様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

大原スポーツ公務員専門学校
学校法人 大原学園

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

学科名

実務経験のあ夜間･る教員等によ通信る授業科目の制の単位数又は授場合
業時数

夜・
通信
夜・
公務員学科
通信
夜・
公務員学科（1 年制）
通信

スポーツ学科

文化・教養
専門課程

省令で定める基準単位数又は授業時数

960 時間160 時間590 時間160 時間155 時間

80 時間

（備考）

２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
ＨＰにて授業科目一覧を公開
掲載 URL https://www.o-hara.ac.jp/about/joho/

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

配置
困難様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いること。
学校名
設置者名

大原スポーツ公務員専門学校
学校法人 大原学園

１．理事（役員）名簿の公表方法
学校法人大原学園ＨＰ

情報公開ページにて公開している

掲載 URL https://www.o-hara.ac.jp/about/hyoka/pdf/officer_list.pdf

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

任期担当する職務内容
や期待する役割

非常勤

司法書士事務所所長

2023.4.1～
2027.3.31

法人運営における法務的な検証、管理非常勤

Web デザイン・システム 2023.4.1～
開発・印刷関連企業 代 2027.3.31
表

学生募集、教材開発への助言（備考）

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

大原スポーツ公務員専門学校
学校法人 大原学園○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
１．授業計画（シラバス）について毎年度、学科会議により授業科目の設定・講義内容についての検討に基づき、各授業（各学科）担当教員により作成を行っている。なお、専門分野に関する企業、団体等との連携により教育課程編成委員会を設け、意見交換を行い、取り入れるべき技術要素の提案および改善点の指摘を受け、期末に見直しと内容の更新を行い、各授業科目の内容に反映させている。
授業計画（シラバス）を作成する際に、「授業計画（シラバス）作成ガイドライン」を定め、各教員はガイドラインに従って授業計画（シラバス）を作成している。
２．公表について学則に定める教育課程は、前年度の理事会にて承認決定されている。これに基づく具体的な授業計画（シラバス）については、前年に担当教員が作成して学内承認後、当該年度 4 月にＨＰ上に公開している。

授業計画書の公表方法

ＨＰ上での公開の他、教職員室に「閲覧用シラバス」ファイルを書面にて備え付け、希望者は誰でも閲覧が可能な状態にしている。

URL https://www.o-hara.ac.jp/about/joho/

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
学則並びに履修要綱において、出席、試験、成績、進級および卒業要件について規定し、当該規定を遵守して各学生の学修成果に対して厳格な評価を実施している。
なお、学生に対しては当該規定を学生便覧に記載して周知を図っている。
≪学生便覧より抜粋≫
１．卒業について各課程・学科の修業年限に在籍し、所定の授業科目の履修を積み重ね、各課程・学科の卒業に必要な授業科目および単位等を修得し、卒業審査に合格した者について卒業できる。その場合には卒業証書を授与する。
２．進級について各課程・学科において、所定の授業科目の履修を積み重ね、各課程・学科の進級に必要な授業科目および単位数を修得したと認められた場合、進級できる。
３．学業成績について
学業成績は、授業科目ごとに行う試験によって判定する。ただし、授業科目によっては、その他の方法で判定する場合がある。
なお、学業成績は、学期または必要に応じて、授業の出席状況とともに保護者等宛に通知する。
４．授業について全ての授業科目において、出席・欠席・遅刻・早退を記録する。各課程・学科の授業科目や授業時間、授業科目の単位数は、各課程・学科によって異なるため、入学後のオリエンテーションや進級ガイダンスなどで確認すること。
各学生の学習成果に基づき、あらかじめ設定した成績評価の方法・基準により、厳格かつ適正に単位授与又は履修認定を実施している。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
科目ごとの成績評価を点数に換算し、取得した点数の平均を求め、成績分布を把握している。
１．成績の 5 段階評価
90 点以上「秀」、80 点以上 90 点未満「優」、70 点以上 80 点未満「良」、60 点以上
70 点未満「可」、60 点未満は「不可」の 5 段階評価とする。
【GP への換算】秀→4、優→3、良→2、可→1、不可→0【GPA 算定】
GPA ＝（履修科目の GP×履修単位数）の合計
総履修単位数２．定期試験等の成績が「不可」となった場合学校が認めた場合に限り再試験を受験することが出来る。再試験を実施した場合
は、得点の如何に関わらず、5 段階のうち「可」 として評価する。また、定期試験を受験することが出来ず、かつ、その理由を学校がやむを得ないと判断した場合には、学生は追試験を受験することが出来る。
３．学業成績、成績証明書
成績証明書には上記 5 段階の成績評価を記載する。
相対評価により成績順位をつける必要がある場合には GPA を用いて行う。なお、順位づけの範囲は「学校」とする。

