平成 25 年度	  日本社会事業大学社会事業研究所共同研究	
 「介護福祉学の構築に関する研究」研究成果概要報告書	 
	 
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1藤岡孝志 ,大島千帆 ,中島健一 ,下垣光 ,	 児玉桂子 3,後藤隆 1,岸野靖子 4,佐竹要平 5,	
 天野由以 6,渡邊祐紀 7,田口潤 2,8,浪花美穂子 2,8,安瓊伊 8,	 鄭春姫 2,山崎葉子 8	 	 	 

1	 日本社会事業大学社会福祉学部,	 2	 同大学社会事業研究所,	 3 同大学大学院,	 4	 同大学実習教育・研修センター,	 5	 同大学通信教育科,	 6	 目白大学,	 7	 東海大学,8	
 日本社会事業大学大学院博士後期課程	 
	 ※所属については平成 26 年 3 月時点のものを記載した	 	 	 -目	 次-	 研究の概要……1	 研究 1 介護福祉に関する研究動向……2	 研究 2 認知症高齢者の生活の安定となじみの関連に関する検討……3	 研究 3 認知症介護技術としての環境支援方法の構築に向けた研究；環境支援実践記録シートに基づく施設環	  	 	  	  	  境支援の実践内容と効果の検討……4	 研究 4 介護福祉士の専門性とキャリアに関する調査:日本介護福祉士会会員を対象として……5	 研究 5 養成施設を卒業した介護福祉士のキャリアの意識に関する研究……6	 	
 研究の概要	 	  介護福祉学は、介護福祉実践から問題を発見し解決を目指す学問であること、近接領域との接点も多く学際的な領域である点に特徴がある。介護福祉実践に基づく「経験」や「実践知」の言語化・可視化・客観化が根拠に基づく実践や研究の進展が介護福祉士の専門性の確立につながると考えられる。一方で、介護福祉学の成立要件、知見や研究方法の体系化が十分になされていないと言わざるを得ない状況も散見される。	 
	  これらを踏まえ、「介護福祉学の構築に関する研究」プロジェクトでは、介護福祉の専門性を明確にすること、そして介護福祉学の「学」としての成立要件を示すことを目的に研究を行っている。	 
	 本研究では、介護福祉に関する「知識」「技術」「価値」の 3 つのテーマを設定し研究を進めている。3 年間の研究期間のうち、1 年目となる平成 25 年度は、「知識」に関連する研究として、既存の研究から得られた知見を明らかにする研究 1 を実施した。また、「技術」に関連する研究では、主に認知症介護技術に焦点を当て、認知症高齢者の生活の安定の要因のひとつと考えられる「なじみ」に着目した研究 2、特別養護老人ホームにおける環境支援の実践内容とその効果を明らかにした研究 3 を実施した。そして「価値」に関連する研究では、介護福祉士のキャリア形成および仕事に対する意識を把握することを目指した研究 3 および研究 4 を実施した。	 
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 研究 1	 介護福祉に関する研究動向	 ◯大島千帆１、田口潤 1,2、浪花美穂子 1,2、鄭春姫 1、山崎葉子 2、安瓊伊 2、佐竹要平 3、堀米史一 2、松本望 2、朴賢貞 2、今井朋美 2、鈴木真智子 4、出張由起 4、午頭潤子 5	 1 日本社会事業大学社会事業研究所、2 日本社会事業大学大学院博士後期課程、3 日本社会事業大学通信教育科、4 日本社会事業大学大学院博士前期課程、5	 日本社会事業大学社会福祉学部（非常勤講師）	 
	 １.目的	 	  近年、介護や介護福祉という言葉は、専門家だけでなく広く日常的に知られる用語になった。介護福祉学会や介護福祉士の養成が行われ 20 年以上が経過し、実践の蓄積と共に研究も蓄積されている。これまで専門性等のテーマに焦点を充てた文献研究等が行われているが、「介護福祉」に関連する研究ではどのような対象者に対しどのような研究が行われ、その結果どのような知見が導き出されているのか体系的に明らかにした研究はみあたらない。	 
	  そこで本研究では、広く「介護福祉」に関する研究を収集し、研究対象や方法に関する整理・分類を行い、介護福祉に関する我が国の研究動向を把握するとともに今後の研究の方向性について明らかにすることを目的に研究を行う。	 
