⾼流動性コンクリートの利⽤ガイドライン〜⾼い流動性と材料分離抵抗性をあわせ持つコンクリートの普及による建築物の品質と施⼯性の向上を⽬指して〜

2020 年９⽉
⼀般社団法⼈ ⽇本建設業連合会 建築本部
建築技術開発委員会 材料施⼯専⾨部会
建築分野における⾼流動性コンクリートの普及に関する研究会

はじめに建築物の耐震性向上や⼤規模化に伴い，従来のスランプ管理のコンクリートでは充填が困難になるケースが増加している。2019 年 3 ⽉に改正された JIS A 5308「レディーミクストコンクリート」
においては，
呼び強度 45 以下の普通強度領域においてスランプフロー45，50，55，60cm が追加され，さらに同年 5 ⽉には主要構造部に使⽤する建築材料に関する告⽰（平成⼗⼆年建設省告⽰第 1446 号）も改正された。また，⼟⽊分野においては「流動性を⾼めたコンクリートのガイドライン」が発刊され，流動性の⾼いコンクリートの普及は時代の趨勢となっている。そこで流動性の⾼いコンクリートの利⽤促進によるコンクリート⼯事における⽣産性向上，不具合低減，⾼品質化を図ることを⽬的とし，⽇本建設業連合会
では，「建築分野における⾼流動性コンクリートの普及に関する研究会」を発⾜した。
本研究会は⽇本建設業連合会建築技術開発委員会傘下の材料施⼯専⾨部会内に設置され，表-1 に⽰す 20 社が参加し，表-2 に⽰す４つのワーキンググループ（以下，WG）で活動を⾏った。対象は，呼び強度 45 以下の普通強度領域においてスランプフローで管理を⾏うコンクリートであり，活動期間は 2017 年度から 2019 年度の 3 年間である。2017 年度においては，物性評価 WG が試し練りを通じて⾼流動性コンクリートの材料分離抵抗性に関するデータを収集した。2018 年度においては，施⼯性 WG による実⼤施⼯実験を実施し，さらに利⽤ WG による施⼯者および設計者を対象にした⾼流動性コンクリートに関するアンケートを⾏った。2019 年度においては，本研究会の成果物として「現場添加型⾼流動性コンクリートの製造・品質管理要領書」及び「⾼流動性コンクリートの利⽤ガイドライン」をとりまとめた。
なお，本研究会では「⾼流動性コンクリート」という名称を⽤いている。これは⽇本建築学会「⾼流動コンクリートの材料・調合・製造・施⼯指針（案）・同解説」においては，⾼流動コンクリートの⽬標スランプフローを 55，60，65cm としているのに対し，本研究ではこの区分に含まれないスランプフロー45cm および 50cm も対象にしているため，便宜上の名称として使⽤した。研究活動の成果である本ガイドラインにおいては，⾼流動性コンクリートを，「⾼い流動性と材料分離抵抗性をあわせ持ち，品質と施⼯性の両⽅を向上させるコンクリート」と定義した。このような⾼い流動性と材料分離抵抗性をあわせ持つコンクリー
トの普及により，建築物の品質と施⼯性の向上を⽬指していきたいと考える。

淺沼組熊⾕組⽵中⼯務店
⻄松建設

表-1 ⾼流動性コンクリート研究会参加会社 (五⼗⾳順)
安藤・間
⼤林組
奥村組
⿅島建設
五洋建設
佐藤⼯業
清⽔建設
⼤成建設
鉄建建設
東急建設
⼾⽥建設
⾶島建設
⻑⾕⼯ｺｰﾎﾟﾚｰｼｮﾝ
フジタ
前⽥建設⼯業
三井住友建設表-2

ワーキンググループの活動内容

WG

活動内容

物性評価 WG

⾼流動性コンクリートの物性（フレッシュ性状，硬化性状，耐久性など）およびフレッシュ時の材料分離抵抗性の評価⽅法を検討する。

施⼯性 WG

⾼流動性コンクリートの施⼯性を検証し，適⽤範囲を明確にする。あわせて⽣産性向上，不具合低減，⾼品質化による効果を検証する。

利⽤ WG

施⼯者，設計者，コンクリート製造者，へのアンケートを通じて，⾼流動性コンクリートに対する要求性能（品質）を明確にする。また，上記 WG の成果を元に「⾼流動性コンクリートの利⽤ガイドライン」を作成する。

