ヘルスプロモーション研究センター

協会施設における今後の禁煙推進にむけて公益社団法人地域医療振興協会 ヘルスプロモーション研究センター

増居志津子

中村正和

煙率を４割減らすという数値目標が設定された．

はじめにわが国においては，2006年に禁煙治療の保険適用が実現したが，今なお，医療や健診の場におわが国の喫煙率は近年減少傾向にあるが，過ける禁煙アドバイスの実施率や禁煙治療の利用

去のたばこ消費による長期的影響と急速な人口率は低い状況にある．中村らが喫煙者を対象にの高齢化により喫煙による超過死亡数は今なお調査した結果，医療や健診の場での禁煙アドバ増加している．日本人の死亡原因を分析した研イスの実施率は37％であったが，アメリカ，カ究によると，喫煙者本人の喫煙による超過死亡

ナダ，イギリスでは医療の場でのアドバイスの数は12.9万人と第１位で，第２位の高血圧（10.4実施率は50％を超えていた ．禁煙治療の利用率万人）と並んで，死亡原因としての寄与が大きい

は，わが国では7.4％に対し，アメリカ，カナダ，ことが改めて確認されている（図１）．

イギリス，韓国では10％を超えており，最も高1）

2012年の第２次「健康日本21」およびがん対策推進基本計画において，たばこをやめたい人が全員やめることを前提に，今後10年間に成人喫2）いイギリスに比べると２分の１にも満たない利用率であった ．
2）

喫煙者の84％は，１年間に医療機関または健‫׋‬ᾀ Ừầ‫׎‬ỆấẬỦἼἋἁᙲ‫׆‬Кỉ᧙ᡲരʧᎍૠὼဏ‫ڡ‬ᚘᵆᵐᵎᵎᵕ࠰ᵇࣅ࿢֥ ᵑᵑᵊᵒᵎᵎầỮ ᵕᵕᵊᵒᵎᵎԠԈ֥ ᵏᵖᵊᵏᵎᵎտ໺ᵏᵎᵑᵊᵗᵎᵎᵆᵗᵃᵇ᭗ᘉ‫ן‬ᢃѣɧឱᵓᵐᵊᵐᵎᵎ᭗ᘉኄᵑᵒᵊᵏᵎᵎᵑᵒᵊᵎᵎᵎ‫ط‬Ўỉ᭗અӕỴἽἅὊἽઅӕ⥲Ṛஸᩘ୓ேෆ䛿⥲Ṛஸ䛻༨䜑䜛๭ྜᵑᵐᵊᵕᵎᵎᵈᵑᵎᵊᵔᵎᵎ

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* アルコール摂取は，循環器疾患死亡2,000人，糖尿病死亡100人の予防効果が推計値として報告されているが，図には含めていない．

図１

月刊地域医学ᵏᵐᵖᵊᵗᵎᵎᵆᵏᵐᵃᵇҘʴരʧᎍૠ䛊ᩥ⊩䠍䠅䜘䜚ᘬ⏝䛋

わが国におけるリスク要因別の関連死亡者数－男女計（2007年）

Vol.29 No.10

2015793（51）診・がん検診等を受診することが分かっており ，
3）

38編の論文を対象としたコクランレビューの成この貴重な機会をとらえて禁煙支援を行うこと

績によると，表１に示すように，入院中の禁煙は重要であると考える．

支援に加え，退院後のフォローアップを１ヵ月

本稿では，禁煙支援の有効性や取り組み事例を紹介し，今後の協会施設における組織的な禁以上継続して実施すると，禁煙率が1.37倍有意に高いと報告されている ．
6）

コクランレビューで対象となった研究のうち，煙推進の取り組みを検討する一助としたい．

個別の研究で禁煙率が有意に高かった研究を表２に示した．退院後のフォローアップを１ヵ月

禁煙支援の有効性と事例の紹介

以上実施した研究の中で，禁煙のオッズ比が3.59倍と最も高かったMohiuddinらの研究 では，入7）

１．医療や健診等の場での短時間支援

院中の30分のカウンセリングと禁煙補助薬の無医師による禁煙アドバイスの有効性について

料提供に加え，退院後に毎週60分のグループミー

は，コクランレビューの結果からアドバイスがティングを３ヵ月にわたって実施した．この研ない場合に比べて禁煙率が1.7倍有意に高いこと

究では退院後のフォローアップが濃厚に実施さが分かっている ．また，健診の場での禁煙支援れた．本研究では禁煙率だけでなく，退院後２の有効性については，国内のエビデンスとして年間における再入院率と総死亡率がコントロー

