日本大学文理学部自然科学研究所研究紀要
No.57（2022）pp.139 − 1532011 年東北地方太平洋沖地震の前後十年間の関東地方の地震活動変化
張嘉軒＊・鵜川元雄＊＊Seismicity Change in Kanto District 10 Years Before and After the 2011 off
the Pacific Coast of Tohoku Earthquake
Jiaxuan ZHANG ＊ and Motoo UKAWA ＊＊（Accepted November 11, 2021）

Seismic activity in the Kanto region increased immediately after the 2011 off the Pacific Coast of Tohoku Earthquake(M9.0). As ten years have passed since the earthquake, we have investigated seismic activity changes in the Kanto region
to show how the seismic activity increased and then decreased over the past 10 years, based on the earthquake catalogueof the Japan Meteorological Agency. In this study, the Kanto region was divided into five subregions. The boundary of theeastern and western subregions is the longitude line of 139°E, and the eastern part is divided into the north, central andsouth subregions, and the western part is divided into the north and south subregions. Each subregion was divided into
20 km thick blocks up to a depth of 120 km to investigate spatial variation of the seismic activity changes. The seismic
activities in the eastern subregions increased in the depth range down to 80 km after the 2011 off the Pacific Coast of
Tohoku Earthquake, while those in the depths deeper than 80 km were little affected by the earthquake. The seismic
activity in the northeastern subregion has not return to the activity level before the earthquake. The seismic activities in
the western subregions were also affected by the 2011 off the Pacific Coast of Tohoku Earthquake, but less remarkablethan those in the eastern subregions. For each block, b-values were estimated for three periods, the ten-year-period
before the earthquake, the five-year-period from 2011 to 2016 and that from 2016 to 2021. The b-values in some shallow
blocks, except for the southern part of the western subregion, decreased during the five-year-period immediately after theearthquake, and returned to the level before the earthquake in the next five-year-period.
Keywords: The 2011 off the Pacific Coast of Tohoku Earthquake, Seismic activity, b-value

領域の中でも深さ 30 km 以浅の地震活動は 2013 年まで

1．はじめにに元の活動度に戻ったことを明らかにしている。

マグニチュード（M）9.0 の 2011 年東北地方太平洋沖

本研究では，2011 年東北地方太平洋沖地震から 10 年

地震発生後，関東地方の地震活動が高まったことが指摘経ったことを契機として，関東地方の地震活動が本震後されている（例えば Ishibe et al., 2011; Toda et al., 2011;

10 年間にどのように活発化し，また減衰していったのか

Toda and Stein, 2013; Gardonio et al., 2015; Nanjo et al.,を気象庁の震源カタログをもとにして，関東地方を小区

2013.）。Toda and Stein（2013）によれば，2011 年東北地域に分け，議論することが目的である。

方太平洋沖地震の本震（以後，本震と呼ぶ）直後に関東地方の地震回数はそれ以前の 10 倍に増加し，6 〜12 か月

2．調査範囲と使用データ

後までに約 3 倍まで減衰した。Gardonio et al.（2015）は，

2.1 調査範囲

本震後に関東地方の地震活動は深さ 85 km 以浅では活発

本研究では関東地方の地震活動の時空間変化を調査す化したが，それ以深は影響がなかったこと，活発化した

るために，気象庁の一元化震源カタログを使用する。調＊日本大学大学院総合基礎科学研究科：〒 156-8550 東京都世田谷区桜上水 3-25-40＊＊
日本大学文理学部地球科学科：〒 156-8550 東京都世田谷区桜上水 3-25-40＊＊＊

─ 139 ─Graduate School of Integrated Basic Sciences, Nihon University: 3-25-40
Sakurajosui Setagaya-ku, Tokyo, 156-8850 Japan
Department of Earth and Environmental Sciences, College of Humanities
and Sciences, Nihon University : 3-25-40 Sakurajosui Setagaya-ku, Tokyo,
156-8850 Japan

