令和 2 年度
自己点検・評価報告書

教育と研究

学校法人ノースアジア大学

秋田栄養短期大学

はじめに
秋田栄養短期大学 (以下本学という)は、秋田県では最も長い歴史と伝統を有する短期大学であり、昭和 28 年（1953 年）の開学以来間もなく 70 周年を迎えようとしている。この間、栄養士養成施設として一貫して優れた栄養士の養成に努め、これまで県内外の栄養関連機関・給食施設等で活躍する有為な人材を輩出し、卒業生は医療、福祉、行政、教育等多様な職域において活躍している。特に、平成 17 年（2005 年）に秋田栄養短期大学として栄養学科 1 学科の単科短期大学に改組して以降は、教育の目標を有能な栄養士の育成に特化し、栄養・食生活の側面から地域社会に貢献しうる人材の育成を使命として日々の教育・研究活動に取り組んできた。
昨今の少子化傾向をはじめ、地方の 産業・経済の悪化と疲弊に伴う社会環境の変化は、
私学、とりわけ地方の私立短大にとって非常に厳しい現実として切迫した課題を突きつけている。本学においても入学定員の確保が厳しい状況が続いており、近年の志願者数の減少傾向から見ると将来に対する危機感は否めない。このような状況の中で、選ばれる側に立つ大学に求められることは、第一に学生、保護者、卒業生、地域社会、採用側の企業など大学を取り巻くステークホルダーに対する教育の質の保証であることは言うまでもない。
本学では、これまでもこの視点に立って現状を点検し評価・改善に努めてきたところであるが、今後もなお一層、学内外からの評価に耐えうる教育の実現を目指し、学生支援、教育・研究の充実と改善に向けて真摯に取り組んでいく所存である。
本学では、これまで平成 9 年（1997 年）以降、定期的にその時点における教育、研究、管理運営、財務等に関する自己点検・評価を実施して報告書を作成し、同時に学外にも公表してきた。本学は、平成 22 年度（2010 年度）及び平成 29 年度（2017 年度）に（財）
短期大学基準協会による第三者評価を受審し、いずれも短期大学として適格との認定を受けている。その後、平成 29 年 4 月に三つの方針（ポリシー）を一貫性・整合性のあるものとして策定・公表することが義務化され、平成 30 年 4 月には学校教育法第 110 条第 2 項に関する省令によって、三つの方針に関すること及び内部質保証が認証評価の対象として義務づけられるな
ど、高等教育機関における教育研究体制及び自己点検・評価体制のさらなる充実が求められている。本報告書は、前回の認証評価年度以降の 4 カ年（平成 29 年度～令和 2 年度）における教育・研究部門について、新評価基準である（財）短期大学基準協会「短期大学評価基準」(平成 29 年改訂) に則り、基準Ⅰ、基準Ⅱの全項目について、それぞれの評価の観点に沿って行った点検・評価に基づいて作成したものである。ご一読いただき、本学の教学への取り組みについてご理解いただくとともに、忌憚のないご批評とご助言をお寄せいた
だければ幸甚である。
令和 3 年 9 月

目 次【基準Ⅰ 建学の精神と教育の効果】 .............................................................. 1［テーマ 基準Ⅰ-A 建学の精神］ ................................................................ 1［テーマ 基準Ⅰ-B 教育の効果］ ................................................................ 7［テーマ 基準Ⅰ-C 内部質保証］ ...............................................................14【基準Ⅱ 教育課程と学生支援】 ...................................................................21［テーマ 基準Ⅱ-A 教育課程］ ...................................................................21［テーマ 基準Ⅱ-B 学生支援］ ...................................................................39-0-【基準Ⅰ 建学の精神と教育の効果】

［テーマ
［区分

基準Ⅰ-A 建学の精神］

基準Ⅰ-A-1

建学の精神を確立している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 建学の精神は短期大学の教育理念・理想を明確に示している。
（2） 建学の精神は教育基本法に基づいた公共性を有している。
（3） 建学の精神を学内外に表明している。
（4） 建学の精神を学内において共有している。
（5） 建学の精神を定期的に確認している。

＜区分

基準Ⅰ-A-1 の現状＞

本学の建学の精神及び教育理念は、「真理・調和・実学」である。設置者古田重二
良は、江戸時代の経世学者、佐藤信淵の思想と共に創設にあたって多大な影響を与えた者の一人であった。この建学の精神及び教育理念は、本学のみならず本法人が設置する他の 2 大学と共通するものであり、本学園の支柱となっている。
真理は、「学問、研究の根本命題である真理や真実の探究」を重要視する学問における姿勢を表している。また調和は、「健全な社会人としての知、情、意を持つ全人的な人間性の陶冶」を目指すことを表現している。そして、実学は、「机上の学問に終始せず、実践的な知識・能力を備えた職業人を育成する実学教育」を重んじることを表している。本学における日頃の教育活動は、その建学の精神及び教育理念である「真理」、「調和」、「実学」を体して進められており、教育目的・目標及び学習成果は建学の精神に基づいて設定されている。「真理」については、学問自体が真理の探究であり、栄養学を科学的視点から知識や見方・考え方について教授するとともに、全教員が科学的根拠を基盤にして授業に臨んでいる。学生にも将来の情報発信者になるための心構えとして常にこの姿勢を意識することを求め、「真理を探究する態度」の育成に努めている。また、「調和」については、知性と情操の調和がとれた人間性及びコミュニケーション能力の育成を通して、職業人としてまた社会人として、異世代や異職種の人たちへの理解と融和を図る資質を育てながら「調和を尊ぶ精神」の涵養に努めている。さらに「実学」については、栄養士という専門職を担う人材として必要不可欠な知識・技能を授けることが重要な教育目的と捉え、「実践的かつ社会に生かしうる学問」の教授に力を注いでいる。このように本学の建学の精神には、本学の教育理念・理想が明確に示されている。
上述の教育理念を基に、本学は昭和 28 年に秋田短期大学（商経科）として開学し、翌 29 年には家政科が設置された。これが現在の秋田栄養短期大学（栄養学科）の前身である。同一法人内のノースアジア大学（前秋田経済法科大学）、及び大館市に設置された秋田看護福祉大学と共に、半世紀を越えて多くの優れた人材を育成し、地域社会に送り出してきた。「真理・調和・実学」の気風に立ち、国際的視野を持った職業人を育成し、輝かしい未来に向かって伝統の灯を掲げていくことを本学園の存在理念としている。
-1-

本学はその教育目標を、学則の第 1 条に「秋田栄養短期大学は、教育基本法（昭和22 年法律第 25 号）の精神に則り教養教育との密接な関連のもとに科学的で、人間性
豊かな栄養士を養成するうえで必要な職業教育を施し、健全なる社会人を育成することをその主たる目的及び使命とする」と謳っている。本学の建学の精神は、上述の通り「真理・調和・実学」をその教育・研究活動の基盤としており、「法律に定める学校は、公の性質を有するもの」（教育基本法 第 6 条）や「自主性を重んじ、公共性を高める」（私立学校法第 1 条）とある高等教育機関としての「公共性」 を十分に担保しているものと考える。また、教育目的も栄養士という有資格者の養成に置いており、実践的な職業人の育成という点で十分社会の要請に応えるものとなっている。
建学の精神の学内外への周知については、学内にあっては、40 周年記念館入口に建学の精神のモニュメントを設置しているほか、短大棟の玄関ホールに額を掲げるなど、日常的に教職員、学生をはじめ来訪者の目に留まるようにしている。教職員に対しては、新規に採用された教職員に対する初任者研修などを通じて建学の精神の理解と認識を促している。学生に対しては、学習要覧の冒頭に記載するとともに、各学期の始
まりのオリエンテーションにおいてそのつど理解を促している。また、新入生には入学式、保護者説明会、新入生研修会の機会に説明し周知に努めている。このように学
内的に普遍性を有する建学の精神及び教育理念を堅持しつつ、本学の発展のための基軸となることを全教職員と学生が理解を深め、共有化を図るように努めている。一方、学外に向けては、ホームぺージに掲載するほか、大学案内や入学試験要項にも記載して、オープンキャンパス、高校訪問、進学説明会等の広報活動を通して受験生や高校
教員、保護者に対して広く紹介している。
本法人の建学の精神は、定期的に確認されている。近年では、平成 25 年に本学が創立 60 周年を迎えた機会に、建学の精神の意味内容を時代の変化に合わせて再認識するとともに、平易な文章で表現することが提案され、これに基づき平成 26 年度に「建学の精神を現代に生かす検討部会」を設置し、検討を重ねた結果、下記のような簡潔な文章にまとめ、広く公開している。

真理・調和・実学
戦後、秋田県には、私立の高等教育機関が存在しなかった。
このような社会文化の土壌の中で、地域に役立つ人材の養成を目的とする高等教育機関樹立の要望が地元から湧きあがり、その結果、昭和 28 年に本学園が設立され、建学の精神文化の礎が積み上げられてきたのである。言い換
えれば、地域の土壌に根ざし、真に愛される学園として、地域の実情に適合しながら産業・経済の発展と文化の向上に寄与してきたのである。本学園の原点は、真理を学び、これを基にした、地域ひいては世界の発展に貢献できる人材の育成にある。
それは、実社会に役に立つ学問を身につけ、人として調和のとれた優れた人
材の養成を志向することであり、学園の存在の意義と目標はこのような目的に向かって常に成長していくところにある。

-2-

また、建学の精神を踏まえて平成 29 年度から従来の「三つの方針」（卒業認定・学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針、入学者受入れの方針）を改定し、具体的かつ平易な文言を用いて反映させ、「三つの方針」を通して建学の精神を具現化していくように努めた。

［区分

基準Ⅰ-A-2

高等教育機関として地域・社会に貢献している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 地域・社会に向けた公開講座、生涯学習事業、正課授業の開放（リカレント
教育を含む）等を実施している。
（2） 地域・社会の地方公共団体、企業（等）、教育機関及び文化団体等と協定を締結するなど連携している。
（3） 教職員及び学生がボランティア活動等を通じて地域・社会に貢献している。

＜区分

基準Ⅰ-A-2 の現状＞

(1)地域社会に向けた事業等
本学が地域社会に向けて実施している公開講座及び生涯学習事業としては、一般地
域住民を対象として開催している本学主催の移動公開講座及び大学コンソーシアムあきたとの共催により実施している高校生を対象とした高大連携授業がある。
①

秋田栄養短期大学移動公開講座
本学の公開講座は毎年開催し、開講地区を秋田県内各地に移すことによって広く県民に受講の機会を拡大する目的で実施されており、今や本学における地域貢献活動の中核をなすものとなっている。また本事業は、県民の生涯学習の機会としても意義のある催しとなっていると考える。平成 22 年度より、秋田県内の特産品を公開講座のテーマとし、栄養成分や嗜好特性、調理適性、また、本学学生が考案した特産品を使用した新メニューの調理実習を取り入れた講座を企画し、その特産品の産地で公開講座を開催している。その地域の受講生に特産品の新しい食べ方を提案するとともに、学生が調理実習に参加することにより受講生との共同作業の機会を設け、異世代とのふれあいを通じて社会性の涵養とともにコミュニケーション能力の向上を図ることもねらいとしている。このように、受講者、学生の双方にとって大きな利益を生むことが予測される本取組は、平成 24 年度から平成 30 年度年まで連続して秋田県企画振興部学術国際局学術振興課より私大・短大魅力アップ支援事業（平成 27 年度からは私
大・短大パワーアップ支援事業に、令和元年度からは私立大学等即戦力人材育成支援
事業に名称及び助成内容を変更）の補助金の交付を受けて実施してきた。
本取組は、最終的には講座の内容をデータベース化して「秋田県特産品マップ」を作成し広く一般公開することを目標としている。これまでの取り組みは、本学ホーム
ページ上で、秋田県地図上にある移動公開講座開催地をクリックすることにより講座内容などが閲覧できるようにしており、今後も継続的に県内各地で講座の実施を重ねて広く公開していく予定である。近年に開催された移動公開講座の実施状況は下表のとおりである。

-3-

○表Ⅰ-1 平成 29 年度以降に開催した秋田栄養短期大学移動公開講座
実施日
平成 29 年 11 月 25 日
平成 30 年 2 月 17 日
平成 30 年 11 月 4 日
平成 30 年 11 月 10 日
平成 30 年 12 月 15 日

②

実施地区
男鹿市
大仙市
仙北市
八郎潟町
秋田市

テーマ
浜のそば
杜仲豚
西明寺栗
野菜
野菜

受講者数
14 人
11 人
5人
23 人
24 人

高校生を対象とする公開講座（高大連携授業）
本学では、従来より大学コンソーシアムあきたの高大連携授業として、高校生向けの「食生活と健康」に関する講座を開催している。平成 26 年度から、大学コンソー
シアム秋田の事業に加えて、生徒の食と健康に関する知識と理解を深めるとともに、学問へ興味・関心を高揚させることをねらいとして、県内の高校生を対象とする本学主催の公開講座も開催してきた。講義時間は、大学の講義の体験という形で大学と同じ 90 分としている。平成 29 年度以降の高校生対象公開講座の実施状況は下表のとおりである。
○表Ⅰ-2 平成 29 年度以降に実施した高校生を対象とする公開講座
実施日
平成 29 年 7 月 15 日
平成 29 年 7 月 16 日
平成 30 年 7 月 26 日
平成 30 年 7 月 29 日
令和元年 8 月 24 日
令和元年 8 月 31 日

テーマ
味を感じる仕組み（講義）
味わってみよう（実習）
機能食品フキについて（講義）
フキ料理を作る（実習）
食の安全・安心について（講義）
和食について（講義）
和食の基本を作る（実習）
食品ロスについて考える（講義）ミールソリューション-食の問題解決-（講義）
定性実験で糖の名前を当ててみよう !! （実験）
血糖って何？（講義）
高校生のための貧血予防の食事（講義・実習）

受講者数
21 人
21 人
21 人
21 人
15 人
15 人

上記の講座のほか、本学の学園内高校である明桜高等学校の企画で実施される大学教員による生徒対象の講義(1 講義 90 分)があり、本学の教員は平成 30 年度に 4 講義、令和元年度の夏季に 3 講義、冬期に 4 講義、令和 2 年度には実験授業を 2 講義行っている。

③

正課の授業の解放
正課授業の学外への開放としては、科目等履修生制度に基づく開放のほか、秋田県

内の 12 大学・短大(高等専門学校を含む)と提携している単位互換協定に基づいて毎年いくつかの科目を提供してきた (令和 2 年度後期は、新型コロナ感染症感染拡大予防を考慮し、単位互換科目の提供を控えた)。
○表Ⅰ-3 平成 29 年度以降の科目等履修生の数
平成 29 年度
１人

平成 30 年度
０人

令和元年度
０人
-4-

令和 2 年度
０人

○表Ⅰ-4 平成 29 年度以降の単位互換提供科目数
平成 29 年度
平成 30 年度
令和元年度
令和 2 年度

前期
４
４
４
２

後期
１
１
２
０

(2) 地域・社会の地方公共団体、教育機関等との連携
本学の地域・社会の地方公共団体等との連携としては締結を結んで進めた事業はな
いが、これまで各種団体が主催する事業への協力という形で関わってきた。
一つは公益財団法人あきた企業活性化センターが主催の「食のビジネスマッチング
商談会」への参加である。この事業は秋田県の資源や食品事業者の技術シーズ、公設試験場や大学の研究シーズを大手川下企業に展示・紹介してニーズを探るとともに商品開発力の向上と県内食品企業等の販路拡大及び県産品の消費拡大をねらいとする事
業で、平成 26 年度は「秋田県の地域食材を活用したレシピの開発」、平成 27 年度は「秋田県における特有の農林水産物の製品化と機能性食品の検索」のテーマで参加し、県内外の企業と情報交換を行った。もう一つは平成 29 年に秋田県で開催された第 30
回全国健康福祉祭秋田大会(ねんりんピック秋田 2017)において期間中に大会関係者に提供される昼食弁当の献立の作成と提案という形で大会の円滑な運営に関わった。さらに、令和元年度には「子供から高齢者まで元気で活躍できる健康長寿・地域共生社
会の実現に向けて」をテーマに、秋田県知事と県内各大学に在籍する学生との意見交換会があり、県からの要請により本学の学生 2 名が出席して食生活改善の視点から意見を述べる機会があった。また、同年度に秋田市主催の 秋田 市 健 康 フォ ー ラ ムに おいて、会場内に本学の展示ブースを設け、塩味感受性テストの実施や減塩食品の展示のほか
リーフレットの配布などにより、減塩をテーマとして学生が主体となって来場の市民を対象に情報提供を行った。

一方、秋田県内の高等教育機関 14 校で構成する大学コンソーシアムあきたの事業においては、平成 17 年の設立以来、単位互換科目の提供や高校生を対象とした高大連携授業を毎年提供しており、また理事会をはじめ各種委員会を通して企画・運営に参画している。
(3) ボランティア等による地域社会への貢献
学生のボランティア活動等による地域・社会への貢献として、本学では、平成 23年度より社会貢献とともに学生の職業意識を高めることを目的とした「職場体験ボランティア」を実施している。1 年次の春休み中に地元の病院や福祉施設等で 1 週間程
度ボランティア活動を行うもので、参加は学生の任意としている。平成 28 年度は 8名、平成 29 年度は 4 名の参加があったが、平成 30 年度、令和元年度は希望者がなかった。令和 2 年度は新型コロナウイルス感染症拡大予防のため実施を見送ることにした。
また、平成 29 年度、30 年度には、同一学園内のノースアジア大学に在学する留学生を対象として、学生が主体となって調理実習 (テーマ:日本のおせち料理) を計画・実施し、料理を通した文化の伝承と交流に努めた。
-5-そのほか各種サークル活動を通して、個別にボランティア活動に参加している学生もいるが、全学的に学生と教職員が一体となって取り組むボランティア活動は特に行っていない。
＜テーマ

基準Ⅰ-A 建学の精神の課題＞(1)建学の精神
建学の精神である「真理・調和・実学」は、昭和28年の学園創立以来、時代を超えて受け継がれてきており、平成26年度の見直しにおいては「建学の精神を支えるのは学問に向き合う姿勢である」ことを時代の変化のなかで学園全体として今一度確認することとなった。今後は、教職員、学生間において継続的に一層の共有化を図っていくとともに、建学の精神を日常の教育活動に具現化していくことが重要である。
また、本学は、建学の精神を踏まえて平成29年度から「三つの方針」（卒業認定・学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針、入学者受入れの方針）を改定し、具体的かつ平易な文言を用いて反映させた。今後は、「三つの方針」を通していかに建学の精神を具現化していくかを考察し、継続的に検証を行いながら見直しを進めていか
なければならない。
(2)地域社会への貢献
地域・社会への貢献では、公開講座は、地域住民の生涯学習に資するという意味で地域社会に対する貢献の一つとして重視しており、これまでと同様に高校生や一般市民を対象とした公開講座の開催を通じて、講義形式のほか実験や実習、演習など多様な講義形態を織り交ぜながら内容の充実を工夫しつつ、本学の教育・研究活動の成果
を地域社会に還元するよう努めていきたい。一方で、地域社会の各種団体との連携事
業や教職員・学生によるボランティア活動等を通じた社会貢献については、本学の特長を生かしつつ一層の活性化と充実を目指して検討していく必要がある。また、これまでも公開講座や留学生との交流事業等に可能な限り学生を参画させるように配慮してきたが、今後も学生と地域との関わりや近隣の他大学との学生交流の機会を設けるなど、学生の社会性を育む企画について継続的に検討していくことが必要である。
＜テーマ

基準Ⅰ-A 建学の精神の特記事項＞◎教育理念の象徴化
平成19年、法人名称の変更に伴い新たにエンブレムを模った学章が作製された。これらは教育理念を象徴的に意味したものであり、具体的には、真理はオレンジ、調和
は濃紺、実学はイエローとして表現されたものである。これらを、入学式や卒業式の式典、ホームページ、学園案内などの表紙等で紹介しており、さらには、テレビCMや新聞などマスメディアを利用した本学の入学案内、宣伝などを通しても社会に広く紹介する努力をしている。また、校門、学旗、バッジ、名刺など様々なところで積極的に活用している。下に学章を示す。

-6-

［テーマ
［区分

基準Ⅰ-B 教育の効果］

基準Ⅰ-B-1

教育目的・目標を確立している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 学科・専攻課程の教育目的・目標を建学の精神に基づき確立している。
（2） 学科・専攻課程の教育目的・目標を学内外に表明している。
（3） 学科・専攻課程の教育目的・目標に基づく人材養成が地域・社会の要請に応えているか定期的に点検している。（学習成果の点検については、基準ⅡA-6）＜区分

基準Ⅰ-B-1 の現状＞

本学は栄養学科単科の短期大学である。従ってその教育目的は、有能な栄養士を養成することにあり、前述のとおり学則の第 1 条に「秋田栄養短期大学は、教育基本法（昭和 22 年法律第 25 号）の精神に則り教養教育との密接な関連のもとに科学的で、人間性豊かな栄養士を養成するうえで必要な職業教育を施し、健全なる社会人を育成することをその主たる目的及び使命とする」と謳っている。
栄養学科は、この教育目的に基づき、人間教育を重視し、専門職としての意識が高
く、責任感と行動力に優れた栄養士の養成を目指すために、具体的に次の 3 項目を教育目標の大綱として掲げている。
（1）栄養士が果たすべき専門領域に関する基本となる能力を養う。
（2）栄養士に必要とされる知識、技能、態度及び考え方の総合能力を養う。
（3）栄養の指導や給食の運営を行うために必要な能力を養う。
本学は、上記の教育目標を達成することによって、有資格者としての自覚と行動力、責務を果たす能力を兼ね備えた信頼される栄養士を養成することを目指し、教育・研究活動に取り組んでいる。
さらに、教育目標を具現化するために、「知識」、「技能」、「態度」の 3 領域に区分して具体的な学習成果（到達目標）として下記の項目を設定している。
【教育目標に基づく学習成果の到達目標】〔知識〕：学生は、在学中に下記の事項ができるようになること。
①健康と栄養の関係についての基本的知識を身につける。
②各科目の基礎的な事項について理解する。
-7-

