Fact sheet

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クイットライン（電話での無料禁煙相談）

KEY FACT（要約）● クイットライン（電話での無料禁煙相談）は、喫煙者が禁煙を試みるうえで手軽に利用でき、かつ有効性や費用対効果の高いサービスである● クイットラインは海外の多くの国ですでに整備されており、わが国でも禁煙希望者を確実に禁煙に導くために、その整備が喫緊の課題である● 医療や健診等での取り組みと連携して、禁煙を勧めた後や退院後のフォローアップをクイットラインが担うことが、禁煙成功者を増やすことにつながる

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なぜ必要か？

● わが国が批准している「たばこの規制に関する世界保健機関枠組条● クイットラインを実施することによって、禁煙の方法や活用できる約」第 14 条のガイドラインにおいても、クイットラインの整備が資源を知らない人、禁煙治療を受ける時間的、経済的な余裕がない人、求められています。

禁煙治療の適用条件を満たさない人、自力での禁煙希望者などが手● アジア・太平洋地域だけでも、韓国、中国、タイ、台湾、シンガポー

ル、オーストラリア、ニュージーランドなどで、クイットラインがすでに実施されています。
● 2013 年のコクランレビューでは、クイットラインに電話相談をしてきた喫煙者に対して、1 回だけの相談にとどまらず、その後クイットラインのほうから複数回電話による指導をすること（このような軽に利用できるようになります。
● クイットラインで利用者に的確な情報を提供することにより、禁煙に関心が高まり、禁煙の実行に踏み切る人の割合（禁煙試行率）を高めることができると考えられます。また、能動的なクイットライ
ンのサービスでは、禁煙成功率を高めるというエビデンスがあります。その結果、禁煙成功者数の増加が期待されます。

方式を能動的サービスと呼ぶ）により、禁煙成功率が 1.4 倍高まることが示されています 1)。

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現状はどうか？

● わが国では 2013 年度に、厚生労働省から 397 施設のがん診療連● 今後は、がん診療連携拠点病院が事業としてクイットラインを実施し、携拠点病院を対象に「たばこ相談員」を配置する方策が整えられま

地域のリソースをつなげる役割が期待されています。その際には、全国3した。しかし、予算的に十分でないことなどから、実際には一般の各地ではなく、クイットラインを中央化するか数カ所程度に集約するこ喫煙者へのサービスに結びついていないのが現状です。とができれば効率的と考えられます。

取り組むべきことは何か？

＜提供方法等の整備＞
健診時などに医師や保健指導者から禁煙のアドバイスを行い、クイットラインを紹介するシステムづくりが必要です。クイットラインを提供する場所（クイットラインセンター）は、がん診療連携拠点病院のほか、保● 電話でのカウンセリングや情報提供のほか、ウェブや電子メールを用いた情報提供や支援も考えられます。健診・検診の場での禁煙のアドバイスとクイットラインへの紹介を組み合わせることにより、クイットライン利用者の増加と禁煙率の向上が期待されます。

険者や保健医療団体等が候補として考えられます。既存のインフラを生かして実施するならば、次のようなサービスの提供方法が考えられます。

（1）健診・検診の場● 喫煙者に医師から短時間の禁煙支援を行い、その際にクイットライ■ 禁煙推進におけるクイットラインの特徴と役割医療の場での禁煙アドバイス

クイットライン（電話による無料禁煙相談）

紹介

ンに関する情報の提供や利用の勧奨を行います。
● 禁煙の支援を希望する人をクイットラインセンターに紹介し、フォ健診の場での禁煙アドバイス

ローアップを含めてクイットラインセンターが支援を行います（能動的なサービス）。
● 健診・検診受診者からの禁煙に関する相談や問い合わせにも、クイットラインセンターが対応します（受動的なサービス）。
● 支援の内容は、禁煙の実行・継続に向けたカウンセリングのほか、禁煙外来への紹介、一般用医薬品の禁煙補助薬の案内などです。

個別相談とフォローアップ

メディアキャンペーン

教材提供
たばこの箱への電話番号の掲示

ウェブによる情報提供や支援

医療機関（禁煙外来）
薬局・薬店

（2）医療の場＜周知＞● 外来患者については、健診・検診の場と同様に、喫煙者、とくに禁● 医療や健診・検診の場をはじめ、地域や職場などで、ポスターの掲示

煙希望者に対してクイットラインに関する情報提供や紹介を行い、やリーフレットの配付により周知を図るとともに、保健医療従事者かクイットラインセンターが相談や支援を行います。

ら禁煙のアドバイスと合わせて案内し、利用を勧めます。

● 入院患者については、入院中に禁煙支援・治療を行った後、喫煙を● 海外では、クイットラインを周知させるために、テレビコマーシャ再開しやすい退院後のフォローアップをクイットラインセンターがルを行うほか、たばこのパッケージにクイットラインの電話番号を担当します。

