情報提供資料

2021年11月

ロボット戦略Ⅱ 世界成長ファンド（愛称：あんしんロボ）
物価上昇（インフレ）に備えるコモディティやインフレ連動債にも投資• 昨年のコロナショック以降、原油をはじめとした商品（コモディティ）価格の上昇とインフレ（物価上昇）が続いており、あんしんロボはその恩恵を受けることができました。
• コロナ禍で影響を受けたサプライチェーンや労働力不足の改善には時間を要することから、今後も商品価格の上昇は続く可能性がありますが、原油などの単一の商品は値動きが大きいため、あんしんロボのように投資対象資産の1つとして組み入れている運用が有効だと考えます。
あんしんロボの年初来のパフォーマンス
12,000

足許の市場環境でコモディティやインフレ連動債への投資効果を発揮しています。

11,50011,0002021年10月29日
11,38910,50010,0009,500
9,000
2020/12/30

2021/3/30

2021/6/30

2021/9/30（年/月/日）

2020年12月30日を10,000として、分配金再投資基準価額を指数化
分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。分配金再投資基準価額は信託報酬控除後です。
期間：2020年12月30日〜2021年10月29日（日次）

あんしんロボの年初来のパフォーマンス分析（信託報酬等の費用控除前）
8.0%
6.3%
6.0%

4.9%

4.0%

2.7%

2.0%

0.9%

0.0%
-2.0%
商品（コモディティ）

インフレ連動債

社債

株式

-1.5%
国債

上記は投資対象である外国投資信託「マン・AHL・ターゲットリスク」の月次運用概況を基に作成しています。
ファンドのパフォーマンスとは通常2営業日のずれが生じます。
期間：2021年1月〜2021年10月（月次）
出所：ファンドの運用実績およびマン・グループのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、6ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

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2021年11月【ご参考】商品（コモディティ）価格指数

2020年以降
140
130
120
110
100
90
80
7060502020/1/1

2020/4/1

2020/7/1

2020/10/1

2021/1/1

2021/4/1

2021/7/1

2021/10/1（年/月/日）2002年以降
400
350
300
250
200
150
10050
2002/1/1

2005/1/1

2008/1/1

2011/1/1

2014/1/1

2017/1/1

2020/1/1（年/月/日）

商品（コモディティ）価格指数：ブルームバーグ商品（除く農産物･家畜）指数
期間：上段 2020年1月1日〜2021年10月29日（日次）、下段 2002年1月1日〜2021年10月29日（日次）
出所：Bloombergのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

あんしんロボの設定来のパフォーマンス（分配金再投資基準価額）
2021年10月29日
13,426円（円）

14,00013,00012,00011,00010,0009,000
8,000
2018/7/17

2019/7/17

2020/7/17

2021/7/17（年/月/日）

期間：2018年7月17日（設定日）〜2021年10月29日（日次）
出所：ファンドの運用実績データに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
記載のデータは過去のデータであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、6ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

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2021年11月

ファンドの特色

1. 主として円建の外国投資信託証券であるマン・AHL・ターゲットリスク−日本円クラス（ヘッジ付）（以下「外国投資信託」ということがあります。）への投資を通じて、世界各国の株価指数先物、債券先物、インフレ連動債、クレジット・デフォルト・スワップ、コモディティ・インデックス・スワップ等の幅広い資産に投資を行います。

社債への実質的な投資効果を享受するためにクレジット・デフォルト・スワップ取引を活用します。
＊ クレジット・デフォルト・スワップ取引とは債券発行体や債務者等の信用リスクを対象とする取引の一種です。
＊ コモディティ・インデックス・スワップ取引とはコモディティ・インデックス（商品指数）への投資で得られる収益を対象とするスワップ取引の一種です。

2.

外国投資信託の運用は、1987年の創業以来、一貫したコンピューター運用の実績を持つ英国のAHL パートナーズLLP（以下「AHL」ということがあります。）が行います。AHLが世界最先端の金融技術の研究・開発により生み出した独自の定量モデルが、投資判断を行います。
AHL独自の数量モデル「マン・ターゲットリスク戦略」に基づき、デリバティブ取引を積極的に活用します。
先進国および新興国における多くの市場を対象としたシステマチック運用により、市場環境に応じてエクスポージャーを増減させます。
目標リスク水準を維持することにより、あらゆる市場環境において超過収益の獲得を目指します。なお、目標リスクは10％とします。

3.