③他の科目と関連づけて理解することができる。
〔技能〕：学生は、在学中に下記の能力を身につけること。
①必要な事項を、口頭や文章で明確に表現することができる。
②食品の栄養などの分析に関する基礎的な技能を身につける。
③給食の運営に係る技能を身につける。
④献立作成能力を身につける。
⑤他者へ衛生の指導ができる能力を身につける。
⑥主体的に課題を発見し、解決する能力を身につける。
⑦調理技術を磨き、現場で指示できる能力を身につける。
⑧さまざまなリテラシーの能力を身につける。
〔態度〕：学生は、在学中に下記の態度を身につけること。
①栄養士としての使命感を持ち、食と栄養の面から社会に貢献しようとする意欲と態度。
②対人コミュニケーションスキルを高めようとする態度。
③自分自身の衛生管理を徹底する態度。
④栄養に関する知識・理論を学び、より深く問題を探求しようとする態度。
基準Ⅰ-A-1 の項でも述べたが、本学における日頃の教育活動は、その建学の精神及び教育理念である「真理」、「調和」、「実学」を体して進められており、教育目的・目標及び学習成果は建学の精神に基づいて設定されている。「真理」については、学問
自体が真理の探究であり、栄養学を科学的視点から知識や見方・考え方について教授するとともに、全教員が科学的根拠を基盤にして授業に臨んでいる。学生にも将来の情報発信者になるための心構えとして常にこの姿勢を意識することを求め、「真理を探究する態度」の育成に努めている。また、「調和」については、知性と情操の調和がとれた人間性及びコミュニケーション能力の育成を通して、職業人としてまた社会人として、異世代や異職種の人たちへの理解と融和を図る資質を育てながら「調和を尊ぶ精神」の涵養に努めている。さらに「実学」については、栄養士という専門職を担う人材として必要不可欠な知識・技能を授けることが重要な教育目的と捉え、「実践的かつ社会に生かしうる学問」の教授に力を注いでいる。このように本学の教育目
的・目標は、建学の精神の「真理」「調和」「実学」を体し、その教育理念・理想を明確に反映したうえで確立されている。
教育目的・教育目標の学内外への周知については、学内では「学習要覧」に記載することにより、入学時の新入生オリエンテーション、保護者説明会の際に説明しているほか、各学期の始まりのオリエンテーションにおいても、各学年の在学生にその都度、説明をして意識付けをしている。オリエンテーションの際には、教員も参加して教育目的・目標の確認を行っている。また、学外に向けては、大学案内、ホームペー
ジに掲載するほか、オープンキャンパス、高校訪問、進学説明会等の広報活動を通して受験生や保護者に広く紹介している。
教育目的・目標の点検は、毎年、教務委員会において目的・目標が地域社会の要請に応えているかを含めて検討している。本学は栄養学科単科の短期大学であり、その教育目的・目標を栄養士という有資格者の養成に置いており、また、実践的な職業人-8-の育成を目的としている点において十分に社会の要請に応えるものであり、栄養士養成を主たる教育目的とする本学としては現在の目的・目標で特に問題はないとする結論から従前より継承してきている。

［区分

基準Ⅰ-B-2

学習成果（Student Learning Outcomes）を定めている。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 短期大学としての学習成果を建学の精神に基づき定めている。
（2） 学科・専攻課程の学習成果を学科・専攻課程の教育目的・目標に基づき定めている。
（3） 学習成果を学内外に表明している。
（4） 学習成果を学校教育法の短期大学の規定に照らして、定期的に点検している。

＜区分

基準Ⅰ-B-2 の現状＞

上記に述べたように、本学は建学の精神に基づき、教育目的・目標を掲げ、栄養士に求められる知識、技能、態度の育成を目指している。基準Ⅰ-B-1 で触れたように、本学では建学の精神や教育目標を深く浸透させて具現化していくため、平成 21 年に、教育目標をさらに「知識」「技能」「態度」の 3 領域に区分して具体的な学習成果（到達目標）として設定した。この学習成果（到達目標）は、学生にとって短大卒業
者としてまた栄養士資格を持つものとして在学中に修めるべき到達目標であり、かつ教育にあたる教職員にとっては卒業までに教育活動を通して全学生に身につけさせるべき目標であり、評価指標として位置づけてきた。
平成29年4月以降に三つの方針（ポリシー）を策定・公表することが義務化されたことを受けて、本学では平成28年度に、教務委員会を中心に従来の教育目標及び学習成果（到達目標）との整合性を考慮して検討した結果、学位授与の方針を以下のように策定し、学修成果の指標として平成29年度より学内外に明示している。
また、学位授与の方針を明確にしたことに伴い、従前から学習成果として定めていた「教育目標に基づく学修成果の到達目標」についても学位授与の方針及び教育課程
編成・実施の方針との整合性を図るために見直し、平成29年度に上記Ⅰ-B-1に示したものに改定した。 この「教育目標に基づく学修成果の到達目標」には、栄養士としてだけではなく、栄養学を学んだ者に要求されると考えられる能力も組み入れ、多様化する学生の進路に対応できるようにしている。
これらの作業により、本学の定める学習成果は、建学の精神並びに教育目標に基づいたものとなっている。
学習成果の学内外への公表については、学位授与の方針及び学習成果（到達目標）
ともに、学内では「学習要覧」に記載することにより、入学時の新入生オリエンテー
ション、保護者説明会の際に説明しているほか、各学期の始まりのオリエンテーショ
ンにおいても、各学年の在学生にその都度説明して意識付けに努めている。さらに授業担当教員に対しては、「シラバス作成の手引き」に記載することにより、本学の定める学習成果と各授業で設定する到達目標との整合性を十分に図るよう指示している。
また、学外に向けては、大学案内、ホームページに掲載することにより広く紹介して
-9-

いる。

［卒業認定・学位授与の方針］

本学は、｢人間性豊かな知性人、誠実で信頼性のある有能な職業人の育成｣を目標に、多様化した現代社会の中で、広い視野と深い専門知識に裏打ちされた職業人としての資質を備えられるよう教育活動を展開している。よって、教育目標に掲げる事項及び下記の能力を身につけ、かつ所定の単位を修得し卒業試験に合格した者に卒業を認定するとともに短期大学士（栄養学）を授与する。
・ 食を科学的に学び、食事づくりをとおして人々の健康増進を支援できる資質・能力を身につけた者
・ 専門職としての高い意識、責任感、行動力、専門性、さらに、多様化した現代社会に対応できる判断力、思考力を身につけた者
・ 他者と協働するために必要とされるコミュニケーション能力を高めようという意欲を持つ者・ 社会･地域･組織の一員としての役割を果たそうとする熱意・意欲をもつ者〔１〕卒業に要する最低単位数
卒業に要する最低単位数は、基礎教育科目 10 単位以上（必修 3 単位、選択 7 単位以上）、専門教育科目 52 単位以上（必修 24 単位、選択 28 単位以上）合わせて 62 単位以上とする。
〔２〕卒業試験
本学は、卒業生として必要な知識・技能が身についているかを確認するた
め卒業試験を実施する。本試験の合格は、ゼミナール（卒業必修）の単位認
定の必要条件である。
〔３〕栄養士免許の取得要件
本学において栄養士免許を取得しようとする者は、資格取得に関わる最低履修基準の 50 単位を含めて卒業要件単位を取得することが必要である。
学科における学習成果の点検については、教務委員会及び FD 委員会がそれぞれの立場から 学校教育法に定める短期大学の使命や本学の教育目標に照らして、その 妥当性や適切性について随時検討し、見直しの必要があれば学長に提案する流れで進めている。
また、学校教育法の短期大学の規定は、「深く専門の学芸を教授研究し、職業又は実際生活に必要な能力を育成すること」とされている。本学は、学則第１条 (前述、 基準Ⅰ-B-1 )に明示するように、2年間の修業年限にて、専門的な教育を教授して職業に必要な能力をもつ者として栄養士を育成し、併せて実際生活に必要な教養を身につけさせることを目的及び使命としている。これらの具体的な教育内容と学習成果は、教育目標、学位授与の方針及び教育目標に基づく学修成果の到達目標に明示しており、以上のことから、本学が定める学
習成果は、学校教育法の短期大学の規定を十分に反映しているものと考える。

- 10 -

［区分基準Ⅰ-B-3

卒業認定・学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針、入学者受入れの方針（三つの方針）を一体的に策定し、公表している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 三つの方針を関連付けて一体的に定めている。
（2） 三つの方針を組織的議論を重ねて策定している。
（3） 三つの方針を踏まえた教育活動を行っている。
（4） 三つの方針を学内外に表明している。

＜区分

基準Ⅰ-B-3 の現状＞

本学は、平成 28 年度に「三つの方針」（卒業認定・学位授与の方針、教育課程編
成・実施の方針、入学者受入れの方針）について、建学の精神及び教育目標に照らして整合性や妥当性について検討し、より分かりやすい表現を用いて明文化したところである。
卒業認定・学位授与の方針には、2 年間の学びを通して卒業要件単位を取得するとともに、「広い視野と深い専門知識に裏打ちされた職業人としての資質」として、「人々の健康増進を支援できる資質・能力」、「専門職としての高い意識、責任感、行
動力、専門性」、「多様化した現代社会に対応できる判断力、思考力」、及び「社会･地域･組織の一員としての役割を果たそうとする熱意・意欲」を身につけた学生に対して短期大学士の学位を授与すると明記している。
教育課程編成・実施の方針では、「専門科目への円滑な導入としての 基礎教育科目の位置づけ」、「多彩な学修形態を織り交ぜた体系的な編成」、「自ら課題を発見して解決する能力や社会人に求められる人間力の育成」を目指して、正課の授業のほか、学生参加型の課外の諸事業を織り交ぜて包括的な教育プログラムを展開すると示している。

入学者受入れの方針に は 「 期 待 する 学 生 像 」 と し て、「 関 心 、 意欲 」、「 探 求心 、 積 極
性 、 社 会性 」、「 基礎 的 な 知 識 ・技 能 、 表 現 力 」 の 観 点か ら 入 学 者 受 入 れ の 方針 を 明 示 している。

三つの方針の作成にあたり、作成の流れとしてまず初めに卒業時における学習成果
及び到達目標を盛り込んだ卒業認定・学位授与の方針を策定し、次にこれに従ってその教育目標を達成するための教育課程編成・実施の方針を策定、さらに本学の教育に
より一定水準の学習成果(卒業認定・学位授与の方針)を獲得するのに求められる意欲や能力を入学者受入れの方針として示した。したがって、本学の三つの方針は、学習成果の達成を基軸として「誠実で信頼性のある有能な職業人(栄養士)の育成」という教育目的に沿って相互の関連性を考慮しつつ作成されており、全体として一体的なものになっている。
方針の策定に当たっては、学長のリーダーシップのもと、学科長が調整役となって教務委員会、FD 委員会、入試委員会の各部門において検討して原案を作成し、教授会での議論を経て学長に報告し了承を得るという流れにより組織的に議論を重ねて策定しており、今後の見直しについても、同様の組織体制により実施していくことにしている。
基準Ⅰ-B-1 で述べたように、本学は教育目的を有能な栄養士を養成することに置い- 11 -

ており、三つの方針もこの教育目的の達成を念頭に置いて策定されている。本学では、入学者受入れの方針を満たして入学した学生が、教育課程編成・実施の方針に沿って学習を進め、最終的に卒業認定・学位授与の方針に示す到達目標を獲得できるように、
また栄養士免許の取得を目指して支援しており、本学の日常の教育活動は三つの方針を踏まえて進められている。
三つの方針の学内外への公表については、学内向けでは「学習要覧」に記載することにより、学生、保護者、教職員の間においてその周知及び共有に努めている。また、学外に向けては、大学案内、入学試験要項及びホームページに掲載し、進学説明会等の機会に高校生、保護者、進路担当教員等に対して入学者受入れの方針を中心に説明するなど広く紹介に努めている。
本学の教育課程編成・実施の方針及び入学者受入れの方針を以下に示す。なお、卒業認定・学位授与の方針は、基準Ⅰ-B-2 に掲示した。

［教育課程編成・実施の方針］
本学の教育課程は、建学の精神、教育目標に基づき、学位授与の方針に沿って教育目標を達成するため、｢基礎教育科目｣と｢専門教育科目｣の２つの基本的枠組みで構成し、課外における活動を含めて体系的な編成とする。
〔１〕基礎教育科目は、キャリア形成のための教養と豊かな人間性を養うとともに
リメディアル教育を含めて専門教育への円滑な導入を図ることをねらいとする。
〔２〕専門教育科目は、栄養士に求められる知識・技能・態度・考え方の育成に結びつく「講義」「演習」「実験」「実習」など多彩な学修形態を織り交ぜて体系的に編成する。
〔３〕栄 養士 として の 資質の向 上を 図ると と もに、自 ら課 題を発 見 して解決 する能力や コミ ュニ ケー ショ ン能 力な ど社 会人 に求 めら れる 人間 力の 育成 を目 指して、 正課 の授 業の ほか 、学 生が 主体 的に 参画 する 課外 の諸 事業 を織 り交 ぜて教育プログラムを展開する。

- 12 -

[入学者受入れの方針]「期待する学生像」
秋田栄養短期大学は、学生の目標の実現に向けた多様な指導・支援のもと、主体的に学ぶ姿勢を高めながら専門性と実践力を育て、そして豊かな人間性を持って職業生活を送ることのできる人材を育成する教育体制を整えています。
本学では、本学の建学の精神と教育目標を理解し、日頃から礼節を重んじ、常に整容に心がけ、将来の目標の実現に向けてひたむきに努力する強く大きな志を持った人を求めています。
本学は、次のような人の入学を希望します。
●

人々と自分の健康づくりに興味・関心をもち、プロの栄養士として自己を高めようとする強い意志を有する人。

●

探求心が旺盛で、何事にも積極的に取り組む姿勢がある人。

●

保健・医療・福祉・教育などの分野で活躍したい人。

そのため、高校卒業までに高校教育全般における基礎的な知識・技能のほか、口頭や文章による論理的表現力、食に関する幅広い教養、社会性を身につけておくことを求めます。
入試では、上記の資質について調査書、学力試験、面接の結果等により総合的に評価し、合否判定の資料とします。

＜テーマ

基準Ⅰ-B 教育の効果の課題＞(1)教育目標・目的の確立及び三つの方針の一体的策定と公表
本学の教育目標は、｢人間性豊かな知性人、誠実で信頼性のある有能な職業人の育成｣であり、卒業認定・学位授与の方針にも知識・技能、思考力・判断力・表現力並びに社会･地域･組織の一員としての役割を果たそうとする熱意・意欲を身に付けることを掲げている。本学の三つの方針はこの教育目的に沿って策定し、平成 29
年度に学内外に向けて公表したところであるが、今後も地域・社会からの要請等を踏まえつつ学習成果を含めて検討と見直しをしていくことが求められる。また、教職員間で共有し、引き続き日々の教育活動に反映させていくことが重要である。
また短期大学は、職業人の育成という点で従来から専門学校との間で競合関係にあったが、さらにこの度の学校教育法改正によって新設された専門職短期大学も加わることにった。このような状況下において、本学を含む短期大学にとってその存在価値を高めるため、教学上の改革に真摯に取り組んでいくことが求められる。
(2)学習成果の制定
学習成果は、「卒業認定・学位授与の方針」 及び「教育目標に基づ く学修成果の到達目標」として学内外に示している。学習成果の達成度については種々の方法で測定するように努めているが、知識・技能のほか、思考力・判断力・表現力等の評- 13 -

価についてもより客観的かつ量的・質的データとして測定するなどより適切な評価システムを構築していくことが求められる。
一方、入学者受入れの方針には本学が求める人材を明示しているが、中には入学時点において想定以上に理数的な基礎学力が低い学生、職業意識や学習意欲の低い学生も認められる。基礎学力や学習意欲が伴わなければ、本学が定めた学習成果を十分に修得できない可能性が懸念されることから、これらの学生を含め、全学生に本学の学習成果を獲得させたうえで社会に送り出していくためには、具体的な教授法や客観的評価法のほかに勉学に対するモチベーションを高揚する方途も含めて日常的に検討して行くことが必要である。
＜テーマ

基準Ⅰ-B 教育の効果の特記事項＞

本学では、卒業認定・学位授与の方針並びに教育課程編成・実施の方針を視覚的に理解できるように、カリキュラムマップとカリキュラムツリーに示している。前述のように、本学では卒業認定・学位授与の方針に示す学習成果について、「知識」「技能」「態度」の 3 領域に区分し「教育目標に基づく学修成果の到達目標」として「知識」3 項目、「技能」8 項目、「態度」4 項目に区分してより具体的に示している。ここに示す到達目標は、学ぶ側の学生にとっては在学中に修めるべき学習の到達目標であると同時に、一方の教育にあたる教職員にとっては、卒業までに全学生に身につけさせるべき教育の到達目標となっており、学習成果の評価指標としても位置づけている。各開講科目と学習成果の到達目標との関連性については、カリキュラムマップに学生が理解しやすい形で明示している。また、教育課程編成・実施の方針に基づく開講科目間の関連性については、カリキュラムツリーという形で基礎教育科目と専門教
育科目の関連性や卒業認定・学位授与の方針との関連性を示すほか、専門教育科目では開講科目を学習領域別に区分し、各学習領域別のねらいとともに科目間の関連性を示しており、2 年間における学習の流れを分かりやすく示している。

［テーマ
［区分

基準Ⅰ-C 内部質保証］

基準Ⅰ-C-1

自己点検・評価活動等の実施体制を確立し、内部質保証に取り組んでいる。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 自己点検・評価のための規程及び組織を整備している。
（2） 日常的に自己点検・評価を行っている。
（3） 定期的に自己点検・評価報告書等を公表している。
（4） 自己点検・評価活動に全教職員が関与している。
（5） 自己点検・評価活動に高等学校等の関係者の意見聴取を取り入れている。
（6） 自己点検・評価の結果を改革・改善に活用している。

- 14 -

＜区分

基準Ⅰ-C-1 の現状＞

本学では、自己点検・評価は、短期大学の運営において重要な役割を果たすものと捉えている。即ち、現在取り組み中の課題についてこれまでの成果や目標までの現在の到達段階及び到達経過を整理確認し、弱点や問題点を抽出する。そして、それらの克服や対応策の検討を重ね、解決に必要とされる方法や新たな目標を設定して改善が図られるよう実施されるべきものと考えている。
自己点検・評価の規程については、平成 5 年度に「学校法人ノースアジア大学自己点検・評価規程」が策定され、その後、時代の変化に対応して平成 26 年度に「秋田栄養短期大学自己点検及び自己評価規程」（以下、「評価規程」という）を制定し整備している。規程には点検・評価を行うにあたっての具体的な項目設定や実施体制について詳細を定めている。
自己点検・評価の組織については、評価規程に基づき学内に「自己点検及び自己評
価委員会」が設置され、この委員会が中心となって業務を遂行する。委員会は、副理事長、法人統括部長、栄養学科長のほか、理事長が指名する者として教務部長及び教務・学生・FD・入試の各委員会の委員長で構成され、委員長には ALO でもある栄養学科長が就くことになっている。具体的な点検と評価作業は作業部会において進められるが、作業部会は実際に日常の業務を進めている部署、すなわち教務委員会・学生委員会・FD 委員会・入試委員会と教務課、自己点検評価委員会と法人統括部というように委員会と担当部課との共同により分担して進められる。各作業部会は、関連する短期大学基準協会の点検評価項目について点検と評価を行い、これを自己点検評価委員会が集約して報告書にまとめ、理事長・学長に提出するという流れで進めている。
本学が自己点検・評価の対象として設定している項目は、①建学の精神と教育の効
果、②教育課程と学生支援、③教育資源と財的資源、④リーダーシップとガバナンス、⑤その他本学の取り組み、である（評価規程第 3 条）。これらの項目は、短期大学基準協会の評価項目に準拠して定められており、評価規程に基づき短期大学基準協会による短期大学評価基準に沿って自主的・自律的に実施している。また、本学は独自に将来計画としての 5 カ年計画を策定しており、これについても進捗状況を含めて自己点検と評価を実施している。
本学では、自己点検・評価活動は各種委員会及び担当部署単位で毎年度行うが、全体を集約した自己点検･評価報告書という形では、平成 26 年度より原則として 3 カ年分をまとめて発行･公表することにしている。自己点検･評価報告書は、学内の各部署に配布して改善点や課題の共有を図るほか、外部への公表は本学のホームページ上で公開する方法をとっている。
本学は、教職員が自己点検・評価活動を行うことが、全教職員による本学の状況認
識の共有化、改善意識の向上につながり、本学の教育、運営、研究等の改善を実施す
る上で効果的に進む極めて重要なことであると考えている。本学では点検・評価の領
域単位ごとに、自己点検評価の規程に基づいて教員、職員ともいずれかの作業部会に所属して自己点検・評価活動を実施し、報告書の作成に関与している。これにより、
過去の成果と課題、本学の現状、今後の課題等が明確化され、課題等を解決すべく改革・改善に向けた努力が重要であるとする認識の共有化が全教職員間で進んでいる。
- 15 -

さらにこの共有化により、学生支援の質を高めようとする意識が全教職員に浸透し、本学の授業や研究、教学業務の改善に生かされている。
一方で、学外関係者の意見等を可能な限り伺うように努めて自己点検に生かすようにしている。学外関係者の意見や評価を伺う機会として、高等学校関係者としては本学主催の進学説明会に出席した進路担当者との懇談の際に、また入試広報活動として在学生の出身高校を訪問した際に、それぞれにおいて高校側の意見や評価を聴取している。さらに、採用企業関係者としては本学主催の企業説明会に参加した出席者との懇談の際に、また校外実習の挨拶に受入れ施設を訪問した際に、それぞれ採用担当者
や実習指導担当者と面談のうえ、本学の教育及び卒業生や学生に対する意見や評価を聴取しており、自己点検・評価活動に役立てている。

［区分

基準Ⅰ-C-2

教育の質を保証している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 学習成果を焦点とする査定（アセスメント）の手法を有している。
（2） 査定の手法を定期的に点検している。
（3） 教育の向上・充実のための PDCA サイクルを活用している。
（4） 学校教育法、短期大学設置基準等の関係法令の変更などを確認し、法令を遵守している。

＜区分

基準Ⅰ-C-2 の現状＞

前記の基準Ⅰ-B-1 で述べた「教育目標」及び基準Ⅰ-B-2 で述べた「卒業認定・学位授与の方針」、「教育目標に基づく学修成果の到達目標」は、本学における卒業時に身につけておくべき力（能力）を率直に示している。特に卒業認定・学位授与の方針に示す学習成果について、「知識」「技能」「態度」の 3 領域に区分して具体的に示した「教育目標に基づく学修成果の到達目標」については、平成 28 年度にカリキュ
ラムマップに導入し、到達目標と各科目との関連性について視覚化することにより、学生が科目の目的と意義を理解して勉学の目標が立てやすくなるように工夫した。また、平成 29 年度にはカリキュラムツリーを作成し、基礎教育科目と専門教育科目の関連性や卒業認定・学位授与の方針との関連性を示すほか、専門教育科目では開講科
目を学習領域別に区分して各学習領域別のねらいや科目間の関連性を視覚化すること
により、２年間における学習の流れを分かりやすく示した。
教育の質の保証の基準ともいえるシラバスについては、平成 28 年度に、教務委員会と FD 委員会が主体となってシラバス作成の手引きを作成し、「到達目標」として学
習成果を明確化している。各科目の学習成果は、シラバスに記載されている評価方法
により到達目標の達成度を評価している。
卒業認定の前提となる学習成果の「知識」「技能」「態度」の各項目を査定する手法
としては、科目別の学業成績及び GPA、卒業試験（筆記･実技）の成績、学内外での実習評価結果、PROG テスト(河合塾、リアセック)の活用のほか、各学期末に実施する授業評価アンケート、学期末に実施している学習成果に関する自己評価、卒業生アンケートに基づく学生の自己評価などを活用している。具体的には、各授業科目の学- 16 -