２.方法	  	 	  平成 25 年 8 月時点で、国立情報学研究所の論文や図書・雑誌などの学術情報データベース CiNii(http://ci.nii.ac.jp)	 を対象に、研究発表年に関わらず表題について「介護福祉」が含まれる文献を抽出した。抽出した文献について、総説、解説、雑誌記事等を対象から除外することを主な目的として何らかのデータに基づいて行われている研究か否かを判断するスクリーニングを実施した。スクリーニングは４名で実施、判断が難しい文献については、４名で討議、判断基準を作成しスクリーニングを実施した。スクリーニングによって抽出した文献について、研修対象・方法に基づく分類を行った。	 
３.結果	 	  	  表題に「介護福祉」が含まれる文献は 2427 件であった。うち、何らかのデータに基づいて行われている研究と判断したものは 493 件であった。掲載紙をみると、大学等の研究紀要が最も多く 377 件(76.4%)、学術誌は 48 件（9.6%）であり全体の１割に満たなかった。研究対象については、学生を対象としたものが 205 件(41.6%)、次いで介護職員など援助者を対象とした文献が 96 件（19.5%）であった。家族を対象としたものは１件（0.2％）のみ該当した。研究方法については表表 1 に示す通り、量的データが 306 件(62.1%)、質的データが 106 件(21.5%)、量・質データ両方が 52 件(10.5%)であった。
	  また、量的データおよび質的データの収集方法の分類結果については、表 2 および表 3 に示した。また、分析方法について、量的データについては、170 件（55.6%）が単純集計のみであった。また、質的データについては KJ 法的分類が最も多く 19 件(18%)	 であった。一方で、分析方法が記載されていない文献も 26 件（25%）確認され、研究	 の表現の仕方には文献により大きな差が生じている状況であることが示唆される。	 
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	 １.目的	 記憶障害を伴う認知症高齢者にとって在宅から施設への転居にともなう環境の変化は大きな心理的負担を伴うため、高齢者介護施設では入居者にとってなじみのある使い慣れた家具や物を持ち込むなど物理的側面からの支援を行う場合が多い。
このような支援が本人の安定に効果があることは既に事例報告や研究で示されており、なじみの人間関係を維持することやなじみの環境づくりの重要性が示され、度々「なじみ」という言葉が多用されている。しかしながら「なじみ」を意識した介護については介護職員の裁量に任され具体性がなく、なじみと生活の安定の関連の実証的な効果や影響については不明確である。そこで本研究では、高齢者介護施設へ入居（通所）中の認知症高齢者が不安定な状態から安定した状態へ変化する要因の一つに「なじみ」があると仮定し生活の安定との関連を明らかにすることを目的に研究を行った。	 
２.方法	  	 平成 25 年 12 月から平成 26 年 1 月の間に、東京都福祉保健局の施設一覧に掲載されている特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、小規模多機能型居宅介護、認知症高齢者グループホーム	 計 1,263 ヶ所に自記式調査票を 1 部ずつ郵送した。調査項目は回答者の属性の他に、認知症高齢者の「不安定だった状態」「安定した状態」「安定した理由（要因）」「本人の内面の変化」および対象とする認知症高齢者の属性について調査票 1 枚につき 3 ケース分の空欄を用意し自由回答式で回答を求めた。分析には KH	 Coder を用い形態素解析を行った。倫理的配慮については、日本社会事業大学社会事業研究所研究倫理員会に審議を依頼し承認を得た。	 ３.結果と考察	 199 名から回答を得た（回収率 15.7％）。有効回答ケース数は 454 ケースであった。頻出形態素結果（表 1）の「安定した状態」および「安定した理由（要因）」「内面の変化」については、「職員」「本人」などの人物に関わる形態素が多く抽出されたことより、「人との関わり」が安定の要因として大きく影響することが示唆された。さらに「声かけ」「落ち着く」が共通して多く抽出されたことより、介護職員の多くが声かけを行うことを基盤に本人が落ち着くよう安定を図っていることが示唆された。共起ネットワーク結果（図 1）より、「なじみ」は「関係」「作る」「入居者」等の形態素と強い共起関係にあることが示されたことより、影響力は小さいが安定の一要因としての「なじみ」の存在が示唆された。	 