現場添加型 WG 流動化による⾼流動性コンクリートの製造実績のある委員により，「現場添加型⾼流動性コンクリートの製造・品質管理要領書」を作成する。

建築分野における⾼流動性コンクリートの普及に関する研究会 委員名簿
主査(株)⼤林組

神代泰道

幹事(株)奥村組河野政典〃⿅島建設(株)依⽥和久〃

佐藤⼯業(株)浦川和也〃⼾⽥建設(株)梅本宗宏(株)淺沼組⼭﨑順⼆〃(株)安藤･間砂川⼤栄〃(株)熊⾕組⾦森誠治〃五洋建設(株)⽵内博幸〃

清⽔建設(株)

中島忠⼤〃

⼤成建設(株)太⽥貴⼠〃(株)⽵中⼯務店

本間⼤輔〃

鉄建建設(株)唐沢智之〃

東急建設(株)古川雄太〃

⾶島建設(株)加藤淳司〃⻄松建設(株)⽊村仁治〃(株)⻑⾕⼯コーポレーション

⾦⼦樹〃(株)フジタ

塩⽥博之〃

前⽥建設⼯業(株)宮野和樹〃

三井住友建設(株)松⽥拓

社団法⼈⽇本建設業連合会

塚越

彰

委

員

事務局

⽬次
1.

概要 ..................................................................................................................................1

2.

⾼流動性コンクリートの流動性の選定............................................................................1

3.

⾼流動性コンクリートの使⽤材料・調合計画・試し練り・製造における留意点 ..........24.

⾼流動性コンクリートの施⼯段階の留意点 ....................................................................35.

⾼流動性コンクリートの品質管理の留意点 ....................................................................3

6.

参考資料 ...........................................................................................................................4

付１．

材料分離抵抗性の試験⽅法の⼀覧

付 2．

分離状態の⽬視判定（⽬視判定指数）⽅法

付 3．

粗⾻材沈下割合試験（円柱式装置による分離抵抗性試験）⽅法

付 4．

円筒貫⼊試験⽅法

付 5．

ふるい分離試験⽅法

付 6．

発表論⽂リスト1.

概要(1) 本ガイドラインは，現場打ちのコンクリート⼯事を対象とし，建築物の品質向上および⽣産性向上を⽬的として⾼流動性コンクリートを⽤いる場合に適⽤する。
(2) 本ガイドラインは，打込み部位・部材に応じた⾼流動性コンクリートの流動性の選定と適⽤に際しての留意点を⽰したものである。
2.

⾼流動性コンクリートの流動性の選定(1) ⾼流動性コンクリートは，呼び強度 45 以下，スランプフロー45，50，55 および 60cmとする。
(2) 流動性はスランプフローを指標とし，表 2.1 を参考に打込み部位・部材に応じて適切に選定する。
表 2.1

打込み部位・部材ごとに推奨するスランプフロー値
推奨するスランプフロー

重視する性能（スランプ）
流動性

材料
分離
抵抗性

粘性

流動保持性

間隙
通過性

充填性

ﾌﾞﾘｰ
ﾃﾞｨﾝ
ｸﾞ

沈降〇〇

△△〇〇

--

◎◎

△〇

◎

◎

△△〇

◎

△△

◎

〇

△-

◎

◎

△〇

◎

◎

△△

◎

◎

△

◎△

◎

◎

◎

◎

◎

△〇

△

◎〇〇

免震基礎下部

◎◎

△〇

△

◎

◎

〇

場所打ち杭〇〇

△△〇

〇

--

打放し（意匠性）

〇

◎

△△〇

◎

△

△

狭小・狭隘部

◎〇

△〇

◎

◎

△-

耐震改修，補修，補強

〇〇

△△

◎

◎

△

△

打込み部位・部材(21) (23) 45 50 55 60 65

一般 RC 造
（締固めあり）
一般 RC 造
（締固めなし）過密配筋 RC 造（締固めあり）
過密配筋 RC 造（締固めなし）鋼管充填（圧入）
鋼管充填（落し込み）