習成果についてはシラバスに到達目標と評価方法を記載し、定期試験やレポート等を基に評価する。技能や態度の評価については、特に実験･実習授業や演習授業による評価により行っている。また、卒業を認定するための卒業試験を各教科の単位認定試
験とは別途に課しており、2 年生の後期に実施し、筆記試験と実技試験の両方について基本的な知識と技術の習得度をチェックすることにより、一定レベルの能力の保証に努めている。PROG テストは、学生の基礎力をリテラシーとコンピテンシーの側面から測る方法として平成 25 年度から導入し、毎年実施している。分析結果は学生個人に還元するほか、大学としては学生全体の傾向や 2 年間の成長の動向の把握、一般
短大生と本学学生との比較など学生指導の資料として活用している。
また、正課の授業に少人数制の演習科目を導入し学生と教員の距離を近くして学生
一人ひとりに目を行き届かせる教育を心掛け、教育効果を上げる取り組みを多くしているほか、課外に実施される地域貢献の事業に学生を積極的に参加させることによって学生の社会性やコミュニケーション力を高めるためのプログラムも積極的に導入している。
教育の質を保証するための方法や学習成果のアセスメントの手法の改善等について
は、組織的には教務委員会及び FD 委員会を中心として PDCA サイクルをもって検討している。また、教員の教育力向上を含め、毎年学期ごとに実施している専任教員による相互授業参観・意見交換会の際に議論するなど改善と向上に努めている。さらに、本学では専任教員全員がそれぞれに当該年度の教学に係る目標を設定し、目標に関して年度途中の進捗状況と 1 年を総括しての達成度を理事長に報告しており、教員個人の教育力の向上・充実のための PDCA によるアセスメントとして活用されている。
近年、入学してくる学生の基礎学力の低下が顕著になっている。基礎学力が伴わなければ、本学が定めた学習成果を十分に修得できない可能性が懸念されることから、基礎学力を向上させるための教育の必要性が急務である。本学では、平成 29 年度から基礎的な数学と化学分野の計算問題を入学前教育の学習課題として課し入学前の学力向上を促し、入学後には全員を対象に実力確認テストを実施している。さらに平成
30 年度からは基礎教育科目に「基礎数理」を開講し、実力確認テストで一定レベル以上の得点がなかった学生に対して履修を義務付けている。今後も専門教育の充実と併せて基礎学力向上のための教育の充実も図っていく必要がある。
教学の運営に係る各種法令の遵守については、「学校教育法」、「短期大学設置基準」、「栄養士法施行規則」、「栄養士養成施設指導要領」等の関係法令の変更のほか、文部科学省及び厚生労働省の通達、官報などを適宜確認のうえ改正があれば必要に応じて学内関連規程を変更、見直し等により整備するとともに学科会議、教授会を通して教職員に周知して法令順守に努めている。
＜テーマ

基準Ⅰ-C 内部質保証の課題＞(1)自己点検評価活動の実施体制の確立、内部質保証への取り組み
自己点検・評価結果は、本学の過去や現状の反省を踏まえた次年度の目標等の設定に極めて有効であり、本学では自己点検・評価活動について組織的に取り組んでいるところであるが、今後も各部門における連携を密にして PDCA サイクルによる改- 17 -

善を円滑に推進すると ともに、この自己点検 ・評価結果を本学の教 育、運営、研究、社会貢献における 改善策へと反映させ、 改革・改善の推進に向 けて更なる充実を図っていくことが必要である。また、ステークホルダーとなる学生、保護者、高校の教員、採用企業、行政関係者、地域住民等の意見や評価に幅広く耳を 傾け、自己点検・評価に生かしていくことが求められる。
(2)教育の質の保証
2 年間という短い教育期間で、一定の教育の質を維持し学生に力をつけさせるた
めには、基礎学力を強化する仕組みのほか、学生一人ひとりに対応した教育をさらに充実させることが求められる。また、学習成果を量的・質的データとして測定する仕組みとして、種々の方法を組み合わせているがまだ十分とは言えず、PDCA サ
イクルによる評価測定システムの検証と構築に一層努めていかなければならない。
＜テーマ

基準Ⅰ-C 内部質保証の特記事項＞

前述のように本学では、本学卒業生が栄養士養成施設の資格取得者としてふさわし
い能力があることを社会に保証すべきとの考えから、独自の制度として、各教科の単位認定試験とは別に、卒業を認定するための卒業試験を平成 20 年度より実施しており、この試験に合格することを卒業認定の条件としている。卒業試験は 2 年次後期に実施し、2 年次前期までに終了している専門教育科目 12 科目から 72 問の筆記試験及び調理技術に関する実技試験を課し、筆記試験及び実技試験の両方に合格することを求めている。筆記試験は平成 29 年度までは論述方式であったが、平成 30 年度以降は
3 肢択一方式に解答様式を変更して実施している。

＜基準Ⅰ 建学の精神と教育の効果の改善状況・改善計画＞(a) 前回の認証（第三者）評価を受けた際に自己点検・評価報告書に記述した行動計
画の実施状況
前回の認証評価における「自己点検・評価報告書」の基準Ⅰには、以下の5項目が改善計
画として示されている。
(1) 建学の精神を踏まえた大学の使命・目的及び学科の人材養成に関する目的と教育目的を共通理解のもとで具現化していく。
(2) 学習成果（到達目標）について、学生に成果が身につくよう継続的に検証を行いながら改善を進めていく。
(3) 一定の教育の質を維持し学生に力をつけさせるために、基礎学力を強化する仕組みのほか、学生一人ひとりに対応した教育の充実を検討していく。
(4) 学習成果を量的・質的データとして測定する仕組みについて、PDCAサイクル
により評価測定システムの検証と充実に努める。
(5) 自己点検・評価結果を本学の教育、運営、研究、社会貢献における改善策へと反映させて改革・改善を推進していく。
それぞれの課題について、以下のような実施状況にある。
- 18 -

1．建学の精神並びに教育目標については学内における共有化を図るとともに、平成
29年度に「三つの方針」（卒業認定・学位授与の方針、教育課程編成・実施の方
針、入学者受入れの方針）を改定する際には相互に一貫性と整合性を保つように協議した。また、広く学内外に周知するように努めている。
2．平成28年度に三つの方針の検討と併せて、これまで「知識」「技能」「態度」の3領域に区分して定めていた学習成果（到達目標）の項目も見直して一部改編し、卒業認定・学位授与の方針に示す学習成果に沿って「教育目標に基づく学修成果の到達目標」として、より具体的に「知識」３項目、「技能」８項目、「態度」４項
目の計15項目を明示した。さらにここに示す到達目標は、学ぶ側の学生にとっては在学中に修めるべき学習の到達目標であると同時に、教育にあたる教職員にとっては卒業までに全学生に身につけさせるべき教育の到達目標として位置付け、教職員・学生に周知してきた。また、カリキュラムマップを作成し、各開講科目とこの学習成果(到達目標)との関連性について学生が理解しやすい形で示すとともに、平成29年度にはカリキュラムツリーを作成し、各学習領域別のねらいとともに、教育
課程編成・実施の方針に基づく開講科目間の関連性や卒業認定・学位授与の方針との関連性について可視的に理解しやすく示した。教員、学生ともに学習成果（到達目標）を共有し、それぞれに成果を上げるよう努めている。
3．栄養計算の為には比例計算などの基礎的な理数系の計算能力は必須であるが、近年これを苦手とする学生が見受けられるようになった。本学では、特に計算能力の向上対策として、平成29年度から入学前教育の一環として数学、化学領域の計算問題を課して入学前の自主学習を促すとともに、入学後に実力確認テストを実施して学力のレベルを確認するようにしている。さらに、平成30年度からは基礎教育科目に「基礎数理」を開講し、実力確認テストで一定レベル以上の得点を得られなかった学生に対して履修を義務付けるなど基礎学力の向上に努めている。また、オフィ
スアワーの活用等を通して、個々の学生の学力レベルに応じた学習指導、学生一人
ひとりの個性に対応した教育の充実を目指して取り組んでいる。
4．学習成果を量的・質的データとして測定する仕組みとして、科目別の学業成績及びGPA、卒業試験（筆記･実技）の成績、学内外での実習評価結果、PROGテストの活用、授業評価アンケート、学習成果に関する自己評価など種々の方法を組み合わせて実施しているが、引き続き評価測定システムの検証と充実に努めている。
5．毎年の自己点検・評価結果をもとに過去や現状の反省を踏まえつつ次年度の目標
等の設定に生かすよう努めている。前回の認証評価以降の 3 カ年について検証した結果を本報告書としてまとめた。各部門における PDCA サイクルを円滑に推進するとともに、短期大学基準協会の評価基準に準拠し、評価規定の評価項目全般について自己点検･評価活動を進めながら、今後もこの自己点検・評価結果を本学の教育、運営、研究、社会貢献における改善策へと反映させて改革・改善を推進につなげていきたい。
(b) 今回の自己点検・評価の課題についての改善計画(1)建学の精神- 19 -

平成29年度に建学の精神及び教育目標を踏まえて「三つの方針」（学位授与の方
針、教育課程編成・実施の編成方針、入学者受入れの方針）を策定したが、今後も継続的に検証を行いながら見直しを進めていく。さらに「三つの方針」を通して建学の精神並びに教育目標を日常の教育活動に投影しつつ、教育の質を保証すべく丁寧な学生指導と学生支援の実践につなげていく。
地域社会への貢献については、教員、学生ともに社会との関りを深めていく必要がある。これまで同様に高校生や一般市民を対象とした公開講座の開催を通じて、講義形式のほか実験や実習、演習など多様な講義形態を織り交ぜながら内容を充実させていくことで、本学の教育・研究活動の成果の地域社会への還元に努めていく。
また、可能な限り学生も参画できるような内容の工夫に努めていきたい。一方で、地域社会の各種団体との連携事業やボランティア活動については、一層の充実が求められ、今後は本学の特長を生かしつつ活性化に向けて積極的に取り組んでいく。
特に地方公共団体、企業を含む各種団体との連携や、学生の社会性を育むための企画について充実に向けて引き続き検討していきたい。
(2)教育の効果
本学は、教育目標を栄養士という有資格者の養成を通して｢人間性豊かな知性人、誠実で信頼性のある有能な職業人の育成｣に置いており、建学の精神とこの教育目的に沿って三つの方針を一体的に策定し平成 29 年度に学内外に向けて公表したところであるが、今後も教職員間で共有し日々の教育活動に反映させていく。また、短期大学に求められる役割や地域・社会からの要請等を踏まえつつ今後も引き続き検討と改善に努めていく。
本学の教育が目指す学 習成果は、「卒業認定・学位授与の方針」及 び「教育目標に基づく学修成果の到達目標」として学内外に示している。一方で、学習成果の達成度については種々の方法で測定するように努めているところであるが、知識・技能をはじめ思考力・判断力・表現力等の評価について、客観的かつ量的・質的デー
タとして測定するより適切な評価システムの構築を目指して継続的に検討していく。
また、到達目標のアセスメントの基準となるルーブリックの作成にも取り組みたい。
(3)内部質保障
本学で は自己点検・評価活動について組織的に取り組んで いると ころであるが、今後も各部門における連携を密にして PDCA サイクルによる改善を円滑に推進するとともに、この自己点検・評価結果を本学の教育、運営、研究、社会貢献における改善策へと反映させ、改革・改善の推進に向けて更なる充実を図っていく。また、高等学校の関係者をはじめステークホルダーとなる学内外の関係者の意見や評価に幅広く耳を傾け、積極的に自己点検・評価に活用していく。
また、2 年間という短い教育期間で、一定の教育の質を維持し学生に力をつけさせるため、基礎学力を強化する仕組み作りのほか、より丁寧な学生指導、学生支援の実践を心がけ、学生一人ひとりに対応した教育の充実に努めていく。

- 20 -

【基準Ⅱ 教育課程と学生支援】

［テーマ
［区分

基準Ⅱ-A 教育課程］

基準Ⅱ-A-1

短期大学士の卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）を明確に示している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 学科・専攻課程の卒業認定・学位授与の方針は、それぞれの学習成果に対応している。
① 学科・専攻課程の卒業認定・学位授与の方針は、卒業の要件、成績評価の基準、資格取得の要件を明確に示している。
（2） 学科・専攻課程の卒業認定・学位授与の方針を定めている。
（3） 学科・専攻課程の卒業認定・学位授与の方針は、社会的・国際的に通用性がある。
（4） 学科・専攻課程の卒業認定・学位授与の方針を定期的に点検している。

＜区分

基準Ⅱ-A-1 の現状＞

本学は、平成 28 年度に基準Ⅰ-B-2 で示した卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）を定めた。本学の卒業認定・学位授与の方針は、建学の精神に基づいた教育目標を達成するために定め、本学が目指す学習成果そのものとなっている。卒業認定・学位授与の方針には、2 年間の学びを通して卒業要件単位を取得するとともに、「広い視野と深い
専門知識に裏打ちされた職業人としての資質」として、「人々の健康増進を支援できる資質・能力」、「専門職としての高い意識、責任感、行動力、専門性」、「多様化した現代社会に対応できる判断力、思考力」、及び「社会･地域･組織の一員としての役割を果たそうとする熱意・意欲」を身につけた学生に対して短期大学士の学位を授与すると明記している。併せて卒業に要する最低単位数、栄養士免許の取得要件及び本学独自に実施している卒業試験について記載している。また、成績評価の基準について
は学則第 22 条に規定し、各授業科目の評価方法はシラバスに明記している。さらに本学では、卒業認定・学位授与の方針の学習成果をより具体的な到達目標として示すため、「知識」「技能」「態度」の 3 領域に区分した「教育目標に基づく学修成果の到達目標」(基準Ⅰ-B-2 に掲示)を定めている。
卒業認定については、学則第23条に卒業要件を定め、基礎教育科目10単位以上、専門教育科目52単位以上、合計62単位以上を修得した者に「短期大学士（栄養学）」の学位を授与している。卒業を認定するにあたっては、所定の単位を修得しているほか、卒業認定・学位授与の方針並びに「教育目標に基づく学修成果の到達目標」に掲
げる専門知識や技能の修得状況を評価し、かつ卒業試験に合格した者について卒業を認定している。また、栄養士免許取得に係る事項については、栄養士法施行規則及び平成13年厚生労働省令第186号に則り基準を満たしている者に履修証明書を発行している。
さらに、本学卒業生が栄養士養成施設の資格取得者としてふさわしい能力があることを社会に保証すべきとの考えから、定期試験とは別に、平成20年度よりゼミナールの単位認定条件として「卒業試験」を導入している。2年次後期に実施し、在学中の- 21 -

専門教育科目全般にわたる知識が問われる。平成23年度からは、従来の記述式の試験に加えて、実技試験（調理技術）も課しており、記述試験、実技試験それぞれにおいて60点以上を得点しなければ合格とならない。いずれかが不合格の場合は、卒業必修の「ゼミナール」の単位が取得できないので卒業を認定しないことにしている。
本学が開設する卒業必修科目及び資格取得に必要な科目は、短期大学設置基準及び栄養士法施行規則に則っており、上記の通り、定められた基礎教育科目と専門教育科目を体系的に学習し卒業要件を満たした者、かつ卒業認定・学位授与の方針に示す専門知識や技能等の学習成果を修めたと教授会において認定した者に対して卒業認定者として短期大学
士の学位を授与している。従って、本学の授業科目内容、卒業要件及び資格要件を満たした場合には、「社会･地域･組織の一員としての役割を果たし、人々の健康増進を支援できる職業人」と認められることから、十分に社会的・国際的な通用性を有するものと考える。
卒業認定・学位授与の方針は、教授会、教務委員会、FD委員会において社会情勢や業界の動向のほか実習先や就職先からの評価等を参考にしつつ、毎年学長を含めた点検をしている。

［区分

基準Ⅱ-A-2

教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）を明確に示している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 学科・専攻課程の教育課程は、卒業認定・学位授与の方針に対応している。
（2） 学科・専攻課程の教育課程を、短期大学設置基準にのっとり体系的に編成している。
① 学科・専攻課程の学習成果に対応した、授業科目を編成している。
② 単位の実質化を図り、年間又は学期において履修できる単位数の上限を定める努力をしている。
③ 成績評価は学習成果の獲得を短期大学設置基準等にのっとり判定している。
④ シラバスに必要な項目（学習成果、授業内容、準備学習の内容、授業時
間数、成績評価の方法・基準、教科書・参考書等）を明示している。
⑤ 通信による教育を行う学科・専攻課程の場合には印刷教材等による授業（添削等による指導を含む）、放送授業（添削等による指導を含む）、
面接授業又はメディアを利用して行う授業の実施を適切に行っている。
（3） 学科・専攻課程の教員を、経歴・業績を基に、短期大学設置基準の教員の資格にのっとり適切に配置している。
（4） 学科・専攻課程の教育課程の見直しを定期的に行っている。

＜区分

基準Ⅱ-A-2 の現状＞

本学は、卒業認定・学位授与の方針に掲げる「広い視野と深い専門知識に裏打ちされた職業人としての資質」、「人々の健康増進を支援できる資質・能力」、「専門職としての高い意識、責任感、行動力、専門性」、「現代社会に対応できる判断力、思考力」、を身につけた人材の育成を目指し、短期大学設置基準第 4 章教育課程第 5 条、第 6 条及び栄養士法施行規則第 2 章養成施設(養成施設の指定の基準)第９条並びに本学が定める教育課程編成・実施の方針に沿って教育課程の体系的な編成を行っている。
- 22 -

本学のカリキュラムは、教育目標及び学習成果を達成するために、｢基礎教育科目｣と｢専門教育科目｣の２つの基本的枠組みで構成し、課外における活動を含めて体系的に編成している。「基礎教育科目」は、キャリア形成のための教養と豊かな人間性を養うとともにリメディアル教育を含めて専門教育への円滑な導入を図ることをねらいとしている。一方の「専門教育科目」は、①専門教育を学ぶ上で基礎となる知識・技能の修得及び課題探求の能力を養う「学科基礎科目」、②社会や環境と健康との関係を理解するとともに、保健･医療･福祉･介護システムの概要について修得する「社会生活と健康」、③人体の仕組みについて構造や機能を理解し、食事、運動、休養などの基本的生活活動や環境変化に対する人体の適応について修得する「人体の構造と機能」、④食品の各種成分の栄養特性について理解するとともに、食品の安全性を認識し、衛生管理の方法について修得する「食品と衛生」、⑤栄養とは何か、その意義と栄養素の代謝及び生理的意義を理解するとともに、性、年齢、生活・健康状態等における栄養生理的特徴及び各種疾患における基本的な食事療法について修得する「栄養と健康」、⑥個人、集団及び地域レベルでの栄養指導の基本的役割や栄養に関する各
種統計について理解する「栄養の指導」、⑦給食業務を行うために必要な食事の計画や調理を含めた給食サービス提供に関する技術を修得する「給食の運営」と教育内容
を７領域に区分し、各領域別に関連する科目群を配置して系統的な教育課程の編成を行っている。また、授業形態も栄養士に求められる知識・技能・態度・考え方の育成に結びつく「講義」「演習」「実験」「実習」など多彩な学修形態をバランスよく配置
し、在学 2 年間で本学の卒業認定・学位授与の方針並びに教育目標に基づく学修成果の到達目標に掲げる学習成果が達成されるように編成している。
開講科目は、必修科目と選択科目に区分し、基礎的・総論的科目から専門的、・応用・発展的科目へと順を追って取り組めるよう体系的に各年次に配置し、これに沿って時間割を編成している。本学は各年次に履修可能な科目を指定しており、各年次別の単位数の配分は、１年次に必修科目 31 単位、選択科目 28 単位の計 59 単位、2 年
次に必修科目 24 単位、選択科目 9 単位の計 33 単位であり、これが各学年別の履修上限単位となっている。基礎教育科目のほか資格取得のための校外実習(2 年次夏季休
業中に実施)開始前に修めておくべき専門科目が 1 年次に偏ってしまうため、1 年次の開講科目・単位数が多くなっている。現状では 1 年次の最大履修可能単位数は 59 単位と多くなっているが、将来的には単位の実質化を図るために 1 年次に開講している
基礎教育科目の一部を 2 年次に配置転換するなどの工夫をして、単年度の履修上限を50 単位以下に抑制していく方向で検討していきたい。
以上の教育課程に対し、成績評価の内容については、短期大学設置基準に従い客観性と厳格性を確保するために、学生に対してあらかじめ学則第 22 条及びシラバスに明示することによって周知している。各教員はシラバスに各科目の到達目標を明記
し、併せて明示している評価方法と評価基準に基づいて適正に成績評価を行っている。
シラバスには、科目名及びその英文表記、科目担当者氏名、科目分類（基礎教育･専門教育の区分、必修･選択の区分）、開講年次、開講期間、修得単位、授業の到達目
標及びテーマ、準備学習、授業概要、履修条件、授業計画（講義回数ごとの内容）、- 23 -

テキスト、参考文献、評価の方法、成績評価基準、オフィスアワー、学生へのメッセージが記載され、授業を履修するにあたって求められる科目情報は一通り含むものとなっている。また、本学が学習成果を適切に評価していることを示す一助となる、「実務経験のある教員の略歴と教育内容」も令和元年度シラバスから記載している。シラバスの内容については、全体の統一性を図るため「シラバス作成の手引き」を策定し、毎年見直し・改訂をしながらシラバス作成時期に各科目担当者に配布している。
本学の教員の採用及び昇任については、短期大学設置基準の教員の資格に則り、「秋田栄養短期大学教員選考基準」、「学校法人ノースアジア大学が設置する大学及び短期
大学の教員選考規程」を定め、これに従って実施している。教員の採用は公募を原則とし、授業を担当する教員は専任、非常勤を問わず、経歴と業績をもとに 本学の教育課程 編
成・ 実施 の方 針に 基づ き 適切に教員を配置している。また、栄養士養成施設であることから栄養士法施行規則に定める教員要件も併せて満たしていることを確認している。
教員選考基準には担当しようとする科目分野の専門性とそれに関連した業績のあることが審査内容に含まれており、本学の教育課程で配置されている教員は、短期大学設置基準に照らして、授業科目を担当するに十分な能力を有しているものと考える。
教育課程の見直しについては、学科長と教授会、教務委員会を中心として、短期大学設置基準並びに栄養士養成施設指定基準に照らして認可条件(必要開講科目数、単位数、授業時間数、クラスサイズ等)の確認を含め、諸条件を満たしているかについて毎年度点検し、学長の確認を経て必要な改善を行っている。

［区分

基準Ⅱ-A-3

教育課程は、短期大学設置基準にのっとり、幅広く深い教養を培うよう編成している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 教養教育の内容と実施体制が確立している。
（2） 教養教育と専門教育との関連が明確である。
（3） 教養教育の効果を測定・評価し、改善に取り組んでいる。

