こうえいフォーラム第９号／２００１．１

非破壊試験法によるコールドジョイントの評価に関する研究
NDT TECHNIQUES FOR EVALUATION OF COLD JOINT

松山公年*・宋 泰徹*・太田資郎*・片桐英夫**・生形嘉良***Kimitoshi MATSUYAMA , Techoru SON , Shiro OOTA, Hideo KATAGIRI and Yoshikazu UBUKATA

In the Fukuoka tunnel, blocks of lining concrete fell off to a roof of the shinkansen on jun.
27, 1999. Total weight of the concerete blocks was 200 kilograms. They came off arch wall
which has cold joint of rail way tunnel and crashed a roof and pantograph of the shinkansen.
In the inspection of cold joint, visual inspection and sound inspection using hammering werecarried out. These methods are qualitative and based on empirical knowledge. We had field testwith non-destructive tests which are sound test, ultra sonic, elastic wave and radar. We
evaluated applicability of the methods and proposed combination of NDT for inspecting cold
joint.
Key Words : tunnel , concrete , cold joint , non-destructive test

１．は じ め に験法が注目されている。非破壊試験法は、コンクリートの平成11年 6 月27日、山陽新幹線福岡トンネルのコールド内部欠陥に関する情報を与える手法として期待されているジョイント部でコンクリート塊が剥落し、ひかり351号のが、試験精度や現場への適用性が問題点として指摘されてパンタグラフが破損した。さらには、同年10月 9 日に山陽おり、その適用性が十分評価されていないのが現状である。

新幹線北九州トンネルで側壁コンクリートの一部が剥落しそこで、本論文ではコールドジョイントの定義とその影ているのが発見された。これらの事故を契機に、JR西日響を示し、山陽新幹線福岡トンネルに発生したコンクリー

本は平成11年10月25日から12月15日の52日間、山陽新幹線

ト塊剥落事故の原因について整理した。また、実トンネル全142トンネル（延長280.495km）を対象に、延べ69,000人のコールドジョイント部に対し非破壊試験による調査を実を動員して「山陽新幹線トンネル安全総点検」を実施した。

施し、コールドジョイント部および剥離部の評価への非破この総点検によって安全性が確認された 。

壊試験法の適用性に関して検討した結果を報告する。

１）

従来、コンクリート構造物の剥離・剥落の点検は、目視観察やハンマーのたたきによる打音調査が主体で、現在もこれらの手法が用いられている。これらの調査は、剥離箇所の検出に有効な手法であるが、定性的な手法であり、剥離部の深さや規模に関する情報を定量的に得ることは困難である。また、コールドジョイントのようにコンクリート表面に直角方向に存在している打重ね部の状態・程度を打音法で把握することに限界がある。
そこで、コンクリートの剥離やコールドジョイントを定量的に調査する方法としてセンサ技術を利用した非破壊試＊
中央研究所 開発研究部＊＊
コンサルタント国際事業本部 シンズリ道路開発事務所＊＊＊ 仙台支店 奥羽事務所

写真−１ 非破壊試験による調査状況（道路トンネル）117

非破壊試験法によるコールドジョイントの評価に関する研究

２．コールドジョイントの定義と影響について

混ぜ後４時間）を超えて打重ねた場合には、打重ねをしな（1）コールドジョイントの定義

いものと比較して、打重ねの条件により強度比40〜60%程「コンクリート構造物のコールドジョイント問題と対策度まで低下することが報告されている。

（土木学会）」 では、コールドジョイントは「すでに打込

しかし、耐荷性能を求められる多くの構造物は鉄筋コンまれたコンクリートの凝結が進み、その上に新たにコンククリート構造として設計されている。この場合鉄筋コンクリートを打重ねる場合に一体とならない継目」と定義され、リート部材にコールドジョイントが存在しても、適切な打本来一体として打込むように計画されたコンクリートにお継ぎ処理を行なった打継目と同等な耐荷性能があることがいて、計画の不備あるいは予期せぬ施工中のトラブルによ示されている。