（121）

張

嘉軒・鵜川元雄査 す る 震 源 範 囲 は， 東 経 137° か ら 141°， 北 緯 34° か ら

日から後の年の 3 月 10 日までの期間である。図 2 から調37° とする。地殻とマントル最上部の沈み込むプレート

査範囲全域で見ると , 本震後地震回数が急増し，その後に関連する地震活動を調査対象とするため，深さは徐々に減少しているが，本震前の地震活動の水準にはま120 km 以浅を対象とする。2011 年東北地方太平洋沖地

だ回復してないことが分かる。なお，2000 年 3 月 11 日

震による地震活動の変化を調査するために，対象期間は

か ら 2001 年 3 月 10 日 の 地 震 回 数 が 高 か っ た 原 因 は，

2000 年 3 月 11 日から 2011 年 3 月 10 日までの本震前 10 年

2000 年 6 月中旬から 8 月中旬までの三宅島から神津島に間と 2011 年 3 月 11 日から 2021 年 3 月 10 日までの本震後かけての群発地震活動である。

10 年間とする。調査範囲と対象期間に発生した M2.0 以上の地震の震央分布と断面図を図 1 に示す。

2.2 対象区域と深さの分割

図 2 に調査範囲の年別地震回数変化グラフを示す。な

関東地方の下には太平洋プレートとフィリピン海プ

お，本論文での年の記載はそれぞれ最初の年の 3 月 11

レートが潜り込んでいるため，震源分布が区域と深さに

図1

調査範囲の震源分布

気象庁震源カタログによる 2000 年 3 月 11 日から 2021 年 3 月 10 日までの M2.0 以上の震央分布図（a）と東西断面図（b）を示した。
色はカラースケールに示すように深さを表している。

（122）

─ 140 ─2011 年東北地方太平洋沖地震の前後十年間の関東地方の地震活動変化

図2

調査範囲の年別地震回数変化グラフ

調査範囲の 2000 年 3 月 11 日から 2021 年 3 月 10 日までの M2.0 以上の年別地震回数変化を示す。青は本震前の地震回数，黄色は本震後の地震回数を表している。

よって複雑である。調査範囲の西側の地震活動は主に深さ 0 km から 60 km の範囲に分布しているのに対し，東側の地震活動は 120 km 以深まで及んでいる（図 1（b））
。本
研究では，地震活動の深さ別の活動度の変化を知るため，深さを 20 km ごと，すなわち 0-20 km，20-40 km，4060 km，60-80 km，80-100 km，100-120 km に分割する。
関東地方の震源分布の特徴を考慮し，対象区域を東経139° を境に東西に分割，さらに西側の区域を北緯 35.5°を境に南北に分割（北から W-N，W-S と名付ける），東側の区域を北緯 35° と 36° を境に 3 つの区域に分割する（北から E-N，E-C，E-S と名付ける）。図 3 に分割した区域を示した。

3．研究手法3.1 地震検知能力

図3

対象区域分割図

地震発生数の時間変化を調べるには対象期間内に対象とする地震の検知能力が変化しないことの確認が必要である。そこで気象庁の震源カタログに基づいて，各区域

log10 n(M) ＝ a − bM

式1の毎年の深さ 0-120 km，M0 から M9.0 の調査範囲内のマ

log10 n(M) ＝ A − bM 式 2

グニチュード（M）別頻度図を見ることにより地震検知
ここで，n(M) は M〜M ＋∆ M の地震数であり，N(M)

能力を調べた。年ごとのマグニチュード（M）別頻度図
を付録図 A に示した。

は M 以上の地震の総数である。

一つの地震群については規模別頻度分布として，グー

この地域の地震の規模別頻度分布（付録図 A）から

テ ン ベ ル グ・ リ ヒ タ ー 則（Gutenberg and Richter，は，M2.0 以上の地震に対して M と log10 n(M) に直線関1944）が適用できることが知られている。グーテンベル係が見られるので，M2.0 以上の地震がほぼすべて検知