＜区分

基準Ⅱ-A-3 の現状＞

本学のカリキュラムは、｢基礎教育科目｣と｢専門教育科目｣の 2 つの枠組みで構成されており、教養教育は主に｢基礎教育科目｣において行っている。｢基礎教育科目｣には、
必修 3 科目、選択 15 科目の計 18 科目を開講しており、在学中に幅広く教養を身に付けられるように 1，2 年次に振り分けて適切に配置している。基礎教育科目には、幅広く基礎的教養を身に付けるための人文・社会・自然の各科学領域の科目や保健体育、
外国語科目のほか、キャリア教育を行う科目として「キャリアサポートⅠ・Ⅱ・Ⅲ」、
栄養士としての意識づけやモチベーションの高揚とともに専門教育への導入をねらう
初年次教育科目としての「基礎演習Ⅰ・Ⅱ」を配置し、専門教育へと接続する教養教育の実施体制を確立している。
本学は栄養士の養成機関であり、専門教育科目では栄養士法施行規則に定められる栄養士免許取得のための 31 科目(50 単位)が必修となっている。従って、基礎教育科- 24 -

目には、栄養士免許取得のための専門教育科目を念頭に置き、これらに関連する科目を選定し配置している。例えば、自然科学領域には「人体の構造と機能」の理解に関連する「生物学」、「化学」、「有機化学」を開講し、「法学」、「心理学」、「文章表現法」、「食と文化」などは、将来の栄養士業務に生かし得る教養を修めておくことをねらいとして配置している。また、前述の「基礎演習Ⅰ・Ⅱ」のほかに、専門教育科目の「学科基礎科目」の中にも「栄養学入門」や「基礎実験」等の基礎科目を 1 年前期に開設することにより、専門教育への導入が円滑に進められるように配慮している。これら教養教育と専門教育の接続性については、各学期初めの履修オリエンテーション
や個々の基礎教育科目のガイダンスの中で学生に説明して周知を図っている。
基礎教育科目の効果については、前期・後期の学期末に実施している授業評価アンケー
トにより測定している。また、授業評価アンケートや試験の結果を踏まえ、教員が各自の担当
授業について授業の到達目標に対する達成度や、学生が身に付けた知識・能力に関して自己評価し、改善点等の具体策も明記した授業改善レポートの作成と提出を義務付けており、これも併せて授業の評価と改善につなげている。

［区分

基準Ⅱ-A-4

教育課程は、短期大学設置基準にのっとり、職業又は実際生活に必要な能力を育成するよう編成し、職業教育を実施している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 学科・専攻課程の専門教育と教養教育を主体とする職業への接続を図る職業教育の実施体制が明確である。
（2） 職業教育の効果を測定・評価し、改善に取り組んでいる。

＜区分

基準Ⅱ-A-4 の現状＞

基準Ⅰ-B-1に記したように本学は栄養学科単科の短期大学である。従ってその教育目的は、有能な栄養士を養成することにあり、前述のとおり学則の第1条に「秋田栄養短期大学は、教育基本法（昭和22年法律第25号）の精神に則り教養教育との密接な関連のもとに科学的で、人間性豊かな栄養士を養成するうえで必要な職業教育を施し、健全なる社会人を育成することをその主たる目的及び使命とする」と謳っている。
本学の教育課程は、短期大学設置基準に則り、卒業認定・学位授与の方針に掲げた学習
成果の獲得を達成するために必要な授業科目を開設し、体系的に教育課程を編成している。特に、栄養士職または実際生活に必要な能力を育成するとともに、幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養するように配慮している。教育課程の具体的な方針を示した教育課程編成・実施の方針にも、栄養士の養成施設として職業資格を取得するための専門教育の実施についても明記しており、また、カリキュラムにおいても上記の通り教養教育の専門教育への接続を図っていることから、本学の職業教育の実施体制は明確である。
さらに、栄養士の資格を社会で生かしていくための付加価値的職業教育として、家庭料理技能検定資格、食生活アドバイザー検定資格、社会福祉主事任用資格の３資格を取得でき- 25 -

るようにしており、特に検定資格については、正課、課外授業を含めて受験対策の指導を実施することにより、受験生の学習支援に努めている。また、食生活アドバイザー検定試験は団体受験会場として本学を会場に受験可能であり、家庭料理技能検定試験については、従前は学外の会場において受験しなくてはならなかったが、令和2年度より本学が特別準会場に指定を受けたことにより、本学を会場に受験できる環境になったことから学生の利便性が増している。
職業教育の効果判定にあたっては、基準Ⅰ-C に記したように、本学では、 本学卒業
生が栄養士養成施設の資格取得者としてふさわしい能力があることを社会に保証すべきとの考えから、 独自の制度として各教科の単位認定試験とは別に、卒業を認定するための卒業試験を実施しており、この試験に合格することを卒業認定の条件としている。
この試験は栄養士資格必修の専門教育科目 12 科目に関する筆記試験及び調理技術に関する実技試験を課すこと により、栄養士として一定レベルの能力修得の保証に努めるとともに、基本的な知識と技術の習得度を測ることにより職業教育効果の評価並びに教育内容の改善にも活用されている。
また、栄養士資格については、平成30年9月に東北厚生局による栄養士養成施設の指導調査を受けており、監督官庁による定期的な調査に対応し、教育内容の充実と改善に役立てている。
さらに、校外実習における実習受入れ施設からの評価や卒業生を受入れていただいている企業からの評価のほか、毎年度の資格取得状況及び就職内定率等も重要な指標として活用し、職業教育内容の評価と改善に役立てている。

［区分

基準Ⅱ-A-5

入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）を明確に示している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 入学者受入れの方針は学習成果に対応している。
（2） 学生募集要項に入学者受入れの方針を明確に示している。
（3） 入学者受入れの方針は、入学前の学習成果の把握・評価を明確に示している。
（4） 入学者選抜の方法（推薦、一般、AO 選抜等）は、入学者受入れの方針に対応している。
（5） 高大接続の観点により、多様な選抜についてそれぞれの選考基準を設定して、公正かつ適正に実施している。
（6） 授業料、その他入学に必要な経費を明示している。
（7） アドミッション・オフィス等を整備している。
（8） 受験の問い合わせなどに対して適切に対応している。
（9） 入学者受入れの方針を高等学校関係者の意見も聴取して定期的に点検している。

＜区分

基準Ⅱ-A-5 の現状＞

前述のように、本学では、三つの方針の作成にあたり、作成の流れとしてまず初めに卒業時における学習成果及び到達目標を盛り込んだ卒業認定・学位授与の方針を策- 26 -

定し、次にこれに従ってその教育目標を達成するための教育課程編成・実施の方針を策定、さらに本学の教育により一定水準の学習成果(卒業認定・学位授与の方針)を獲得するのに求められる意欲や能力を入学者受入れの方針として示した。したがって、本学の三つの方針は、学習成果の達成を基軸として「誠実で信頼性のある有能な職業人(栄養士)の育成」という教育目的に沿って相互の関連性を考慮しつつ作成されており、全体として一体的なものになっている。
本学の学習成果を示す卒業認定・学位授与の方針には、2 年間の学びを通して卒業要件単位を取得するとともに、「広い視野と深い専門知識に裏打ちされた職業人としての資質」として、「人々の健康増進を支援できる資質・能力」、「専門職としての高い意識、責任感、行動力、専門性」、「多様化した現代社会に対応できる判断力、思考力」、及び「社会･地域･組織の一員としての役割を果たそうとする熱意・意欲」を身につけた学生に対して短期大学士の学位を授与すると明記している。これに基づいて入学者受入れの方針には 「期待する学生像」として、「関心、意欲」、「探求心、積極性、社会性」、「基礎的な知識・技能、表現力」の観点から 在学中に上記の学習成果を達成可

能な意欲と能力を持つ 入学志願者を求めると明示しており、入学者受入れの方針は在学中の到達目標となる学習成果に対応して定められている。
入 学 者 受 入れ の 方 針 は 、 授 業料 や そ の 他 入 学 に 必 要な 経 費 と と も に 大 学 案内 パ ン フ レ
ッ ト 及 び 入 学 試 験 要 項 に 明 示 し 、 オープンキ ャンパスや 進学説明 会 、高校訪問 などの広報活動を 通じて広 く 表明してい る。 ま た 、 ホ ー ム ペ ー ジ 上 に 公 表 し て 本学が求め る
学生像について幅広く周知に努めている。
上記の通り、本学の入学者受入れの方針には 「期待する学生像」として、「関心、意欲」、「探求心、積極性、社会性」、「基礎的な知識・技能、表現力」の観点から入学志願者に求める資質・能力を示しており、入学試験においては、これらの資質・能力について調
査書、学力試験、面接の結果等により総合的に把握し評価することを明示している。

基礎学力については、社会人入試を除く各試験区分において主に高等学校から提出される調査書の科目別評定及び評定平均値を参考にしており、これに学力試験、小論文等の結果や高校時代に取得した検定資格などを加味して判定の材料としている。
本学では、平成 31 年からの大学入試センター試験利用入試を除くすべての試験区
分で個別面談もしくは面接試験を課しているが、これは基本的に進学の動機や勉学意
欲が適正であるかを直接確かめるために実施しているものである。面接は教員が 2 人一組となり、分担して行っているが、質問項目や評価の観点について予め申し合わせを密にして統一を図ることにより、担当者間で評価基準がバラつくことのないように配慮して実施している。また、面接では、学力の 3 要素にある思考力、判断力、表現力、協調性を念頭に、調査書やエントリーシートの内容確認とともに、本学への進学
意欲や勉学姿勢ならびに将来目標等の把握を行うと同時に自己管理能力やコミュニケーション能力等に係る質問を通して、入学者受入れの方針に対応した選抜を実施している。
調査書や推薦書については成績のほか、高等学校等での活動状況や出席状況、特記事項なども評価の参考資料として活用している。学力試験や小論文が課される試験区
分については、これらの結果を総合的に加味して評価している。また学力試験も難- 27 -

問・奇問を排してごく基礎的な知識を確かめるものにするように努めており、入試の公平性と正確性は確保されているものと考えている。これらの体制と実施は、多様な選抜を公正かつ正確に実施していることを裏付けるだけでなく、学生の入学から卒業までの指導や対応の土台作りとして機能しているものでもある。
本学では、各入学試験区分別に出願資格を定め、志願者が満たすべき条件を明確に示すとともに、全ての入学試験において入学者の受入れ方針に照らして適合しているか否かを評価基準として選考している。
各入試区分別の具体的な「出願資格」及び「選考方法」を以下に示す。
(1)AO 入学試験
〔出願資格〕
本学を第一志望とし、現役の高校生、または高等学校を卒業した者、または高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、かつ、栄養学関連分野に対して適性能力があり、進学の目的が明確で学習意欲がある者。さらに、原則としてオープンキャンパスまたは進学説明会等に参加し、事前に本学の説明を受けて本学の教育理念等について予め理解していることを出願条件としている。
〔選考方法〕
出 願 時 に 提 出 さ れ る 「 エ ン ト リ ー シ ー ト 」 の 記 載 内 容 、「 面 談 」 の 結 果 及 び「調査書」に基づいて総合的に評価する。面談は個別面談で、2 名一組の教員で受験生一人あたり 20～30 分程度の時間で行う。エントリーシートに記載されている高校における活動状況や今後の学習計画（志望動機・目的・自己 PR）及び調査書等に基づいて質問をし、志望動機、栄養士を目指す学習意欲・情熱、社会への関心、素質能力、規律・協調性の 5 項目について個々に 5 段階評価で判定し、最終的に総合評価として 5 段階評価で判定する方法をとっている。
(2)推薦入学試験
推薦入学試験には、指定校推薦入学試験、公募推薦入学試験及び学園内高等学校推薦入学試験の 3 区分がある。
1）指定校推薦入学試験〔出願資格〕
本学が指定する高等学校の現役の高校生で、本学を第一志望とし、進学の目的が明確で学習意欲があり、高等学校長が推薦する者で、かつ、高等学校における評定平均値が 3.2 以上の者。評定平均値は、平成 26 年度入試までは 6 教科
（国語・数学・英語・理科・地歴・公民）の平均値としていたが、平成 27 年度入試より全教科の平均値へと変更した。
〔選考方法〕
高等学校から提出される「調査書」、「推薦書」及び「面接」の結果に基づいて総合的に評価する。面接は個別面接で、2 名一組の教員で受験生一人あたり10 ～ 15 分 程 度 の 時 間 で 行 う 。 面 接 で は 、 志 望 動 機 、 栄 養 士 を 目 指 す 学 習 意
欲・情熱、社会への関心の 3 項目について個々に 5 段階評価で判定し、最終的に総合評価として 5 段階評価で判定する方法をとっている。この面接の方法及び評価法は、以下に述べる公募推薦入試、学園内高校推薦入試、専門高校入試、- 28 -

一般入試、大学センター試験利用入試（平成 30 年度まで）、社会人入試において共通の方法である。
2) 公募推薦入学試験〔出願資格〕
現役の高校生で、本学を第一志望とし、進学の目的が明確で学習意欲があり、高等学校長が推薦する者で、かつ、高等学校における評定平均値が 3.0 以上の者。
〔選考方法〕
公募推薦では小論文を課しており、この「小論文」の採点結果のほか、高等学校から提出される「調査書」、「推薦書」及び「面接」の結果に基づいて総合的に評価する。小論文は、健康や栄養、食生活に関連する文章もしくはデータを示し、これを基に内容の要約や各自の考察、意見などを 600 字程度で述べる
内容としており、出題と採点は 2 名の教員が一組となって担当している（以下に述べる「一般入試 B 方式」及び「社会人入試」の小論文も同一の方法である）。
3) 学園内高校推薦入学試験〔出願資格〕
学園内高等学校の現役の高校生、または同校を前年度に卒業した者で、本学を第一志望とし、進学の目的が明確で学習意欲があり、高等学校長が推薦する者。
〔選考方法〕
高等学校から提出される「調査書」、「推薦書」及び「面接」の結果に基づいて総合的に評価する。
(3)専門高校入学試験〔出願資格〕
高等学校の専門教育を主とする学科、または、総合学科に在籍する現役の高校生で、本学を第一志望とし、進学の目的が明確で学習意欲があり、高等学校長が推薦する者で、かつ、高等学校における評定平均値が 3.0 以上の者。
〔選考方法〕
高等学校から提出される「調査書」、「推薦書」及び「面接」の結果に基づいて総合的に評価する。
(4)一般入学試験〔出願資格〕
次のうちいずれかを満たすもの。①高等学校または中等教育学校の現役の生徒もしくは同校の卒業者、②学校教育法施行規則第 150 条（第 6 号を除く）の規定により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者及び入学前にこれに該当する見込の者。
〔選考方法〕
学力試 験（ Ａ方 式は 、 国語総 合（ 古文 ・漢 文 を除く ）・化 学・ 生物 から１ 科- 29 -

目選択、B 方式は小論文）の結果のほか、「調査書」及び「面接」の結果に基づいて総合的に評価する。一般入学試験は、平成 28 年度入試まで A 方式（3 科目から 1 科目選択方式）、B 方式（国語総合の 1 科目）、C 方式（小論文）の 3 区分を設けていたが、平成 29 年度入試から A 方式（3 科目から 1 科目選択方式）と B 方式（小論文）の 2 区分に減らし、C 方式を廃止して(5)のセンター試験利
用入学試験へと変更した。
(5)大学入試センター試験利用入学試験〔出願資格〕
大学入試センター試験の出願資格を有する者で、当該年度に実施される大学
入試センター試験において本学が指定する教科･科目を受験している者。
〔選考方法〕
本学が指定する教科･科目のセンター試験の結果のほか、「調査書」及び平成
29 年度までは「面接」の結果に基づいて総合的に評価した。なお、本学が指定する教科・科目は、「国語（近代以降の文章）」もしくは「理科（基礎を付した科目から 2 科目または、物理・化学・生物・地学から 1 科目）」であり、これらのうち 2 科目以上受験している場合は、高得点の 1 科目を合否判定に使用している。
(6)社会人入学試験〔出願資格〕
次の①と②のすべてに該当する者。①高等学校を卒業した者、または、高等学校を卒業した者と同等以上の学力がある者と認められた者。②入学時において満 23 歳以上の者。
〔選考方法〕「小論文」及び「面接」の結果をもとに総合的に評価する。
上述のように、本学の入学者選抜は、AO 入試、推薦入試（専門高校入試を含む）、一般入試、大学入試センター試験利用入学試験、社会人入試の 6 つに区分されており、それぞれに選抜方法が異なっているが、本学の入学者選抜は、学科の特性と入学者受入れの方針に基づき、進学の目的が明確でかつ学習意欲の高い学生を求めて行っているものである。高大接続の観点から学力の 3 要素を基盤に志願者の持つ多様な能力や適性について公平かつ適正に評価する入学者選抜を実施しているところであるが、 今後も継続的に学力の３要素を適切に測る こ とが で き る 有 効 な 選 抜 方法 に つ い て 検 討 し 改 善し て い く こ と が 必 要 と考 えている。

なお、入試制度の改革については、高大連携の観点及び文部科学省による「 平成 33 年度大学入学者選抜実施要項の見直しに係る予告」を受けて、入試委員会において令和 3 年度以降の入試改革について検討を加えた結果、アドミッション
ポリシーを踏まえて下記に示す要領で実施することを決定し、令和 2 年度に本学ホームページ等により予告として学内外に周知している。

１．総合型選抜（旧：AO 入試）〔試験内容〕： 面接試験（口頭試問を含む）、書類審査- 30 -

大学教育を受けるのに必要な学力の 3 要素を、面談試験及びその中で行う口頭試問 で測る ととも に 入学志 望理由 書（エ ン トリー シート ）・調査 書によ って多面的･総合的に評価する。
《従来入試との変更点》①入試区分の名称を、「AO 入試」から『総合型選抜』に変更する。
②面談試験の中に、「知識･技能」や「思考力･判断力･表現力」を測るための簡単な『口頭試問』を導入する。「面談」を口頭試問を含めた「面接」に変更する。
２．学校推薦型選抜（旧：指定校推薦入試、公募推薦入試、学園内高校推薦入試）〔試験内容〕： 面接試験（口頭試問を含む）、書類審査
大学教育を受けるのに必要な学力の 3 要素を、面接試験及びその中で行う口頭試問で測るとともに入学志望理由書・調査書・推薦書によって多面的･総合的に評価する。
《従来入試との変更点》① 入試区分の名称を、「推薦入試」から『学校推薦型選抜』に変更する。ただし、従来の指定校推薦、公募推薦、学園内高校推薦の小区分は継続する。
②公募推薦で実施していた『小論文』は廃止する。
③指定校、公募、学園内高校のそれぞれの選抜において、面接試験の中に「知識･技能」や「思考力･判断力･表現力」を測るための簡単な『口頭試問』を導入する。
④出願時の提出書類に、受験生本人が記載する『入学志望理由書』を追加する。
３．一般選抜（旧：一般入試）〔試験内容〕： 科目試験（国語と理科）、面接試験、書類審査
大学教育を受けるのに必要な学力の 3 要素を、科目試験及び面接試験で測るとともに入学志望理由書・調査書によって多面的･総合的に評価する。
《従来入試との変更点》①入試区分の名称を、「一般入試」から『一般選抜』に変更する。
②従来の 1 科目入試型〔国語総合、化学、生物から 1 科目選択〕を 2 科目入試型〔国語（長文読解）のほかに、生物基礎と化学基礎から 1 科目選択〕に変更する。
③出願時の提出書類に、受験生本人が記載する『入学志望理由書』を追加する。
４．大学入学共通テスト利用選抜（旧：大学入試センター試験利用入試）〔試験内容〕：共通テスト結果（指定科目）、書類審査
大学教育を受けるのに必要な学力の 3 要素を、共通テストの結果とともに入学志望理由書・調査書によって多面的･総合的に評価する。
利用する科目の種類及び取り扱いのしかたに変更はない。また、平成 30 年度以降面接試験は実施していない。
- 31 -

《従来入試との変更点》① 入試区分の名称を、「大学入試センター試験利用入試」から『大学入学共通テスト利用選抜』に変更する。
②出願時の提出書類に、受験生本人が記載する『入学志望理由書』を追加する。
５．社会人選抜（旧：社会人入試）〔試験内容〕：小論文、面接試験、書類審査
大学教育を受けるのに必要な学力の 3 要素を、小論文及び面接試験とともに入学志望理由書・履歴書によって多面的･総合的に評価する。
《従来入試との変更点》①入試区分の名称を、「社会人入試」から『社会人選抜』に変更する。
② 出願時の提出書類に、受験生本人が記載する『入学志望理由書』を追加する。
本学は、入試の実施及び学生募集に係る組織として、専任教員で構成する入試委員
会、学生募集対策チーム、オープンキャンパス実行委員会を置き、その事務処理は教務課において所管する体制をとっている。大学案内パンフレットの作成は、教務委員、入試委員と教務課、キャリアセンターの各職員とで協議しながら企画･編集している。
また、入試問題作成等の準備及び入学試験の実施については入試委員会を中心として計画し、全教職員が協力してこれを遂行している。高校訪問、各種進学相談会への参
加等の広報及び学生募集活動については、学科長を含めた教員の学生募集対策チームと教務課職員とが連携して展開している。オープンキャンパスについては、オープン
キャンパス実行委員会が中心となって実施計画を立て、当日は全教員と教務課の事務職員が協力して運営する形をとっている。また、平成 21 年度より学園全体を捉えた広報を幅広く行うことを目的として理事長総室に広報担当を設置しているが、この部
署では、学園広報誌「さくら」の発行をはじめ、新聞やテレビ等のメディアやホーム
ページ、メール（メールマガジン含む）を活用し、学園全体にわたる幅広い広報活動を各部門との連携のもとで実施している。さらに、令和 2 年度には、学園の広報活動の充実に向けて協議する機関として、理事長をはじめ学園内の大学、短期大学、高等学校の教職員代表により構成される広報会議を立ち上げている。
志願者・受験生等（志願者・受験生の保護者や高等学校の進路担当教員を含む）からの問い合わせへの対応については、大学案内や入学試験要項及び本学ホームページには、問い合わせ案内とともに電話番号、電子メールのアドレスが記載されており、教務課の職員が電話、面談、電子メール等にて随時対応を行い、質問内容によっては適宜、入試委員長及び入試委員の教員が対応する体制をとっている。さらに、オープ
ンキャンパスの時には、個別相談コーナーを設け、教職員が面談により対応している。
また、学生募集のための高校訪問や各種進学相談会の折に高校の進路指導担当者や本学ブースへの来訪者(高校生、保護者等)の質問に対して適切に対応している。
本学は、毎年定期的に県内の高等学校から進路担当教員を招いて進学説明会を開催
し、入学試験の日程や変更点等について説明する機会を設けている。また、本学に在学生がいる高等学校を中心に毎年高校訪問を実施しており、これらの機会に高等学校- 32 -

関係者と直接面談することにより、入学者受入れの方針を含む本学の教育方針について意見や要望を伺うようにしており、寄せられた要望や意見は点検・改善に生かされ
ている。

［区分

基準Ⅱ-A-6

短期大学及び学科・専攻課程の学習成果は明確である。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 学習成果に具体性がある。
（2） 学習成果は一定期間内で獲得可能である。
（3） 学習成果は測定可能である。
＜区分

