Fund Letter ファンド・レター

2019年11月13日

ＬＭ・グローバル・プレミア小型株ファンド （年1回決算型）/（年2回決算型）
平素は「ＬＭ・グローバル・プレミア小型株ファンド （年1回決算型）/（年2回決算型）」に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。当ファンドの運用概況及び市場動向についてお伝えします。

LM・グローバル・プレミア小型株ファンド（年1回決算型）の運用状況⚫ 当ファンドの基準価額は、設定直後は世界的な株安および円高の展開から下落しましたが、その後米中貿易協議の進展期待の高まり等により、4月末まで回復傾向となりました。5月以降は再び米中の対立が激化し、世界的にリスクオフの展開となったことで、大幅に下落しました。9月以降は米中双方の歩み寄りの姿勢や部分合意に向けた動きを好感し、回復基調が続いています。
⚫ 11月8日時点の基準価額は11,381円です。設定来の基準価額変動の内訳は、株価上昇（キャピタル）要因が+1,747円、株式配当要因が+170円、為替等要因が▲356円、信託報酬が▲180円となりました。

【年1回決算型の基準価額と純資産総額の推移】
11,500（設定日：2018年12月7日～2019年11月8日）
（円）
（億円）

基準価額（左軸）

280

11,381円

11,000240

10,500200

167億円

10,000160

設定来（2018年12月7日～2019年11月8日）

株式（キャピタル）+222円+1,747円

株式（配当）

+2円

+170円

為替等

+240円

▲356円

▲17円

▲180円

80

変動要因合計

40

基準価額

+447円
10,625円 →11,072円+1,381円
10,000円→
11,381円

120

9,000

純資産総額（右軸）

変動
要因

10月単月
（2019年9月末～2019年10月末）

信託報酬

9,500

8,500

【年1回決算型の基準価額変動の内訳】※基準価額変動額は、四捨五入の影響により各変動要因の合計と0一致しないことがあります。
（年/月/日）※上記は、過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではありません。基準価額は信託報酬控除後のものです。

8,000
2018/12/7

2019/3/7

2019/6/7

2019/9/7

10月は全体的に堅調、設定来では米国株を上回るパフォーマンス
⚫ 10月の株式市場は、全体的に8月の大幅な下落からの回復基調が続きました。当ファンドもグローバル小型株や米国株と概ね同程度の上昇となりました。
⚫ 設定来では、当ファンドは米国株や日本株を上回り、グローバル小型株指数も上回る堅調なパフォーマンスとなっています。
【当ファンドと他資産の騰落率】【2019年10月単月】【設定来】（2019年9月末～2019年10月末）（設定日：2018年12月7日～2019年11月8日）

13.8%

4.2%

13.0%

5.0%
4.1%

3.9%
8.3%

当ファンド

グローバル小型株

米国株

日本株

当ファンド

グローバル小型株

7.7%

米国株

日本株

※当ファンド：LM・グローバル・プレミア小型株（年1回決算型）、グローバル小型株：MSCI ACWI 小型株指数、米国株：S&P500種指数、日本株：TOPIX（東証株価指数）、すべて配当込み（円換算ベース） ※グローバル小型株および米国株は前営業日の数値を使用※上記グラフは、過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではありません。基準価額は信託報酬控除後のものです。
※MSCI ACWI小型株指数は当ファンドのベンチマークではありません。
●当資料は、説明用資料としてレッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」）が作成した資料です。●当資料は、当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。●当資料に記載された運用スタンス、目標等は、将来の成果を保証するものではなく、また予告なく変更されることがあります。●この書面およびここに記載された情報・商品に関する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他の方法で配布することはご遠慮ください。※後述の「本資料をご覧いただく上でのご留意事項」をご確認ください。

1Fund Letter ファンド・レター●●年●月●日

バリュエーション面でも、グローバル小型株は依然割安な水準⚫ 米国株は、足元の株高を受けて12ヵ月先予想PERが過去5年の平均を上回る水準まで上昇し、バリュエーション面での割高感が出てきています。
⚫ 一方で、グローバル小型株のバリュエーションは、上昇傾向にあるものの依然過去平均を下回って推移しており、未だ割安な水準にあります。
【12ヵ月先予想PERの推移】
（倍）