外国投資信託においては、原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図ります。なお、実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行います。
為替変動の影響を完全に排除することはできません。

ファンドは、以下の投資信託に投資を行うファンド・オブ・ファンズです。
外国投資信託の組入比率は、原則として高位を保ちます。

当資料をご覧いただくにあたっては、6ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

3情報提供資料

2021年11月

お申込みメモ
購
入時
換金時

購入単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して9営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。

信託期間2023年11月27日まで（2018年7月17日設定）

決算日

5月、11月の各25日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。販売会社との契約によっては税引き後無手数料で再投資が可能です。ただし、必ず分配を行うものではありません。

申込不可日

下記のいずれかに該当する日には、購入・換金の申込はできません。
・ ダブリン、ロンドンの銀行の休業日
・ ダブリン、ロンドンの銀行の休業日（土曜日および日曜日を除く）の前営業日※
・ 日本の祝日（土曜日を除く）の前営業日および前々営業日※ただしダブリンまたはロンドンの銀行の休業日（土曜日および日曜日を除く）が2連続以上となる場※合には、当該連続休業日の初日の2営業日前、3営業日前および4営業日前も申込不可日となり※ます。

ファンドの費用
 投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額ありません。

 投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

その他の費用・手数料

ファンド

毎日、ファンドの純資産総額に年0.902％（税抜0.82％）の率を乗じて得た額とします。

投資対象とする
外国投資信託外国投資信託の純資産総額に対して年率上限1.09％の運用管理費用がかかります。

実質的な負担年1.992％（税抜1.91％）程度
ファンドが投資対象とする外国投資信託の信託報酬を加味して、受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。

・ 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者・ の負担とし、信託財産中から支弁します。
・ 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。また、・ 組入外国投資信託において、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、その他ファンドの運営に・ 必要な各種費用等がかかります。
これらの費用･手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率･上限額等を示すことができません。

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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2021年11月

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
第二種
金融商品取引業協会

販売会社の名称等

販売会社

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人日本投資顧問業協会

今村証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第3号○

auカブコム証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第61号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

株式会社十六銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第7号○○

静岡東海証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長（金商）第8号○

第四北越証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第128号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○

めぶき証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

ワイエム証券株式会社

金融商品
取引業者

中国財務局長（金商）第8号

○

○

○

○

○

○

加入協会に○印を記載しています。

ファンドの関係法人
委託会社 ： T&Dアセットマネジメント株式会社
信託財産の運用指図等を行います。
受託会社 ： 野村信託銀行株式会社
信託財産の保管・管理業務等を行います。

照会先
T&Dアセットマネジメント株式会社
電話番号 ： 03-6722-4810（受付時間は営業日の午前9時〜午後5時）
インターネットホームページ ： https://www.tdasset.co.jp/

5情報提供資料

2021年11月

投資リスクファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。
価格変動リスク

信用リスク

為替変動リスク

流動性リスクカントリーリスク

デリバティブのリスク

スワップ取引に伴うリスク

システムリスク※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。
【その他の留意点】
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
分配金に関する留意点
・ 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、・ 基準価額は下がります。
・ 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合が・ あります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも・ 計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・ 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
・ ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
レバレッジは、株価指数先物取引、債券先物取引、スワップ取引等のデリバティブ取引により活用されます。デリバティブ取引等によりレバレッジをかけた取引を行う場合には、デリバティブ取引等の価格が予想した方向と反対方向に動いた場合に、レバレッジがかかっていない場合に比べて損失が拡大し、基準価額が値下がりする要因となります。

ご留意いただきたい事項● 当資料はT&Dアセットマネジメントが情報提供を目的として作成したものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づいて作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料で使用するデータは過去の実績もしくは表記時点での予測であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。当資料に記載された意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。
● 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
● 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
● 購入のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断いただきますようお願い致します。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社にてご入手いただけます。
■ 設定・運用は

商号：Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会

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