大阪府摂津市での総合健診の場における医師のル群に比べて，それぞれ44％，77％減少した．

禁煙の一言アドバイスと保健師による１～２分

なお，２年間の追跡期間にもかかわらず，禁煙程度の短時間禁煙支援の研究結果が報告されてだけでなく，予後の改善がみられたのは，対象いる．従来の取り組みに比べて，医師と保健師疾患が急性心筋梗塞や急性非代償性心不全でのペアでの短時間禁煙支援により，６ヵ月後のあったため，禁煙の効果が早期に観察されやす禁煙率が3.3倍有意に高まった ．健診時には，禁かったのではないかと考えられる．

4）

5）

煙を訴えるポスターや禁煙治療に関する情報，退院後のフォローアップがない場合でも禁煙禁煙補助薬の実物の展示などを行い，環境面で率が有意に高まったMeysman の研究は，手術患の工夫が十分にされていたことも効果を上げた者を対象に患者の禁煙の準備性に合わせて看護要因として紹介されている．

師が入院中２回の禁煙支援を実施した．この研

２．入院患者に対する禁煙支援

究での入院中の支援内容は比較的簡易なもので入院患者に対する禁煙支援の効果については，

8）あったが，効果がみられた理由として，禁煙のᘙᲫᲨλᨈधᎍƴ‫ݣ‬Ƣǔᅠ໺ʼλƷјௐ
入院患者に対する禁煙介入の効果

表１ʼλϋܾλᨈɶᡚᨈࢸᄂᆮૠᅠ໺ỉỼἕἌൔίᵗᵓᵃ̮᫂ғ᧓ὸᵧᶌᶒᶃᶌᶑᶇᶒᶗᵏᵏ‫ׅ‬ỉỚᵏᵓЎˌϋʼλễẲᵏᵏᵌᵏᵒᵆᵎᵌᵖᵐᵋᵏᵌᵓᵗᵇ

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出典：R igotti NA, Clair C, Munafò MR, Stead LF. Interventions for smoking
cessation in hospitalised patients. Cochrane Database of SystematicReviews 2012,Issue5.
注：上記メタアナリシスで用いた論文は，38論文であるが，Hennrikus（2005）,Chouinard（2005），Miller（1997）
は，複数の介入群を設けており，複数のintensityに分類されている．

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794（52）

月刊地域医学Vol.29 No.10

2015みんなの健康を，みんなで守る表２⾲㸰ヘルスプロモーション研究センター

協会施設における今後の禁煙推進にむけて入院患者への禁煙支援の有効性－効果のみられた研究成果ධ㝔ᝈ⪅࡬ࡢ⚗↮ᨭ᥼ࡢ᭷ຠᛶ㸫ຠᯝࡢࡳࡽࢀࡓ◊✲ᡂᯝ
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2.02 (1.10-3.71)

Intensity 3

Stevens 1993࢝࢘ࣥࢭࣜࣥࢢ㸦20ศ㸧㸪⚗↮ࡢࡓࡵࡢࣅࢹ࢜ᩍᮦ㸪ࢭࣝࣇ࣊ࣝࣉᩍᮦ㸪⚗↮┦ㄯࢧ࣮ࣅࢫࡢ⤂௓ vs ㏻ᖖࡢࢣ࢔

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1,119ே

1.47 (1.05-2.05)

Intensity 4

Borglykke 2008ࢢ࣮ࣝࣉ㸳ᅇ㸦㸯ᅇ120ศ㸧 vsグ㍕࡞ࡋ

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㸦㸱ࣧ᭶ᚋ㸧

COPD 223ே

2.33 (1.31-4.16)

Caruthers 2006࢝࢘ࣥࢭࣜࣥࢢ㸪ᑠ෉Ꮚ࢔

vs㏻ᖖࡢࢣ

㟁ヰ㸶ᅇ㸦㸱ࣧ᭶㛫㸧ෆ⛉࣭እ⛉ᝈ⪅ 80ே

2.74 (1.20-6.25)

DeBusk 1994

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1.33 (1.09-1.62)

Miller 1997་ᖌࡢ࢔ࢻࣂ࢖ࢫ㸪࢝࢘ࣥࢭࣜࣥࢢ㸦30ศ㸧㸪ࢭࣝࣇ࣊ࣝࣉᩍᮦ㸪ࢸ࣮ࣉvs ࢔ࢻࣂ࢖ࢫࡢࡳ
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1,942ே