２）って打込みが中断し、適切な処理を行わずに新たにコンク

ただし、梁部材では、変位が若干大きくなることが示さ

リートを打重ねた場合に生じる一体とならない継目であるれている。鉄筋コンクリート構造物にコールドジョイントとしている。

が発生した場合には、鉄筋腐食が生じない期間の耐荷性能には問題ないとしても、耐久性に関しては問題が残る。例（2）コールドジョイントの影響

えば、既往の文献では、一般的なコンクリートのコールドコールドジョイントが構造物に及ぼす影響は、打継目とジョイント部では、健全部と比較して中性化速度が２〜３同様であると考えることができるが、コールドジョイント倍程度大きくなることや、透気係数が10倍程度大きくなるは突発的な事由により発生することが多いので、発生することが示されている。塩化物イオンの浸透も同様に促進さ場所や対策が設計・計画段階で考慮されていない点が打継れることが考えられる。中性化速度、透気係数、塩化物イ目と異なる。

オンの浸透性の増大は、いずれも鉄筋コンクリートの鋼材「コンクリート構造物のコールドジョイント問題と対策」を腐食させる主な要因であるので、鉄筋コンクリート構造

では、コールドジョイントを図−１に示すように軽微なコー物に発生したコールドジョイントであっても、環境・供用

ルドジョイントと、明らかに一体性が損なわれているコール

条件、鉄筋のかぶりなどによっては構造物の耐久性が著しドジョイントとに区分している。これは、コンクリート打設く損なわれる可能性がある。

時の対応によってその程度が異なるという考えである。
コールドジョイントが構造物の性能に及ぼす影響は様々であり、表−１のように分類される。コールドジョイント

３．福岡トンネル剥落事故のメカニズム３）,４）（1）福岡トンネルの施工状況

が構造物の耐荷性能に及ぼす影響に関しては、無筋コンク

コールドジョイントからコンクリート塊が剥落した福岡

リートではコールドジョイントの程度や構造物の種類に大トンネルは、1970年に工事に着手し、1975年3月に竣工しきく依存するものの、一般にはコンクリートの曲げ強度、ている。福岡トンネルは在来工法で施工され、木矢板と鋼せん断強度、引張強度などが低下する。その低下の程度に製アーチ支保工（150H）で、コンクリートの設計巻き厚関しては、コンクリートの打重ねの許容時間（例えば、練は50cmである。図 − ２に福岡トンネルの掘削順序を、
図−３にコンクリート打設イメージを示す。
（2）コンクリート塊剥落事故の概要
平成11年６月27日山陽新幹線福岡トンネル内で長さ約２m、重さ約200kgのコンクリート塊が、高さ約5.5mの覆工面から剥落し、トンネル通過時のひかり351号に直撃した。
表−１ コールドジョイントの発生に伴う影響

図−１ 境界部の接合性による区分

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図−2 掘削順序

図−3 コンクリート打設イメージ

ひかりに直撃したコンクリート塊は、車両の屋根を約16mにわたってめくり上げ、パンタグラフを破壊した。図−４にコンクリート塊の剥落の概要を示す。剥落したコンクリート塊の剥離面のうち、コールドジョイントの面は平滑であり、一方の面は一部茶色を呈した部分があった。
（3）剥落事故の推定原因
運輸省に設置された「トンネル安全問題検討会」で福岡トンネルの事故原因の解明が行われた４）。想定された事故のメカニズムは以下のとおりである（図−５）。
①覆工コンクリート打設中にコンクリート材料の供給に中断が生じ、アーチ下部の内部にコールドジョイ