表1 頻出形態素結果不不安定な状態

抽出語強い帰宅願望
帰る
職員
出る
多い
表情
拒否
自分
険しい
見る
言う
行く
怒る
居室
大声
夜間
状態
食事
不穏
トイレ他利用者
対応
出す
暴力
玄関
車イス
続く
入所
頻る安定した状態安定した要因内⾯面の変化出現回数
抽出語出現回数
抽出語出現回数
抽出語
89
職員
85
本人
172
自分
76
穏やか
83
職員
149
職員
64落ち着く
71
行う
73
安心
62
過ごす
65
対応
70
本人
59
笑顔
61スタッフ
67
不安
55
見る
48
声かけ
59
出来る
48
表情
42
出来る
58落ち着く
41
多い
37
一緒
53
増える
40
増える
35話
53
思う
36
自分
31
思う
47
気持ち
34スタッフ
30
安心
46
安心感
33
会話
29
家族
45スタッフ33他利用者
28落ち着く
42
穏やか
32
出る
27
好き
41
笑顔
31
声かけ
27聞く
40
生活
31
訴え
27
利用者
40
利用者
31話
27
生活
38
減少頻出150語のう
30
少ない26 ちさらに上位の語を掲載
持つ
36
多い
30入居者 サ変名詞、26 形容詞、多い
34
言う分析対象･･･名詞、形容動詞、名詞B、
動詞、
タグ
30
言う
25
行く
32
見る
26
一緒
23
環境
29
家族
26過ごせる
23
楽しい
なじみ
28
26
居室
23
安定
28
場所
25
拒否
23
散歩
28
表情
19
行う
18
伝える
23
持つ
18
話す
17
居室
22
なじみ
18
安定
16
見る
22
慣れる
18
参加
16
話す
22
声かけ
18
聞く
16
関係
21
良い
18
良い
16
認知症
21
変化
なじみ
5出現回数
112
99
83
76
65
59
49
46
45
41
37
35
34
34
34
33
32
32
31
30
27
27
27
27
21
20
20
20
20
19図1 安定した理由(要因)共起ネットワーク結果研究成果	  浪花美穂子、大島千帆:認知症高齢者の生活の安定となじみの関連に関する検討、第 56 回老年社会科学会大会(2014.6)	
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 研究 3	 認知症介護技術としての環境支援方法の構築に向けた研究	 —環境支援実践記録シートに基づく施設環境支援の実践内容と効果の検討—	 ◯児玉桂子１、大島千帆 2、古賀誉章 3、下垣光 4、沼田恭子 5、廣瀬圭子 6、鈴木真智子 7	  	 1 日本社会事業大学大学院、2 同大学社会事業研究所、3 東京大学大学院工学系、４日本社会事業大学社会福祉学部、5 沼田恭子建築設計事務所、6 目白大学人間学部、7 日本社会事業大学大学院博士前期課程	 
	 １.目的と方法	 
	  「認知症高齢者に配慮した施設環境づくり支援プログラム（以下環境支援プログラム）」を用いて、専門家の支援により A 社会福祉法人に属する特別養護老人ホーム 4 施設で 2010～2013 年の間に実践された 133 件の環境支援事例を記録した「施設環境支援実践記録シート」を取り上げ、環境支援の実践内容と環境支援の効果を明らかにする。研究にあたり、施設管理者や利用者に了解を得るなど、研究倫理に配慮して実施した。	 
２．結果	 １）環境支援の場所・実践内容：実施された場所は当初は食堂など共用部分が多かったが、徐々に居室の割合が増え、環境支援が個別ケアへと進んだ。実践内容は、小物・家具・福祉用具など工事を伴わない小規模なものが多数を占め、また実践の半数で物理的対応とともに利用者に合わせた調整や他職員への周知などケア的対応が行われた。	 
２）環境支援の目的：場所ごとに環境支援の目的（小分類）を研究者 7 名の合意により分類を行い、さらに共通性を踏まえた大分類を行った結果、図１に示す 9 項目に集約した。「自分で選択できる」が最多であり、認知症高齢者の立場に立った実践がなされたことが示された。	 