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3.59 (1.96-6.56)

Smith 2009▷᫬㛫௓ධ㸪࢝࢘ࣥࢭࣜࣥࢢ㸦45㹼60ศ㸧㸪ᩍᮦ vs ▷᫬㛫௓ධ㸪ࣃࣥࣇࣞࢵࢺ㟁ヰ㸵ᅇ㸦㸰ࣧ᭶㛫㸧ෙື⬦⑌ᝈ 276ே

1.54 (1.17-2.03)

Taylor 1990࢝࢘ࣥࢭࣜࣥࢢ㸪ࢭࣝࣇ࣊ࣝࣉᩍᮦ㸪ࢸ࣮
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173ே

1.89㸦1.28-2.80㸧

Mohiuddin 2007

Rigottismoking cessation
cessationininhospitalised
hospitalised
patients.
Cochrane
Databaseof Systematic
Rigotti NA,NA, Clair
Clair C,C, MunafòMunafò MR, et al: Interventions for smoking
patients.
Cochrane
Databaseof Systemati
Reviews 2012,Issue5.
c Reviews 2012,Issue5.

準備性に合わせて支援を実施したことと，研究ついては，コクランレビューの結果から，禁煙対象が短時間の支援でも禁煙の動機が高まりや率が1.4倍高まることが報告されている ．能動すい手術患者であったことが考えられる．また，的なクイットラインの活用イメージとしては，退院後のフォローアップが１ヵ月以内の場合で医療や健診の場で禁煙を勧め，禁煙希望者にはも禁煙率が有意に高まったStevensらの研究 で禁煙外来を紹介するとともに，クイットラインは，入院中の20分のカウセリングやビデオ教材を紹介して禁煙のフォローアップの受け皿としの視聴，退院後の２回の電話フォローアップ（退て活用したり，入院中に禁煙した患者に対する院後１週目と２〜３週目，１回５分程度）に加え，退院後のフォローアップとして活用することな退院にむけた禁煙相談サービスの紹介，退院後どが挙げられる．

9）

10）

２ヵ月に１回の頻度で計６回にわたるニュース

クイットラインは，１つのセンターから広範レターやセルフヘルプ教材の郵送（対面での支援

囲にサービスを提供できる．今後，協会施設でではないため，退院後のフォローアップが１ヵ禁煙推進に本格的に取り組む際には，禁煙支援

月以内の研究として分類されている）
を行っていのノウハウが蓄積している西日本事務局が中心る．入院中ならびに退院後の対面による禁煙支となってその機能を担うことが考えられる．

援の程度は前述のMeysmanの研究と同様，比較

４．諸外国での医療施設における禁煙推進の取的簡易なものであるが，自助教材を活用した通信制の支援を１年間にわたり併用したことが効り組み
カナダのUniversity of Ottawa Heart Institute

果につながったと考えられる．

は，入院患者を対象に組織的かつ系統的に病院

３．電話による無料の電話相談（クイットライン）での禁煙推進に取り組んでおり，その取り組み

クイットラインは，喫煙者が禁煙を試みる上は「オタワモデル」として知られている．すべてで手軽に利用でき，かつ有効性や費用効果性のの喫煙入院患者に対して，北米で推奨されてい高いサービスである．諸外国では，韓国や台湾，る5Aアプローチ（Ask，Advise，Assess，Assist，タイ，シンガポールなどアジア諸国をはじめ，Arrange）と禁煙補助剤の処方を組み合わせて禁多くの国で実施されている．クイットラインに煙支援・治療を行っている．さらに退院後の患は，カウンセラーから電話をする能動的なもの

者へのフォローアップを効率的に実施するため，と，喫煙者からかかってくる電話に対応する受IVR（自動音声装置）を用いて電話によるフォ動的なものがある．能動的なクイットラインにローアップを実施している．この方式をオンタ

月刊地域医学Vol.29 No.10

2015795（53）‫׋‬ᲬǤǮȪǹưƷ၏ᨈƴƓƚǔᅠ໺ૅੲǷǹȆȠਦ‫ݰ‬ᎍᄂ̲ίỼὅἻỶὅἚἾὊἝὅἂὸտ໺ཞඞỉᄩᛐჺ଺᧓ỴἛἢỶἋίᅺὸ
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図２ίᅠ໺඙ၲἇὊἥἋೞ᧙ὸ

