によってムダのないように締め上げられ，生産物との間に量的技術的確定性を帯びていることであった。
この基準からすれば，複雑労働は価値形成労働とは言えない13。むしろ複雑労働を扱う理論的意義は，その生み出す価値の単純労働の生み出す価値への還元論とは別の所にある，というべきであろう。
１つには価値非形成労働としての具体的態様であり，もう１つは単純労働とは異なる市場の成立，労働市場の分立である。
前者については，例えば，複雑労働のうち，勤続経験につれて技能が伸張する労働は，出来高
給や時間給によってその態様が外形的に把握できる単純労働と異なり，一方で労働の具体的態様を観察したり，特別な訓練を必要とする程度を測ったりるために査定が必要になり，他方で勤続を評価する必要が生じる。いわゆる能力主義的労働14である。
以下では，後者を取り上げる。
２．小幡の労働市場「二層化」論
小幡は，自己労働の理論的扱いの困難を理由に複雑労働の還元問題に深入りすべきではないと
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11 「このような区別（単純労働と複雑労働の区別──引用者）は，商 品生産の社会ではどのように考慮されるのか。／商品生産の社会では，ある商品所持者が特別の修業費を必要とした労働力をもっている場合，その修業費は，彼が私的に支出したものである。しかも彼はこの修業費を，自分が提供する商品との交換によらないでは回収できない。だから，この社会で複雑労働が必要とされるかぎり，複雑労働力の所持者が，彼の商品の交換をつうじて修業費をも回収することができなければならないのである」（大谷［２００１］：６１，傍点は原著）。
12 「抽象的人間労働の二重化」を唱えた山口［１９９０］の主題はむしろ「価値概念の広義化」であった。すなわち，社会的均衡を前提としない流通主体の無規律な動きを叙述するために，価格変動の重心を規定する価値「狭義の価値」とは別に，すべての商品が保有し，同じ商品種でも時と場所によってばらつきうる価格に対応した形相としての価値「広義の価値」を設定したのである。
13 特別の訓練を要するため追加供給に難がある。またそのためしばしば売手市場化し，労働の裁量性が認められ，量的確定性を欠く。
14 能力主義と賃金の年功性との関係がしばしば話題になる。安田［２０１６b］第３章では能力主義的労働の要件を査定の適用，勤続昇給の２点とした。能力主義，メリットクラシーとは成績で処遇に差を付けるという意味であるし，正社員が非正規雇用と対照的に勤続昇給しているように「年功制と能力主義は野合」（木下［１９９９］：１２５）関係にあるからである。

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山形大学人文学部研究年報第14号（2017．２）105－124