図−４ コンクリート剥落部分の概要

ントが形成された。
②

コンクリート打設時の支保工の振動、あるいは、型枠清掃や剥離剤の不足による型枠脱型時の影響により、コールドジョイント下部の内部で広範囲にひび割れが形成された。

③

長期間にわたる漏水、温度変化などの影響に、空気圧変動、列車振動の繰返しの影響も加わり、残っていた接合面にも徐々にひび割れが進展し剥落した。

４．非破壊試験法の適用実験（1）非破壊試験法のめぐる状況
非破壊試験法は、対象物に損傷を与えることなく内部の欠陥に関する情報を得る手法である。非破壊試験は、これまで金属及び機械分野で利用されており、その使用方法が基準化されているものも少なくない。建設分野において、建設材料の大半を占めるコンクリートはセメント、水、骨材から成る複合材料であり、金属と比べて材料の不均質、弾性波・電磁波の減衰性、対象物の大きさなどが非破壊試
図−５ 剥落事故の想定メカニズム

験法のコンクリート構造物への適用を困難にさせる要因となっているが、近年コンクリート構造物のメンテナンスの需要が高まる中、非破壊試験法のコンクリート構造物への119非破壊試験法によるコールドジョイントの評価に関する研究

表−２ コンクリート構造物の内部欠陥に対する非破壊試験法適用性が検討され、使用されつつある。

3）レ ー ダ 法
レーダ法は、アンテナを用いて電磁波を対象物に発信し、（2）非破壊試験法の特徴内部欠陥からの反射波を測定する方法である。レーダ法は非破壊試験法では、対象物に物理的または電気的エネル対象物に対して非接触で調査できるので、連続的な調査がギーを与えて、その応答を各種センサで測定する方法が一可能である。レーダは鋼材からの反射が大きく、調査精度般的に用いられている。対象物に与えるエネルギーとしてに影響を受ける。現在、トンネル覆工背面や舗装下の空洞は、弾性波（打撃波、超音波）や電磁波（マイクロ波、赤調査に使用されている。

外線、Ｘ線など）が用いられる。非破壊試験法は、使用す

4）赤 外 線 法

る弾性波や電磁波の種類により、その手法が分類される。

赤外線法は、赤外線カメラによって対象物表面の温度分表−２に、コンクリート構造物に用いられている非破壊試布を測定する方法である。対象物表層部に欠陥があると、験法を示す。

表面からの熱伝達が異なり、表面温度分布が変化する原理

1）打 音 法を使用している。対象物から赤外線カメラを離すことによ

打音法は、ハンマーで対象表面を打撃し、その反響音かり、広範囲の調査が可能であり、建築物外壁や吹付けのりら判定する方法である。打音法は、コンクリート構造物の面の剥離調査に利用されている。

剥離調査で最も一般的に用いられている方法５）であるが、

5）放 射 線 法

調査が容易で直感的である反面、調査結果の判定にばらつ

放射線法は、Ｘ線を対象物に透過させて内部の鋼材や欠きがあり、熟練を要する特徴がある。

陥の存在で透過度が異なる性質を利用して内部状況を把握

2）超 音 波 法する方法である。Ｘ線を透過させる必要があるため、対象超音波法は、発振子から対象物に入射した超音波パルス物の両側に放射部とフィルムを挟む必要がある。コンクリ（弾性波）が欠陥部で反射したものを受振子で測定し、超ート中の構造の位置やグラウト状況の確認に用いられてい音波の伝播時間や波形の変化で欠陥を評価する方法である。

る。コンクリートのひび割れ深さや部材厚さの測定に用いこれらの非破壊試験法のうち、比較的現場に適用しやすられつつあるが、センサ（発振子、受振子）を構造物に密い①打音法、②超音波法、③衝撃弾性波法、④レーダ法に着させる必要があること、測定精度が鉄筋の影響を受けるついてトンネルのコールドジョイント部で試験を行った。