【米国株】

【グローバル小型株】（2014年11月末～2019年10月末）（2014年11月末～2019年10月末）

（倍）

2022

19

割高

21

割高

20

18

17.64倍 19
1718.33倍

181617

過去5年の平均＝17.13倍
15

割安

142014

2015

2016

2017

割安

15

（年）

2018

過去5年の平均＝18.89倍

162014

2015

2016

2017

2018

（年）

（出所）ブルームバーグ※米国株：S&P500種指数、グローバル小型株：MSCI ACWI 小型株指数※MSCI ACWI小型株指数は当ファンドのベンチマークではありません。

銘柄紹介：生活必需品

銘柄紹介：情報技術

組入順位

第9位（2.0%）

インター・パフューム

トトブス（9月末時点）

他社ブランドの高級香水商品を製造・販売する香水メーカー

組入順位第5位（2.2%）（9月末時点）ブラジルでERP（情報一元管理システム）のシェア50％を誇るソフトウェア会社⚫ 1982年創業。数多くの高級ブランドとライセンス契約を交わし、委託契約を受けて高級香水を開発・製造・販売。

⚫ 1983年に設立した企業向けのソフトウエアの開発・サービス提供会社。中南米で初めて上場したIT企業。

【株価（配当込）と米国株式の推移】【株価（配当込）とブラジル株式の推移】
400

800

インター・パフューム

700

698

350

600

300

500

250

400

トトブス

327

200

346

300

164

150

米国株式

200

100

10050

※2010年1月末を100として指数化

02010/1

2012/1

2014/1

2016/1

2018/1（年/月）※2010年1月末を100として指数化
02010/1
2012/1
2014/1
2016/1

ブラジル株式2018/1（年/月）（出所） ブルームバーグ、会社公式ホームページ、IR資料ほか（出所） ブルームバーグ、会社公式ホームページ、IR資料ほか
2010年1月末～2019年10月末 ※米国株式：S&P500種指数（配当込）2010年1月末～2019年10月末 ※ブラジル株式：ボベスパ指数（配当込）※組入比率はキャッシュ部分を除く※組入比率はキャッシュ部分を除く※上記の銘柄は理解を深めるための表示であり、将来の組み入れを示唆・保証するものではありません。また、特定の有価証券の勧誘または売買推奨を行うものではありません。
●当資料は、説明用資料としてレッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」）が作成した資料です。●当資料は、当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。●当資料に記載された運用スタンス、目標等は、将来の成果を保証するものではなく、また予告なく変更されることがあります。●この書面およびここに記載された情報・商品に関する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他の方法で配布することはご遠慮ください。※後述の「本資料をご覧いただく上でのご留意事項」をご確認ください。

2

フ
購
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ァンド単
価名
位
額

Fund Letter
入入【お申込みメモ】フ換 ァ 金 ン 価ド 名
額
購
入
単位換
金
代
金
購
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価
額
申込
締切時
間換
金
価
額
購
入・換
金の換
金
代
金
申 込
可 日
申込 受締 付切不 時
間信
購 入 託・ 換期 金 間の申 込 受 付 不 可 日