・推奨する⽬標スランプフロー：⻘は推奨する値，オレンジは最も推奨する値
・重視する性能：◎ 最重要，〇 重要，△ 留意
・スランプ 23cm はスランプフロー45cm と同程度の流動性であるため、スランプフロー45cm と読み替えることが望ましい。
13. ⾼流動性コンクリートの使⽤材料・調合計画・試し練り・製造における留意点(1) 使⽤材料は，JASS 516.4 ⾼流動コンクリートの材料による。

(2) 調合計画において，調合管理強度、調合強度は JASS 5 5 節による。また，単位粗⾻材
かさ容積は、0.500m3/m3 以上とし，単位⽔量は 175kg/m3 を標準として，材料分離抵抗性が確保されれば上限を 185kg/m3 とする。
(3) 呼び強度（単位セメント量）に応じたスランプフローの⽬安は図 3.1 とする。
呼び強度
セメント量目安kg/m3
24（280～）27(300～)33(350～)36(370～)40(400～)ｽﾗﾝﾌﾟ

スランプフロー cm

2145505560

高性能AE 減水剤の使用
増粘剤一液タイプ高性能AE 減水剤の使用

図 3.1

呼び強度（単位セメント量）に応じたスランプフローの⽬安(4) コンクリートの調合は試し練りによって定め，試し練りにおいてはスランプフロー，材料分離抵抗性，空気量，圧縮強度を確認する他，打込み部位・部位に応じて重視する性能を確認する。調合設計のフローは図 3.2 を参考にする。
調合設計

製造者

設計基準強度，耐久設計
基準強度

打込み部位・部材に応じた⽬標スランプフローの設定

調合管理強度（呼び強度）の設定

呼び強度とスランプフローの関係から調合を選定

施⼯者 設計者（監理者）
協議

打込み部位・部材に応じた重視する性能の確認

空気量

設定

協議

試し練り

実施

⽴会

⽴会
※必要に応じて⾒直し項⽬・呼び強度のUP・混和剤の種類変更（汎⽤→⼀液タイプ，増粘剤の使⽤）・混和剤の添加量変更
・単位⽔量の変更
・粗⾻材かさ容積（細⾻材率）の変更など
NG

図 3.2

基本性能
流動性
材料分離抵抗性
空気量
圧縮強度

打込み部位・部材に応じた重視する性能
流動保持性＋ 間隙通過性
粘性，充填性ﾌﾞﾘｰﾃﾞｨﾝｸﾞ，沈降

OK

要求性能

終了

⾼流動性コンクリートの調合設計の⼀般的なフロー
2

確認

承認

(5) 材料分離抵抗性については，「分離状態の⽬視判定」，「円筒貫⼊試験」，「ふるい分離打撃試験」，「粗⾻材沈下割合試験」および「硬化コンクリート粗⾻材⾯積の測定」によって確認することを推奨する。
(6) ⾼流動性コンクリートの製造はレディーミクストコンクリート⼯場で⾏う。あるいは⼯事現場で混和剤をあと添加する⽅法で⾏う。
(7) レディーミクストコンクリート⼯場で製造する場合，⾼流動性コンクリートは JIS A5308（レディーミクストコンクリート）のスランプフローで区分されるコンクリートの規定に適合するレディーミクストコンクリートか，建築基準法第 37 条第⼆号によって国⼟交通⼤⾂が指定建築材料として認定したスランプフローで管理されるコンクリートとする。
(8) 現場添加による場合は，本研究会による「現場添加型⾼流動性コンクリートの製造・品質管理要領書」にしたがって⾏う。
4.

⾼流動性コンクリートの施⼯段階の留意点(1) ⾼流動性コンクリートの施⼯計画，運搬，練混ぜから打込み終了までの時間の限度，打込み，打込み区画による仕切り材，吹き出し部分，⾃由落下⾼さ，締固め，充填が困難な場合の対策，仕上げ・養⽣，型枠，せき板の存置期間は JASS 5

16.7

⾼流動コン

クリートの施⼯または⽇本建築学会編⾼流動コンクリートの材料・調合・製造・施⼯指針（案）・同解説の７章コンクリートの施⼯による。
(2) 締固めはスランプフローに応じて過不⾜なく⾏う。
(3) 型枠設計⽤のコンクリートの側圧は，原則としてフレッシュコンクリートの単位容積質量による液圧が作⽤するものとして算定する。
(4) 打込み不良を防ぎ，表層品質を確保するためには材料・調合・施⼯⽅法を考慮して⾏う。
(5) 圧縮強度，静弾性係数，均質性などの躯体の品質確保に留意する。
(6) その他の特性としてコンクリートの凝結，初期強度，初期ひび割れに留意して施⼯を⾏う。
5.