客観的な指標の算出方法の公表方法

ＨＰ上での公開の他、教職員室に備え付ける「閲覧用シラバス」内に成績評価の方法を記載するとともに、それに基づく算出方法についても同シラバスにファイリングして公表し、希望者は誰でも閲覧が可能な状態にしている。

URL https://www.o-hara.ac.jp/about/joho/

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
ディプロマポリシー（卒業の認定に関する方針）
本校は、教育基本法及び学校教育法に基づき、「簿記会計・税務会計・情報処理・コンピュータービジネス・医療事務に関する教育を施し、人格の陶冶を行い、もって関連産業に従事する有為な人材育成を目標とする。
」を掲げて教育を行っています。
簿記、会計、情報、ビジネス、医療事務に関する専門的な知識、技能を養成するとともに、社会人として求められる基礎力、思考、言動についてもバランスよく身につけた人材を育成すること、また、社会全体、各産業界における課題を見つけ出し、自らもその一員としての自覚を持ち貢献できる人材を育成することを目的として教育カリキュラムを編成し、指導に当たっています。
上記に基づきディプロマポリシーとして卒業時点で身に付けている能力を以下のとおり定めます。
（１）社会で守るべき倫理や責任を理解している。
（２）各学科の教育課程に示す専門的な知識・技能を身に付けている。
（３）教育課程に示す知識・技能を身に付けるために自ら学ぶ姿勢を身に付けている。
（４）他者と協力し物事を成し遂げる姿勢と、そのために必要な表現力を身に付けている。
大原簿記情報ビジネス医療専門学校では卒業の認定にあたり、卒業の認定に関する方針や学則に定める各学科の卒業に必要な履修科目の成績評価、出席状況等平素の素行も踏まえて審査を行います。審査の結果、課程の要件を満たし修了した者に卒業の認定を行うとともに、２年制学科の卒業生には専門士の称号を付与します。

卒業の認定に関する方針の公表方法

ＨＰ上での公開の他、学生に配布する「学生便覧」において公表している。また、教職員室に学生が随時参照閲覧できるように常時ファイリングし備え付けしている。

URL https://www.o-hara.ac.jp/about/joho/様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。

大原スポーツ公務員専門学校
学校法人 大原学園

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等

公表方法

貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）https://www.o-hara.ac.jp/about/hyoka/pdf/financialoverview.pdf
https://www.o-hara.ac.jp/about/hyoka/pdf/financialoverview.pdf
https://www.o-hara.ac.jp/about/hyoka/pdf/financialoverview.pdf
https://www.o-hara.ac.jp/about/hyoka/pdf/financialoverview.pdf
https://www.o-hara.ac.jp/about/hyoka/pdf/financialoverview.pdf