基準Ⅱ-A-6 の現状＞

本学の学習成果を示す卒業認定・学位授与の方針には、2年間の学びを通して卒業要件単位を取得するとともに、「広い視野と深い専門知識に裏打ちされた職業人としての資質」として、「人々の健康増進を支援できる資質・能力」、「専門職としての高い意識、責任感、行動力、専門性」、「多様化した現代社会に対応できる判断力、思考力」、及び「社会･地域･組織の一員としての役割を果たそうとする熱意・意欲」を身につけた学生に対して短期大学士の学位を授与すると明記している。本学は、この卒業認定・学位授与の方針に示す学習成果をさらに具体化し、次に示す「教育目標に基づく学修成果の到達目標」として「知識」「技能」「態度」の3領域において、在学中に修めるべき到達目標を知識3項目、技能8項目、態度4項目計15項目として掲げ、卒業までに何を身に付け、何ができるようになるべきかを具体的に明示している。
【教育目標に基づく学修成果の到達目標】 (再掲)
〔知識〕：学生は、在学中に下記の事項ができるようになること。
①健康と栄養の関係についての基本的知識を身につける。
②各科目の基礎的な事項について理解する。

③他の科目と関連づけて理解することができる。
〔技能〕：学生は、在学中に下記の能力を身につけること。
①必要な事項を、口頭や文章で明確に表現することができる。
②食品の栄養などの分析に関する基礎的な技能を身につける。
③給食の運営に係る技能を身につける。
④献立作成能力を身につける。
⑤他者へ衛生の指導ができる能力を身につける。
⑥主体的に課題を発見し、解決する能力を身につける。
⑦調理技術を磨き、現場で指示できる能力を身につける。
⑧さまざまなリテラシーの能力を身につける。
〔態度〕：学生は、在学中に下記の態度を身につけること。
①栄養士としての使命感を持ち、食と栄養の面から社会に貢献しようとする意欲と態度。
②対人コミュニケーションスキルを高めようとする態度。
- 33 -

③自分自身の衛生管理を徹底する態度。
④栄養に関する知識・理論を学び、より深く問題を探求しようとする態度。
本学の教育課程は、基礎教育科目と専門教育科目を各学年に適正に配置しており、これらの履修を通して、2 年の在籍期間内に卒業及び資格取得に必要な単位数を修得することにより卒業認定・学位授与の方針（学習成果）を達成できるように編成している。カリキュラム
マップには、授業科目毎に上記の「教育目標に基づく学修成果の到達目標」15項目との対応が明示してあり、卒業並びに資格取得に必要な科目について到達目標との関連性やその位置づけを把握しながら履修していくことにより、学習成果を2 年間でバランス良く獲得することが可能である。
学習成果を測定する仕組みとして、科目別の学業成績及び GPA、卒業試験（筆記･実技）の成績、校内外での実習評価結果、卒業率、資格取得率、就職内定率、PROG
テストの活用のほか、学期ごとの授業評価アンケートや卒業生アンケート、就職先企業からの評価などを用いて学生個人レベル及び全体レベルの 学 習成 果を測 定し てい る。

［区分

基準Ⅱ-A-7

学習成果の獲得状況を量的・質的データを用いて測定する仕組みをもっている。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） GPA 分布、単位取得率、学位取得率、資格試験や国家試験の合格率、学生の業績の集積（ポートフォリオ）、ルーブリック分布などを活用している。
（2） 学生調査や学生による自己評価、同窓生・雇用者への調査、インターンシッ
プや留学などへの参加率、大学編入学率、在籍率、卒業率、就職率などを活用している。
（3） 学習成果を量的・質的データに基づき評価し、公表している。
＜区分

基準Ⅱ-A-7 の現状＞

本学では、学習成果を測定する仕組みとして、以下に述べる科目別の学業成績及びGPA、卒業試験（筆記･実技）の成績、校内外における実習授業の評価結果、PROG
テスト結果の利用のほか、学期ごとの授業評価アンケートや学年末の到達度セルフチ
ェック及び卒業時の卒業生アンケートに基づく学生の自己評価などを量的・質的デー
タとして活用している。
個々の科目別の知識・技能・態度の学習成果に関する査定については、授業科目ごとに設定される到達目標への到達度による査定が行われている。各科目の担当教員は、卒業認定・学位授与の方針並びに教育目標に基づく学修成果の到達目標に対する担当
科目の位置づけを検討し関連づけながら、科目ごとの到達目標へと反映させて個別に評 価 す る こ と を 心 掛 け て い る 。 こ れ ら 科 目 ご と の 評 価 は 、 GPA と し て 数 値 化 し 、
GPA 分布とともに教職員間で共有しつつ学生個々の学業の修得状況や授業の効果判定を把握し改善していくための指標として活用している。なお、より厳格な成績評価を実現するために、４段階であった成績評価を平成 27 年度に見直し、秀（90～100 点）、優（80～89 点）、良（70～79 点）、可（60～69 点）、不可（59 点以下）の 5 段階に区分し、グレードポイントも秀 4 点、優 3 点、良 2 点、可 1 点、不可 0 点に変更した。
- 34 -

また、資格取得に臨む態度や意欲に関する評価については、実験・実習科目や少人数制で行う「基礎演習」、「ゼミナール」等の演習科目は比較的一人ひとりを個別に観察しやすいことから、これらの授業の際にも修得の程度を測るように努めている。
学生自身による自己評価として「到達度セルフチェック」を作成し、各学年の終わりに「学習成果（到達目標）」に掲げる「知識」「技能」「態度」の 3 領域 15 項目について学生自身の自己評価を記録させるようにしている。このセルフチェックシートには、併せてこれまでの振り返りと今後の抱負を記入させるようにしており、パーソ
ナルポートフォリオとして学生自身の学びの蓄積に向けて活用するように勧めている。
また、卒業直前に実施する卒業生アンケートにより、セルフチェックシートと同じ項目で自己評価をしてもらっている。これらの学生による自己評価結果は、集計・解析の上で在学中の学習成果に係る到達度の評価資料として活用されている。
また、前述のとおり本学では、卒業生が短期大学士としてまた栄養士資格取得者としてふさわしい能力が備わっていることを社会に保証するという観点から、科目別の単位認定試験のほかに「卒業試験」を導入し、2 年次後期に卒業予定者全員を対象に実施している。試験内容は、栄養士必修専門科目 12 科目について基礎的な知識を確認する筆記試験と技能の到達度を確認する調理技術の実技試験としており、卒業前に学習成果に係る一定の到達度を測る方法の一つとなっている。
さらに、社会人としての基礎力を測定する手段として、分析テストの一つである(株)リアセックによる「PROG テスト」を平成 25 年度から導入している。これはテストにより、「リテラシー」（情報収集力、情報分析力、課題発見力、構想力、言語処
理能力、非言語処理能力）及び「コンピテンシー」（対人基礎力、対自己基礎力、対課題基礎力）の能力を客観的に評価するもので、学生の社会人基礎力を測定するための基礎資料になり得ると考え、毎年実施している。すなわち、分析結果を学生個々に還元することにより、個人の能力を自覚し、改善目標を立てる指導に役立てているほか、集団としての分析結果は全国の学生と本学学生との比較にも活用している。また、
前年度と次年度で同一の学生集団を対象に実施することにより各種能力の成長度測定
とともに、学生支援の効果判定及び改善のための資料としても活用されている。
以上のほか、単位取得率、学位取得率、在籍率、卒業率、就職率、大学編入学率、卒業生の管理栄養士国家試験合格数などについても毎年度ごとに分析している。また、
これらのデータとともに校外実習施設からの学生評価票や採用企業からの卒業生に対する評価アンケート結果等も合わせながら学科全体の教育効果の査定資料として活用している。
なお、学科全体の学習成果及び各教科別の学習成果に関するルーブリックを明示することは現時点でできておらず、次年度以降の検討課題としている。
評価結果の公表については、毎学期末に実施している「学生による授業評価アンケ
ート結果」及びこれに基づいて作成される「教員の授業改善レポート」は、授業科目別に集計・分析して冊子にまとめ、図書館や事務室窓口に配備して全教職員、学生に公開することにより共有している。また、卒業者数、就職者数、就職率、専門職への就職率については、本学ホームページ、大学案内パンフレット等に掲載して広く公表
するほか、進学相談会、オープンキャンパス、高校訪問等の機会に紹介している。
- 35 -

［区分基準Ⅱ-A-8

学生の卒業後評価への取り組みを行っている。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 卒業生の進路先からの評価を聴取している。
（2） 聴取した結果を学習成果の点検に活用している。

＜区分

基準Ⅱ-A-8 の現状＞

進路先からの卒業生の評価は、本学の教育が実社会で有効に機能しているか、また社会での要望に応え良好な評価を得ることができるかを測るうえで貴重な資料となるため定期的に点検していく必要がある。卒業生に対する外部からの評価について、本学では、主に以下に挙げる二つの方法により本学の教育の成果を客観的に評価する手段としてデータを収集し、その対策を講じてきた。
その一つは、採用実績のある企業を対象として実施するアンケート方式による調査
で、対象は学生の大多数の就職先となっている給食受託企業であり、本学では約 5 年間隔で実施している。企業からの評価結果をもとに本学卒業生の長所や弱点を分析することにより、学習成果の点検及び教育内容の充実のための資料として活用してきた。
近年では平成 29 年度に実施しており、就職先として最も多くの学生を受入れてい
ただいている給食の受託企業を対象に評価を依頼した。依頼先は 4 社 8 支店・営業所を選定して、4 社 6 支店・営業所から回答が得られた（回収率 75％）。調査票は、短期大学で学んだ知識･技能を職場で生かしているか、またどのように評価されているかを探る内容とし、「人間性の評価」（5 項目）と「栄養士としての知識・技能・技術の評価」（5 項目）について各 5 段階で評価を依頼した。その結果を表Ⅱ-1 に示す。
なお、比較資料として、平成 23 年度に同一内容で実施した前回調査の結果を表Ⅱ-2に示す。
結果をみると、人間性の評価では、すべての項目で 4 以上の評価をいただき概ね良好の結果であり、特に責任感・倫理観・誠実さにおいて 4.5 の最も高い評価を得た。
一方、栄養士としての知識・技能の点では、すべての項目で 3 点台であった前回調査に比較して、今回調査では献立作成と栄養指導能力は 3 点台だったものの全項目で評価が向上し、特に調理技術と栄養事務能力の評価は大きく高まっている。今回、人間
性及び栄養士としての知識・技能のすべての項目で評価が高まったことは、前回の評
価結果に基づく反省を踏まえつつ、この間に弱点克服に向けて指導改善に取り組んできた効果が徐々に現れてきている証と認められる。
進 路 先 か らの 評 価 を 聴 取 す る 二つ目の方法は 、企業の採用担当者か らの聞き取り調査である。本学では平成 12 年度から、進路支援のための事業として「合同企業説明会」を毎年開催している。これは、本学及びノースアジア大学の学生を対象として、県内外から 100 社ほどの企業の採用担当者を大学に招聘して行っているもので、その多くは本学からの採用実績がある企業である。給食受託企業の参加もあるが、一般企業の参加が多い。 近年は一般企業に就職する者も増加傾向にあることから、 この機会に本学の教職員が企業の採用担当者と直接面談し、本学卒業生の勤務状況等について伺- 36 -

うことにしており、提言された要望や意見についてはこれを教職員間で共有し、学生指導や就職支援の改善・改革に活用している。
表Ⅱ－1

平成 29 年度「就職先アンケート」（給食受託産業）

結果

Ａ社
秋田

Ａ社
山形

Ｂ社
北東北

Ｂ社
東京

Ｃ社
秋田

Ｄ社
東北

卒業、生の在職人数

10 名
（過去３
年）

7名
(過去３
年)

68 名

20 名

３０名

１５名

一般常識・教養・
基礎学力

3

4

4

4

5

5

4.2

コミュニケーション能力

3

5

5

4

5

4

4.3

人 間 性 の評 価

企業名

評価
平均点

3

4

5

4

5

4

4.2

3

4

5

5

5

5

4.5

積極性・熱意・意欲

3

4

5

4

5

4

4.2

献立作成

3

4

4

4

5

3

3.8

衛生管理

3

4

4

5

5

3

4.0

栄養事務

3

4

4

4

5

4

4.0

栄養指導

3

4

3

3

5

4

3.7

調 理

4

5

4

3

5

4

4.2

栄 養 士 と しての知 識 ・
技 能 ・技 術 の評 価

協調性
責任感・倫理観・誠実
さ（注） 評価段階： 〔５〕大変優れている、〔４〕 優れている、 〔３〕 どちらとも言えない、〔 ２〕 不満である、〔１〕 極めて不満である

表Ⅱ－2

平成 23 年度「就職先アンケート」（給食受託産業）
Ａ社
秋田

卒業、生の在職人数

11 名
（ H20
年度
～）

1名

一般常識・教養・
基礎学力

3

コミュニケーション能力

人 間 性 の評 価

企業名

Ｂ社
仙台

Ｂ社
北東北

結果

Ｂ社
東京

Ｃ社
東北

Ｄ社
東北

評価
平均点

９名

１９名

把握し
ていな
い

なし
（既に
離職し
た）

3

4

3

3

3

3.2

3

3

5

4

4

3

3.7

栄 養 士 と しての知識 ・技 能 ・技 術 の評
価

協調性

3

3

5

4

2

3

3.3

責任感・倫理観・誠実
さ

3

4

5

3

3

3

3.5

積極性・熱意・意欲

2

4

5

3

4

3

3.5

献立作成

3

3

4

3

3

3

3.2

衛生管理

4

4

4

4

3

3

3.7

栄養事務

3

3

4

3

3

3

3.2

栄養指導

無回答

3

4

無回答

3

3

3.3

- 37 -

調 理

＜テーマ

3

3

4

4

3

3

3.3

基準Ⅱ-A 教育課程の課題＞(1) 三つの方針の明確な提示
平成 29 年度から三つの方針の策定と公表が義務付けられ、本学も三つの方針(卒業認
定・学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針、入学者受入れの方針)を一体的に作成して公表した。当面は、高校生、保護者、進路指導教員等を対象として広報活動を強化し、本学の教育方針や本学が求める人物像についての周知を図っていきたい。さらに 、 今後は三つの方針を い かに有機的に機能させ、見直しと 改善を 図り、い かに学生の学習意欲や学習成果の向上に結びつけることができるかについて検討していくことが必要である。
(2) 教育課程編成・職業教育の実施
教育課程の編成にあたっては、単位の実質化を図るための単年度履修単位数の上限を定めなければならないが、校外実習前に履修すべき科目や専門科目履修前に履修を勧めたい基礎教育科目が１年次に集中していることから、開講科目数及び単位数が必然的に１年次に偏っている状況にある。開講科目を各学年に効果的に配分するとともに基礎教育科目と専門教育科目の接続を図りつつ、いかにして単年度履修単位を上限50単位以内に設定していくかが課題である。一方で幅広い教養を培うためには、基礎教育科
目の開講科目数を増やしていくことも必要であるが、受講する学生の数に見合う科
目数も考慮して検討していくことが必要である。職業教育については、現状の点検を怠らず、就職先企業の要望や社会の要請に適応した教育内容を模索しつつ充実に努めていくことが求められる。今後も高校と本学とで教育内容の共有化を図り、高大接続が円滑に進められるよう、高校教員からの意見や要望を取り入れて教育課程の改善に努めていきたい。
(3) 学習成果の明確化及び量的・質的データによる測定
学習成果は、平成 29 年度に卒業認定・学位授与の方針として明示し、さらに教育目標に基づく学修成果の到達目標として具体的に示すとともにカリキュラムマッ
プに反映させた。これまで学習成果を測定するための量的・質的データとして、科目別の学業成績及び GPA、卒業試験（筆記･実技）の成績、校内外における実習授業の評価結果、PROG テスト結果の利用のほか、学期ごとの授業評価アンケートや学年末の到達度セルフチェック及び卒業時の卒業生アンケートに基づく学生の自己評価などを活用してきた。今後はこれらの方法の見直しとともに、学科全体の学習
成果をはじめ各教科別の到達目標に関するルーブリックを整備するなど、卒業認
定・学位授与の方針に対応した学習成果の査定の仕組みを充実していくことが求められる。教育の質保証の観点から在学中における学習成果の獲得は非常に重要なことであり、今後は正課のカリキュラムや課外活動を充実させ、学生を到達目標に導くための効果的かつ具体的な教育指導の在り方について真摯に検討していく必要がある。

- 38 -

(4)学生の卒業後評価への取り組み
本学学生の卒業後の進路は大多数が就職であるため、これまでは就職先の企業からの卒業生評価を中心に把握に努めてきた。一方、数は少ないものの四年制大学への編入や専門学校に進学している学生もいることから、今後はこれらの進学先からの評価も取り入れて進路指導に生かしていく必要がある。
＜テーマ

基準Ⅱ-A 教育課程の特記事項＞

特になし。

［テーマ
［区分

基準Ⅱ-B 学生支援］

基準Ⅱ-B-1

学習成果の獲得に向けて教育資源を有効に活用している。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 教員は、学習成果の獲得に向けて責任を果たしている。
① 教員は、シラバスに示した成績評価基準により学習成果の獲得状況を評価している。
② 教員は、学習成果の獲得状況を適切に把握している。
③ 教員は、学生による授業評価を定期的に受けて、授業改善に活用している。
④ 教員は、授業内容について授業担当者間での意思の疎通、協力・調整を図っている。
⑤ 教員は、教育目的・目標の達成状況を把握・評価している。
⑥ 教員は、学生に対して履修及び卒業に至る指導を行っている。
（2） 事務職員は、学習成果の獲得に向けて責任を果たしている。
① 事務職員は、所属部署の職務を通じて学習成果を認識して、学習成果の獲得に貢献している。
② 事務職員は、所属部署の職務を通じて教育目的・目標の達成状況を把握している。
③ 事務職員は、所属部署の職務を通じて学生に対して履修及び卒業に至る支援を行っている。
④ 事務職員は、学生の成績記録を規程に基づき適切に保管している。
（3） 教職員は、学習成果の獲得に向けて施設設備及び技術的資源を有効に活用している。
① 図書館又は学習資源センター等の専門的職員は、学生の学習向上のために支援を行っている。
② 教職員は、学生の図書館又は学習資源センター等の利便性を向上させている。
③ 教職員は、学内のコンピュータを授業や大学運営に活用している。
④ 教職員は、学生による学内 LAN 及びコンピュータの利用を促進し、適切に活用し、管理している。
⑤ 教職員は、教育課程及び学生支援を充実させるために、コンピュータ利用技術の向上を図っている。

＜区分

基準Ⅱ-B-1 の現状＞

授業担当者は、教育目標や学習成果（到達目標）に基づいて、科目の到達目標を設- 39 -

定し、成績評価の方法と基準をシラバスに明記し、その基準により授業の「到達目標」
に対してどの程度到達できたのかについて、シラバスに記載の成績評価の観点から、
小テスト、レポート、定期試験、発表等により評価するとともに、学習成果の獲得状
況を把握している。また、前期、後期の成績評価の分布状況についても点検し、適正な成績評価に努めるとともに、学生全体及び個々の学生の学習成果の獲得状況から、次年度の授業内容、授業方法、教材の改善に生かしている。
本学では、在学中に修めるべき学習成果（到達目標）を「知識」「技能」「態度」の 3 領域に区分し、具体的に明示している。学科の教員はこれらの学習成果（到達目標）を卒業までに教育活動を通して全学生に身につけさせるべき目標として捉えて取り組み、この学習成果（到達目標）も考慮して学習成果を評価している。しかし、一つの科目で「知識」「技能」「態度」の 3 領域を全てカバーすることは困難であるため、重点とする目標項目は科目によって限定されるが、2 年間に履修するカリキュラ
ム全体を通して総合的に指導し評価するように努めている。
学生の学習成果の獲得状況は、毎学期末に各授業科目の成績評価結果として把握され、教務課で保管・管理される。個々の学生の詳細な単位取得状況については、各クラス担任が分析し、各学期末に保護者宛にコメントを付して成績表を送付している。
特に成績が不良の学生に対しては、個別に学科長と教務委員長が面談を実施して、学生の日常生活や予習復習の時間などの実態を把握し、授業時間外の学習方法や工夫などについてきめ細かく指導するようにしている。このように学生一人ひとりに目を配る指導体制を軸として学生の成長の度合いを把握するようにしている。また、在学生
全体の学習成果の獲得状況については、学期ごとに開催される FD 関連の学科会議において協議され、専任教員はこれを共有している。
授業改善の資料として活用するため、校外実習を除く全開講科目について前・後期の学期末ごとに学生を対象に授業評価アンケートを実施している。評価票は、講義科
目、演習科目、実験・実習科目、外国語科目等授業形態別に評価項目を設定し、項目ごとに 5 点満点（0 点～5 点）の 6 段階で評価するものと自由記述の部分を織り交ぜて作成しており、無記名で実施している。アンケートを実施する際は、調査票の配布
は科目担当者が行い、記入時には担当教員は教室から離れ、回収は事務職員が行うよ
うにして学生が自由に記述できるように配慮している。アンケートの集計は教務課で行う。令和２年度導入された学生ポータルサイトでの授業改善アンケート実施がＦＤ委員会で提案・決定され、同年前期学期末から実施された。これにより、教務課の集計作業が大幅に軽減されたが、一方回収率の低下が生じたため、教員が協力し学生に呼びかけることで紙媒体でのアンケート回収率に近づけることができた。評価結果は科目別に授業担当教員に配布され、教員はこれを基に授業改善を図るように努めている。また、平成 28 年度後期から各教員に担当授業について授業の到達目標に対する達成度や、学生が身に付けた知識・能力に関して教員に自己評価をしてもらい、また学生からの指摘事項に対する改善点等の具体策も明記した授業改善レポートの作成を義務付けており、教員自身の授業改善につなげている。授業改善レポートは授業評価
アンケートの結果と併せて冊子とし、図書館と短大教務課窓口に配置して公表することにより教職員・学生が共有できるようにしている。
- 40 -