特徴を有する。

赤外線法は、トンネルのような直射日光が当たらない閉鎖120

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された空間では、熱源を与える必要があること。放射線法

3）打 撃 波 法

は、対象物の両側に放射部とフィルムを設置する必要があ

打撃波法は、複数個のＡＥセンサを超音波の発受振子のることから、今回の実験に用いる試験法から除外した。

設置と同様にコールドジョイント部を中心に、コンクリート面に設置した。設置したＡＥセンサの内、一つのセンサ（3）実 験 対 象の横で、金属製ハンマによる打撃を行なった。入力した打対象トンネルの覆工コンクリートに対して、外観目視調撃波を各ＡＥセンサで受振し記録した。図−９に打撃波法

査およびハンマーによるたたき調査でコールドジョイントによる測定イメージを示す。

部に剥離が存在する箇所を抽出した。この箇所に対して非4）レ ー ダ 法

破壊試験を実施した。図−６に試験対象を示す。

レーダ法は、コンクリート用レーダ計測装置（1000MHz）を使用した。図−10に現場での走査イメージ（4）試 験 方 法を示す。現場では、レーダアンテナをコールドジョイント

1）打 音 法に直角に走査した。この操作を濁音範囲、無濁音範囲で実打音法は、金属製ハンマーにより対象表面を打撃し、そ施し、レーダ反射波形データを取得した。取得したデータの際に発生する打撃音をデジタルテープレコーダで録音しは、ノートブック型PCにデータを転送・記録した。

た。図−７に打撃のイメージを示す。
2）超 音 波 法

（5）試 験 結 果

超音波法は、コンクリート用超音波測定装置を使用した。

1）打音法

図−８に超音波法による測定イメージを示す。コールドジ

打音法の結果を図−11に示す。打音法の結果では、コ

ョイントを挟んで発振子と受振子（中心周波数50kHz）をールドジョイント下約28cmの範囲に濁音部が確認された。

コンクリート面にグリースを介して密着させた。発振子及濁音部の周波数分析結果で、低周波数（1kHz）のピーク

び受振子をコンクリート面に当てた状態で、コールドジョが見られる。また、清音部では低周波数（1kHz）ではピイントを透過した超音波受振波形を記録した。この操作をークが見られす、3kHzまたは5kHzのピークが確認された。

コールドジョイント部中心に数箇所実施した。

図−６ 実験対象

図−９ 打撃波法による試験

図−７ 打音法による試験

図−８ 超音波法による試験

図−10 レーダ法による試験

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非破壊試験法によるコールドジョイントの評価に関する研究

2）超 音 波 法
超音波測定試験で得られた超音波波形例を図−12に示す。超音波の伝播時間とコンクリートに対する超音波の伝播速度（伝播速度を4500m/sと仮定）から、コンクリートの厚さを推定した。この結果、コールドジョイント下10cm, 20cm, 30cmの位置に超音波法で測定されるコンクリート厚が比較的薄く、剥離部が存在していると推定された。
3）打 撃 波 法
打撃波法による測定結果を図−13に示す。打撃波法の結果では、センサNo.3とNo.4の間に、打撃波の到達時間の遅れや減衰が見られた。
4）レ ー ダ 法
レーダ計測結果を図−14に示す。レーダ計測は、コー

打音調査結果（清音部）

ルドジョイントが存在する部分で、濁音が確認された側線（1m）と濁音が確認されない側線（1m）で実施した。レ
ーダ計測画像で、濁音が存在する場合と濁音が存在しない場合の差は明瞭でない。また、レーダ計測画像のグレースケールを変化させて、コールドジョイント部の変化を詳細に示した場合でも、明瞭な差は認められなかった。
（6）考察

1）各試験による覆工内部推定結果
実トンネルで実施した非破壊試験結果から推定される覆工コンクリートの内部状況を図−15に示す。なお、非破壊試験を実施した対象面にコアドリルによる覆工コンクリートの試料を採取し、剥離面を確認した。
打音調査結果（濁音部）（a）打音法図−11 打音の周波数解析結果

