芸術的スポーツの著作権法による保護の妥当性に関する研究―日・米のフィギュアスケートを中心に―

町田 樹 抄録
今から約 20 年前の 1996 年、国際オリンピック委員会（IOC）が発行する機関誌 Olympic Review に初めて、スポーツと著作権法の関係について言及する記事（”Sport and Copyright”）が掲載された。著作権法によってスポーツの演技が保護される可能性を検討しているこの記事では、フィギュアスケートや新体操などの芸術性を備えている競技と、舞踊著作物との類似性を主張した上で、「作者の個性そのものである思想を表現するスポーツのパフォーマンスは、著作権法によって保護されるべきだ」との見解が示されている。それまでスポーツというジャンルそのものの著作物性が一様に否定されてきただけに、IOC が公式メディアにおいて芸術的スポーツの著作物性を肯定する趣旨の提言を発信したことの意味は大きい。そしてこれ以降、国内外を問わずスポーツの著作物性について言及する論者が散見されるようになった。
ところが国内において、芸術的スポーツの演技が著作権法によって保護されるか否かについて見解を示す論者の中には、肯定派および否定派の両者が混在しており、その是非については依然として茫漠たる状態となっている。
こうした問題を背景として、本研究は従来スポーツ科学領域はもとより法学領域においてさえも深く追究されることのなかった芸術的スポーツの著作物性を明確にし、これまでの論争に終止符を打とうとするものである。具体的には、芸術的スポーツと著作権法の関係性に関する国内外の研究をできる限り網羅的に収集し、研究の動向とスポーツの著作物性をめぐる学説を整理する。その後、こうした学説と本研究のテーマに関連する裁判例を分析するとともに、芸術的スポーツの演技（振付及び実演）の態様を著作権法の保護要件に照らし、その著作物性と実演該当性を明らかにしていく。そして最後に、芸術的スポーツの著作権法による保護が果たして必要であるのか、という根源的な問いに対する答えを、海外調査（2017 年 10 月 24〜31日の間に米国コロラド州コロラドスプリングスを拠点とする米国スケート連盟内に併設されている WorldFigure Skating Museum にて実施）を基盤とした芸術的スポーツの歴史研究の観点から提示していきたい。
キーワード：アーティスティック・スポーツ，著作権，著作隣接権，アーカイブ，フィギュアスケート
 早稲田大学大学院スポーツ科学研究科 〒202-0021 東京都西東京市東伏見 3-4-1 早稲田大学 79 号館

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2017年度 笹川スポーツ研究助成

1

一般研究 奨励研究―Focusing on figure skating in Japan and the United States―

Tatsuki Machida*
Abstract
In 1996, nearly two decades ago, an article (“Sport and Copyright”), discussing the relationshipbetween sports and copyright laws, first appeared in Olympic Review, a bulletin published by the International Olympic Committee (IOC). This article examined the possibility that sports performances
may be protected under copyright laws. Having asserted the similarity between choreographic works
and artistic sports performances in, for instance, figure skating and rhythmic gymnastics, the article
presented the view that “artistic sports performances which express a human thought that bears themark of their author’s personality can be protected by copyright.” In particular, since sport itself had
previously been indiscriminately rejected as a copyrightable genre, it is greatly significant that the IOC
officially acknowledged in the media that artistic sports may be copyrighted. Subsequently, severalwriters addressing the copyrightability of sports began to appear both domestically (in Japan) andoverseas. However, the commentators in Japan comprise those who advocate and those who do not advocate the protection of artistic sports performances under copyright laws; this debate seems to continue
without an end.
In the context of such issues, this study aims to provide a conclusion for this ongoing debate byclarifying the copyrightability of artistic sports, which, until now, has never been thoroughly pursued in
the fields of either legal scholarship or sports sciences. Specifically, the paper collates both domestic andoverseas research on the relationship between artistic sports and copyright laws as exhaustively as
possible and addresses research trends and doctrines surrounding the copyrightability of sports. Furthermore, by analyzing academic discussions and court cases related to the topic of this paper, the paper
considers artistic sports performances (both choreography and actual performance) as criteria for protection under copyright laws and clarifies the copyrightability of such performances. Finally, the paper
addresses the core question of whether there is an actual need of protecting artistic sports via copyrightlaws from the perspective of historical research on artistic sports, based on an overseas survey (conducted on October 24-31, 2017, at the World Figure Skating Museum in Colorado, US).
Key Words：artistic sports，copyright，neighboring right，archive，figure skating* Waseda University Graduate School of Sport Sciences, in the No.79 Building Waseda University,
3-4-1 Higashifushimi Nishitokyo Tokyo Japan, 202-0021.