各教員が担当する栄養士関連専門科目の授業計画を立てるにあたっては、従前は 全
国栄養士養成施設協会が示している「コアカリキュラム」に沿って、 平成 30 年以降は日本栄養改善学会により示された「管理栄養士・栄養士養成のための栄養学教育モデ
ル・コア・カリキュラム」を参考にしながら、互いの担当科目間の関連性を勘案しつつ講義内容を組み立てるようにしている。また、基礎教育科目担当者と専門教育科目担当者あるいは専門教育科目担当者同士間で連携して、授業内容の調整をしながら授業計画を組み立てることにより、相互の接続と連携を図るように努めている。非常勤
講師が担当する科目についても、学科長及び教務委員長が授業内容に関する詳細な打ち合わせを行っている。
本学の FD 活動については、前述の授業評価アンケートの実施と分析のほか、FD
委員会を中心として主に授業改善に向けた活動を展開している。毎年、教授法について他教員の長所を学ぶとともに、自己の教育方法の研鑽を図ることを目的として、「相互授業参観」及び「授業研究会」を開催している。これは、授業改善に資する取り組みとして、学科教員の授業を相互に見学し、事後に意見交換会を実施するものである。「相互授業参観」では、授業担当者が授業のねらいや進め方等の授業計画を提示して公開し、参観者は、当該授業について「授業の進め方（導入・展開・まとめ）」と「授業全体について」の 2 点について所感をまとめ、レポートを作成して教務課に提出する。事後に開催する「授業研究会」では、前述のレポートをもとに学科教員全員で授業の進め方等について意見を交換し、さらに、個々の授業評価アンケートの結果に基づき、自身の授業の改善計画を作成し公表している。新任教員に対しては、学科長が授業を参観し、教授法などについて個別にアドバイスをしている。
教員は、定期試験、小テスト、検定試験、発表等により、各授業の到達目標への達成状況を把握しているほか、本学では、学期ごとの「授業評価アンケート」や学年末の「到達度セルフチェック」及び卒業時の「卒業生アンケート」や「就職先企業アン
ケート」等を実施しており、これらの結果を教職員間で共有することにより、全体的な 教育目的・目標の達成状況を 把握し評価している。
基準Ⅰ-B-1 で述べたように、本学では、教育目的・目標及び卒業認定・学位授与の方針に沿った具体的な学習成果と到達目標として「教育目標に基づく学修成果の到達目標」を定めており、カリキュラムマップにも反映させている。ここに定める到達目
標の達成状況を把握するための手段の一つとして、学生の自己評価であるが、「到達度セルフチェック」を学年末に全学生に実施して学修成果の達成度を測定し、その結果は専任教員間で共有され、教育目標の達成状況の把握と評価に活用されている。
本学教員は、学習要覧、シラバス、学則及び履修方法、卒業要件、栄養士免許取得
要件、学科の特色、学科行事等の教学に関する事項について十分に理解しており、どの教員も学生に対して履修及び卒業に至る支援ができる準備ができている。前後期のオリエンテーションには、教員も参加することにより、その都度、履修等に関する事
項を確認している。本学では、各学年の在学生を基礎演習やゼミナールの所属別に少人数に組分けし、専任教員は全員、組担任に配属されている。学生に対する履修指導については、全体に対しては学年別に行われる各学期始めの履修ガイダンスを教務委員会が行い、個々の学生に対する個別指導は主に組担任の教員が行うように役割を分- 41 -

担して進めている。組担任は、所属学生の学生生活状況、出席状況、履修状況及び単位取得状況、希望進路などの情報を把握するようにしており、保護者との連絡も担当
するほか、学科教員や教務委員会、事務職員と連携しながら学生指導、就職指導を含めて卒業に至るまで指導していく体制をとっている。また、よりきめ細かい指導を行うために、教員全員が週 1 回オフィスアワーを設けている。
本学の事務職員は全員、学則、教育目的・目標、三つの方針等を熟知している。本学では、教員・事務職員は常に情報交換を行い、定期試験や卒業試験を通じて学生
個々の学習成果の達成度を把握し、教育目標の達成や卒業要件に関するアドバイス等
が適切にできる体制となっている。また、資格試験の受験状況や結果も事務室で一元管理することで、学習成果の達成・向上に寄与している。学生生活全般に関する指導も行っており、授業態度や生活態度のみならず、栄養士として必須の整容等にも気を配っている。部署別に事務職員の取り組みをみると、教務課では学習要覧の作成、時間割案の作成、履修状況・出席状況・資格取得状況の把握、履修アドバイス、卒業試
験の実施管理、授業評価アンケートの集計、学生生活の相談、課外活動の支援等、入学から卒業までの 2 年間に渡り誠意を持って学生に対応し、学生全員の学習成果の獲得に向けて責任を果たしている。また、学科の教育特性を十分に理解して学科教員と連携しながら、学生が 2 年間で修得した学習成果が卒業及び資格取得に繋がるように支援と指導に努めている。キャリアセンターでは、学生に対しては、求人情報の提供、個別相談、面接指導等を行い、一方学科教員とともに、学生の就職活動状況を適宜チェックし、早期内定に向けて、情報交換、求人票の迅速な提供に努め、就職内定率の向上に貢献している。教務課では、本学の入学選抜に関する事務、広報に従事し、学科とともに志願者数、入学定員数、合格者数を把握し、学科の教育の質の保証に貢献している。法人統括部では、事務職員が効果的な学習成果を得るために、施設・設備の管理を通じて間接的に学生支援を行っている。以上のように、本学は、専任教員と事務職員との協働で学生支援に臨んでおり、事務職員は教育目的、教育目標の達成状
況を適宜把握して、それぞれの立場で本学の教育目標達成のために真摯に取り組んでいる。
成績記録等の保管については、本学では学生の成績記録の保管に関する規定「文書取扱内規」により、学校教育法施行規則第 28 条第 2 項に則り、入学、卒業の学籍保存期間 20 年間を遵守している。ただし、実際は 20 年以上前の学籍簿も保管されており、学内の施錠された保管場所において適切に管理されている。
本学の図書館はノースアジア大学と秋田栄養短期大学の共用図書館であるが、図書館棟1階と2 階に閲覧室、地下に閉架書庫を配し、閲覧・貸出などの利用サービス、
レファレンスサービスなどを支障なく利用できるよう施設の配置に配慮している。図書館の運営については、図書館長をはじめとして、図書委員会と事務職員が中心となって行っている。事務職員は、日常的には、学生への貸し出し業務、教員から依頼された文献収集業務のほか、「図書館だより」の編集と発行（年5～6回）、図書館企画（年4～6回）などにより、図書館の利用促進を図っている。図書館企画の中の一つに、平成23年度以降毎年継続的に実施している「学生に薦めたい本」という企画がある。教員が学生にぜひ読んでほしい本を定期的に選定し、図書館の2階閲覧室に推薦- 42 -

文・書評を書き添えて展示・紹介するというものである。また新入生に対しては、4月初旬に図書館の活用法に関する説明を行っている。その際は、毎年更新している図書館パンフレットを使用しながら説明している。
令和 2 年 度 にお け る 短 期大 学 に 関 連 する 蔵 書 等は 、 図 書 201,667 冊 （ う ち 洋書
31,258 冊）、学術雑誌 484 種（うち洋書 44 種）、その他視聴覚資料 2,690 点となっている。図書の購入については、教員（専任、非常勤を含む）の推薦図書は、毎年、図書委員（教員）が取りまとめて図書館に購入を依頼し、学生からの要望図書について
は、図書館だより等で随時希望図書を募集して購入するように対応している。図書の廃棄は適宜行っており、除籍については「学校法人ノースアジア大学図書等除籍規程」
に従い、適切な手続きを経て処理している。また、図書館ではシラバスにも目を通して、参考文献や参考図書に挙げられている書物で所蔵されていないものがあれば適宜購入するように手配するなど、科目担当教員と連携して学生が必要とする資料・図書等を揃え、学生の学習支援に努めている。そのほかに就職試験をはじめ管理栄養士といった各種試験のための参考書や問題集を収める専用スペースを設けており、学生は、
特に講義の空き時間等に、講義の予習・復習、レポート等の作成、資格取得関連の学習等に図書館を活用している。
図書館のホームページからは、本学図書館の蔵書検索（OPAC）を利用できる体制を整えている。各種新聞の記事検索や雑誌・論文情報の検索等、さまざまなデータベースが利用できる環境も整備している。とりわけゼミナール科目において、図書館で栄養学分野に関する調べ学習を学生に体験させることを通して図書館利用の重要性を理解できるよう指導している。また、図書館1階に最大で20人が利用できるミーティ
ングルームを設置し、ゼミナール等で使用している。プロジェクターや投影タイプのホワイトボード、指示棒、レーザーポインター、マグネットなどをそろえて利便性を高めている。このように様々な施策を実施することにより、学生が自ら学習する環境を整備し、図書館の利便性の向上とともに利用率の向上に努めている。さらに教職員
は、授業での推薦図書や参考図書をシラバスに挙げ積極的な利用指導、試験対策問題集等の利用、専門雑誌の活用、初年次に図書館見学等を行い、学生の図書館利用の利
便性の向上に努めている。また、短大棟には１階の事務室隣に学習室を設けている。
学習室には教員から提供された参考書がキャビネットに陳列されており、空き時間などに自由に活用して授業の予習や復習ができるように配慮している。
本学では、全教職員に一人1台のパソコンが利用できる環境を整備し、授業や大学運営に活用している。教員は多くの授業でパワーポイントによるスライドを使用して講義を行っているほか、資料作成のためのワープロソフト、表計算ソフトの利用、授業によっては献立作成や栄養計算、統計等のソフトを積極的に活用している。学内の全事務室と研究室は有線LANで結ばれており、授業以外でも教職員は相互の連絡・連携・計画立案等、日常業務の多様な場面でパソコンを有効に活用している。
学内におけるパソコンの活用では、現在、第一電算室、第二電算室合わせて約120
台のパソコンを設置している。両電算室共に同一敷地内にあるノースアジア大学の学生との共有となるが、授業以外の時間帯であれば、学生は自由に使用できる。電算室
ではプリンターの使用が可能であり、主に資料の検索やレポート等で利用している学- 43 -

生が多い。毎年2月に行われているゼミナールの研究発表の際にも学生たちは資料作りでよく利用している。電算室においてパソコンを使用する専門科目として「情報処理演習Ａ」「情報処理演習Ｂ」「栄養情報処理演習」を開講している。なお、利用にあたってはセキュリティ対策及びユーザの管理を厳格に行っており特に問題はない。
学内の全教職員にはパソコンが貸与され、学内 LAN で結ばれている。よって教職員間の情報伝達等の多くはメールによってやり取りされている。また、栄養士の現場ではパソコンの習熟は必須である。可能な限りパソコンに触れる機会をつくるため、課題をメールで提出させる教員もいる。
そのほかに、図書館に 5 台、キャリアセンターに 10 台のパソコンを設置しており、学生が自由に利用できるよう配慮している。また、教職員は教材開発や事務処理において常時コンピュータソフトを活用しており、利用技術の向上に努めている。
教職員のコンピュータ利用技術の向上には、オペレーティングシステムやセキュリ
ティ対策ソフト等を適宜更新したり、障害情報と対策も随時流して安心・安全に利用できる環境を提供している。新任教職員採用時や利用システムの大幅な更新時には必要情報を提供して支援を行っている。

［区分

基準Ⅱ-B-2

学習成果の獲得に向けて学習支援を組織的に行っている。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 入学手続者に対し入学までに授業や学生生活についての情報を提供している。
（2） 入学者に対し学習、学生生活のためのオリエンテーション等を行っている。
（3） 学習成果の獲得に向けて、学習の動機付けに焦点を合わせた学習の方法や科目の選択のためのガイダンス等を行っている。
（4） 学習成果の獲得に向けて、学生便覧等、学習支援のための印刷物（ウェブサ
イトを含む）を発行している。
（5） 学習成果の獲得に向けて、基礎学力が不足する学生に対し補習授業等を行っている。
（6） 学習成果の獲得に向けて、学習上の悩みなどの相談にのり、適切な指導助言を行う体制を整備している。
（7） 学習成果の獲得に向けて、通信による教育を行う学科・専攻課程の場合には、添削等による指導の学習支援の体制を整備している。
（8） 学習成果の獲得に向けて、進度の速い学生や優秀な学生に対する学習上の配慮や学習支援を行っている。
（9） 必要に応じて学習成果の獲得に向けて、留学生の受入れ及び留学生の派遣（長期・短期）を行っている。
（10 学習成果の獲得状況の量的・質的データに基づき学習支援方策を点検してい
） る。

＜区分

基準Ⅱ-B-2 の現状＞

入学手続者には、入学式及び新入生オリエンテーションの日程と概要、入学時物品購入諸経費の案内、教科書購入に関する案内、スクールバスに関する案内などについて書面で情報を提供している。また、本学は遠隔地から入学する学生のために学生寮を設置しているが、入寮希望者に対する案内やアパート・下宿情報の案内について入- 44 -

学手続き書類と一緒に合格者宛に郵送している。
さらに、本学では、「教育の質の向上」「学ぶ意欲の喚起」「学生の学習と生活支援の充実」に全力で取り組み、その一環として平成20年度より高校生活から短大生活への円滑な移行とともに勉学意欲を促す目的で入学前教育を3種類の課題を課す形で実施している。一つは、毎日、新聞に目を通し、健康や食生活、栄養に関連する記事を切り抜き、その記事に関する短い感想を書くことを毎日行ってもらうという「NIE：
Newspaper in Education」である。合格者にスクラップファイルを郵送し、到着日から以降3月末日までの期間で行い、この間に学生から最も関心をもった記事の要約と感想をレポートとして郵送で提出してもらい、これに対して教員からのコメントを書いて学生に返送することを、入試区分によって異なるが1～2回繰り返して実施している。スクラップファイルは入学時に提出させており、引き続き前期開講の「基礎演習Ⅰ」の授業の中で教材として活用し、切り抜きにあるトピックスを取り上げて演習を行うことに結びつけている。二つ目は、「我が家の自慢料理」として、自分の家でよく食べていて家族に評判の良い自慢料理を１品選び、そのレシピとともに自宅で調理して撮影した写真と盛り付け図を添付して提出してもらい、入学後に一人ずつ新入生全員の前でレシピのプレゼンテーションをさせるもので平成23年度より導入している。これらの入学前教育の取り組みは、食生活や健康に関する社会的出来事に興味･関心を持たせ、入学前の自主的な学びを促すとともに、栄養士に対するモチベーションを高めて入学後の学習意欲に繋げることを目指すものである。三つ目は、入学後に必要とされる基礎的な数学と化学分野の計算能力を養うため、練習問題を学習課題として課し、入学後に全員を対象として実力確認テストを実施するというものである。
これは基礎学力を向上させるための方策の一つとして平成29年度から実施しており、
平成30年度からは基礎教育科目に「基礎数理」を開講し、実力確認テストで一定レベ
ル以上の得点がなかった学生に対して履修を義務付けるようにしている。
このほか大学に関するトピックスについて、本学のホームページにおいて随時更新
掲載して最新の情報を提供するように努めている。
本学では、入学時に「学習要覧」を配布している。これは、学生生活におけるさま
ざまな活動及び手続きのための支援資料となるものであり、この学習要覧は、新入生及び在学生に対して学業や短大での学生生活のためのオリエンテーションにおいて活用されている。内容として、建学の精神、教育目的・目標、三つの方針や学習成果の到達目標、学則、卒業要件や資格取得に関わる履修基準、科目選択及び履修上の注意、諸手続き及び証明書の発行、そのほか円滑に学生生活を送るうえでの必要事項等、卒業までに必要な学修上の全ての事柄が詳細に記載されている。
新入生ガイダンスの内容は、建学の精神、教育目的・目標、卒業認定・学位授与の方針、教育課程の編成・実施の方針、教育目標に基づく学修成果の到達目標の解説のほか、学科長による短大での学生生活の心構え、専任教員の紹介、学習要覧や配布資料を用いた教務関係（履修届出の方法、授業の出欠、実験、実習、試験、成績、資格）の説明、キャリアセンターによる就職に関する企業情報や就職活動のポイントなどの説明、教務課による最低限度理解してほしい学生生活や学生の受講マナー・キャンパ
スマナー等についての説明である。
- 45 -

新入生ガイダンスでは、カリキュラムツリーやカリキュラムマップを活用して基礎教育科目と専門教育科目の関連性や個々の専門教育科目のねらいと相互のつながりについて解説するとともに学習成果(到達目標)との関連性について解説している。また、
1 年次前期開講の「基礎演習 I」の授業において、専任教員が 1 コマずつ各自の専門領域に関するトピックスを解説したりすることにより栄養学関連の学問領域に興味・関心を持たせるようにしているほか、2 年間の学生生活の抱負をレポートとして書かせたり、「短大での学び方」「栄養士の仕事」というテーマで講義をすることで、高校と短大の授業や学び方の相違点や栄養士の業務内容及び栄養士に求められるスキルなどについて解説することにより、学習成果の獲得に向けて学習の動機付けとともに 2 年間の勉学に向かう意欲の喚起を図るようにしている。
また本学では、毎年、新入生が短大での学生生活をスムーズに送れることを目的として「新入生研修会」を開催している。平成 26 年度以降、新学期早々に学外で１泊 2日の日程で行っており、先輩の実行委員や教職員と寝食を共にし、自己紹介やグルー
プミーティング、球技大会などの交流を通して相互に理解し合うことにより、新入生
にとって早期に学生生活に馴染んでいくことへの一助となっている。
基礎学力が不足している学生に学習支援を行うことは、学習成果を獲得させ、就職採用試験の合格を目指すうえでも重要である。日常の勉学の中で、学生の質問に対応するために、常勤の教員については、授業中に質問の時間を設定するなど学生が質問しやすい環境作りに努めることを教員間で申し合わせており、全教員が随時学生の学習を支援する態勢をとっている。さらに、GPA レベルの低い学生については、期末試
験後に呼び出しをして学科長と教務委員長が個別に面談し、生活態度の改善や勉強の仕方について助言するなど成績向上に向けて支援を行ってきた。また、非常勤講師については、講義時間内で質問できる時間を設定いただくように配慮をお願いしている。
一方、学生には、各教員のオフィスアワーを積極的に活用するように指導している。
本学では実験・実習を多数行っているが、本学は高校で化学の授業を履修していな
い学生も受入れているため、１年次の前期に「基礎実験」科目を開講し、基本的な数種類の実験を通じて原理の理解、実験操作の体得、レポートの書き方、参考文献の引用方法など、専門実験科目の基礎となることを習得させている。また、調理経験が少なかったり、調理技術の未熟な学生を支援するため、１年次前期に「調理学実習」のほかに、集中講義として「基礎調理学実習」も開講している。この「基礎実験」、「基礎調理学実習」は選択科目ではあるが、高校で履修してきた学生にとっても実験や実習技術の再確認する機会として生かされている。
さらに前述したように、栄養士業務に必要とされる基礎的な数学と化学分野の計算能力を養うため、入学前教育の一環として練習問題を学習課題として課している。入学後に全員を対象として実力確認テストを実施しており、このテストで一定レベルの得点に達しなかった学生に対して基礎教育科目である「基礎数理」の履修を義務付けるようにしている。
また、前述のように本学では少人数の組担任制をとっており、本学における学習支援の特長は、組担任制である。組担任は、学生の学習支援のみならず、学生生活全般の相談に応じる体制をとっている。1 年次前期は、学籍番号順に約 12、3 名に分け、- 46 -

専任教員がクラス担任となる。1 年次後期は少人数制の演習授業で、学生各自の興味・関心により所属ゼミを選ぶプレゼミの「基礎演習Ⅱ」、2 年次は「ゼミナール」の担当教員がクラス担任となる。学生の希望に応じた所属となるため、学生とクラス担
任は信頼関係を構築しやすいという利点がある。
本学では、学生の出席状況、授業中の受講態度などを常に組担任が把握するようにしている。具体的には、欠席が目立つ学生がいる場合は、科目担当者から教務委員長に報告され、組担任を含めた全教員が状況を把握するとともに、科目担当者と組担任が、当該学生に出席を促すよう指導したり、相談に応じるなどの対応をしている。さらに、適宜学科長から学長へ問題を抱えた学生の現状を報告することにより、学園内で蓄積されている様々な事例を参考にした対応策も検討できるようになっている。実験・実習の授業では、実験実習助手から学生の様子が報告されることもあり、科目担
当者や組担任だけでなく全教職員が学生の状況を把握するようにしている。
本学では、定期試験で不合格となった科目に関しては、再試験を認める制度を採っている。成績が交付された当日に申し込みを済ませ（有料）、数日後に再試験を実施
し、その成績如何により単位を認める。再試験に向けて担当教員が学生の質問に応じて再指導をすることはもちろんであるが、中には補習を行う教員もみられる。また、卒業試験において合格基準に達しなかった学生にも該当科目担当教員が補習授業などの実施による支援を行い、再試験に臨ませている。
以上のように、本学では学生の学習成果の獲得に向けて、学習支援において適切な指導助言を行う体制を整えている。
進度の速い学生や優秀な学生に対する支援としては、授業のレベル以上の勉強ができる参考書を紹介したり、質問に応じるなどの対応のほか、管理栄養士国家試験問題を解かせるなどより広範な知識や技能を身につけられるように指導してきた。また、栄養士実力認定試験（全国栄養士養成施設協会）の受験、食生活アドバイザー検定や家庭料理技能検定などの各種資格取得を奨励し、各種検定等にチャレンジさせるなど上位の目標を与えることによりモチベーションを維持できるように配慮している。また、四年制大学への編入を希望する向学心の高い学生に対しては、ゼミナール教員と専門科目の担当教員が協力して編入試験対策を行い、合格に結びつけるように指導している。卒業生向けの管理栄養士国家試験受験実力養成講座には、在学生の受講も無料で認めており、早くから卒業後の管理栄養士取得のための意識付けを行っている。
各教科別の学習成果の獲得状況については、科目担当者が当該年度の成績に基づいて目標達成度を点検し、次年度のシラバスに反映させている。一方、学科全体の学習
成果の獲得状況については、年度ごとに教務委員会が中心となって、卒業者数・卒業率及び栄養士資格取得者数・取得率のほか、科目別の学業成績及びGPA、卒業試験の成績、PROGテスト結果、授業評価アンケート、到達度セルフチェックと卒業生アンケートに基づく学生の自己評価などの量的・質的データにより総合的に分析され、この結果に基づいて当該年度の学習支援方策の課題を点検し、次年度の方策を決定している。
なお、本学では、通信による教育は行っていない。また、留学生については、本学ではこれまで留学生の受入れも派遣も実績はない。
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［区分基 準 Ⅱ-B-3

学習成果の獲得に向けて学生の生活支援を組織的に行っている。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 学生の生活支援のための教職員の組織（学生指導、厚生補導等）を整備している。
（2） クラブ活動、学園行事、学友会など、学生が主体的に参画する活動が行われるよう支援体制を整えている。
（3） 学生食堂、売店の設置等、学生のキャンパス・アメニティに配慮している。
（4） 宿舎が必要な学生に支援（学生寮、宿舎のあっせん等）を行っている。
（5） 通学のための便宜（通学バスの運行、駐輪場・駐車場の設置等）を図っている。
（6） 奨学金等、学生への経済的支援のための制度を設けている。
（7） 学生の健康管理、メンタルヘルスケアやカウンセリングの体制を整えている。
（8） 学生生活に関して学生の意見や要望の聴取に努めている。
（9） 留学生が在籍する場合、留学生の学習（日本語教育等）及び生活を支援す
る体制を整えている。
（10） 社会人 学生 が在 籍す る 場合、 社会 人学 生の 学 習を支 援す る体 制を 整 えている。
（11） 障がい 者の 受入 れの た めの施 設を 整備 する な ど、障 がい 者へ の支 援 体制を整えている。
（12） 長期履修生を受入れる体制を整えている。
（13） 学生の 社会 的活 動（ 地 域活動 、地 域貢 献、 ボ ランテ ィア 活動 等） に 対して積極的に評価している。