掲載しています。喫煙者からの相談を増やすためには、このような周知方法を検討していく必要があります。

● 支援の内容は健診・検診の場と同様です。

＜担当するスタッフの教育・研修＞■ カナダのたばこのパッケージ

カナダは、2001 年に世界に先駆けて、画クイットラインを担当するスタッフに対しては、禁煙支援・治療の一定像入り警告表示を開始の研修が必要です。

した国です。この写真● 都道府県や関係学会、保険者などで開催している禁煙支援の研修のの警告内容は「これがほか、パソコンで自己学習できる e- ラーンニング（J-STOP）2） を肺がんで死にゆく姿」活用します。

です。
こ の 警 告 表 示 に は、

● 禁煙外来等での禁煙支援の経験があるスタッフを活用することによ

禁煙の無料電話相談のり、短期間での指導者養成が可能となります。

番号が掲載されており、身近に支援が受けられる環境が整っています。

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期待される効果は？

● クイットラインには、禁煙試行率と禁煙成功率の両方を上げる効果が期待されるだけでなく、医療や健診での禁煙支援、禁煙外来での禁煙治療など、地域にある既存の禁煙サービスを有機的に結びつける効果も考えられます。その結果、地域全体の禁煙率を高める効果が期待できます。

（２）禁煙試行者の禁煙成功率を増加させる
禁煙試行者に対して、カウンセリングによる継続的な支援、禁煙外来や禁煙補助薬の紹介などを行うことにより、禁煙の継続や再喫煙の防止につながり、禁煙成功率が上昇することが予測されます。
（３）医療や健診等の場での禁煙のアドバイス、禁煙外来での禁煙治療（１）喫煙者の禁煙試行率を増加させると組み合わせて実施することで、禁煙成功率をさらに上昇させる

クイットラインの存在を知ることで、喫煙者が手軽に禁煙の相談ができ、カウンセラーからの禁煙支援、有効な禁煙方法や禁煙治療に（４）（1）〜（3）の効果により、禁煙成功者数を増加させる
禁煙成功者数＝喫煙者数×禁煙試行率×禁煙成功率

関する情報提供によって、禁煙を試みる率の増加が期待されます。

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よくある疑問や反論についての Q&A

Q. 禁煙治療が健康保険適用となっているのに、Q. 電話相談以外に禁煙への好ましい影響を生むこと

A.

A.

さらにクイットラインは必要ですか？

時間的な制約などで、禁煙治療を受けられない人が数多くいます。
そうした人への禁煙支援として、手軽に相談でき、かつ費用対効ができますか？

海外で実施されているクイットラインでは、電話相談以外にウェブや電子メールを用いた情報提供や支援も可能です。ク

果の高いクイットラインの整備は必要です。

イットラインを整備して、マスメディアや保健医療従事者等禁煙治療を生存年で評価した際の費用対効果は、コレステロールを通じて周知することで、社会全体の注目を集め、喫煙者ば薬、乳がん検診、インフルエンザワクチン接種などの予防介入とかりでなく非喫煙者にも禁煙を含めたばこ問題に対する関心比べて、優れているとの報告があります 3, 4)。クイットラインはを持もってもらうことにつながります。そのことが、禁煙支禁煙治療に比べて禁煙成功率は一般に低いものの、介入にかかる援・治療をはじめ、たばこ対策を推進しやすい環境づくりに費用が安く、より多くの利用者が期待できるので、費用対効果は役立つと考えられます。海外のようにテレビコマーシャルもさらに高いと考えられます 5, 6）。

含め、種々の媒体で広報されることは、さらに大きな効果を生み出すと考えます。

【参考文献】
1) Stead LF, et al: Telephone counselling for smoking cessation. Cochrane Database of Systematic Reviews 2013.
2) 日本禁煙推進医師歯科医師連盟 : J-STOP ホームページ（http://www.j-stop.jp）
3) Feenstra TL, et al: Cost-eﬀectiveness of face-to-face smoking cessation interventions: a dynamic modeling study. Value in health 2005; 8: 178-90.
4) Cornuz J, et al: Cost-eﬀectiveness of pharmacotherapies for nicotine dependence in primary care settings: a multinational comparison. Tobacco Control 2006; 15: 152-159.
5) 田中英夫 , 他：保険を使った禁煙治療および OTC 禁煙補助薬利用によって生み出される禁煙成功者に要したコスト . 厚労科研費平成 24 年度「各種禁煙対策の経済影響に関する研究」報告書
6) Centers for Disease Control and Prevention: Telephone Quitlines, A Resource for Development, Implementation, and Evaluation. 2004.
本ファクトシートは、平成 25 年度厚生労働科学研究費補助金による第３次対がん総合戦略研究事業「発がんリスクの低減に資する効果的な禁煙推進のための環境整備と支援方策の開発ならびに普及のための制度化に関する研究」班（研究代表者 中村正和）の補助金の配賦を得て作成しました。
作成担当：田中英夫、谷口千枝（愛知県がんセンター研究所）、中村正和（大阪がん循環器病予防センター）