グ・リヒター則は下記の式で与えられる。

されていると考えられる。付録図 A には，M2 以上の地
─ 141 ─（123）

張嘉軒・鵜川元雄震についてグーテンベルグ・リヒター則を適用した場合

以浅の地震活動は主に 60 km 以浅と 40 km 以浅に限られの直線が描かれている。よって，本研究では M2.0 以上ているため，区域 W-S は深さ 60 km まで，区域 W-N はの震源データを使用する。

深さ 40 km まで，20 km ごとの地震回数を表示した。各対象区域の M2.0 以上の年別地震回数グラフを図 4 に示

3.2 研究手順

した，青は本震前，黄色は本震後を表示している。

下記のような手順で研究を進めた。

各対象区域の本震前後の地震回数変化を調べるため，対象区域の地震活動の時空間変化を調べるため，気象各対象区域の本震前の深さ別地震回数の平均値（μ）と庁の震源カタログに基づいて，各対象区域の M2 以上のその標準偏差（σ），最大偏差値（μ＋σ）と最小偏差値

年別地震回数グラフを作成する。東側の 3 つの対象区域（μ−σ）を計算した（表 1 ）。最大偏差値と最小偏差値の地震活動は深さ 120 km まで連続的に発生しているたを用いて，各対象区域の本震前後の深さ・年別地震回数

め，各区域共深さ 120 km までの地震回数を 20 km ごと

変化表を表 2 に示した，地震回数が最大偏差値より高いに表示した。一方，区域 W-S と区域 W-N の深さ 120 km

場合にオレンジ色で，最小偏差値より低い場合に緑色で

図４

各対象区域の深さと年別地震回数グラフ（a）は区域 E-S，（b）は区域 E-C，（c）は区域 E-N，（d）は区域 W-S，（e）は区域 W-N を示した。横軸は年，縦軸は地震回数，横の黒い線は上から下は，最大偏差値（μ＋σ），平均値（μ）と最小偏差値（μ−σ）を示した。青は本震前の地震回数を示す，黄色は本震後の地震回数を示した。

（124）

─ 142 ─2011 年東北地方太平洋沖地震の前後十年間の関東地方の地震活動変化

表1

各対象区域の本震前の深さ別地震回数

各対象区域の本震前の深さ別地震回数の平均値（μ）とその標準偏差（σ），最大偏差値（μ＋σ）と最小偏差値（μ−σ）。

示す。これをもとに本震前後の地震活動の増減を詳しく対象外とした。

比較する。
対象区域の本震前後の b 値の変化を調べるために，3

3.3 b 値の計算手法

つの期間に分けた。その期間は本震前（2000 年 3 月 11 日

式 1 と式 2 のパラメータ b は異なる M を持つ地震数のから 2011 年 3 月 10 日まで）
，本震後（前 5 年 .2011 年 3 月

割合を表している（Gutenberg and Richter, 1944）。ある

11 日から 2016 年 3 月 10 日まで）
，本震後（後 5 年．
2016

時空間内で検知している地震の最小マグニチュード

年 3 月 11 日から 2021 年 3 月 10 日まで）であり，それぞMmin，対象となるデータ群の平均マグニチュード Mavr とれの期間について，深さ別の b 値とその誤差を計算し，すると，b 値は最尤法を用い（Utsu, 1965），式 3 で与え本震前後の b 値の変化を検出する，結果は表 3 に示し