イギリスでの病院における禁煙支援システム

リオ州の９つの病院に広げ，その効果を検討しケアにおける禁煙支援の実施率の目標を設定した研究成績によると，９病院の喫煙入院患者のている．取り組みの結果は病院ごとに集計され，69％に禁煙支援が実施され，その結果，オタワ

ホームページや報告書等で公開されている ．

モデル導入後に６ヵ月後の禁煙率が導入前に比病院ごとの禁煙支援の実施率を可視化したことべて1.7倍高まったと報告されている ．

で，取り組みがさらに進み，2009年には57％で11）13）

世界で最初にヘルスサービスとして禁煙治療あった病院の禁煙支援の実施率は，2015年にはを全国的に開始したイギリスでは，National96％にまで上昇している．2012年からは，病院

Centre for Smoking Cessation and Trainingに加え，プライマリ・ケアの場での禁煙支援の（NCSCT）を設置し，その従事者に対してオンラ実施目標が追加され，2015年には，目標値90％

イントレーニングを提供している ．最近では，に対して，実施率89％と目標値をほぼ達成する

この仕組みを使って，病院のスタッフのトレーレベルまで増加している．

12）

ニングを行い，喫煙する外来・入院患者全員を対象とした禁煙推進のプロジェクト（NationalReferral System）を実施している（図２）．まず，電子カルテ情報から外来や入院において喫煙患者が同定され，喫煙者には30秒の禁煙アドバイ

４月から新たにスタートしたヘルスプロモースが実施される．禁煙を希望する患者には，患ション研究センターでは，協会の医療施設等と者の住所地情報から最寄りの禁煙外来がコン協同して，医療や健診等の場での短時間支援，ピューターで選択され，患者情報が提供される．

入院中の禁煙支援，電話によるフォローアップ，登録された禁煙外来から後日患者に電話での禁煙外来での禁煙治療からなる組織的な禁煙推コンタクトがなされ，受診の勧奨がされるとい進の取り組みの実施可能性を検討している．日

う仕組みである．入院患者の場合は，禁煙外来

本人の命を奪う最大の原因である喫煙に対して，のスタッフが病院に出向いて禁煙支援を実施す

通院や入院をすれば禁煙できる療養環境を整備る場合もある．

し，患者の命を守る先進的な取り組みを協会のニュージーランドでは，国をあげて禁煙支援に取り組んでおり， 国として掲げる６つのHealth targetsのひとつに，病院とプライマリ・796（54）

今後の取り組みにむけて公益性の高い予防事業として情報発信したいという思いがある．
図３に協会施設における禁煙推進の概念図を
月刊地域医学Vol.29 No.10

2015みんなの健康を，みんなで守る

ヘルスプロモーション研究センター

協会施設における今後の禁煙推進にむけて‫׋‬ᾂώң˟଀ᚨỆấẬỦᅠ໺ਖ਼ᡶỉಒࣞ‫׋‬‫ٳ‬ஹὉͤᚮӖᚮởλᨈửೞ˟Ệᅠ໺ᎍử‫ف‬ởẴἉἋἘἲỀẪụửᘍạώ‫ٳ‬ஹὉͤᚮӖᚮᎍḵኵጢႎễᅠ໺ỴἛἢỶἋểᅠ໺ࠎஓᎍỆ‫ݣ‬ẴỦᩓᛅἧỻἿὊỴἕἩỆợụᅠ໺ửૅੲίᅠ໺‫ٳ‬ஹỉ෇ဇὸλᨈधᎍḵλᨈỆьảềύᡚᨈࢸỉἧỻἿὊỴἕἩỆợụᅠ໺ỉዒዓửૅੲᅠ໺‫ٳ‬ஹң˟଀ᚨίҔၲೞ᧙ὸᩓᛅἧỻἿὊỴἕἩ‫ٳ‬ஹधᎍͤᚮӖᚮᎍ‫ٳ‬ஹὉͤᚮỂỉᅠ໺ỴἛἢỶἋ̾КႻᛩẆᅠ໺‫ٳ‬ஹồỉኰʼλᨈधᎍλᨈЭὉɶỉᅠ໺඙ၲᡚᨈࢸỉἧỻἿὊỴἕἩң˟଀ᚨᵆҔၲೞ᧙ὸҔၲೞ᧙Ҕၲೞ᧙Ҕၲೞ᧙Ҕၲೞ᧙‫؏ע‬ỉ଀ᚨ