⾼流動性コンクリートの品質管理の留意点(1) 荷卸し時におけるフレッシュコンクリートの検査は，JASS 5 11.5 によるほか，同 16.6で⽣産者と協議して指定したレディーミクストコンクリートの受⼊検査⽅法による。
(2) 受⼊れ試験時の材料分離の判定は，スランプフロー試験時のコンクリートの広がりの状
況を対象に⽬視で⾏う。
(3) 使⽤するコンクリートおよび構造体コンクリートの圧縮強度の検査は，JASS 5 11 節による。ただし，現場添加型⾼流動性コンクリートの場合はベースコンクリートと流動化コンクリートについて実施する。詳細は本研究会編「現場添加型⾼流動性コンクリートの製造・品質管理要領書」による。
3

6.

参考資料

付１．

材料分離抵抗性の試験⽅法の⼀覧

付 2．

分離状態の⽬視判定（⽬視判定指数）⽅法

付 3．

粗⾻材沈下割合試験（円柱式装置による分離抵抗性試験）⽅法

付 4．

円筒貫⼊試験⽅法

付 5．

ふるい分離試験⽅法

付 6．

発表論⽂リスト4

付 1．

材料分離抵抗性の試験方法の一覧
評価試験⼀覧

試験項目
分離状態の目視判定（目視判定指数）

粗骨材沈下割合試
験（円柱式装置による分離抵抗性試験）

円筒貫入試験

ふるい分離試験

試験方法
スランプフロー試験後の状態、練舟および一輪車での試料切返し後の状態について、「分離していない」「分離気味」「分離している」のいずれかの判定を各自行い、その結果について、「分離していな
い」を 0、「分離気味」を 0.5、「分離している」を 1.0 とし、各判定人数を乗じて合計した点数を総人数で除したものを「目視判定指数」として求める。
直径 150mm、高さ 450mm の円柱容器にコンクリートを 3 層に分け、各層突き棒で 5 回突きしたものを試験試料とし、その後 60 秒間静置したものと、JISR5201 に規定されるフローテーブルに置き、落下速度を 1 秒 1 回として、10 回の落下運動を与え、その後 60秒間静置したもの、それぞれについて、静置後、試料を高さ 150mm ごとに上段、中段、下段の 3 層に分割し、分割した試料をそれぞれ 5mm のふるいで粗骨材を洗い出し、水中重量を測定する。測定結果から上段の試料の割合「材料分離指数」を求める。（各ｎ2）
日本建築学会の円筒貫入試験に準拠し、5ℓ ジョッキに採取した試料に円筒貫入計を 10秒間挿入し、流入したモルタル値を測定する。（ｎ3）EN12350-11 に準拠し、コンクリート試料 4.8kgを 50cm の高さから、5mm ふるい上に試料を落下させ、ふるいを通過したモルタル量を測定する。その後、突き棒を高さ 10cm より 10 回打撃し、同様に通過したモルタル量を測定する。それぞれの測定結果について、ふるいを通ったモルタルの割合「モルタル採取率」を求める。
（ｎ2）

5

付 2．

分離状態の目視判定（目視判定指数）方法

スランプフロー試験後の状態、練⾈および⼀輪⾞での試料切返し後の状態について、「分離していない」「分離気味」「分離している」のいずれかの判定を各⾃⾏い、その結果について、「分離していない」を 0、「分離気味」を 0.5、「分離している」を 1.0 とし、各判定⼈数を乗じて合計した点数を総⼈数で除したものを「⽬視判定指数」として求める。
⽬視判定として、その指数が 0.25 未満の場合を「分離していない」、0.25 以上 0.7 未満を「分離気味」、0.7 以上を「分離している」コンクリートと評価する。
⼀輪⾞とスランプフローによる⽬視判定指数の⽐較を図-1 に⽰す。分離傾向にあるコンクリートについては、⼀輪⾞の⽅が状態をより判断しやすいことがうかがえる。
呼び強度 27 スランプフロー65cm