２．教育活動に係る情報①学科等の情報
分野
文化・教養
修業年限

昼夜

２年

昼

課程名
文化・教養
専門課程

学科名専門士スポーツ学科〇

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

1,700
単位時間／単位講義

高度専門士

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

1,395

1,020

1,065

00

単位時間
/単位単位時間/単位単位時間/単位単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

80 人

7人

0人

1人

0人

1人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）
１． 授業計画（シラバス）について
毎年度、学科会議により授業科目の設定・講義内容についての検討に基づき、各授業（各学科）担当教員により作成を行っている。なお、専門分野に関する企業、団体等との連携により教育課程編成委員会を設け、意見交換を行い、取り入れるべき技術要素の提案および改善点の指摘を受け、期末に見直しと内容の更新を行い、各授業科目の内容に反映させている。
授業計画（シラバス）を作成する際に、「授業計画（シラバス）作成ガイドライン」を定め、各教員はガイドラインに従って授業計画（シラバス）を作成している。
２．公表について学則に定める教育課程は、前年度の理事会にて承認決定されている。これに基づく具体的な授業計画（シラバス）については、前年に担当教員が作成して学内承認後、当該年度 4 月にＨＰ上に公開している。

成績評価の基準・方法
１．成績評価の基準
90 点以上「秀」、80 点以上 90 点未満「優」、70 点以上 80 点未満「良」、60 点以上 70 点未満「可」、60 点未満は「不可」の 5 段階評価とする。
２．成績評価の方法
科目ごとに定期試験や授業への参加姿勢、実践スキルの習熟状況などを学修成果とする。
卒業・進級の認定基準
１．卒業の認定
各課程・学科の修業年限に在籍し、下記に定める授業時間数以上を履修し、かつ以下に定める単位数以上を修得し、卒業審査委員会にて審査を行った上で、卒業審査に合格した者について卒業を認める。
スポーツ学科1,700 時間（62 単位）
２．進級の認定
進級に必要な所定の授業時間数以上を履修かつ所定の単位数以上を修得し、出席状況等学習姿勢も考慮の上、進級判定委員会にて審査を行った上で、進級審査に合格した者について進級を認める。

学修支援等
個別相談・指導等で対応するほか、学生の事情に応じ、家庭への電話、Ｅメール等で連絡、個人面談、保護者等との連携、専門家によるカウンセリング等を実施している。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

10 人
0人
9人
（100％）（0％）（90％）（（主な就職、業界等）㈱ながでんウェルネス、㈱Ｂｉｒｔｈ４７、相馬商事㈱、サンリン㈱、㈱長野ダイハツモータース、㈱ウェル 等（就職指導内容）
全体指導による、自己分析、業界研究、面接トレーニング等の実施
企業の人事担当者による学内セミナー、卒業生による学内セミナーの実施（主な学修成果（資格・検定等））
ＡＦＡＡ ＩＧＦＩ、ＪＡＴＩ‐ＡＴＩ、ＭＯＳ、販売士 等

1人
10％）

（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数20 人（中途退学の主な理由）
学修意欲喪失、病気その他