られる。
log e

た。b 値の誤差を考え，ここでは，本震前の誤算範囲を

b＝―
M -M
avr

基準とする。本震前の誤算範囲と重ならない場合に b 値

min

式3

の変化があったと判断し，変化があった場合は青色で表b 値の誤差の計算は式 4（Shi and Bolt, 1982）に従って，

示した。

計算する。
σ(b̂) ＝ 2.30 b2 σ(M )区域 E-S の深さ 0 km から 40 km までは，前述したよう

式4に三宅島から神津島にかけての群発地震の影響で地震回式 4 のσ(M ) は式 5 に従う，計算する。ここで，n は対数が多く，本震前後の計算結果は影響受けるため，2000

象とした地震の総数である。

年 3 月 11 月から 2001 年 3 月 10 日までのデータは計算の─ 143 ─∑ n (M −M )2n(n−1）i＝1i
σ2 (M ) ＝ ―

式5
（125）

張

表2

嘉軒・鵜川元雄

各対象区域の本震前後の深さ・年別地震回数変化表

地震回数が最大偏差値（μ＋σ）より高い場合にオレンジ色，最小偏差値（μ−σ）より低い場合に緑色で表示した。

震後地震回数が増加し，その後地震回数は徐々に減少

4．結果

し，2015 年から本震前の地震活動水準にほぼ戻った。

4.1 各対象区域の地震活動の時空間変化

深さ 60-80 km では，本震後地震回数が増加し，その後

年別地震回数グラフ（図 4 ）と年別地震回数変化表

徐々に減少し，2014 年から本震前の地震活動水準に戻っ（表 2 ）から，各対象区域の地震活動の変化には次の特た。80-100 km で は， 本 震 後 地 震 回 数 が 少 し 増 加 し，徴があることが分かった。

2013 年から本震前の地震活動水準に戻った。100-120 km

区域 E-S は，深さ 0-40 km では，本震前後に地震活動には，地震活動の顕著な変化は見られなかった。

の顕著な変化は見られなかった。深さ 40-60 km では，

区域 E-N は，深さ 0-60 km では，本震後地震回数が急

本震後地震回数が増加し，その後徐々に減少している

増し，その後徐々に減少したが，本震前の地震活動水準

が，本震前の地震活動水準にはまだ回復してない。深さにまだ戻ってない。深さ 60-80 km では，本震後地震回数60-80 km では，本震後地震活動が増加し，その後地震活が増加し，その後徐々に減少したが，本震前の地震活動

動徐々に減少し，2014 年から本震前の地震活動水準に水準にまだ戻ってない。80-120 km では，地震活動の顕戻った。深さ 80-120 km には，地震活動の顕著な変化は

著な変化は見られなかった。
区域 W-S は，深さ 0-40 km では，本震後地震回数が増見られなかった。
区域 E-C は，深さ 0-40 km では，本震後地震回数が急加したが，その後すぐ減少し，2012 から本震前の地震増し，その後徐々に減少しているが，本震前の地震活動

活動の水準に戻った。深さ 40-60 km では，地震活動の水準にはまだ回復していない。深さ 40-60 km では，本顕著な変化は見られなかった。

（126）

─ 144 ─2011 年東北地方太平洋沖地震の前後十年間の関東地方の地震活動変化

b 値変化表表3

本震前：2000 年 3 月 11 日から 2011 年 3 月 10 日まで
本震後（前 5 年）：2011 年 3 月 11 日から 2016 年 3 月 10 日まで
本震後（後 5 年）：2016 年 3 月 11 日から 2021 年 3 月 10 日まで
青色は本震前の誤算範囲と重ならない b 値を示した。

区域 W-N は，深さ 0-20 km では，本震後地震回数が急

b 値の顕著な変化は見られなかった。

増し，その後徐々に減少したが，本震前の地震活動の水区 域 E-C は， 深 さ 0-20 km，80-100 km で は， 本 震 後

準にまだ戻ってない。20-40 km では，本震後地震回数が（前 5 年）の b 値が減少し，本震後（後 5 年）に b 値は本増加したが，その後すぐ減少し，2012 から本震前の地