59

スポーツ政策に関する研究㻌

2017年度 笹川スポーツ研究助成

テー マ

A study on the applicability of copyright law protection in artistic sports．はじめに
今から約 20 年前の 1996 年、国際オリンピック委員会（IOC）が発行する機関誌 Olympic Review に初めて、スポーツと著作権法の関係について言及する記事（”Sport and Copyright”）が掲載された。著作権法によってスポーツの演技が保護される可能性を検討しているこの記事では、フィギュアスケートや新体操などの芸術性を備えている競技と、舞踊著作物との類似性を主張した上で、「作者の個性そのものである思想を表現するスポーツのパフォーマンスは、著作権法によって保護されるべきだ」（Voilloz, 1996, p.63）との見解が示されている。こうして IOC が公式メディアを通じて芸術的スポーツの著作物性を肯定する趣旨の提言を発信した根底には、それまでスポーツの演技には著作権を付与すべきではないと認識されてきた風潮に対する問題提起が包含されていると考えられる。実はベルヌ条約加盟国では一般的に、スポーツが勝敗を決するために展開される極めて機能的な身体運動に過ぎず、ベルヌ条約の定める「文学的及び美術的著作物」に相応する創作性を見出すことが困難であるとの理由から、競技会で実施される演技はいかなるものであっても著作権法による保護の対象として認識されてこなかった（註１）。
このようにスポーツの著作物性をめぐる否定的な固定観念が定着する中で、IOC はスポーツの中でも芸術的スポーツをめぐる創作と実演が知的財産に該当する可能性をいち早く見出したのである。
そしてこれ以降、国内外を問わずスポーツの著作物性について言及する論者が散見されるようになった。
欧米の論者（Voilloz, 1996; Griffith, 1998; Weber,
2000; Jesien, 2007; Bussey, 2013, Mezei, 2017）は、概ね芸術的スポーツの著作物性に一定の理解を示した上で、著作権法による芸術的スポーツの保護の意義や、保護されるスポーツとそうでないものの境界について議論を発展させてきている。ところが国内において、芸術的スポーツの演技が著作権法によって保護されるか否かについて見解を示す論者の中には、肯定派および否定派の両者が混在しており、その是非については依然として茫漠たる状態となっているのである。

．目的
こうした問題を背景として本研究は、従来国内においてスポーツ科学領域はもとより法学領域においてさえも深く追究されることのなかった芸術的スポーツの著作物性を明確にし、これまでの論争に終止符を打とうとするものである。なお本研究で取り扱うスポーツ