図３

協会施設における禁煙推進の概念図示した．本稿で紹介したような研究や実際の取り組み事例を参考にして，対面での支援は実行可能性があるように比較的簡易な介入にとどめ，エビデンスに基づいて効果が上がる支援方法や組織としての環境整備のあり方（主治医を含めて複数の職種からの声かけ，自助教材の活用，入院前の時間を活用した禁煙外来での治療の開始など）を検討している．今後，まずいくつかの協会施設と協同して，モデル事業を実施し，その効果を確認した上で，他の施設にも横展開を図りたい．ニュージーランド政府の取り組みのように，禁煙推進の指標（禁煙支援の実施率や患者の喫煙率や禁煙率など）を検討して，協会施設における禁煙推進の可視化をしながら，全体としての取り組みを促進することについても，医療の質の向上の一環として位置づけ，その実現につなげたい．
今後の取り組みにむけて，協会の職員を対象にeラーニングを活用した禁煙治療・支援のための指導者トレーニング を今年の12月から開講
14）する．詳しくは次号でプログラムの概要や効果，参加方法などについて紹介するが，個人学習のツールとして，また協会施設での職員の研修のツールとして活用していただきたい．

参考文献
1）Ikeda N, Inoue M, Iso H, et al: Adult mortality attributable topreventable risk factors for non-communicable diseases and月刊地域医学Vol.29 No.10

2015

injuries in Japan: a comparative risk assessment. PLoS Med 2012;
9: e1001160.
2）中村正和：特集 禁煙の推進と医師の役割 日本における禁煙支援・治療の現状と課題．日本医師会雑誌 2012；141：1917-1922．
3）中村正和：医療や健診の場での禁煙推進の制度化とその効果検証に関する研究．平成23年度厚生労働科学研究費補助金第３次対がん総合戦略研究事業「発がんリスクの低減に資する効果的な禁煙推進のための環境整備と支援方策の開発ならびに普及のための制度化に関する研究」（研究代表者：中村正和）．総括・分担研究
報告書 2012，p17-64．
4）Stead LF, Buitrago D, Preciado N, et al: Physician advice forsmoking cessation. Cochrane Database of Systematic Reviews
2013, Issue 5. CD000165.
5）中山富雄，嶋田ちさ：健診・検診や保健指導の場における禁煙支援の事例報告（1）地域の事例報告．大井田隆，中村正和，他編．
特定健康診査・特定保健指導における禁煙支援から始めるたばこ対策．東京，日本公衆衛生協会，2013，p125-133．
6）Rigotti NA, Clair C, Munafò MR, et al: Interventions for smoking
cessation in hospitalised patients. Cochrane Database of Systematic
Reviews 2012, Issue 5. CD001837.
7）Mohiuddin SM, Mooss AN, Hunter CB, et al: Intensive smoking
cessation intervention reduces mortality in high-risk smokers withcardiovascular disease. Chest 2007; 131: 446-452.
8）MeysmanM, BoudrezH, NackaertsK, et al: Smoking cessation rates
after a nurse-led inpatient smoking cessationin tervention. Journalof Smoking Cessation 2010; 5: 69-76.
9）Stevens VJ, Glasgow RE, Hollis JF, et al: A smoking-cessationintervention for hospital patients. Medical Care 1993; 31: 65-72.
10）S tead LF, Hartmann-Boyce J, Perera R, et al: Telephonecounselling for smoking cessation. Cochrane Database of
Systematic Reviews 2013, Issue 8. CD002850.
11）Reid RD, Mullen KA, Slovinec D'Angelo ME, et al: Smoking
cessation for hospitalized smokers: an evaluation of the“OttawaModel”. Nicotine Tob Res 2010; 12（1）: 11-18.
12）T he National Centre for Smoking Cessation and Training（NCSCT）.“National Referral System”http://www.ncsct.co.uk/publication_national-referral-system.php（accessed 2015 Sep 10）
13）The New Zealand Ministry of Health.“Health targets. Betterhelp for smokers to quit.”http://www.health.govt.nz/newzealand-health-system/health-targets/about-health-targets/healthtargets-better-help-smokers-quit（accessed 2015 Sep 10）
14）日本禁煙推進医師歯科医師連盟:“J-STOPホームページ”http://www.j-stop.jp（accessed 2015 Sep 10）797（55）