写真-1 ⼀輪⾞の状態（⽬視判定指数 0.93）

写真-2 スランプフロー試験後の状態（⽬視判定指数 0.39）

目視判定指数(フロー)呼び強度 27 スランプフロー65cm

1.00.80.60.40.20.00.0 0.2 0.4 0.6 0.8 1.0

目視判定指数(一輪車）
図-1 ⼀輪⾞とスランプフローによる⽬視判定指数の⽐較

6

付 3．粗骨材沈下割合試験方法（円柱式装置による材料分離抵抗性試験方法）
本試験は、コンクリート中の粗⾻材の沈下程度により材料分離抵抗性を評価する試験である。
（1）使⽤器具
・３層に分割可能な直径 150mm、⾼さ 450mm の円柱容器
・JISR5201 に規定されるフローテーブル
・ストップウォッチ・粗⾻材洗い出し⽤の 5mm ふるい・⽔中重量測定機器類（2）試験⼿順
試験⼿順を図-2 に⽰す。
1）直径 150mm、⾼さ 450mm の円柱容器にコンクリートを 3 層に分け、各層突き棒で 5 回突きしたものを試験試料とする。
2）試料に落下運動を与えない場合はその後 60 秒間静置する。試料に落下運動を与える場
合は、試料採取直後に、JISR5201 に規定されるフローテーブルに置き、落下速度を 1 秒1 回として、10 回の落下運動を与え（写真-3）その後 60 秒間静置する。
3）静置後、試料を⾼さ 150mm ごとに上段、中段、下段の 3 層に分割し（写真-4）する。
4）分割した試料をそれぞれ 5mm のふるいで粗⾻材を洗い出し（写真-5）、⽔中重量を記録する。
5）(1)式により、材料分離指数を求める。各２回測定し、その平均値で評価する。
SI =

1− 2
1＋ 2× 100(1)

SI：:材料分離指数（％）
G1：下部の粗⾻材の⽔中重量（ｇ）
G2：上部の粗⾻材の⽔中重量（ｇ）

上部

上部

中部

中部

下部

下部

下部
中部
上部

フローテーブル③60 秒間静置した後、上部・①φ150×高さ 450mm の容器にコンクリート試料を採取。②試料容器をフローテーブルの上に 中部・下部に試料を分割。
設置、所定の落下運動を与える。

図-2 粗⾻材沈下割合試験の試験⼿順
7④各部位毎に骨材を洗い出し、骨材の水中重量を計測。

写真-3 試料容器と落下運動の状況

写真-4
試料の分割状況

写真-5 5mm ふるいによる粗⾻材の洗い出し状況（3）試験結果の例
⼀輪⾞による⽬視判定指数と材料分離指数の関係を図-3 に⽰す。ばらつきは⼤きいが⽬視判定指数が⼤きいほど材料分離指数も⼤きくなる傾向がみられる。落下運動を与えない場合（0 回の場合）では、材料分離指数が８％以上で「分離気味」もしくは「分離している」との評価となる。

材料分離指数SI(%)

2016落下0回

12落下5回

8落下10回
4000.20.40.6
目視判定指数0.81

図-3 測定結果の例（⽬視判定指数と材料分離指数の関係）

8付.4

円筒貫入試験方法

円筒貫⼊計を写真-6 に⽰す。底⾯を閉鎖した全⻑
275mm 内径 30mm のアクリル製の中空の円筒の側⾯コンクリートに貫入する部分に直径 7mm の⼩孔を円周⽅向に４個、縦に 7 列の合計 28 個を配置した試験機器である。
円筒貫⼊試験は、この円筒貫⼊計を鉛直に上部のツバ位置までコンクリートに挿⼊し、10 秒間に⼩径部から円筒内に流⼊したモルタルの⾼さ（流⼊モルタル値）によりコンクリートの流動性および分離抵抗性を先端部分