３）PEAP（認知症高齢者への環境支援指針）に基づく環境支援の効果：現場職員は環境支援前後に図２に示す 8 次元から構成される PEAP の視点で取り組み場所の評価を行った。環境支援前をベースとした環境支援後の支援環境の変化をみると、ふれあいの促進（87.1％）～プライバシー確保（72.7％）の高い割合で支援環境の向上が示された（図２）。	 
３．まとめ	 	  環境支援プログラムを用いることにより、工事を伴わない小規模な環境支援であっても、支援環境は大きく改善され、認知症にふさわしい環境が得られることが示された。今回得られたよく取り組まれる環境支援の目的とその効果は、介護技術としての環境支援の構築に寄与する。この研究結果の成果として、「施設環境づくり実践データベース暫定版」を作成した。今後、対象施設を増やして、この研究結果の普遍化に取り組むことが必要である。	 
図１	  実践された環境支援の目的（大分類）	  	  	  	  	  	  	  	  図２	  PEAP に基づく環境支援の改善効果	 	 研究成果	 １．児玉桂子、大島千帆、古賀誉章、下垣光、沼田恭子、廣瀬圭子、鈴木真智子：施設環境づくり実践記録シートに基づく環境づくり実践内容と効果に関する検討－認知症ケア技術としての環境支援の構築に向けて－、第 15 回日本認知症ケア学会大会（2014.5）
２．同上、4 特養における実践（2010～2013）に基づく施設環境づくり実践データベース暫定版（2014.5）

	 4	
 研究 4	 介護福祉士の専門性とキャリアに関する調査	 —日本介護福祉士会会員を対象として—	 ◯大島千帆１、下垣光 2、田口潤 1,3、安瓊伊 3	 1 日本社会事業大学社会事業研究所、2 同大学社会福祉学部、3 同大学大学院博士後期課程	
 １.目的	 	  近年、認定介護福祉士制度の創設、養成教育における医療的ケアの教育及び実務者研修の導入など、介護福祉士の職務の範囲は拡大しており、介護福祉士の専門性を確立していくことが急務の課題とされている。介護福祉士の専門性を構成する要素として、専門職として持つべき知識・技術・価値観があることが指摘されている。先行研究においては、知識・技術に関する研究は実施されているが、介護福祉実践の拠り所や、ものごとの判断基準となりうるような価値（Value）に関する研究は限られている。さらに、このような価値がキャリア形成や職業アイデンティティと関連していることが予測されるが、先行研究では、介護観に関する研究以外に実施された研究は極めて少ない。そこで、本調査では介護福祉実践の中で培われた「価値」や仕事を続けていく上での「原点」に着目し、これらが介護福祉士のキャリア形成や仕事への意識に与える影響について明らかにすることを目的に調査を実施する。	 
２.方法	  	 	  平成 25 年 12 月に介護福祉士の職能団体である「日本介護福祉士会」の会員 48,445 名を対象に、自記式のアンケート調査を実施した。調査項目は、基本属性、就業状況、介護福祉実践を支える価値や経験（自由記述）、キャリアコミットメント（職業・専門分野に対する個人の態度１）に関する項目、組織コミットメント（組織の目標・規範・価値観の受け容れ、組織のために働きたいとする積極的意欲、組織に留まりたいという強い願望によって特徴づけられる情緒的な愛着２）に関する項目とした。倫理的配慮については、日本社会事業大学研究倫理委員会の承認を得た後に実施した。	 
	  回収された調査結果については、度数の分布状況から回答の状況を把握した。なお、本稿では、調査結果の概要を把握するにとどめ、介護福祉実践の中で培われた「価値」の抽出については、他報告で扱う。	 
３.結果	 
	  5,442 名から回答が得られた（回収率 11.2％）。欠損値が著しく多い回答を削除した結果、有効回答数は 5,244 件となった。回答者の基本属性を表 1 に示した。就業については、高齢者福祉領域に勤務する回答者が全体の 61.4％（うち施設サービス関連が 37.7％、在宅サービス関連が 23.6％であった。また、高齢者福祉以外の職業経験のある回答者が 70.1％に達した。また、図 1 にキャリアコミットメント、図 2 に組織コミットメントに関する回答を示した。キャリアコミットメントには、給与に関する項目以外は概ね 5 割を超える回答者が「そう思う」と回答していた。一方、組織コミットメントについては、自分が勤務先の一員である意識の有無を問う項目以外は、「そう思う」の回答者が限られていることが示された。	 