＜区分

基準Ⅱ-B-3 の現状＞

学生を支援する事務組織としては、教務課が就職以外の全てを担当している。また、
前述のようにクラス担任制を設けており、栄養学科教員が入学から卒業に至るまで、学習指導のほかにも学生生活や進路に係る様々な相談に応じ、きめ細かい指導を行っている。委員会組織としては、「ノースアジア大学・秋田栄養短期大学合同学生委員会」を設置し、大学及び栄養短大に共通する学生の学内外における諸活動、福利厚生、そのほかの学生生活を支援している。
本学では平成 29 年度より学生指導に生かすことをねらいとして在学生全員の学生
カルテを作成している。内容は、学籍番号、氏名、取得単位数、GPA、所属ゼミナー
ル(1 年生はクラス担任)、性格・人柄、友人関係、学業面に関する所感、生活面に関する所感、サークル活動、卒業後の進路希望・就職活動状況、気になること・心配なこと、となっている。記入は主にクラス担任の教員が行い、担任以外の教員や事務職員も追加事項があれば記入できるようになっている。また、保管形式は電子媒体で、個人情報保護の観点から短大事務室で厳重に管理するようにしている。
学生の主体的な活動としては先ず課外活動があげられる。令和 2 年度には 25 団体が公認されており、本学の学生はノースアジア大学の学生と共に活動している。各団
体は顧問教員の指導の下で年次計画を策定し活動している。課外活動を行う学生のた- 48 -

めにトイレやシャワールームを備えた 4 階建てのサークル棟が整備されており、許可を得た団体には専用の部屋が割り当てられている。
学校行事としては大学祭(高杉祭)があり、合同学生委員長を実行委員長とした大学
祭実行委員会に本学・ノースアジア大の各ゼミナールの代表が実行委員として参加し、教職員と学生が一体となって企画・運営を行っている。
本学では、連絡用の掲示板やテーブルと椅子を配置した休憩スペース、飲料の自動販売機がある学生ホールを設けている。学生ホールは短大校舎において最初に立ち寄る場所であるため、入りやすい空間づくりを意識している。また、空き時間の学習に活用できるように約 20 人分の机と椅子を備えた学習室を設け、キャビネットには参考図書も配備している。ノースアジア大学の学生との共用施設としては、座席数 250
席の学生食堂、本や文房具そして教科書販売を行う書店、コンビニエンスストア、旅行代理店、銀行・郵貯の ATM が設置され、また、中庭には木陰で憩えるようにベンチを配置するなど学生のキャンパスアメニティに配慮している。
遠隔地から入学した学生のために、男子寮及び女子寮を設置している。男子寮は徒歩 5 分ほどの大学敷地内に設置されており、鉄筋コンクリート 4 階建てで 75 名を収容できる。全て一人部屋になっており、朝夕の食事も提供されている。そのほかに強化部員のための男子寮も同一敷地内に 1 棟並置されている。女子寮は鉄筋コンクリー
ト 5 階建てとなっており、秋田駅から徒歩 10 分ほどの場所に設置されている。収容人数は 40 名で一人部屋となっており、簡易キッチンや冷蔵庫、風呂、トイレ、エアコンも設置されている。食事の提供はなく自炊となっている。また、女子寮の入口はオートロック式となっており、安全面にも配慮している。男子寮、女子寮共に事務職
員が寮監・副寮監を担当し、管理人も夫婦で常駐しているため、学生の要望も聴収しやすく、緊急の事態にも対応できるようになっている。なお、学生寮以外の宿舎の斡旋は、不動産業者の一覧を入学手続書類に同封して行っている。
学生の通学にあたっては、主に公共交通機関を利用して通学する学生のため、秋田
駅と本学を結ぶ無料のスクールバスを運行している。また、交通の便が悪い学生の通学のため、約 330 台を収容できる学生駐車場を設置している。自動車通学は免許取得
後 6 か月以上経過した学生が対象で、駐車許可を得たうえで使用可能となる。ほかには学生駐輪場を 2 か所、オートバイ駐輪場を 1 か所設置している。
本学で扱っている奨学金には学外のものと学内のものがある。学外のものは日本学
生支援機構の奨学金があり、事務処理を教務課で行っている。学内のものとしては、入学時及び 1 年次の成績を基に授業料の 2 分の 1(294,000 円)を免除する「学業奨学生制度」、入学予定者の保護者や兄弟姉妹が学園内の大学・短大を卒業している場合には入学金から 100,000 円を免除し、学園内の大学・短大に兄弟姉妹が同時に在籍している場合には上級の者が卒業するまで下級の者の授業料の 3 分の 1(196,000 円)を免 除 す る 「 家 族 学 費 支 援 制 度 」、 同 一 法 人 内 の 高 校 か ら 入 学 し た 場 合 に 入 学 金 か ら
100,000 円を免除する「学園内入学金制度」、経済的理由により納付金の納入が著しく困難な者を対象とする「貸与奨学生制度」を設けている。また、株式会社ジャック
ス、株式会社オリエントコーポレーションと提携し、低金利の教育ローンの紹介を希望する学生に行っている。
- 49 -

学生の健康管理は保健室が中心となって行っている。原則として隣接しているノー
スアジア大学の保健室に看護師が常駐し、大学と短大の学生に対応しているが、緊急の場合には短大保健室で対応している。保健室では、体調不良や疾病等の学生への応急処置といった日々の業務だけではなく、4 月に行う全学生の健康診断データをチェ
ックし、問題のある学生には医療機関の受診を勧めている。また、BMI を指標として高度の肥満と判定された学生を個別に呼び出し、指導を行っている。学生のメンタル
面のサポートについてはクラス担任を始め保健室、教務課で対応しているが、他人に相談できない悩みや心の問題等については学生相談室で対応している。学生相談室には教員が交代で対応しているが、クラス担任や保健室、教務課といったように相談の窓口を数多く用意することで、学生が一人で悩みを抱え込まず、気軽に話しをしやす
いところで相談できるように工夫している。
学生生活に関する意見や要望は、クラス担任や教務課で応対している。学生との普段の会話から気付くことも多いため、積極的に話しかけるようにしている。また、不定期ではあるが学長と学生との懇談会も実施し、大学のトップが学生からの意見を聴く機会も設けている。全学的な調査としては、5 年毎に大学と短大合同で学生生活実態調査を行っている。また卒業時に卒業生を対象としたアンケートを実施し、意見や要望を吸い上げ、次年度以降の改善に生かすようにしている。
留学生については、本学では現在まで受入れた実績がない。
社会人学生への支援としては、経済的負担軽減を目的として授業料を半額にしている。ただし、入学後は社会人と一般学生の区別は設けず、特別な措置は講じていない。
障がいを持つ学生への対応としては、入口にスロープを用意している。エレベータ
ーも 4 階まで通じており、利用できるようになっている。ただし、現在は障がいを持った学生は在籍していない。
本学では、科目等履修生の受入れ実績はあるが、長期履修学生の受入れ実績はない。
学生の社会的活動については、学生個人又は課外活動を通じて様々な活動を行っており、この活動が学生の成長に著しく寄与するものと確信している。このような活動を評価するものとして、課外活動での顕著な活動が認められた者を表彰する学長賞表
彰制度を設けている。これにより、学生の模範としての功績を称えると同時に継続的な活動を勧奨している。

［区分

基準Ⅱ-B-4

進路支援を行っている。］※当該区分に係る自己点検・評価のための観点（1） 就職支援のための教職員の組織を整備し、活動している。
（2） 就職支援のための施設を整備し、学生の就職支援を行っている。
（3） 就職のための資格取得、就職試験対策等の支援を行っている。
（4） 学科・専攻課程ごとに卒業時の就職状況を分析・検討し、その結果を学生の就職支援に活用している。
（5） 進学、留学に対する支援を行っている。

＜区分

基準Ⅱ-B-4 の現状＞
- 50 -

本学では、学生の就職活動等を支援する教職員の組織として、「キャリアセンター」
及び「就職支援会議」を設置しており、キャリアセンターは併設のノースアジア大学と共通の部署である。キャリアセンターは、実際の就職・進学に関する業務を行っており、大学と企業、そして企業と本学学生とを繋ぐ役目を担っており学生の進路支援の窓口である。令和 2 年度におけるキャリアセンターの組織体制は、キャリアセンタ
ー長１名（教員）、キャリアセンターの事務職員 3 名である。一方、「就職支援会議」
は、キャリアセンター職員とゼミナール担当教員（令和 2 年度は 6 名）とで構成し、求人情報や学生の活動状況を共有しながら進路支援の充実のためにその対策等を検討・決定する機関として設置しているもので、不定期ではあるが随時開催している。
この「就職支援会議」は、平成 27 年度までは「キャリアセンター運営委員会」としてノースアジア大学と本学の代表教員により合同で構成していたもので、平成 28 年
度からは「就職支援会議」として短期大学の進路支援専門の会議として新たに設置し、学部･学科単位でそれぞれ個別に支援に取り組んでいく体制に改組した。
本学ではクラス担任制をとっており、1 年生は基礎演習の担当教員が、2 年生はゼ
ミナールの担当教員がクラス担任となって所属学生の学習、生活、進路に関する相談と支援を行う体制で臨んでいる。日常的な学生の進路活動の状況を把握する方法として、2 年生のクラス担任（ゼミ担当教員）が所属ゼミ生一人ひとりの進路活動状況を週報として毎週キャリアセンターに報告しており、一方のキャリアセンターは毎月末に 1 カ月間に個別に窓口対応した学生氏名とその内容をクラス担任に配信するという相互の情報交換を密にしている。活動の鈍い学生の情報なども得られることから、学生の活動状況を速やかに把握し指導に生かす有効な手段として機能している。さらに、キャリアセンターは、これら学生の活動状況の情報を分析して不定期ではあるが随時開催される「就職支援会議」において最新の求人情報や進路内定率とともに提示することにより、相互に情報を共有できる体制で進めてきた。このようにクラス担任とキャリアセンターが綿密に情報を共有し、個人に目を行き届かせる指導の協力体制が確立したことにより、結果として近年の高い進路内定率の維持に結びついてきていると考えている。
本学では、早い段階から進路に対する意識付けを行うことを目指し、入学直後から
1 年後期、2 年前期まで各学期の始まりごとに進路希望調査を行って学生の志望動向を把握するようにしている。また、キャリア形成支援をより強化するため、平成 23
年度より基礎教育科目に正課の授業として「キャリアサポート」を開講している。こ
こでは学外からキャリア形成支援の専門家を非常勤として招聘して演習を行うことにより、学生のキャリア形成支援と進路選択・決定に必要なスキルの修得に資するよう努めている。
キャリアセンターは、本学と隣接しているノースアジア大学の校舎内に設置されている。外観はガラス張りにしており、初めての学生も利用しやすいよう工夫されている。キャリアセンターと同じフロアに「就職資料室」が設置されており、企業ごとの求人ファイルや、就職活動に必要な図書、新聞、先輩たちの企業別就職試験の報告集等が閲覧できる状態になっている。また図書に関しては貸し出しも行っている。「就職資料室」内には 10 台のパソコンを設置し、開館時間内（8:30～17:10）には学生が- 51 -

いつでも使用できるようにしている。
キャリアセンターでは、全国の企業へ求人票の依頼を行い、各企業からの求人票の受理や、WEB ページ上での本学学生に対しての情報公開、企業ごとの求人票ファイルの整備を行っている。さらに、学生への求人情報の獲得とともに、毎週求人情報公開タイムを設けて学生に周知するほか、全学生のメーリングリストを活用して学生に直接配信するなど、情報提供がスムーズに行われるように工夫している。キャリアセンターの職員は、常に学生の様子を確認できるよう、「就職資料室」とセンターとの仕切りもガラスにしており、学生対応が素早くできるよう工夫している。また、「個人登録票」による回収データの整備や学生の進路に関する個別の相談、履歴書・エン
トリーシートの添削指導、職業適性検査や SPI 模擬試験、面接練習の実施など、きめ細かく丁寧な対応により、就職活動等への不安を解消し、学生一人ひとりの意識を高めるようサポートに努めている。近年のキャリアセンターにおける栄養学科の学生への窓口対応件数（延べ人数）は、平成 29 年度 678 人、平成 30 年度 420 人、令和元
年度 236 人と減少傾向であったが、令和 2 年度は 541 人と増加に転じている。これは就職活動に対する学生の意識が高まっていることを反映した結果と理解される。また本学では、平成 24 年度からハローワークによるジョブサポーター制度を活用しており、特に進路に迷いがある学生を中心として相談や面接練習等の支援で協力していただいている。本学を担当するジョブサポーターは毎年 1 名で、来校日が週に 1 日（時期によっては週 2 日）であることから相談は予約制としており、学生の都合に合わせて 1 回 40 分程度の相談時間を設定して対応している。これまでの本学学生の利用状
況は、平成 29 年度 5 人、平成 30 年度 14 人、令和元年度 3 人、令和 2 年度 4 人となっている。本学学生の大多数は栄養士志望のため栄養士関連の求人情報の提供と相談
はキャリアセンターが中心となって行っており、ジョブサポーターを利用する学生は一般企業を志望する学生であるため、実人数は少ないが繰り返し相談している学生が多い。また、学生の中には求人情報の少ない業種を志望する者もいるが、このような場合はジョブサポーターから情報を提供していただくなど、学生に限らずキャリアセンターにとっても有益に協力と支援をいただいている。
本学の学生は約 8 割が秋田県出身で、2 割が県外出身学生であるが、就職に関する学生の特徴としては、地元志向が強いことがあげられる。その場合は、就職先として自宅の周辺の一般企業や病院等を検討している場合もある。その際、職種は、単に事務職としての場合もあるが、調理員や介護職など栄養の知識を生かして、栄養の指導等も行える企業・病院等への就職も多い。県外の学生に対しても、地元での企業開拓に努めるとともに、情報提供もきめ細かく指導しており、県外出身学生の不利益にならないよう十分に配慮している。
そのほかキャリアセンターでは、「保護者向け就職ガイダンス」や「合同企業説明会」等のイベントの企画・運営も行っている。「保護者向け就職ガイダンス」は、本学学生の父母を対象に、就職活動の理解を深めてもらうことを目的として毎年開催しているもので、就職環境等について保護者への情報提供を行っている。また、「合同企業説明会」は、本学及びノースアジア大学の学生を対象として、県内外から企業の採用担当者を大学に招聘して行っているもので、平成 12 年度から毎年開催している。
- 52 -

近年は毎年 3 月に 2 回開催しているが、参加企業数は、平成 29 年度 109 社、平成 30
年度 106 社、令和元年度 106 社、令和 2 年度 88 社となっており、その多くは過去に本学からの採用実績がある企業である。また、就職実績の一層の向上をねらいとして、
令和 2 年度より給食受託企業 5,6 社を招聘し、栄養士希望学生が各ブースを順に訪問
し、各社の説明を聞いたり直接質問できる形式を導入した。さらに、この事業は、企業の採用担当者と大学教職員とが情報交換を行いながら良好な関係を築く機会としても活用されているほか、アンケートにより、「本学学生の印象」や「採用にあたり重視する点」などを聞き取ることにより、得られた情報はその後の進路支援に生かされ
ている。
表Ⅱ－1

平成 29 年度～令和元年度

栄養学科の進路状況表（各年度 3 月 31 日現在）

平成 29 年度

平成 30 年度

令和元年度

令和 2 年度

59 人

56 人

38 人

40 人

b 就職希望者数
(b/a)

58 人
（98.3％）

53 人（ 94.6％）35 人（ 92.1％）37 人（ 92.5％）c 就職決定者数
(c/b)

58 人
(100.0％）52 人( 98.1％）35 人（ 100.0％）

37 人（ 100.0％）

d 就職未定者数(d/b)

0人（ 0.0％）

1人（ 1.9％）

0人（ 0.0％）

0人（ 0.0％）

e 進学・留学決定者
(e/a)

1人
（ 1.7％）

0人（ 0.0％）

3人（ 7.9％）

3人（ 7.5％）

f その他
(f/a)

0人
（ 0.0％）

3人（ 5.4％）

0人（ 0.0％）

0人（ 0.0％）

進路内定率

100％

98.1％

100％

100％

栄養士従事者の割合

65.5％

65.4％

71.4％

81.1％

区

分

a 卒業者数

本学の就職内定率は、上記進路状況表に記載のとおりであり、最終決定率は平成 29
年度が 100％、平成 30 年度が 98.1％、令和元年度及び 2 年度はともに 100％であり、高い内定率で推移している（表Ⅱ-1）。
主な就職先は、給食受託会社等の栄養士としての採用が多く、東北地区や関東圏の給食受託企業には毎年 5 名以上の学生を継続的に採用いただいている企業もある。上記の進路内定率の向上は、多様化する社会のニーズをとらえて、教職員が学生に必要な支援を検討し、様々な機会を通じて、卒業後の進路選択について適切な指導をしてきたことである。そして、個々の学生にあったサポートをした結果が出始めているものと判断できる。今後も、社会と学生のニーズの多様化を敏感に捉えて、進学、就職等を含めて幅広く社会で活躍できる人材の輩出をし続けられる体制を強化していく計画である。
しかしながら一方で、最近 5 カ年間の卒業生のうち栄養士業務に就いた者の割合を- 53 -

みると、平成 28 年度 75.4％、平成 29 年度 65.5%、平成 30 年度 65.4%、令和元年
度 71.4%、令和 2 年度 81.1%で推移しており、各年度とも栄養士養成施設 1 施設あたりの全国平均に比較して上回る割合を維持してはいるものの、近年の傾向としては栄養士の資格を生かした仕事よりも一般企業を含むその他の業種を希望する学生の増加
傾向が認められる。このことから、大学卒業後は栄養士として就職し、かつ管理栄養士を目指すというモチベーションを高める方策を考えていかなければならないと感じている。なお、調理・食品関連企業への就職を含めると毎年 8 割超の学生が栄養・調
理・食品系の業種に就職している。
本学では、栄養士免許のほかに検定資格を持つことで学生にとっては就職試験に有利に働くと考えられる検定試験を任意で受検するように勧めている。「食生活アドバ
イザー検定」及び「家庭料理技能検定」、それに「全国栄養士養成施設協会認定栄養士実力認定試験」で、これらは民間資格ではあるが学生にとっては付加価値的な資格となることから毎年受験する者がいる。受験にあたっては検定担当の教員を決めて、担当教員が課外に対策講座を実施するなど合格に向けた援助を行っている。学生の中には真剣に取り組む者もおり、家庭料理技能検定ではこれまで成績優秀者として 4 名が表彰を受けている。両検定とも合格率向上に向けてさらに支援体制を充実させていきたい。
就職試験に向けた支援としては、正課の授業である「キャリアサポート」の中で、
履 歴 書 添 削 指 導 、 模 擬 面 接 、 採 用 企 業 人 事 担 当 者 の 講 話 、 SPI テ ス ト 模 擬 試 験 、PROG テストを実施したり、長期休みには国家試験等センターによる一般教養試験対策の春期・夏期講座の開催のほか、図書館やキャリアセンターへの就職試験問題集の配備と貸出などを実施して学生の就職活動を支援している。
前述のように本学では、キャリアセンターの担当職員と学科教員とで連絡を密にとり、求人情報、学生の就職活動状況について適宜情報共有を図っている。また、就職内定先についてセンターにおいて分析を行っており、教員との情報共有により学生指導に役立てている。
本学では、四年制大学への編入学や専門学校への進学を希望する学生は、例年人数は多くない。最近 3 カ年では、30 年度は 0 名、令和元年度と令和 2 年度は四年制大学管理栄養士養成課程（3 年次編入）に各年度 3 人ずつ進学している。これまでの進学先についてみると、四年制大学への編入学では、管理栄養士を養成する学科のほか
フードビジネス系、社会科学系、農学系、体育系の学科など多様化しており、専門学
校進学でも調理師系、製菓系、公務員系、デザイン系など同様の傾向が認められる。
このような多様化した個々の進学先や、さらに学びたいという学生の意欲を尊重するように努めており、ゼミナール担当教員が学生の要望を受け止め、面談を重ね、意思の確認を行い、応募書類等へのアドバイスを行うなど個別に指導を行っている。また、実際の専門科目を含む受験科目の指導については、各教科の担当教員が個別に指導にあたる体制をとっている。教務課では編入学試験要項などの募集情報を提供しており、教職員が協力して指導する体制を整備している。
なお、本学ではこれまでに海外留学を希望する学生はいなかったため、指導の実績はない。
- 54 -

＜テーマ

基準Ⅱ-B 学生支援の課題＞(1)学習成果向上に向けた教育資源の活用
学生の学習成果の向上に向けて FD 活動や SD 活動に取り組んでいるが、さらに充実させていく必要がある。
現在の学内 LAN は有線であることから、今後の効率的な学生との連絡網の構築等を考慮すると、学生全員にパソコン、プリンター購入を義務付けていくとともに
Wi-Fi 環境を整え、ICT 活用の拡大に向けた環境整備を急ぐ必要がある。
(2) 学習成果向上に向けた組織的学習支援
学習支援については、教員の相互授業参観や授業研究の進展（FD の活性化）に伴って学科全体で授業の改善が少しずつ図られてきているが、成績の上位と下位にある学生のフォロー体制については今後も引き続き検討していきたい。
近年の傾向として、入学生の基礎学力の低下と学習意欲の低下、中には学習障害を疑われる学生の存在も懸念事項である。教員からは基礎学力を養うために新規科目の開設や、能力別のクラス分けと指導の導入などの提案もあり、これまで以上に学習支援を充実させしていくことの必要性を感じている。このような学生の学習能
力や学習意欲における多様性を踏まえ、今後ともオフィスアワーの活用を含めた課
外指導や学習支援の在り方について真摯に検討していく必要がある。
(3) 学習成果向上に向けた学生の組織的生活支援
短大の場合、学生が成長してきたと感じたタイミングで卒業を迎えることになる。
栄養士養成施設ということで必修科目も多く、どうしても勉学中心の生活とならざ
るを得ない。ただし、課外活動等、勉学以外の活動も人間的な成長には不可欠である。今まで以上に課外活動等に積極的な参加を促す必要がある。また、福利厚生施
設も、女子学生が大部分を占める短大の現状に合わせて過ごしやすく、且つ利用しやすいように改善していく必要がある。さらに、心身の健康面では保健室の看護師に対応していただいているが、近年は発達障害など多様な性質をもつ学生が入学してきている。心理・精神面では専門家の指導が必要な場面も多いため、担当の配置
やスキルアップが望まれる。
平成 29 年度より学生指導に生かすことをねらいとして在学生全員の学生カルテを作成しているが、主に組担任が活用するに留まり、これまで学生カルテを担任以外の教職員で共有し共同で指導助言にあたることが十分とは言えない場面も見受けられた。今後はカルテの内容の見直しとともに、教職員間での共有により効果的な活用の仕方について検討していきたいと思う。
(4)進路支援
本学の進路支援体制としては、基礎教育科目に「キャリアサポート」を開講し、正課の授業の中で就職活動に関する意識の向上を図るとともに、キャリアセンター
職員によるきめの細かい就職ガイダンスも継続して実施し、学生の進路決定に資す
る情報の提供やスキルの支援を行ってきている。卒業生アンケートでも在学中の進路支援で有効だったものとして、キャリアセンターによる企業情報の提供や面接指- 55 -