ツバ部分

写真-6 円筒貫⼊計評価する試験⽅法である。
円筒貫⼊試験による分離の評価として、⽇本建築学会「⾼流動コンクリートの材料・調合・製造・施⼯指針（案）・同解説」では材料分離の境界値としてモルタ
ル流⼊量 40mm、⽇本建築学会「コンクリートの調合設計指針・同解説」では分離限界としてモルタル流⼊値 30mm で評価ができると記述されている。
円筒貫⼊試験の試験⼿順を下記に⽰す。同⼀条件で

写真-7 試料採取の状況モルタル流⼊値を３回測定し、その平均値で評価する。
(1) 使⽤機器
試験に使⽤した機器を下記に⽰す。
・円筒貫⼊計・試験容器（⾼さ約 250mm 以上、容量５リッターのプラスティックジョッキを使⽤）

写真-8 モルタル流⼊値の測定

・ストップウォッチ(2) 試験⼿順1) 試料の採取試験容器に均質なコンクリートを採取する。試料採取は２層詰めとし、各層で試験容器の側⾯を⽊槌で数回叩き気泡を排出する。

モルタル流入値

2) モルタル流⼊値の測定
コンクリートを満たした試験容器の中央に円筒貫⼊計を垂直に挿⼊する。この時、円筒貫⼊計のツバ位置まで３秒間で挿⼊する。挿⼊完了後、109

写真-9 モルタル流⼊値の読み取り

秒間円筒貫⼊計をコンクリート中で静⽌し、10 秒後に速やかにコンクリートから引き抜く。
3) モルタル流⼊値の読取り
円筒貫⼊計の外部に付着したモルタルをウエス等で拭き取り、内側⾯に付着したモルタルを落とした後に、内部に流⼊したモルタルの⾼さを 1mm 単位で読み取る。この⾼さを流⼊モルタル値とする。この際内部モルタルの上⾯に気泡がある場合は気泡を避けてモルタル⾃体の上⾯の⾼さを計測する。円筒貫⼊計の⽬盛りの上限値は 90mm である。
(3) 試験結果の例
⽬視判定指数と流⼊モルタル値の関係を図-4 に⽰す。⽬視判定指数が⼤きいほど材料分離指数も⼤きくなる傾向がみられる。流⼊モルタル値 60mm 以上では，「分離気味」もしくは「分離している」との評価となる。

図-4 測定結果の例（⽬視判定指数とモルタル流⼊値の関係）

10

付 5.ふるい分離試験方法
本試験法は、⾼流動および中流動コンクリートなど、⾼い流動性と材料分離抵抗性が求められる特殊コンクリートに関して、EN12350-11 の試験法に準拠し、材料分離抵抗性を評価しようとするものである。
（1）使⽤器具
ふるい（網⽬ 5mm（実際空き⼨法 4.75）、⼤きさφ300mm、⾼さ 60mm 程度）×2、受⽫またはバケツ（⼿順ではバケツで記載する）×2、突き棒×1、塩ビさや管、３㍑ポリ製ジョッキ×2、電⼦秤（試料 5kg 程度のため

写真-10 試料受けバケツ載荷荷重 6kg 程度を推奨）×1、ハンドスコップ×1、セメントスプーン×1、ストップウォッチ×1、コンベック
ス×1、ウェス適量、他桟⽊など（2）試験⼿順
均質な試料を採取し、定量評価を⾏うことが重要とある。そのため、試料は⾻材沈降の影響を受けない、練フネに広げることとする。また採取に当たっては、スコップで試料の切返しを⾏いながら、均質な試料を採取することが望ましい。
1）⽐較的⽔平な場所にふるいおよびバケツを設置し、ジョッキからふるい網⾯の試料の落下⾼さが 550mm〜450mm の範囲になるよう落下台を設置する。⾼さが合わない場合、落下⾼さを⼤きくしたい場合には、

写真-11 試験実施状況（試料落下状況）

ジョッキの下に、落下⾼さを⼩さくしたい場合には、
写真-10 のようにバケツの下に桟⽊や端太⾓などを敷いて調整する。
2）バケツの汚れや⽔分をよくふき取り、質量を計測しBG とする。ジョッキの内側を試料で汚したのち、質量を計測し JG とする。
3）均質な試料を採取する。試料とジョッキを合わせた質量を WCʼとし、採取試料質量 WC＝WCʼ−Jg＝4.8±0.2kg となるよう調整し、記録する。
4）計測後、⼀度セメントスプーンなどでジョッキ内の試料を撹拌した後、速やかに落下⾼さ 550mm〜450mmの範囲でふるい中央へ試料を落下させ、写真-11 にあるように、セメントスプーンなどでジョッキ内の試料
11