震前の水準に回復した。深さ 20-40km，40-60km，60-

震活動の水準に戻った。

80 km，100-120 km では，本震後 b 値の顕著な変化が見られなかった。
区 域 E-N は， 深 さ 0-20 km，40-60 km で は， 本 震 後

4.2 各対象区域のｂ 値の変化
各対象区域の b 値の変化には次の特徴がある（表 3 ）。

（前 5 年）と本震後（後 5 年）どちらも b 値が本震前より

区域 E-S は，深さ 0-20 km では，本震後（前 5 年）と本減少した。深さ 20-40 km，60-80 km では，本震後（前 5

震後（後 5 年）どちらも b 値が本震前より減少した。20-年）の b 値が減少し，本震後（後 5 年）に b 値は本震前の40 km，80-100 km では，本震後（前 5 年）の b 値は減少

水準に回復した。深さ 80-100 km，100-120 km では，本し， 本 震 後（ 後 5 年 ）に b 値 は 本 震 前 の 水 準 に 回 復 し

震後 b 値の顕著な変化が見られなかった。

た。深さ 40-60 km，60-80 km，100-120 km では，本震後─ 145 ─区域 W-S は，どの深さでも本震後 b 値の顕著な変化が
（127）

張

嘉軒・鵜川元雄5.2 本震前後のb 値変化見られなかった。
区域 W-N は，深さ 0-20 km では，本震後（前 5 年）と

b 値とその標準誤差から，b 値の変化があった区域で本震後（後 5 年）どちらも b 値が本震前より減少した。

は，本震後一部の区域の b 値が短期間（ 5 年以内）に低なお，深さ 20-40 km では，計算用の地震回数が少ない

下し，その後本震前の水準に回復したことが分かった。

ため，対象外とした。

この内，震源に一番近い区域 E-N の b 値の一部は本震後（後 5 年）の期間でも前の水準に回復していない。また，

5．議論

どの区域でも深さ 100-120 km での b 値は本震の影響を受けなかったと確認した。これより b 値の変化が地震活動

5.1 本震前後の地震活動変化
Gardonio et al.（2015）は，2000 年 か ら 2014 年 6 月 ま

度と関連していることが推測できる。

で，北緯 35.0° から 36.5° まで，東経 139.0° から 140.5° を区域 E-S では深さ 20 km 以浅の b 値が今でも回復して対象として，2011 年東北地方太平洋沖地震の本震前後のいないが，区域 E-S は火山活動による小さい地震が多関東地方の深さ 0-30 km の地震活動は，本震直後に地震

く，付録のマグニチュード発生頻度図より規模別頻度分

回数が急増し，その後徐々に減少，2013 年までに本震

布は直線からはずれているため，区域 E-S の b 値変化は前の地震活動の水準に戻ったことを指摘している。本研

議論しない。また，区域 W-N も火山活動による地震が究では，Gardonio et al.（2015）の対象範囲より広い領域多いため，b 値変化は同様に議論しない。

を対象にし，その範囲を 5 区域，深さを 20 km 毎に分け2011 年東北地方太平洋沖地震後に関東地方の b 値が顕て， 地 震 活 動 の 変 化を調査している。本研究で 深 さ著に低下したとは言えないが，本震後（前 5 年）の b 値

0-20 km の範囲で本震直後に，地震回数の急増が見られがいずれの深さにおいても誤差範囲を超えて増加した場

た地域は区域 E-C，区域 E-N，区域 W-N，区域 W-S であ合がないことは注目すべきである。但し，本震直後（前り，そのうち区域 W-S を除く 3 区域では 2020-2021 年現5 年）の M2.0 以上の地震が全て検知されているかの評

在も地震回数が本震以前より多い状態が続いている。こ価が必要である。

の違いは，選択した範囲の違いと地震数の増加・減少の5.3 沈み込んだ海洋プレートとの関係

判定基準の違いに起因していることが考えられる。
一方，Gardonio et al.（2015）は深さ 30-85km について，

80 km から 120 km までの領域では地震活動変化がほぼ

本震直後地震回数が増加し，2014 年 6 月時点では本震前見られなかった，この原因を調べるため，北緯 34° からの地震活動の水準にまだ戻ってない，深さ 85 km 以深は