年度の途中における退学者の数
3人

中退率15％

（中退防止・中退者支援のための取組）
事例に基づく指導方法の確認、担当者間の情報共有と定期面談（本人および保護者等）を実施。
分野
文化・教養
修業年限

昼夜２年

昼

課程名
文化・教養
専門課程

学科名

専門士

公務員学科

〇

開設している授業の種類
講義
演習
実習
実験
1,661 2,402
540
0

実技
0

単位時間
/単位

単位時間
/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

1,700
単位時間／単位

高度専門士

単位時間
/単位単位時間/単位単位時間/単位単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

160 人

95 人

0人

5人

0人

5人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）
２． 授業計画（シラバス）について
毎年度、学科会議により授業科目の設定・講義内容についての検討に基づき、各授業（各学科）担当教員により作成を行っている。なお、専門分野に関する企業、団体等との連携により教育課程編成委員会を設け、意見交換を行い、取り入れるべき技術要素の提案および改善点の指摘を受け、期末に見直しと内容の更新を行い、各授業科目の内容に反映させている。
授業計画（シラバス）を作成する際に、「授業計画（シラバス）作成ガイドライン」を定め、各教員はガイドラインに従って授業計画（シラバス）を作成している。
２．公表について学則に定める教育課程は、前年度の理事会にて承認決定されている。これに基づく具体的な授業計画（シラバス）については、前年に担当教員が作成して学内承認後、当該年度 4 月にＨＰ上に公開している。
成績評価の基準・方法
１．成績評価の基準
90 点以上「秀」、80 点以上 90 点未満「優」、70 点以上 80 点未満「良」、60 点以上 70 点未満「可」、60 点未満は「不可」の 5 段階評価とする。
２．成績評価の方法
科目ごとに定期試験や授業への参加姿勢、実践スキルの習熟状況などを学修成果とする。
卒業・進級の認定基準
１．卒業の認定各課程・学科の修業年限に在籍し、下記に定める授業時間数以上を履修し、かつ以下に定める単位数以上を修得し、卒業審査委員会にて審査を行った上で、卒業審査に合格した者について卒業を認める。
公務員学科
1,700 時間（62 単位）
２．進級の認定
進級に必要な所定の授業時間数以上を履修かつ所定の単位数以上を修得し、出席状況等学習姿勢も考慮の上、進級判定委員会にて審査を行った上で、進級審査に合格した者について進級を認める。

学修支援等

個別相談・指導等で対応するほか、学生の事情に応じ、家庭への電話、Ｅメール等で連絡、個人面談、保護者等との連携、専門家によるカウンセリング等を実施している。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

就職者数
（自営業を含む。）

進学者数

その他

58 人
0人
56 人
（100％）（0％）（96％）（主な就職、業界等）
国家公務員一般職、国家公務員税務職、長野県警察事務、長野県警、須坂市消防、上田広域消防、飯山市、長野市、千曲市 等（就職指導内容）
全体指導による、自己分析、業界研究、面接トレーニング等の実施
企業の人事担当者による学内セミナー、卒業生による学内セミナーの実施（主な学修成果（資格・検定等））
一般教養力検定、各種公務員採用試験

2人
（4％）

（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

114 人（中途退学の主な理由）
就職、勉学進路変更、学修意欲喪失 等

中退率

14 人

12.3％

（中退防止・中退者支援のための取組）
事例に基づく指導方法の確認、担当者間の情報共有と定期面談（本人および保護者等）を実施。
分野
文化・教養
修業年限

昼夜

１年

昼

課程名
文化・教養
専門課程

学科名

専門士

高度専門士

公務員学科（1 年制）

開設している授業の種類
講義
演習
実習
実験
403 1,164
240
0

実技
0

単位時間
/単位単位時間/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

1,700
単位時間／単位単位時間/単位単位時間/単位単位時間/単位単位時間／単位生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

40 人

21 人

0人

1人

0人

1人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）
３． 授業計画（シラバス）について
毎年度、学科会議により授業科目の設定・講義内容についての検討に基づき、各授業（各学科）担当教員により作成を行っている。なお、専門分野に関する企業、団体等との連携により教育課程編成委員会を設け、意見交換を行い、取り入れるべき技術要素の提案および改善点の指摘を受け、期末に見直しと内容の更新を行い、各授業科目の内容に反映させている。
授業計画（シラバス）を作成する際に、「授業計画（シラバス）作成ガイドライン」を定め、各教員はガイドラインに従って授業計画（シラバス）を作成している。
２．公表について学則に定める教育課程は、前年度の理事会にて承認決定されている。これに基づく具体的な授業計画（シラバス）については、前年に担当教員が作成して学内承認後、当該年度 4 月にＨＰ上に公開している。
成績評価の基準・方法
１．成績評価の基準
90 点以上「秀」、80 点以上 90 点未満「優」、70 点以上 80 点未満「良」、60 点以
上 70 点未満「可」、60 点未満は「不可」の 5 段階評価とする。
２．成績評価の方法
科目ごとに定期試験や授業への参加姿勢、実践スキルの習熟状況などを学修成果とする。
卒業・進級の認定基準
１．卒業の認定
各課程・学科の修業年限に在籍し、下記に定める授業時間数以上を履修し、かつ以下に定める単位数以上を修得し、卒業審査委員会にて審査を行った上で、卒業審査に合格した者について卒業を認める。
公務員学科（1 年制）
850 時間（31 単位）