導、個別指導などを挙げる者が多く、キャリアセンターの支援が学生にとって大きな役割を果たしているといえる。短大生は 1 年次から進路支援を開始しなければならないことから、初年度から始まるキャリアサポートや就職ガイダンスの意義は大きいので、今後も内容の充実に努めていきたい。
栄養士以外の付加価値資格として「食生活アドバイザー検定」、「家庭料理技能検
定」、「全国栄養士養成施設協会認定栄養士実力認定試験」の受験を勧めているが、各検定とも合格率向上に向けてさらに支援体制を充実させていきたい。

＜テーマ

基準Ⅱ-B 学生支援の特記事項＞(1) 学生自身が主体的に取り組むことを重視した教育プログラム
本学では、勉学・生活・進路の各領域において学生自身が主体的に取り組むことを重視した系統的・統合的な教育プログラムを計画し取り組んでいる。具体的には、正課の授業のほかに課外に行う様々な企画行事を通して、栄養士としての資質の向上を図るとともに、自ら課題を発見して解決する能力やコミュニケーション能力など社会人に求められる人間力の育成を目指すという内容である。
学生の自主性や積極性を含む社会人基礎力を涵養するためには、他律的・消極的な態度を払拭させることが大切であり、そのためには日常の教育活動の中に学生が主体
的・能動的に参画できるような種々の仕掛けを組み込み、これに学生を巻き込んでいくことが重要であろうと考え、正課の授業のほかにも、「秋田栄養短期大学移動公開講座」「高校生や小学生を対象とする公開講座」といった課外の事業に学生の参画を促し、正課の授業と課外の事業を有機的に結びつけ、学生の栄養士としての資質の向上を目標として、支援を行っている。
以下に、本学が学生の自主性、積極性を育成する目的で実施している正課の授業並
びに課外の事業における取り組みを紹介する。
① 正課の授業を通して学生の自主性、積極性を育成する取り組み
本学では、学生が主体的に取り組む種々の演習や実験・実習を正課の授業として開講している。その中でも、「ゼミナール（卒業試験を含む）」（２年通年・必修）は、
少人数に分かれて、教員の指導の下、専門領域について深く探求する演習である。個人またはグループで研究テーマを設定して深く探求し、1 年がかりでまとめ上げる。
ここでは 研 究 を 進 め る 過 程 を 重 視 し 、 資 料 収 集 、 デ ー タ 処 理 、 考 察 、 表 現 等 に 関する栄養士としての研究能力を養うとともに、ディスカッション、コミュニケー
シ ョ ン 等 に 関 す る 資 質 ・ 能 力 を 養 う こ と を 目 指 し て い る 。 毎 年度末に「ゼミナール
研究発表会」を開催し、1 年生を含む全学生を前に、研究成果について学会の口頭発表に倣ってスライドを用いて発表する機会を作っており、学生の努力と達成感を高める試みを行っている。このゼ ミ ナ ー ル 研 究 は 、 一 つ の こ と を 深 く 考 察 し よ う と す る
学問に対する姿勢とともに、学生の自主性や積極性を育むための有効な手段になり得ると考えている。
平成 30 年度は大学行事との関係で日程が確保できなかったため開催しなかったが、平成 29 年度と令和元年度及び令和 2 年度の「ゼミナール研究発表会」におけ- 56 -

る各ゼミグループの発表テーマを下記に示す。
【平成 29 年度】
演題 No.1「栄養教育のアセスメントとして概念地図法を応用する試み(1)」
演題 No.2「栄養教育のアセスメントとして概念地図法を応用する試み(2)」
演題 No.3「玄そばとそば粉の保存性 ―挽きたての意義―」
演題 No.4「二八そば、十割そばからのグルテンの抽出と比較」
演題 No.5「希少糖について学習したこと」
演題 No.6「豆腐を使った健康な食事の献立作成」
演題 No.7「高校生の食生活及び食意識について」
演題 No.8「学生の食生活と健康意識」
演題 No.9「学生・生徒の菓子に対する食意識と食行動」
演題 No.10「効果的なダイエット方法と減量中の誘惑場面における対策」
演題 No.11「男鹿地域おこし『浜のそば』の研究とレシピ作成」【令和元年度】
演題 No.1「シュー生地の膨化要件の検証」
演題 No.2「パンケーキのアルミのカルボニル反応による着色と嗜好性」
演題 No.3「食品加工品の商品化への可能性の検討」
演題 No.4「最新の味覚受容機構」
演題 No.5「 野 菜摂 取 の 増 加 に 向 け た アプ ロ ー チ ― 野 菜 の 端 境期 に お け る 摂 取 状
況調査から―」
演題 No.6「ゲル化剤を用いた秋田米料理の物性と食味の検討—バター餅の物性調
整－」
演題 No.7「ゲル化剤を用いたスイートポテトの食べやすさの評価—副材料の配合
割合とゲル化剤の種類－」
演題 No.8「色彩と食欲の関係に関する一考察」
演題 No.9「幼児の食生活及び保護者の食育への取り組みに関する一考察」
演題 No.10「高校生の食生活に関する一考察」
演題 No.11「三内にんじん」【令和 2 年度】
演題 No.1「食品の活性酸素消去能について」
演題 No.2「活性酸素消去における相乗的増強効果について」
演題 No.3「赤ワインポリフェノールの血管病予防の可能性に関する調べ学習」
演題 No.4「トウガラシカプサイシンの栄養生理学的機能に関する調べ学習」
演題 No.5「郷土料理の継承と減塩」
演題 No.6「コロナ禍における秋田県産食材を活用したレシピの検討」
演題 No.7「学生の幼児期と現在における食品の好き嫌いの変化」
演題 No.8「特定給食施設における食料備蓄状況」
演題 No.9「郷土料理に関する学生の体験及び意識」
演題 No.10「短大オリジナル高級食パン」② 課外の事業を通して学生の自主性、積極性を育成する取り組み
本学では、教育プログラムの一環として、学生が主体的に取り組む種々の課外事業を設定している。その一例として、本学は、県内各地で移動公開講座を開催しているが、毎年の講座ではテーマに沿った講義と調理実習を組み合わせて実施している。
上記のプログラムの一環として、毎回、講座の内容に学生が参加できる企画を盛り- 57 -

込んで実施しており、学生が調理実習の補助等として主体的に参加することにより受講生との共同作業の機会を設け、異世代の方々とのふれあいを通じてコミュニケーシ
ョン能力を培うなど、社会性の涵養を図ることをねらいとしている。
平成 30 年度の移動公開講座講座は、「野菜たっぷりメニューの料理教室と講座」のテーマで秋田県内の 2 カ所の地域で開催した。この時の講話では、本学教員による野菜摂取の現状と野菜摂取の意義について講義し、併せて講義担当教員のゼミ学生が企
画・作成した「野菜足りていますか？明日から役立つパンフレット」の冊子(本文 18ぺべージ)を受講者に配布し、スライドを用いて活用方法について解説した。また、調理実習では「野菜たっぷりメニュー」として 4 品の料理を作ったが、受講者と学生が協力し合って調理にあたり、全員で試食しながら感想を述べあうなど、地域の方々と交流しながら和やかに進めることができた。
以下に学生が作成した冊子「野菜足りていますか？明日から役立つパンフレット」の一部を示す。

(2) 新型コロナウイルス感染症に対する感染拡大予防並びに教育及び学生指導における対応と取り組み
令和元年度より世界的に感染が拡大した新型コロナウイルス感染症は、本学の教学における各種事業の遂行においても多大な影響を被ることになった。以下にこの間の感染拡大防止に係る本学の対応と取り組みの概要を報告する。
①授業における感染拡大予防対策
令和 2 年度の学期初めには毎日放課後に学科教員が手分けして教場等の校舎内のア- 58 -

ルコール消毒を行った。また、校舎内の各階の随所に手指消毒用のアルコールボトルを配置し、教場への出入りの際に活用するように指導を強化した。
栄養学科の場合は実験・実習授業が多く、これらの授業を遠隔で行うことは困難なことから、原則として講義や演習授業を含めて対面式の形態で行ってきた。ただし、教場の換気をこまめに行うとともに講義の場合は席を離した指定席として着席させるようにし、実験・実習授業も少人数のクラス分けをして実施するなど三密を避けるように努めた。特に調理系の実習授業では、新型コロナウイルス対策として本学実習担
当教員による独自の「感染症に留意した衛生管理についての調理系実習の作業手順」
を作成して実践してきた。
感染症流行下において給食運営校外実習の受入れ施設の確保が心配されたが、令和2 年度に「新型コロナウイルス感染拡大防止に係る給食運営校外実習の対応方針」を作成して実習担当者が本学の校外実習に対する姿勢を示しつつ開拓に努めたことにより施設側の理解が得られ、幸いこれまでは在学生全員の受入れ先を確保できている。
②学生への感染拡大予防対策の啓発
令和元年度以降、新型コロナウイルス感染症の蔓延防止のため、本学では学生に対して様々な予防意識の啓発に取り組んできた。新入生ガイダンスや各学期初めのガイ
ダンスのほかポータルサイトや掲示を通じて、基本的な感染予防法の周知と感染対策意識の啓発に努めるとともに、ゴールデンウイークや長期休み前には感染予防を啓発する文書を全員に配布してきた。また、健康管理表を作成してその記入を義務化するとともに定期的に回収して教員がチェックすることや、調理実習の授業直前に体温と健康状態をチェックし、体調不良の学生がある場合は教室に入れず保健室へ誘導するなどきめ細かく感染予防の措置を講じてきた。特に校外実習を控えている 2 年生への指導については、事前ガイダンスにより感染予防の観点から対策意識の向上を図るとともに、実習１カ月前から県外への往来やアルバイトの禁止を含む三密の回避するよう徹底に努めてきた。
③行事等における感染拡大予防の取り組み
入学式や卒業式では、式典を中止したり卒業証書の個別授与もゼミ毎に時間をずらして実施したりするなどを余儀なくされた。大学祭においても学外者の来場を制限したり、短大としては食事提供を伴わない展示発表を主体に開催するなど感染対策を行い、クラスターを発生しないようにした。また、オープンキャンパスは対面形式で開催することにしたが、手指消毒の徹底やマスクを配布して二重マスクを推奨するほか、スタッフはマスクやフェイスシールド着用、相談コーナーにアクリル遮蔽板を設置するなど感染防止対策に最大限努めながら実施した。なお、卒業生を対象として実施している管理栄養士国家試験受験実力養成講座については、従来の対面式講義の形式をやめて、ポータルサイト上に科目別に受験対策資料をアップする形式に変更して実施せざるを得なかったため、効果については後日に検証する必要がある。
＜基準Ⅱ 教育課程と学生支援の改善状況・改善計画＞(a) 前回の認証（第三者）評価を受けた際に自己点検・評価報告書に記述した行動計- 59 -

画の実施状況
前回の認証評価における「自己点検・評価報告書」の基準Ⅱには、以下の9項目が改善計
画として示されている。
(1) 新たに策定した三つの方針について学内外への周知に努め、適宜点検していく。
(2) 教育課程については、基礎学力や学習意欲が低い学生に対する学習支援の充実
とともに、体系的な教育課程をより明確化するように努めていく。
(3) 学習成果の査定については、より客観的で公正な評価方法を検討していく。
(4) 平成23年度以降行っていない就職先企業へのアンケート調査を実施し、進路先からの卒業生に関する最新の評価を得る。
(5) 学生の学習成果の向上に向けて FD や SD 活動の取り組みをさらに充実させていく。また、学習の到達目標に学生の成果を近づけていくために、カリキュラム
ツリーやカリキュラムマップを作成して学生に分かりやすく目標を提示する工夫をしていくとともに教員に対する学生の授業評価の生かし方についても今後検討していく。
(6) 近年の図書館の年間利用者数は、増加傾向にあるが、今後も学生の図書館利用率を高めていくように努める。
(7) 学習支援では、成績の上位と下位にある学生のフォロー体制について今後も引き続き検討していく。また、空調設備のある学習室やグループワーク室の設置など学習環境を充実させていく。生活支援では、学生に対する福利厚生施設やメンタルを含めた健康管理体制については今後も一層充実させるように努めていく。
(8) 進路支援では、キャリアセンターと協力しながら個別指導、求人情報の提供、
模擬面接などの進路指導体制を充実していく。また、栄養士資格を生かした就職率の増加を図り、将来管理栄養士資格取得を目指す卒業生を増やしていくように努めていく。
(9) 近年、本学志願者数は減少傾向にあることから学生募集の方法とともに入試の仕組みについても検討していく。
それぞれの課題について、以下のような実施状況にある。
1．本学は、平成 29 年度に「三つの方針」を策定・公表した。周知については、学習要覧、大学案内、入学試験要項、ホームページなどへの掲載とともに、オリエンテーションや進学説明会等を活用して広く学内外への周知に努めている。また社会的要請などを踏まえて、毎年度点検を継続している。
2．平成 29 年度に教育課程に関連するカリキュラムツリーとカリキュラムマップを作成して学生に示し、履修ガイダンス等で活用している。これにより、体系的な教育
課程をより明確化し、学生に対して学習成果の達成と各授業科目との関連性や各開講科目間のつながりの理解を促す効果が得られている。
基礎学力を向上させるための方策として、平成 29 年度から基礎的な数学と化学分野の計算問題を入学前教育の学習課題として課し入学前の学力向上を促すとともに、入学後には全員を対象に実力確認テストを実施している。さらに平成 30 年度から
は基礎教育科目に「基礎数理」を開講し、実力確認テストで一定レベル以上の得点- 60 -

がなかった学生に対して履修を義務付けている。また、学習意欲や職業意識を向上させる方策として、キャリア教育を行う科目として「キャリアサポートⅠ・Ⅱ・Ⅲ」を開設し、さらに栄養士としての意識づけや学習へのモチベーションの高揚とともに専門教育への導入をねらう初年次教育科目としての「基礎演習Ⅰ・Ⅱ」を配置しすることにより、専門教育へと接続する教養教育の実施体制の確立に努めている。
3．これまで学習成果を測定する仕組みとして、科目別の学業成績及び GPA、卒業試験（筆記･実技）の成績、校内外における実習授業の評価結果、PROG テスト結果の利用のほか、学期ごとの授業評価アンケートや学年末の到達度セルフチェッ
ク及び卒業時の卒業生アンケートに基づく学生の自己評価などを量的・質的デー
タとして活用してきた。さらに学科全体の学習成果について、到達目標の評価を明確化するためのルーブリックの作成を検討している。
4．卒業生に対する企業からの評価を得るため、平成 29 年度に 6 年ぶりではあったが就職先企業に対してアンケートを実施した。前回(平成 23 年度)と同一内容で、人間
性及び栄養士としての能力に関する評価をいただいたが、前回調査に比較してすべての項目で評価点が高くなっており、この間の教育指導の効果がある程度認められる結果であった。
5．毎年、学期ごとに授業見学及び意見交換会を開催して教授法の研究を行うなど学
習成果の向上に向けて FD、SD 活動に取り組んでいる。また、平成 29 年度にカリキュラムマップ及びカリキュラムツリーを作成し、学習要覧に掲載して学生に周知した。各開講科目と学習成果の到達目標との関連性については、カリキュラムマッ
プとして学生が理解しやすい形で明示している。また、教育課程編成・実施の方針に基づく開講科目間の関連性については、カリキュラムツリーという形で基礎教育
科目と専門教育科目の関連性や卒業認定・学位授与の方針との関連性を示すほか、専門教育科目では開講科目を学習領域別に区分し、各学習領域別のねらいとともに
科目間の関連性を示しており、学生にとって 2 年間における学習の流れが分理解しやすいように明示した。教員はこれらをシラバスや日常の授業計画作成に生かし、担当科目の到達目標の達成に向けて教授法の改善に努めている。
6．図書館として「図書館便り」の全学生への定期的な配布や「学生に薦める一冊」、「特設コーナー」の開設など に加え、ミーティングルームを設置したことにより、ゼ
ミ ナ ー ル 等 で図 書 館 を 利 用 し や す くす る な ど 、 図 書 館 利 用率 を 高 め る た め の 様 々な 企
画 が実 施 さ れ てい る 。 ま た、 最近の学生はイ ンターネットによる文献検索が浸透しており、図書館に足を運ばない学生も認められるが、図書館の活用については、図書館職員による新入生に対する図書館利用に関するガイダンスにより活用の意識づけを行っているほか、科目担当教員やゼミナール担当教員により積極的に図書館活用を働きかけることにより、利用率の向上に努めている。
7．理解の程度が早い学生に対する支援としては、栄養士実力認定試験の受験、食生
活アドバイザー検定や家庭料理技能検定などの各種資格取得へのチャレンジを奨励するほか、ゼミナールの課題研究において知的好奇心や探求心を刺激するテーマを与えるなど、上位の目標を与えることにより達成感が得られるように配慮している。
また、卒業生向けの管理栄養士国家試験受験実力養成講座の受講を勧めて早期から- 61 -

の管理栄養士取得のための意識付けを行っているほか、公開講座への参加を通して地域貢献の取り組みも勧めることによりモチベーションを維持できるように配慮している。
8．進路支援では、就職活動の支援をキャリアセンターが中心となり、ゼミ担当教員と連絡を密にしながら個別指導、求人情報の提供、模擬面接などの進路指導体制の充実を図っている。例年高い就職内定率を維持しており、特に栄養士業務希望者の内定率は毎年 100%を達成している。四年制大学への編入を含む進学指導について
は、毎年希望学生は少ないものの、ゼミ担当教員が中心となり専門科目担当教員と連携しながら、過去問の解説や面接試験対策などの指導により合格を支援している。
また、過年度卒業生を対象とした管理栄養士国家試験受験実力養成講座を毎年開催しており、国家試験の単年度合格者数では毎年東北地区の短大で上位に入る実績を得ている。
9．学生募集については、大学案内パンフレットやホームページ、テレビコマーシャ
ル、オープンキャンパス、テレビによる学科の取り組み紹介番組の放映等による広報の充実のほか、本学主催の進学説明会や業者主催の進学相談会、高校訪問の回数をこれまで以上に増やすことにより、高校の進路担当者、高校生及び保護者に直接説明する機会を重視した広報活動に努めている。また、栄養や食生活に関する学問
的な興味・関心の喚起をねらいとして、高校生を対象とした公開講座「食生活と健康」を開催しており、会場も参加しやすさを考慮して秋田市に限らず県北や県南にも移して開催するなど毎年積極的に取り組んでいる。
(b) 今回の自己点検・評価の課題についての改善計画(1) 三つの方針の明確な提示
平成 29 年度から公表している三つの方針を広く学内外に周知していくとともに、 三つの方針の見直しと改善を図り、いかに有機的に機能させ、学生の学習意欲や学習成果の向上に結びつけることができるかについて検討していく。
入学者選抜に当たっては、入学者受入れの方針に沿って、各種入学試験において基礎学力の確認とともに 学力の三要素を適切に測ることができる選抜方法を検討していく。

(2) 教育課程編成・職業教育の実施
開講科目を各学年に効果的かつバランスよく配分するとともに基礎教育科目と専門教
育科目の接続を図りつつ、単位の実質化に向けて単年度履修単位数の上限を適切に定めるよう検討していく。また、 カリキュラムマップ及びカリキュラムツリーを有効に活用しながら、学生に対して学習成果の達成と各授業科目との関連性や各開講科目間のつながりの理解を促すとともに体系的な教育課程をより明確化するように努めていく。
さらに、附属高校を中心として、 高校と本学とで教育内容の共有化を図り、高大接続が円滑に進められるよう、高校教員からの定期的な聴取の機会を設けていく。
職業教育については、今後も専門教育の充実を図りつつ、社会の要請に応えうる知識・技能・態度を身に付けた実践的な栄養士の育成に努めていく。
(3) 学習成果の明確化及び習成果の量的・質的データによる測定- 62 -

学習成果は、平成 29 年度に卒業認定・学位授与の方針として明示し、さらに教育目標に基づく学習成果の到達目標として具体的に示すとともにカリキュラムマッ
プに反映させた。今後は正課のカリキュラムや課外活動を通して、学生を到達目標に導くための具体的な教育指導の在り方について継続的に検討していく。また、これまで学習成果を測定するための量的・質的データとして、科目別の学業成績及びGPA 、 卒 業 試 験 （ 筆 記 ･ 実 技 ） の 成 績 、 校 内 外 に お け る 実 習 授 業 の 評 価 結 果 、PROG テスト結果の利用のほか、学期ごとの授業評価アンケートや学年末の到達度
セルフチェック及び卒業時の卒業生アンケートに基づく学生の自己評価などを活用してきた。今後はこれらの方法の見直すとともに、学科全体の学習成果をはじめ各教科別の到達目標に関するルーブリックを整備するなど、卒業認定・学位授与の方針に対応した学習成果の査定の仕組みを充実していく。
(4) 学生の卒業後評価への取り組み
学生の卒業後評価については、本学学生の卒業後の進路は大多数が就職であるため、これまでは就職先の企業からの卒業生評価を中心に把握に努めてきた。一方、数は少ないものの四年制大学への編入や専門学校に進学している学生もいることから、今後はこれらの進学先からの評価も進路指導に生かしていくようにしていきたい。
(5) 学習成果向上に向けた教育資源の活用
学生の学習成果の向上に向けて FD 活動や SD 活動に取り組んでいるが、さらに充実させていく。
今後の効率的な学生との連絡網の構築等を考慮し、学生全員にパソコン、プリン
ター購入を義務付けていくとともに Wi-Fi 環境を整え、ICT 活用の拡大に向けた環境整備を急ぎたい。
(6) 学習成果向上に向けた組織的学習支援
学習支援については、教員の相互授業参観や授業研究を進展させるとともに、学生の学習能力や学習意欲における多様性を踏まえ、成績の上位と下位にある学生のフォロー体制やオフィスアワーの活用を含めた課外指導及び学習支援の在り方について今後も引き続き検討していく。
(7) 学習成果向上に向けた学生の組織的生活支援
短い短大生活を有意義なものにするため、課外活動等への積極的な参加を促す目
的で、福利厚生施設も女子学生が大部分を占める短大の現状に合わせて、過ごしやすく、利用しやすいように改善していく。
さらに、心身の健康面では、近年は発達障害など多様な性質を持つ学生が入学してきており、心理・精神面では専門家の指導が必要な場面も多くなるため、担当者
配置やスキルアップが望まれる。
平成 29 年度より学生指導に生かすことをねらいとして在学生全員の学生カルテを作成しているが、主に組担任が活用するにとどまり、組担任以外の教職員で共有した指導に生かし切れてはいなかったように思われる。今後はカルテの内容の見直しとともに、教職員間での共有により効果的な活用の仕方について検討していきたい。
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(8) 進路支援
短大生は 1 年次から進路支援を開始しなければならないことから、初年度から始
まるキャリアサポートや就職ガイダンスの意義は大きいので、今後も内容の充実に努めていきたい。
栄養士以外の付加価値資格として「食生活アドバイザー検定」、「家庭料理技能検
定」、「全国栄養士養成施設協会認定栄養士実力認定試験」の受験を勧めているが、各検定とも合格率向上に向けてさらに支援体制を充実させていきたい。

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