警告していた15。
他方で，小幡は労働力の販売に伴う型づけコスト等を理由に常雇の発生を説いている。すなわ
ち，労働力商品はその販売のために一定の「型づけ」が必要であり，一度，型づけに成功した労働者はその労働市場に固執する。他方，資本は，集団力16を発揮するために，労働者相互のコミュ
ニケーションを維持するなど一定の費用を投入することになり，いま雇っている者を日傭いには代えにくい。小幡は，両コストの存在を根拠に労働市場について常雇と産業予備軍との分離を導く。
労働市場で取引きされるのは，いうまでもなく労働力であり，それは…分析してゆけばだれがやってもそう大差がでるとは考え難い基本活動の束に帰着する。だがこの基本的な能力は，
実際には一定の型をもった労働として発揮されなくてはならない。…労働市場における売り
手たる労働者間の競争は，この種の型づけを含むかたちで展開されるようになる。この場合，
型づけのためには，労働者の側の主体的な努力とともに，一定の物的消費をともなうこともあろう。…しかも，この型づけにはある期間を要し，また同時にいくつもの型づけをおこな
うことはできないという点がこれに加わる。こうして，労働市場はこの種の型づけを取込む
ことで…摩擦の大きな市場とならざるを得ないのであり，労働力商品はいわば重い媒体を介して売買されざるを得ないことになるのである（小幡［１９９０］：６０-６１）。
労働力は，個々の労働者が商品として別々に販売する。しかし，資本主義的な労働過程の基盤は協業にある。資本は多数の労働者を購買することで，集団力を手に入れる。これは個別
分散的な労働者の寄せ集めでは乗りこえられない障壁をなす。労働力は資本のもとで組織化される必要がある。この労働組織は，外部からの支配・監督されるだけではなく，主体間のコミュニケーションを通じて維持される。日傭い型市場によって，労働主体を日々入れ替え
ることは，労働組織の形成・維持を困難にし負担が嵩（かさ）む。このため，同じ労働主体が持続的に雇用される傾向が生じるのである」（小幡［２００９］：１７２）。
労働市場にはこれ（日傭い労働型の市場──引用者）に還元できない二層化現象が観察される。すなわち，一度売れた労働力は繰り返し売れ，逆に一度売り損なうと，そこから脱却するチャンスをつかむのは容易でない。失業は持続するのである。こうして，労働力商品の売
15 「マニュアル本を買っただけでは技能は身につかない。それを読んで習得する必要がある。ここに真の問題がある。マニュアル本と技能を区別し，技能を生産物だといえば，習得活動としての労働が顔をのぞかせる。生活手段のみで価値規定されていた労働力の再生産では，空白化されていた自己労働である。もし，自分で自分の技能を磨くために費やした時間も，技能の価値を形成するならば，自分の労働力の一部を技能の『生産』に振り向け，
それだけ自分の労働力を高く売ることもできることになる。さらにその場合，必要労働を越える剰余労働を自分の『技能』に対象化し，その分は搾取を免れることができることになるかもしれない。技能の『生産』といっても，そのために費やされた自身の活動を労働としてカウントしようとすると奇妙なことになる。『資本論』の枠内でこうした袋小路を抜けるには，労働力商品の価値規定の基本にもどり，労働力の生産といっても，その生産には生
活手段の消費にかかわる自己労働は一切かかわらないとしたことに倣うほかない」（小幡［２０１４］：２５－２６，初出時・同［１９９０］とは叙述が改編されている）。
16 小幡［１９９７］は，『資本論』に至るマルクスの協業および分業に関する諸規定を再検討し，従来包含関係にあるものとされていた両概念を，個々の労働が集団労働のなかでしか力を発揮できないために全体を指揮・監督する
資本に支配が移転することを強調する「集団力（Massenkraft）」としての協業（S.３４５）と「集合」労働において個々の労働が相互に前提され労働の連続性や規則性が可能となるように標準化してゆくこと，すなわち分業（S. ３６５－
３６６）とに意識的に区分した。

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生産的労働概念とその活用――安田

り手は，常傭（じょうよう）労働者と持続的失業者に分離する傾向を示す」（同：１７１-１７２）。
ちなみに市場における摩擦とは，商品が流通過程を通過するのに時間を要することを指す17。
型づけを要する労働は，型づけに「一定の物的消費」と「ある期間」を要するという点で，単純労働に比し特別の訓練を要する複雑労働と同型である18。
また，既にコミュニケーションが形成されている労働者を日傭いに置き換えては，労働組織の形成・維持に新たに「負担が嵩（かさ）む」のであるから，労働組織の「コミュニケーションを通じて（の）維持」には費用が発生していることは確かである。型づけコストと対比して，組織化コストと言えよう。
小幡の意図は，賃金の下方硬直性を社会道徳からではなく，市場のもつ緩衝機構の作用として市場機構的に説くことにあった。そのため，両コストにより労働市場が常雇と産業予備軍とに「二層化」していること， 特に型づけコストにより産業予備軍が存在しても直ちには労働市場には流入しないことを導く必要があった19。
しかし，両要因とも常雇を導くのは難しい。
まず，労働者負担の型づけコストは解雇を，資本家負担の組織化コストは離職を防げない。
型づけに伴って必要な「一定の物的消費」と「ある期間」が労働者本人の負担であることは，販売費用という見立てや「労働者の側の主体的な努力とともに」との表現により明らかであり，その負担を行わない資本家による解雇を防げない。
他方，組織化コストについても，「日傭い型市場によって，労働主体を日々入れ替えることは…負担が嵩（かさ）む」と資本家視線で記述されているように，資本家の負担と考えられている。
そのため，組織化コストでは費用負担していない労働者の離職を防げない。
労働者の定着には，企業独自の技能・知識が経験とともに蓄積すること，言い換えると企業特殊的で，費用を労使折半せざるを得ない技能や知識の発生が必要であろう。
第２に，産業予備軍は持続的失業者とは限らない。
まず産業予備軍は，オファーがあれば直ちに就労に向かう存在であり，就労する意思がなけれ