学修支援等
個別相談・指導等で対応するほか、学生の事情に応じ、家庭への電話、Ｅメール等で連絡、個人面談、保護者等との連携、専門家によるカウンセリング等を実施している。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

10 人
0人
9人
1人
（100％）
（0％）
（90％）
（10％）
（主な就職、業界等）
国家公務員一般職、国家公務員税務職員、長野県警、長野市消防、中野市 等（就職指導内容）
全体指導による、自己分析、業界研究、面接トレーニング等の実施
企業の人事担当者による学内セミナー、卒業生による学内セミナーの実施（主な学修成果（資格・検定等））
漢字能力検定、各種公務員採用試験

（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

11 人（中途退学の主な理由）
就職

1人

中退率
9.1％

（中退防止・中退者支援のための取組）
事例に基づく指導方法の確認、担当者間の情報共有と定期面談（本人および保護者等）を実施。

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名

入学金

授業料
（年間）

その他

スポーツ学科200,000 円

620,000 円

500,000 円

200,000 円

620,000 円

公務員学科（1 年制）
200,000 円
修学支援（任意記載事項）

620,000 円

公務員学科

備考（任意記載事項）

教材費・維持費 200,000 円
実 習・演習費 300,000 円
教材費・維持費 200,000 円
260,000 円 実 習・演習費 60,000 円
教材費・維持費 200,000 円
260,000 円 実 習・演習費 60,000 円ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
2022 年度評価についてＨＰ上に公開している。
掲載 URL https://www.o-hara.ac.jp/about/hyoka/
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
主な評価項目・教育理念・目的・育成人材像
・学校運営
・教育活動、学修成果
・学生支援、教育環境
・社会貢献・地域貢献 など
評価委員会の構成
・企業等の役員又は職員・卒業生又は保護者等
・その他（近隣代表など）
評価結果の活用方法
・学校経営の改革方針や自己評価等の質を高め、次への改善に繋げる

・学校運営や教育活動への学校関係者の協力や参画を得て、地域に開かれた信頼された学校作りを進める
・校長は学校関係者評価の結果をもとに適切な支援や条件整備等の改善措置を講ずる
学校関係者評価の委員所属
株式会社ながでんウェルネス長野税務署
マツヤスポーツ
有限会社ゆたかキープ

任期
令和 4 年 4 月 1 日～
令和 6 年 3 月 31 日
令和 4 年 4 月 1 日～
令和 6 年 3 月 31 日
令和 4 年 4 月 1 日～
令和 6 年 3 月 31 日
令和 4 年 4 月 1 日～
令和 6 年 3 月 31 日

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
2022 年度評価についてＨＰ上に公開している。
掲載 URL https://www.o-hara.ac.jp/about/hyoka/
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
大原学園グループ
https://www.o-hara.ac.jp/about/hyoka/

種別
企業等委員
企業等委員
卒業生
近隣代表

（別紙）
※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載すること。
学校コードH120320100054

学校名

大原スポーツ公務員専門学校

設置者名

学校法人大原学園

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内
訳

後半期
13人

年間
14人

第Ⅰ区分

-

-

第Ⅱ区分

-

-

第Ⅲ区分

-

-

27人

家計急変による支援対象者（年間）0人

合計（年間）

27人（備考）
第Ⅰ区分の支援対象者のうち、１名が自主退学により９月をもって支援終了※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

前半期

後半期
0人

0人

0人

0人

出席率が５割以下その他学修意欲が著しく低い状況

0人0人「警告」の区分に連続して該当

0人

0人

計

0人

0人

修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の５割以下）（備考）※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等
年間

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

前半期

後半期

（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学-

３月以上の停学
年間計0人
-

（備考）
第Ⅰ区分の支援対象者のうち、１名が自主退学により９月をもって支援終了※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学0人

訓告

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間

前半期

後半期

修得単位数が標準単位数の６割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の６割以下）

0人

0人

ＧＰＡ等が下位４分の１

0人 -出席率が８割以下その他学修意欲が低い状況

0人

0人

計0人

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。