決
信収課
決

託 算 期

益
分
税 算 関

日間配係
日

収課

益
税

配係

分
関

購 入 申 込 取 扱 場所

ＬＭ・グローバル・プレミア小型株ファンド（年１回決算型）
販売会社が定める単位ファンド・レター●●年●月●日
当初申込期間：１口当たり１円
継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額
ＬＭ・グローバル・プレミア小型株ファンド（年1回決算型）/（年2回決算型）
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
販売会社が定める単位
換金申込受付日から起算して、原則として６営業日目からお支払いします。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額原則として、午後３時までに受付けたものを当日の申込受付分とします。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
ロンドン証券取引所またはニューヨーク証券取引所の休業日の場合には、購入・換金申込は受換金申込受付日から起算して、原則として6営業日目からお支払いします。
付けません。
原則として、午後3時までに受付けたものを当日の申込受付分とします。
2028年12月６日まで（2018年12月７日設定）
ロンドン証券取引所またはニューヨーク証券取引所の休業日の場合には、購入・換金申込は受付けません。
信託期間は延長することがあります。
毎年12月６日（休業日の場合は翌営業日）2028年12月6日まで（2018年12月7日設定）
信託期間は延長することがあります。
毎決算時に、分配方針に基づき分配を行います。
＜年1回決算型＞
毎年12月6日（休業日の場合は翌営業日）
課税上は株式投資信託として取扱われます。
＜年2回決算型＞ 毎年6月6日および12月6日（休業日の場合は翌営業日）
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適毎決算時に、分配方針に基づき分配を行います。
用対象です。
課税上は株式投資信託として取扱われます。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニアNISA）の適用対象です。
※税法等が改正された場合には、内容が変更になることがあります。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
取扱販売会社までお問合せください。
※税法等が改正された場合には、内容が変更になることがあります。

【ファンドの費用】

投資者が直接的に負担する費用
投資者が直接的に負担する費用
購
購 入
入 時
時 手
手 数
数 料
料

申込金額（購入価額に申込口数を乗じて得た額）に販売会社がそれぞれ独自に定める率を乗申込金額（購入価額に申込口数を乗じて得た額）に販売会社がそれぞれ独自に定める率を乗じて得た額とします。手数料率の上限は、3.24％（税抜3.00％）です。
じて得た額とします。手数料率の上限は、3.30％（税抜3.00％）です。
ありません。
ありません。

信
信 託
託 財
財 産
産 留
留 保
保 額
額

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）
純資産総額に対し年率1.836％（税抜1.700％）
運用管理費用（信託報酬） 純資産総額に対し年率1.87％（税抜1.70％）※運用管理費用(信託報酬）は毎日計上され、毎決算時または償還時に当ファンドの信託財※運用管理費用(信託報酬）は毎日計上され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（当該終了産から支払われます。
日が休業日の時は、その翌営業日を６ヵ月終了日とします。以下同じ。）および毎決算時まそ の 他 の 費 用 ・ 手 数 料 売買委託手数料、保管費用、信託事務の処理に要する諸費用、信託財産に関する租税、そたは償還時に当ファンドの信託財産から支払われます。の他諸費用（監査費用、印刷等費用、計理およびこれに付随する業務の委託等の費用、受益
そ の 他 の 費 用 ・ 手 数 料 売買委託手数料、保管費用、信託事務の処理に要する諸費用、信託財産に関する租税、そ権の管理事務費用等。）等を信託財産から支払います。
その他諸費用は毎日計上され、「年1回決算型」は毎計算期間の最初の6ヵ月終了日およびの他諸費用（監査費用、印刷等費用、計理およびこれに付随する業務の委託等の費用、受益毎決算時または償還時に、「年2回決算型」は毎決算時または償還時に、日々の純資産総額権の管理事務費用等。）等を信託財産から支払います。に年率0.05％を乗じて得た金額の合計額を上限として委託会社が算出する金額が、その他にその他の諸費用は毎日計上され毎計算期間の最初の６ヵ月終了日および毎決算時または償ついては原則として発生時に実費が、信託財産から支払われます。
還時に、日々の純資産総額に年率0.05％を乗じて得た金額の合計額を上限として委託会社※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。
が算出する金額が、その他については原則として発生時に実費が、信託財産から支払われま
購 入 申 込 取 扱 場 所 取扱販売会社までお問合せください。
す。
※投資家の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有している期間等に応じて異なりますので、表示する※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示ことができません。
することができません。

※投資家の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有している期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
【委託会社、その他の関係法人の概況】
委

