愛称：ご参考資料

V-Star2021年2月12日

T&D ベトナム株式ファンド

Fund Report
谷深ければ山高し？～堅調な経済ファンダメンタルズ再評価の可能性～
ベトナム株式は1月末にかけて大幅に下落しました。新型コロナウイルス新規感染者の発生等を契機に個人の信用取引が急速に解消され、下落幅が増幅された可能性があります。一方で足許では経済ファンダメンタルズの顕著な悪化は見られておらず、企業利益に対して割安な水準に調整されたベトナム株式に見直し買いが入ることも期待されます。

■ ベトナム株式急落。背景には信用取引と新型コロナウイルスが関係。
「山高ければ谷深し」という相場格言があります。これは、株価の急上昇後は急落する場合が多いので注意が必要であることを示しています。ベトナム株式は今年1月後半から値動きの変動性が大きくなり、V-Starも1月末に大幅な下落となりました（図表1ご参照） 。今回は、ベトナム株式の“谷”の要因と、今後の“山”の可能性について見てみましょう。
そもそもベトナム株式は、昨年7月末から1月半ばにかけて50％以上急騰しました。急騰の一因として、ベトナム国内個人の信用取引を通じた資金流入が挙げられます。
信用取引では、証券会社から資金を借り入れて、手持ちの資金よりも大きな金額を実質的に投資することができます。現金での買付と比較して利益と損失いずれも大きくなるため、短期的な値動きからの利益獲得を目的として行われる場合が多いです。株価急上昇と信用取引活発化が進む中、証券会社の貸出姿勢が厳格化するのではないかとの懸念等から信用買いを解消する動きが生まれ、市場に変調をもたらしたようです。このような状況下に加えて、56日ぶりの新型コロナウイルス新規感染者発生を契機として信用買い解消が一気に進み、大幅下落に繋がったと見られます。

■ 先行き注意は必要ながら、堅調な経済ファンダメンタルズ再評価の可能性も。

図表1 V-Starの設定来パフォーマンス
13,000

期間：2020年2月6日（設定日）～2021年1月29日、日次

12,000

V-Star（ご参考）ベトナム株式

11,00010,000
9,000
8,000

7,000
6,000
20年2月6日 20年5月6日 20年8月6日 20年11月6日※2020年2月6日を10,000として指数化。
※V-Starは税引き前分配金再投資換算基準価額。
※ベトナム株式は、VN指数（ネット配当込み、現地通貨ベースを円換算、基準価額算出タイミングに合わせて1営業日前ベース）。
【出所】Bloombergのデータを基にT&Dアセットマネジメント株式会社作成。

図表2 東南アジア主要国の経済成長率（前年比）
7.0

8（％） 6.1

64.5

6.5

5.1

4.02.9
上記の通り、今回の大幅下落は、信用取引の急速な解消と 4いう需給要因により下落幅が増幅されたと考えられます。 V2
Starの実質的な運用を行う日興アセットマネジメント アジア
0リミテッド*は、新型コロナウイルスの感染動向については引き続き注意が必要ながら、ベトナム政府は感染拡大抑制のために -2-2.2
素早い対策を採っており、足許では経済の基礎的条件（ファ -4ンダメンタルズ）が顕著に悪化する程の影響にはなっていない -6と見ています。ベトナムは東南アジア主要国で唯一2020年の -8 ■ ■2020年
-5.8
-6.0
-7.8
■ ■2021年-7.9
経済成長率がプラスとなり、2021年も6.1％程度の成長が見タベイシマフ
込まれています（図表2ご参照） 。一方、ベトナム株式の利イトンンレィ
ナドガーリ
益に対する株価水準を示す来年度予想株価収益率
ム
ネポシピ（PER）は、ブルームバーグのアナリスト集計は約13.8倍（1シーアン
月末時点）と、過去5年間平均（約15.6倍）と比較して株アル※ベトナム、フィリピン、シンガポールの2020年経済成長率は実績値。
価が割安な水準にあることを示しています。感染拡大抑制とワ※インドネシア、マレーシア、タイの2020年経済成長率はアジア開発銀行のクチンの普及等が奏効すれば、ベトナム経済の成長力が再評
2020年12月時点の推計値。
価され、ベトナム株式に見直し買いが入ることも期待されます。 ※2021年経済成長率は全てアジア開発銀行の2020年12月時点の推計値。

*V-Starの主要投資対象であるインドシナ地域株式マザーファンドの運用の指図に関する権限の一部は日興アセットマネジメント アジア リミテッドに委託されています。

【出所】アジア開発銀行、ベトナム統計局、フィリピン統計局、シンガポール統計局のデータを基にT&Dアセットマネジメント株式会社作成。

当資料をご覧頂くにあたっては最終ページに記載された内容をよくお読みください。

1愛称：V-Star

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ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料
購入価額に、3.30％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.5％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）
毎日、ファンドの純資産総額に年1.628％（税抜1.48％）の率を乗じて得た額とします。
その他の費用・手数料
・信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
・証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
これらの費用･手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率･上限額等を示すことができません。
補足
上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。

お申込みメモ
購入単位

販売会社が定める単位購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

１口以上１口単位で販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して8営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うために大口の換金申込には制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金の申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。

信託期間2025年8月28日まで（2020年2月6日設定）

繰上償還

受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。

決算日

8月28日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。

信託金の限度額

300億円

公告

委託会社が投資者に対してする公告は、原則として電子公告により行い、委託会社のホームページ（https://www.tdasset.co.jp/）に掲載します。

運用報告書

決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除の適用はありません。

申込不可日

下記のいずれかに該当する日には、購入、換金の申込はできません。
・シンガポール､ホーチミンおよびハノイの各証券取引所の休業日の前営業日

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2

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T&D ベトナム株式ファンド

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主な投資リスクファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク
・株価変動リスク ・為替変動リスク ・カントリーリスク ・流動性リスク※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点・ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・マザーファンドを他のベビーファンドが投資対象としている場合に、当該ベビーファンドの購入・換金等による資金変動に伴い、マザーファンドにおいても売買が生じ、ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。
分配金に関する留意点
・分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
・分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
※お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みください。

当ファンドの関係法人の概況◇信託財産の運用指図等を行います。

Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社[ 委託会社 ]

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号
加入協会／一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会[ 投資顧問会社 ]◇マザーファンドの投資部分において運用の指図を行います。

日興アセットマネジメント アジア リミテッド◇信託財産の保管・管理業務等を行います。

三井住友信託銀行株式会社[ 受託会社 ]（再信託受託会社：株式会社日本カストディ銀行）[ 販売会社 ]◇受益権の募集・販売の取扱い、換金（解約）事務、換金代金・収益分配金・償還金の支払い等を行います。

販売会社の名称等

販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
第二種
金融商品
取引業協会
〇

株式会社SBI証券

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第44号〇〇

auカブコム証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第61号〇〇

楽天証券株式会社金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号〇〇〇〇※加入協会に○印を記載しています。

ご留意いただきたい事項■当資料はT&Dアセットマネジメントが作成した販売用資料です。当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料に掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
当資料に掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。
■投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
■投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
■投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。

当資料をご覧頂くにあたっては最終ページに記載された内容をよくお読みください。

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