17 「いま摩擦ということで念頭においているのは，さしあたりある売り手が他の売り手より価格を多少下げること
で，ただちに販売の優先権を全面的に獲得できる保証にはいっさいないといった事態である。もしこのような摩擦が存在しないものとすれば，売り手は次々に他より多少低い価格をつけることで即座に市場という箱を通過し得るのであり，その結果バッファは潰れることになる」（小幡［１９９０］：４５）。
18 小幡自身はその費用の性格は販売費用に近いとみている。「個々の労働者にとって重要になってくるのは，その選択の幅に収まる型のうちからどれを採るかという選択にある。すでに述べたように問題は，その選んだ型づけが完了した時点で，それが産業雇用の隙間にうまく嵌るかどうかが，けっきょくわからないところにある。その意味で，いわゆる『修業費』は『技能』の生産のためのコストというよりも，販売のための経費とみるほうが妥
当な面さえもっている。そしてこのかぎりにおいては，理論上も同類のリスクをともなう流通費用に準じたもの
として処理するほうが適切な側面を含んでいるように思われる」（小幡［１９９０］：９４）。しかし，回収できるか否かが不確かなのは費用一般に通じるし，その形成が「一定の物的消費」と「ある期間」を要することが供給制約となっている点では複雑労働と同型であろう。
19 「産業雇用に対する産業予備軍が労働力の再形成に拡張的に利用されている面をもち，その結果産業雇用からい
わば無定型化されて排出されてくる労働力がただちに賃金を引下げる方向には作用しにくい．と同時に，労働力の型づけに一定の期間がかかるという摩擦因子が市場の無規律性を増幅し，ある傾向から外れた変動に対しては産業雇用のための共用バッファとしての機能も完全には作勤しないことになる」（小幡［１９９０］：９２－９３）。

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山形大学人文学部研究年報第14号（2017．２）105－124

ば予備軍，雇用へのバッファたり得ない。
実際，失業者は，生活の必要がある以上，日傭い型市場であれ，労働市場に参入せざるを得な
い20。
そして，産業予備軍が存在する以上，賃金への下方圧力は常にあるのであり，賃金の下方硬直性の説明には，市場機構だけではなく，労働能力が人間としての生活と切り離せないことに由来する社会的観点が不可欠であろう。
むしろ，複雑労働の理論的意義は，その要件である特別の訓練の必要性が追加供給を困難にし，単純労働とは別の市場を形成するということ，労働市場の分立にある。
単純労働以外の労働市場が存在するならば，その労働市場における賃金労働者の行動，例えば勤続昇給や，労働力としての供給制約の資本蓄積への影響，あるいは複雑労働の単純労働化等が理論的な課題となろう。
３．中川スミの家事労働論
第二次主婦論争で提起された家事労働の経済理論上の諸問題（磯野富士子［１９６０］，古賀良一［１９７９］）について，中川スミは『資本論』に即して次のように答えた。
まず，家事労働は価値を生むかに対し，同じ私的労働である商品生産労働が「生産物の交換をつうじて社会的労働の一分肢であることを証明するような労働」であるのに比べ，「その私事性の度合においてより深」い。また「市場での交換をつうじて商品が受けとる抽象的人間労働の，
この『社会的実体の結晶』としての価値の規定を受けとることはない」ので「家事労働は価値を生まない」（中川［１９８７］：３９-４１）。
家事労働は労働力商品を生産しているかに対しても，労働力は「生きた個人の素質としてのみ実存」し「労働力の生産とは，この個人自身の再生産または維持のこと」（S. １８４-１８５）だから，「家事労働であれ何であれ，労働が労働力を直接生産することはできない」（中川［１９９９］：１９-２０）。
さらに，家事労働は労働力商品の価値を形成するかに対しては，賃金を規定する生活資料の内
容は歴史的に決まり，（クリーニングや家事代行業等）「社会的分業の一環にな」っているから労働力商品の価値に算入されるものの，「同じ労働が個々の家庭のなかで家族員によって担われる
場合は…入らないのはいうまでもない」（中川［１９８７］：７５註３）。
20