写真-12 試験実施状況（打撃状況）

を掻き落とす。
5）２分間静置する。
（付近の歩⾏などで振動を与えないよう、注意する）
6）ふるいを通過した試料とバケツを合わせた質量を WPʼとし、通過試料質量 WP＝WPʼ−BGとする。
7）ふるい外周の壁⾯を横断するよう 40cm 程度の桟⽊を配置し、⾼さ 10cm より、10 回打撃する（写真-12）。1 分静置後、上記同様に通過試料質量 WP+10＝WP+10ʼ−BG とする。
8）評価
かさ容積の影響が試験結果に反映されない、より直接的な計算⽅法として、計算上の試料のモルタル分から、落下してふるいを通ったモルタルの割合「モルタル採取率」を計算する。
モルタル採取率を Xm(％)とする
モルタル採取率 Xm(％)＝ふるい通過したモルタル量/採取試料に存在すべきモルタル量×100①コンクリートの単位容積質量 Wa(kg)−粗⾻材 Wg(kg)＝モルタル質量 Wm(kg)②均質な試料に存在するモルタル質量 Wm0(g)＝Wc(g)×Wm(kg)/Wa(kg)③始めの 2 分静置モルタル量より、初期モルタル採取率 Xm0(％)＝WP/Wm0×100④10 回打撃モルタル量より、Xm10(％)＝WP+10/Wm0×100(3) 試験結果の例
⽬視判定指数と流⼊モルタル値の関係を図-5 に⽰す。⽬視判定指数が⼤きいほど 10 打モルタル採取率も⼤きくなる傾向がみられる。

図-5 測定結果の例（⽬視判定指数と Xm10（10 打モルタル採取率）の関係）

12

付.6

発表論文リスト1) 日本建築学会大会学術講演梗概集（東北），1384～1392，pp.767～784，2018.9【SWG1】⾼流動性コンクリートの材料分離抵抗性の評価に関する研究
・その 1 全体概要とフェーズ 1 材料分離抵抗性試験のスクリーニング実験の概要
河野政典・梅本宗宏・宮野和樹・⾦森誠治・神代泰道・依⽥和久
・その 2 フェーズ 1 加振変形試験および J リングフロー試験ならびにタンピング試験
宮野和樹・中島忠⼤・本間⼤輔・唐沢智之・⽊村仁治・⽵内博幸・宮澤友基
・その 3 フェーズ 1 円筒貫⼊試験およびふるい分離試験
加藤淳司・⾦森誠治・唐沢智之・太⽥貴⼠・⾦⼦樹
・その 4 フェーズ 1 粗⾻材沈下割合試験および硬化コン粗⾻材⾯積の測定
本間⼤輔・河野政典・中島忠⼤・⾦⼦樹・砂川⼤栄
・その 5 フェーズ 2 実験概要とフレッシュコンクリートの基本性状および圧縮強度
中島忠⼤・梅本宗宏・⾦森誠治・本間⼤輔・⼭﨑順⼆
・その 6 フェーズ 2 ⽬視判定による評価と混和剤銘柄の影響
唐沢智之・梅本宗宏・宮野和樹・加藤淳司・塩⽥博之・川⼜篤・その 7 フェーズ 2 円筒貫⼊試験およびふるい分離試験
⾦森誠治・唐沢智之・加藤淳司・⾦⼦樹・松⽥拓・三⾕和裕・清⽔峻・その 8 フェーズ 2