37° まで 1 ° ずつで分けた本震前後の断面図を作り，図 5

影響がほぼなかったと報告している。本研究では，深さに示した。図 5 から，本震後どの区域でも深さ 0-80 km

80 km 以浅では東側の 3 つの区域すべて（区域 E-N，区での地震活動変化が顕著であるが，東経 139° 以東の深域 E-C，区域 E-S）で地震活動が活発化したこと，地震さ 80-120 km での地震活動の顕著な変化がほぼ見られな活動の減少速度は深さによって異なることを明らかにしかった。

た。区域 E-C と区域 E-S は 2014 年までに本震前の活動度

この地域の地下構造を考えると，フィリピン海プレーに戻ったが，区域 E-C の深さ 80-100 km では，本震直後

トは 80km 以深までは潜り込んではおらず，太平洋プ

地震活動がやや増加し，2013 年まで本震前の地震活動

レートのみ存在している。このことから 2011 年東北地の水準に戻ったと確認した。特に区域 E- Ｎは 0-80 km で

方太平洋沖地震発生後，太平洋プレートの内部での地震の地震活動が増加したが，深さ 80 km 以浅ではどの深さ活動だけの領域では，地震活動変化がほぼ見られなかっ範囲でも本震後の地震活動水準が本震前の水準にまだ回たことが確認できた。この現象は，両プレートが潜り込復していない。また区域 E-C では深さ 40 km 以浅，区域

んでいる場所の複雑な発震機構と関連していると推測で

E-S で は 深 さ 40-60 km で 地 震 回 数 の 多 い 状 態 が 2020-

きるが，この原因は今後の課題である。

2021 年においても継続している。深さ 80 km 以深は，区域 E-C のみで 2013 年まで地震回数が多かったが，それ6．まとめ

以降は全区域で本震前の状態に戻っている。これらの結2011 年東北地方太平洋沖地震の本震前後 10 年間の関果によって，2011 年東北地方太平洋沖地震は主に 80 km

東地方の地震活動変化を調査するため，深さ 120 km 以以浅の地震活動を影響しているが，80 km-100 km の地震

浅の本震前後の地震活動を対象に，深さ 20 km ずつの地

活動には影響が小さく，100-120 km の地震活動には影響

震活動変化を調査し，先行研究と比較，検討を行った。

がないと確認できた。

深さ 120 km 以浅の範囲では，2011 東北地方太平洋沖地（128）

─ 146 ─2011 年東北地方太平洋沖地震の前後十年間の関東地方の地震活動変化

図5

本震前後の断面図（a）は北緯 34° から 35° まで，（b）は北緯 35° から 36° まで，（c）は北緯 36° から 37° までの本震前後の東西断面図を示した。左は本
震前，右は本震後を表している。色はカラースケールに示すように深さを表している。黒い線の両幅は 55 km ずつである。

震本震後，各区域の地震活動変化の様子は異なる。東経内であり，必ずしも顕著とは言えない。

139° 以東では，主に深さ 80 km 以浅の地震活動が影響を2011 年東北地方太平洋沖地震前後の北緯 34° から 37°受けたが，80 km 以深の地震活動にはほぼ影響がなかっの 1 ° ずつの断面図を比較すると，太平洋プレートだけた。また，震源域に近い対象領域の北の区域での地震活が沈み込んでいる深さでは，地震回数の増加が見られな動の水準はまだ本震前に戻っていないことを確認した。