小幡は産業予備軍は，賃労働には従事していなくとも，労働力の社会的再生産を担うという拡張バッファとして機能しているという。「商品として生産されたものは商品として売れなければなんの役にもたたないが，本来そうでないものは売れなくてもまったく役にたたないというわけではない。たとえば，これまでの歴史のなかで，女性に強く押しつけられてきた家事労働や，さらに都市化に随伴する雑役のようなものは事実上この種の産業予備軍によって支えられてきたのである。／その意味で，この予備軍は産業雇用に対する共用バッファとして機能を果たすとともに，雇用労働者の生活を背後から支えるといういわば無用の用の役割をも果たし，重複的に産業雇用と結びついているのである／そこ（労働市場──引用者）では，産業雇用に対する直接的バッファとしての
産業予備軍が分化すると同時に，これがまた労働力の形成・維持を背後から支える拡張バッファとして結合している，複合構造ないしは共用体が検出されるのである」（小幡［１９９０］：６４－６５，同［２０１４］では表現が変えられている）。しかしながら，拡張バッファ機能が失業者の生活を支えるに足るかははなはだ疑問である。「二重のバッファ」論については稿を改めて論じたい。

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生産的労働概念とその活用――安田

しかし，最後の点，ある労働が労働力商品の価値を形成するかは，その労働の価値形成性とは別の問題であろう。というのも，例えばクリーニングや家事代行等，いわゆるサービス労働の価
値形成性を認めない論者も，それに関わる費用が労働力商品の価値を形成しうることは認めるからである。そして，往々にして外部サービスが費用として計上されるのは，外部化が労働の質量的な定式化，すなわち定量性を前提にしているからである。つまり，ここでは労働の価値形成性
ではなく，定量的な生産的労働に該当するか否かを問題にすべきであった。
中川［１９９９］はまた，『資本論』が家族賃金思想に染まっているというフェミニズムからの批判（Barrett & McIntosh［１９８０］，高島道枝［１９９３］）に対し，第１に賃金に家族扶養費が含まれるとの件（S.４１７）は当時の状況を記述したにすぎず当為として示したものではない，第２にむしろマルクスは女性の社会進出が進めば，成人男性賃金に含まれていた家族扶養費が成人女性の賃金に分割され，賃金が個人単位となって，両性の平等も高まると考えていた（S. ５１４），と２点に亘り反論している。
しかし，労働力の価値が完全に両性に分割できるという想定は，家庭における消費に伴う労働がすべて定量的で外部化可能な生産的労働と想定していることになる。果たしてそうか。
４．家庭内の消費に伴う労働同じ家庭内の消費に伴う労働といっても，定量性という観点からみると２つに分かれる。
例えば，家庭内の消費に伴う労働，炊事，洗濯，ケアがすべて贅沢に時間を掛けて愛情たっぷ
りに行われるわけではない。家族が多かったり，自身も賃労働に従事していたりするため，テキパキこなさなければ，自由時間がなくなったり，賃労働に差し障りが出たりするからある。むしろそれらの労働を外部に委ね，自身はフルタイムで就労した方が稼ぎも増え，生活が楽になる場合もある。
このように，効率的にこなすことが追求される部分は定量的な生産的労働である。量的に確定させることにより，料金次第では外部サービスに委ねることも可能となる。この場合，外部サービスに委ねていてもいなくても，費用として確定可能であり，「アンペイド・ワーク」という見立ても可能となる。
しかし，家庭内の消費に伴う労働のなかには，消費主体の充足を優先し，可能な限り時間が費やされる労働もある。これらは，消費主体や労働主体の状況次第で投入量が変わり，定量性が見込めない。不生産的労働と言える。
これらの労働は定量化できないため外部化しにくい。仮に外部サービスを利用する場合にも，不十分と思えば，追加的に指示，加工することになろう。したがって，家庭内に，たいてい女性の負担として残る。非定量的で費用化できないのであるから，ペイド・アンペイドの問題ではな
く，家庭内の分担，そのための時間確保，生産的労働の時間短縮が課題となろう。
（本稿は，経済理論学会第６４回全国大会（２０１６年９月１５-１６日，福島大学）での分科会報告の原－111 －