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gd$./ !TXUVYZV]0E@M5D%4D=44103AK=441H &^///N=5244/// _\	 参考文献	  	  	  	 １.Blau,G.J.“The Measurement and Prediction of Career Development ,” journal of Occupational Psychology,Vol.58,pp277-288(1985)２.Porter, Steers, Mowday, & Boulian，“Organizational commitment, job satisfaction, and turn over among psychiatric technicians,”Journal of AppliedPsychology,59,pp603-609(1974)

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 研究 5	 養成施設を卒業した介護福祉士のキャリアの意識に関する研究◯ 田 口 	 潤 1,2 、 大 島 千 帆 2 	 1 日本社会事業大学大学院博士後期課程、	 2 日本社会事業大学社会事業研究所１．目的	 	  養成施設で専門教育を受けた後介護福祉士資格を取得した人が、就職してどのような経験をし、そこから、どのような知識とスキルを獲得しているのかを明らかにする。	 
２．方法	  	 １）対象：介護福祉士養成施設Ａを卒業生で研究の主旨に同意した、介護福祉士の資格を取得し働いた経験のある 28 名。	 
２）質問項目：①自分が仕事をし始めてからの「経験」とその「経験」から獲得した知識とスキルに関してインタビュー調査。②調査対象者のキャリア志向を図る尺度として、「キャリアコミットメント」、「組織コミットメント」「ＶＡSＴ」の質問紙調査。	 
３）分析方法：①については、ＩＣレコーダーで録音した音声を文章に起し、文章を意味のある部分で切片化し、カテゴリーを抽出した。②については、統計的に分析を行い、①と関連付けた。	 
４）倫理的配慮：調査対象者の選定の際に、文書にて調査の目的や方法、ならびにデータ処理や発表方法等について説明し、協力を得られる人からの回答を得た。その後、回答者に関して、再度文書と口頭にて、説明し同意を得た。なお、本研究に関しては、大学の倫理審査委員会の承認を得た（13‐0501）。	 
３．結果	 回答者の基本属性に関しては、表１－１のとおりである。	 	 
インタビュー調査を質的に分析した結果、自分が仕事をし始めてからの「経験」としては、「利用者とのやりとり」「利用者の家族とのやりとり」「同職種の職員のやりとり」「他職種との職員とのやりとり」の 4 カテゴリーが抽出された。また、その「経験」から獲得した「知識」と「スキル」としては、「介護技術」「アセスメント力」「ネゴシエーション力」「コミュニケーション力」などの 5 カテゴリーが抽出された。	 
４．考察	 ここから、介護福祉士の資格を取得し、働き始めた卒業生は、さまざまな人とのやり取りを通して、1 つのやり取りから、１つの知識やスキルを獲得するのではなく、1 つのやり取りから複数の知識、スキル、また、複数のやりとりに同じ知識、スキルを獲得しているということが考えられる。また、それは、ただ、経験をしたことによって習得するのではなく、上司や同僚、先輩によってその経験に対して、意味づけし、知識、スキルとして獲得していると考えられる。	
 参考文献1.	 松尾睦:学習からの経験;プロフェッショナルへの成長プロセス、同文舘出版(2006)	 2.	 谷口智彦:マネージャーとキャリアと学習;コンテクスト・アプローチによる仕事経験分析、白桃書房(2011)	 研究成果	 田口	 潤、大島千帆：養成施設ルートの介護福祉士の経験から得た知識とスキルの研究～ヒアリング調査をとおして～、第25 回日本認知症ケア学会（2014.6）	 	
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