投託資顧会

問社

会社

受
託会
社
取扱販売会社の照会先

レッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第417号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
ロイス・アンド・アソシエイツ、エルピー (在米国)
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
レッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社
http://www.leggmason.co.jp(03)5219-5943●当資料は、説明用資料としてレッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」）が作成した資料です。●当資料は、当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。●当資料に記載された運用スタンス、目標等は、将来の成果を保証するものではなく、また予告なく変更されることがあります。●この書面およびここに記載された情報・商品に関する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他の方法で配布することはご遠慮ください。※後述の「本資料をご覧いただく上でのご留意事項」をご確認ください。

3

【販売会社】
販売会社名

株式会社みずほ銀行
楽天証券株式会社
株式会社SBI証券
株式会社三重銀行
西日本シティTT証券株式会社
岡三証券株式会社とちぎんTT証券株式会社
池田泉州TT証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社

登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
三菱UFJモルガン・スタンレーPB証券株式会社 金融商品取引業者
金融商品取引業者
東海東京証券株式会社
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社 金融商品取引業者
金融商品取引業者
カブドットコム証券株式会社

登録番号
関東財務局長（登金）第6号
関東財務局長（金商）第195号
関東財務局長（金商）第44号
東海財務局長（登金）第11号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第53号
関東財務局長（金商）第32号
近畿財務局長（金商）第370号
関東財務局長(金商)第2251号
関東財務局長（金商）第180号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第2336号
関東財務局長(金商)第61号

日本証券業協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資顧問 金融先物取引 第二種金融商業協会
業協会
品取引業協会

○
○

○

○

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○

○

○

○

日本商品先物取引協会
○

○
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○
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○

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○

当ファンドについてのご注意事項
投資元本を割り込むことがあります。
⚫
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を行いますので基準価額は変動します。また、実質的に外貨建資産に投資を行いますので、為替の変動による影響を受けます。
⚫
投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
⚫
当ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
基準価額を変動させるいろいろなリスクがあります。
⚫
当ファンドの基準価額を変動させる要因としては、「株価変動リスク」、「為替変動リスク」、「カントリーリスク」や「流動性リスク」などがありますが、基準価額の変動要因はこれらに限定されるものではありません。ファンドのリスクについては、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
分配金が支払われないことがあります。
⚫
分配対象額が少額等の場合には、分配を行わないことがあります。
その他重要な事項に関しては、投資信託説明書（交付目論見書）に詳しく記載されていますので、よくお読みください。

⚫
⚫
⚫

収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

※MSCIが算出する指数は、MSCI Inc.の財産であり、その著作権はMSCI Inc.に帰属します。

本資料をご覧いただく上でのご留意事項●投資信託は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。●投資信託は金融機関の預貯金とは異なり、元本及び利息の支払いの保証はありません。●証券会社以外で投資信託をご購入された場合は、投資者保護基金の支払いの対象にはなりません。●当資料は、説明資料としてレッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社 （以下「当社」）が作成した資料です。●当資料は、当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。●当資料に記載された運用スタンス、目標等は、将来の成果を保証するものではなく、また予告なく変更されることがあります。●この書面及びここに記載された情報・商品に関する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他の方法で配布することはご遠慮ください。●当資料は情報提供を目的としてのみ作成されたもので、証券の売買の勧誘を目的としたものではありません。●投資信託は値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、組入証券の価格の下落や、組入証券の発行者の信用状況の悪化等の影響による基準価額の下落により、損失を被ることがあります。したがって、投資元金は保証されているものではなく、投資元金が割り込むことがあります。基準価額の変動要因となるリスクの詳細は投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。●投資資産の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様に帰属します。過去の運用実績は将来の運用成果等を保証するものではありません。●投資信託に係る申込手数料は販売会社にご確認ください。●投資信託の運用に係る信託報酬その他の費用等の詳細は投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」をご覧ください。●投資信託の取得の申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡しいたしますので、必ず内容を十分ご確認のうえご自身でご判断ください。●投資信託説明書（交付目論見書）は、取扱販売会社の窓口にご請求ください。

投資信託の取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）等の内容をよくお読みください。
設定・運用は

商号：レッグ･メイソン･アセット･マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第417号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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