山形大学人文学部研究年報

表２第14号（2017．２）105－124

価値形成／非形成二元論から、価値形成／非形成、生産的労働／不生産的労働の二軸論へ

商品生産有）広義の価値形成労働無）広義の価値も形成しない労働

定量性

技術的確定性

具体例有）狭義の価値形成労働

資本に投下された単純労働は、量的に切り詰められており、同じ商品にはどの資本でも一定量必要（価格変動の重心を規定）。

有）生産的労働無）狭義の価値を形成しない労働無）不生産的労働

複雑労働（特別の訓練を要する労働）。そのうち勤務経験に応じて技能が累積するケースは、査定と勤続昇給を特徴とする能力主義的労働
効率的に追求される部分は定量性があり、外部化可能。
外部化していなくても、費用化可能。「アンペイドワー
ク」。
定量性はなく外部化不能。費用の問題ではなく、分担・
時間の問題。

稿に手を加えたものである。分科会のコーディネータと報告のコメンテーターを務められた鈴木和雄弘前大学教授ならびに質問者にこの場を借りて謝意を表したい。）

参考文献（本文中の引用頁数は雑誌論文が書籍に収められた場合には後者の頁数を指している）
青才高志［１９７７］「価値形成労働について──生産的労働とサーヴィス」『経済評論』第２８巻第９号。
赤堀邦雄［１９７１］『価値論と生産的労働』三一書房。
阿部照男［１９６７］「マルクスの生産的労働論の生成について」『商学論纂』（中央大学）第９巻第６号（後に阿部［１９８７］第１章）
────［１９８７］『生産的労働と不生産的労働』新評論。
安部隆一［１９５１］『「価値諭」研究』岩波書店。
荒又重雄［１９６２］「複雑労働の簡単労働への還元の問題に関する試論」『経済評論』第１１巻第６号（後に荒又［１９７２］所収）。
────［１９７２］『価値法則と賃労働──賃労働論研究序説』恒星社厚生閣。
磯野富士子［１９６０］「婦人解放論の混迷」『朝日ジャーナル』１９６０年４月１０日号（後に上野［１９８２］
所収）。
石倉一郎［１９７７］「労働過程論の位置と本源的規定」『経済理論学会年報』第１４号。
上野千鶴子編［１９８２］『主婦論争を読む』勁草書房。
宇野弘蔵［１９５０,５２］『経済原論』岩波書店。
────［１９７３］『『資本論』五十年・下』法政大学出版局。
大内

力［１９８１］『経済学原論（上）』（大内力経済学大系第２巻），東京大学出版会。

大谷禎之介［２００１］『図解社会経済学』桜井書店。

小幡道昭［１９９０］「労働市場の変成と労働力の価値」『経済学論集』（東京大学）第５６巻第３号／
後に小幡［２０１４］第 I 部。
－111 －

生産的労働概念とその活用――安田────［１９９５］「生産と労働」同上誌第６１巻第３号。
────［１９９７］「協業と分業」同上誌第６３巻第２号。
────［２００９］『経済原論』東京大学出版会。
────［２０１４］『労働市場と景気循環』同上。
金子ハルオ［１９５９］「生産的労働と国民所得」『経済評論』1９５９年１０月号。
────［１９６３］「簡単労働と複雑労働」『経済と経済学』（東京都立大学）第１０／１１号。
木下武男［１９９９］『日本人の賃金』平凡社。
櫛田豊［２００３］『サービスと労働力の生産』創風社。

古賀良一［１９７９］「労働力の価値と家事労働」『商経論集』（北九州大学）第１巻第４号。
小椋廣勝編［１９５４］『國民生活と平和經濟』（『日本資本主義講座：戰後日本の政治と經濟