打音法による調査結果から推定される覆工コンクリートの内部状況を図−15（a）に示す。
打音法は、コールドジョイントがコンクリート面に直角に存在する場合、打音に変化が生じ難いが、斜めに存在する場合または、剥離が生じている場合には、濁音として現れるので、剥離部の有無と面的な範囲の判定が可能である。
（b）超音波法
超音波法の調査結果から推定される覆工コンクリートの内部状況を図−15（b）に示す。超音波法による覆工厚さの推定および剥離部の深さの推定が可能である。ただし、超音波精度推定には、コア試料を採取しこれに対して超音波伝播速度を測定することが不可欠である。
（c）打撃波法
打撃波法の調査結果から推定される覆工コンクリートの内部状況を図−15（c）に示す。打撃波法により覆工コンクリート内部における脆弱部または剥離の位置の推定が可能である。

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図−12 超音波測定結果

こうえいフォーラム第９号／２００１．１（d）レーダ法
本実験結果の範囲では、レーダ法で得られる覆工コンクリートの内部の情報は少なかった。
2）各試験方法の課題
表−３に各種非破壊試験法のコールドジョイント評価への適用性を整理した。以下に各手法の課題を示す。
打音法は、簡便な方法でコールドジョイントに起因する剥離の有無と面的な範囲を把握する手法として有効である。打音法を定量的な手法として用いる場合、打音を録音し周波数分析すればある程度の違いを把握することは可能であるが、周波数分析で、明確に清音部と濁音部を判別す
図−13 打撃波測定結果

るためには、①コンクリート表面状態による影響の考慮・補正、②データの蓄積によるしきい値の設定が必要である。
超音波法は、コールドジョイントの有無や、剥離部の深さを把握することが可能である。超音波法で覆工コンクリートの厚さや剥離部の深さを精度良く推定するためには、対象コンクリート中の超音波の伝播速度を確実に求める必要がある。また、センサ（発振子・受振子）をグリースで密着させる方法では作業性が悪いので、感度は低下するが突起型またはローラ型のセンサを用いて、測定作業を効率化する課題が残されている。
打撃波法は、定量的に覆工コンクリート内部の状態を把握する方法としては優れた方法であるが、超音波法のように深さ方向の情報は得ることは困難である。打撃波法は、センサの設置方法（超音波法と同様である）および打撃方

図−14 レーダ計測結果法に改良の余地を残している。
レーダ法で検出可能な剥離厚さ（空隙の厚さ）は約2cm(a) 打音法(b) 超音波法(c) 打撃波法

図−15 各試験結果より推定される覆工断面123非破壊試験法によるコールドジョイントの評価に関する研究

表−３ 各試験法の適用性と課題以上であり６）、今回のような厚さ数mmの剥離を把握するためには、ハード・ソフトの抜本的な改良が必要である。
本実験で、①打音法、②超音波法、③打撃波法、④レーダー法のコールドジョイント評価への適用性を明らかにし、課題を整理した。今後、コールドジョイントの評価に求められる調査の流れを以下に示す。
（図−16）

謝辞：トンネルでの実験作業に協力していただいたシンズ
リ道路開発事務所の片桐副理事、奥羽事務所の中田副参事、生形技師に大変お世話になりました。ここに記してお礼を表します。
参考文献
１）松田好史：山陽新幹線トンネル安全総点検、pp.34-39、リテック、
vol.3、2000.8２）土木学会：コンクリート構造物のコールドジョイント問題と対策、コンクリートライブラリー103、 pp.141-156、2000.7
３）日経BP：落下した社会資本、日経コンストラクション、pp.38-48、1999.9.24４）土木学会：山岳トンネル覆工の維持管理を考える、第55回土木学会
年次学術講演会研究討論会資料、pp.4-10、2000.9５）鉄道総合技術研究所：トンネル保守マニュアル（案）, pp.34-37，
2000.5
６）松山公年、太田資郎他：空港舗装版下空洞探査技術の開発, こうえいフォーラム第8号, pp.159-165, 2000.1

図−16 非破壊試験を用いた調査方法

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