かった。

東経 139° 以西では，主に深さ 60km 以浅の領域に影響しているが，地震活動の変化は東側より顕著ではなかった。
本震後，深さ 100-120 km での b 値は影響を受けなかった。b 値の変化があった区域では，本震後一部の区域のb 値が短期間（ 5 年）に低下し，その後本震前の水準に回復した。b 値の低下は 2011 年東北地方太平洋沖地震と関謝辞
本研究を進めるにあたり，村瀬雅之准教授に多大なご指導，助言をいただきましたことを深く感謝いたします。鎌田大輔氏の助言は本論文の作成を多いに役立ちました。
図の作成には The Generic Mapping Tools version 6（Wessel
et al., 2019）を使わせていただきましたことに感謝いたします。

連しているが，半数以上の領域でその変化量は誤算範囲

─ 147 ─（129）

張嘉軒・鵜川元雄

引用文献
Gardonio, B., Marsan, D., Lengliné, O., Enescu, B., Bouchon,
M. and Got, J.-L. (2015) : Changes in seismicity and stressloading on subduction faults in the Kanto region，Japan,
2011-2014, J. Geophys. Res. Solid Earth, 120, 2616-2626,
doi:10.1002/2014JB011798.
Gutenberg, R. and Richter, C.F. (1944) : Frequency of earthquakes in California，Bull.Seism.Soc.Am, 34, 185-188.
Ishibe, T., Shimazaki, K., Satake, K. and Tsuruoka, H. (2011) :Change in seismicity beneath the Tokyo metropolitan area
due to the 2011 off the Pacific coast of Tohoku Earthquake，Earth Planets Space, 63, 731-735.
Nanjo, K. Z., Sakai, S., Kato, A., Tsuruoka, H. and Hirata, N.
(2013) : Time-dependent earthquake probability calculations for southern Kanto after the 2011 M9.0 Tohoku
earthquake, Geophysical Journal International, 193, 914919.
Toda, S., Stein, R.S. and Lin, J. (2011) : Widespread seismicity
excitation throughout central Japan following the 2011

M=9.0 Tohoku earthquake and its interpretation by Coulomb stress transfer, Geophysical Research Letters, 38,
L00G03, doi:10.1029/2011GL047834.
Toda, S. and Stein, R. S. (2013) : The 2011 M = 9.0 Tohoku oki
earthquake more than doubled the probability of large
shocks beneath Tokyo，Geophysical Research Letters,
40, 2562-2566, doi:10.1002/grl.50524.
Utsu, T. (1965) : A method for determining the value of b informula log N ＝ a - bM showing the magnitude-frequency
relation for earthquakes, Geophys, Bull. Hokkaido Univ.,
13, 99-103.
Wessel, P., Luis, J. F., Uieda, L., Scharroo, R., Wobbe, F., Smith,W. H. F. and Tian, D. (2019) : The Generic Mapping Tools
version 6, Geochemistr y, Geophysics, Geosystems, 20,5556-5564.
Shi, Y. and BOLT, B.A. (1982) : The standard error of the magnitude-frequency b value, Bull. Seismol. Soc. Am., 72, 5,1677-1687.

付録図 A の説明
年ごとのマグニチュード（M）別頻度図。図 A（1）は区域 E-S，図 A（2）は区域 E-C，図 A（3）は区域 E-N，図 A（4）は区域 W-S，図 A（5）は区域 W-N。横軸はマグニチュード（M），縦軸は地震回数。黄色の点（a）は M が 0.1 毎の地震発生数 n（t），緑色の点（A）は M
以上の規模の地震の積算数を表わす。

（130）

─ 148 ─2011 年東北地方太平洋沖地震の前後十年間の関東地方の地震活動変化

─ 149 ─

（131）

張

（132）

嘉軒・鵜川元雄─ 150 ─2011 年東北地方太平洋沖地震の前後十年間の関東地方の地震活動変化

─ 151 ─

（133）

張

（134）

嘉軒・鵜川元雄─ 152 ─2011 年東北地方太平洋沖地震の前後十年間の関東地方の地震活動変化

─ 153 ─（135）