第８巻』）

岩波書店。
清水正徳ほか［1972］『宇野弘蔵をどうとらえるか』芳賀書店。
菅原陽心［１９８０］「労働生産過程と資本主義的生産」（菅原ほか［１９８０］所収）。
菅原陽心［２０１２］『経済原論』御茶の水書房。
菅原陽心ほか［１９８０］『価値と市場機構』時潮社。
高島道枝［１９９３］「男女の賃金格差と『同一価値労働同一賃金』運動」『社会政策学会年報』第３７集。
都留重人・野々村一雄［１９５４］「戦後の国民所得」（小椋廣勝編［１９５４］所収）。
刀田和夫［１９７７］「労働の対象化，物質化，凝固とサービス労働」『経済学研究』（九州大学）第４２合併号（後に刀田［１９９３］第７章）。
────［１９９３］『サービス論争批判』九州大学出版会。
中川スミ［１９８７］「家事労働と資本主義的生産様式」『高田短期大学紀要』第５号（後に中川［２０１４］第１章）。
────［１９９９］「（学界展望）経済学とジェンダー──家事労働・労働力の価値・『家族賃金』」『経済理論学会年報』第３６号（後に中川［２０１４］序章）。
中川スミ［２０１４］『資本主義と女性労働』（青柳和身・森岡孝二編集）桜井書店。
花井益一［１９６１］『価値と貨幣』ミネルヴァ書房。
馬渡尚憲［１９９７］『経済学史』有斐閣。
森下二次也［１９４９］「国民所得と生産的労働」『経済評論』１９４９年３月号。
安田均［２０１６a］「生産的労働と生産過程論の再構成」『経済学の座標軸──馬渡尚憲先生追悼論文集』第３章，社会評論社。
────［２０１６b］『生産的労働概念の再検討』社会評論社。
山口重克［１９７２］「労働生産過程と価値の実体規定」（清水ほか［１９７２］所収 , 後に山口［１９８７］
第 II 部第２章）。
────［１９７８］「流通と価値」（山口ほか編［１９７８］所収，後に山口［１９８７］第 II 部第３章）。
－111 －

山形大学人文学部研究年報第14号（2017．２）105－124

────［１９８５］『経済原論講義』東京大学出版会。
────［１９８７］『価値論の射程』同上。
────［１９９０］「価値概念の広義化をめぐって」『経済理論学会年報』第２７集，青木書店（後に山口［１９９６］第１部第１章）。
────［１９９５］「抽象的人間労働と価値法則」『情況』第５５号（後に山口［１９９６］第１部第６章）。
────［１９９６］『価値論・方法論の諸問題』御茶の水書房。
山口重克ほか編［１９７８］『マルクス経済学の現状と展望』東洋経済新報社。
和田豊［２００３］『価値の理論』桜井書店。

Barrett M. & M. McIntosh［１９８０］,“The ʻFamily Wageʼ：Some Problems for Socialists andFeminists,”Capital & Class, Vol. １１.
Himmelweit, S.［１９９５］,“The discovery of unpaid work：The social consequences of the expansion ofwork,”Feminist Economics, Vol. １, No. ２（久場嬉子訳「無償労働の発見」『日米女性ジャーナル』,
１９９６年）.
Marx, K.［１８６７］, Das Kapital, I, in Marx-Engels Werke, Bd.２３, １９６２-６４（岡崎次郎訳『資本論』大月書店,１９５８-６５年）.
Smith, A.［１７７６］, An lnquiry into the Nature and Causes of the Wealth of Nations, ７th ed., by E.Cannan,
Modern Library（大内兵衛・松川七郎訳『諸国民の論』岩波文庫, １９５９-６６年）.

－111 －

生産的労働概念とその活用――安田

The Concept of Productive Labor and its Application

YASUDA Hitoshi
As the concept of productive labor has developed as a representation of value formation labor, there
have emerged two different views on its criteria, namely one view based on production of products andthe other view based on the formation of the supervalue. In both views, however, domestic labor is notdistinguished from other types of service labor that do not produce tangible objects, or it is treated as amere activity.
By reformulating productive labor in the framework of the process of production suggested by UNO
Kozo, we can obtain a viewpoint of purposeful organization of production means and productive laborand a viewpoint of cooperation among the processes of production. From the former point of view, it
becomes clear that labor is efficiently pursued and it is divided into quantitative productive labor andnon-quantitative nonproductive labor. From the latter point of view, the existence of labor that adjuststo the organization of the production process emerges. As a result, it becomes clear that value forming
labor that has quantitative technical determinism with outcome and non-value forming labor with poor
determinism are to be distinguished.
Due to the distinction between productive labor and value forming labor, two other types of labor,
namely complicated labor without value formation and non-quantitative unproductive labor are
introduced in addition to the traditional value forming work. The former has difficulty in additional
supply, forming a different labor market from simple labor, which functions as disincentive to theaccumulation of capital. The latter is non-productive labor which is hard to externalize because of its
non-quantitativity and thus remains in the household. This is because consumer satisfaction is given
priority over productive labor which is efficiently performed and quantitatively externalizable amonglabors involved in domestic consumption. What matters is not whether or not it is paid, but whether it islabor sharing.

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