粗⾻材沈下割合試験および粗⾻材⾯積率の測定

⾦⼦樹・河野政典・中島忠⼤・本間⼤輔・古川雄太・⾚星博仁
・その 9 まとめ梅本宗宏・河野政典・宮野和樹・加藤淳司・浦川和也
2) 日本建築学会大会学術講演梗概集（北陸），pp.467～490，2019.9【SWG2】⾼流動性コンクリートの施⼯性と躯体の品質評価に関する研究
・その 1 全体計画の概要と荷卸し試験結果
依⽥和久・松⽥拓・古川雄太・梅本宗宏・⽊村仁治・塩⽥博之・太⽥貴⼠・⼭﨑順⼆・神代泰道
・その 2 締固めが表⾯の仕上がりに及ぼす影響
松⽥拓・古川雄太・依⽥和久・河野政典・浦川和也・若林信太郎・清⽔峻・その 3 締固めが構造体品質に及ぼす影響
古川雄太・松⽥拓・太⽥貴⼠・⾦⼦樹・唐沢智之・峯⻯⼀郎・三⾕和裕
・その 4 側圧に関する検討
⽊村仁治・梅本宗宏・⼭﨑順⼆・本間⼤輔・砂川⼤栄・右⽥周平・⻑井智哉
・その 5 模擬試験体による施⼯性能検証実験の概要
塩⽥博之・依⽥和久・梅本宗宏・宮野和樹・⽵内博幸・河野政典・坂本遼・その 6 模擬試験体による施⼯性能検証実験の結果
太⽥貴⼠・塩⽥博之・⽊村仁治・⾦森誠治・新⽥稔・依⽥和久・松⽥拓13

・その 7 まとめ
梅本宗宏・依⽥和久・松⽥拓・古川雄太・⽊村仁治・塩⽥博之・太⽥貴⼠・浦川和也
・神代泰道【SWG1】⾼流動性コンクリートの材料分離抵抗性の評価に関する研究
・その 10 耐久性
河野政典・梅本宗宏・宮野和樹・⾦森誠治・本間⼤輔・唐沢智之・⾦⼦樹・⼭﨑順⼆【SWG3】⾼流動性コンクリートに関するアンケート調査
・その 1 研究会およびアンケート調査の概要
神代泰道・浦川和也・⽵内博幸・⼭﨑順⼆・砂川⼤栄・河野政典・依⽥和久・梅本宗宏
・その 2 施⼯者向けアンケート結果 施⼯前と施⼯中について
浦川和也・神代泰道・⽵内博幸・⼭﨑順⼆・砂川⼤栄
・その 3 施⼯者向けアンケート結果 施⼯後と今後の普及に向けて
砂川⼤栄・神代泰道・浦川和也・⽵内博幸・⼭﨑順⼆
・その 4 設計者向けアンケート結果
⽵内博幸・神代泰道・浦川和也・砂川⼤栄・⼭﨑順⼆3) 日本建築学会技術報告集
・神代泰道，浦川和也，⽵内博幸，⼭﨑順⼆，砂川⼤栄：施⼯者を対象とした⾼流動性コン
クリートに関するアンケート調査，⽇本建築学会技術報告集

第 26 巻

第 64 号，pp.822-826，2020 年 10 ⽉
・河野政典，梅本宗宏，宮野和樹，⾦森誠治，中島忠⼤，本間⼤輔，唐沢智之，加藤淳司，
⾦⼦
報告集

樹：⾼流動性コンクリートの材料分離抵抗性評価に関する研究，⽇本建築学会技術第 26 巻 第 64 号，pp.827-832，2020 年 10 ⽉

・依⽥和久，松⽥ 拓，古川雄太，⽊村仁治，塩⽥博之，太⽥貴⼠，梅本宗宏：⾼流動性コンクリートの施⼯性と躯体の品質評価に関する研究（その１）：⼩型模擬試験体による基礎実験および型枠側圧実験，⽇本建築学会技術報告集

第 26 巻

第 64 号，pp.839-844，

2020 年 10 ⽉
・依⽥和久，松⽥ 拓，古川雄太，⽊村仁治，塩⽥博之，太⽥貴⼠，梅本宗宏：⾼流動性コンクリートの施⼯性と躯体の品質評価に関する研究（その２）：実⼤模擬試験体実験の結果と効果の検討，⽇本建築学会技術報告集 第 27 巻

第 65 号，pp.36-41，2021 年 2⽉
4) 日本コンクリート工学会
・神代泰道，河野政典，依⽥和久，梅本宗宏，浦川和也：⽇本建設業連合会「建築分野における⾼流動性コンクリートの普及に関する研究会」の活動概要，コンクリート⼯学，Vol.
58, No. 7, pp.493~500，2020. 7

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