60

2017年度 笹川スポーツ研究助成

は「採点競技」の中でも、①音楽を用いた上で、②独自の競技規則に基づいた演技を実施し、③思想や感情、物語を表現するスポーツに限定する。例えば、フィギュアスケートや新体操、アーティスティックスイミン
グ、アクロ体操、ダンススポーツ、アーティスティッ
クローラースケート、エアロビクスダンス、バトント
ワリング、チアリーディング、ダブルダッチ等々、上記の三つの特性を備える競技を〈アーティスティッ
ク・スポーツ〉（以降、AS と略記する）と定義した上で、こうした芸術性を保有するスポーツの著作権法による保護の可能性を改めて問い直していきたい。
アーティスティック・スポーツの分野において著作権の客体と考え得るのは演技の「振付」である。通常、振付師と呼ばれる者がそれぞれの競技規則に基づいて演技の振付を創作するため、仮に振付の著作物性が認定された場合、それに伴う著作権は振付師に帰属することになるだろう。一方で、振付を演ずることになる選手は、演技行為が著作権法上の「実演」に該当する場合、著作隣接権（実演家の権利）の主体になり得る。
つまり AS の著作権法による保護の可能性を検討していく上で論点とすべきは、AS の振付の著作物性と ASの演技の実演該当性の二つとなる。この二つの論点を究明し、なおかつ最終的に著作権法による AS の保護の必要性を提示していくことが、本研究の目的である。

．方法
本研究では具体的に以下三つの段階を経て、AS の著作権法による保護の可能性を検討している。
．．スポーツの著作物性および実演該当性をめぐる
国内外の研究動向と学説の網羅的整理
スポーツと著作権法の関係性を検討している国内外の研究をできる限り網羅的に収集し、スポーツの著作物性をめぐる学説（識者の見解）を整理していく。そしてそれらの学説を分析することで、AS の著作物性および実演該当性を検討していく上で、必須となる論点を導き出す。
．．国内著作権法の保護要件、並びに振付と実演に関連する裁判例に照らした $6 の著作物性
および実演該当性の検証
そもそも国内著作権法上、著作物は「思想又は感情を創作的に表現したものであつて、文芸、学術、美術又は音楽の範囲に属するものをいう」（著作権法第 2条 1 項 1 号）と定義されている。また実演は「著作物を、演劇的に演じ、舞い、演奏し、歌い、口演し、朗先に示した三つの研究プロセスを経て、導き出された結果を以下の通り、簡潔に報告する。

．．$6 の著作物性および実演該当性をめぐる
国内の学説とその類型
国内において AS の著作物性に言及している論者の見解は肯定派、否定派を織り交ぜて、概ね以下の三つに大別できることが判明した。

．．$6 における振付の著作物性および演技の
実演該当性の検証
AS の著作物性および実演該当性については、以下の［A］および［B］の保護要件に加え、［C］の重要判例から導き出された判例法理に照らして、著作権法学研究として正統的に検討した。
［A］著作物の保護要件
著作物性の判断基準は著作権法上の「著作物」の定

2017年度 笹川スポーツ研究助成

61

スポーツ政策に関する研究

．結果及び考察

1

一般研究 奨励研究

．．$6 の歴史研究の観点から $6 の著作権法による保護の必要性を提示
たとえ著作権法によって AS が保護されるとしても、AS の振付や演技を保護することの意義や必要性が見出せなければ、本研究は全く意味を持たないだろう。
そこで本研究では最後に、フィギュアスケートの歴史的側面を参照事例として、著作権法による AS の保護が果たして必要なのかという根源的な問いに対する答えを提示していくこととする。
今回、フィギュアスケートの歴史的側面から AS と著作権法の関係性を検討するために、米国コロラド州コロラドスプリングスを拠点とする米国スケート連盟内に併設されている World Figure Skating Hall ofFame and Museum（世界フィギュアスケート博物館）での調査を 2017 年 10 月 24 日から 31 日の間に実施した。同博物館はフィギュアスケートに関連する書籍や雑誌、演技映像、写真、芸術作品等をめぐる世界随一の一大アーカイブとして位置づけられており、歴史調査を実施するには最適な場所であると言える。
こうしたアーカイブの悉皆調査を経て、フィギュアスケートの史的側面を通史で概観し、その振付と演技の保護の必要性を問うていく。なお同博物館においての日本人研究者による学術調査は、本研究が初の試みであり、フィギュアスケートの研究分野における新資料の発見も期待されるところである。

［１］競技目的で制作された AS の振付は著作物に該当しない（註 2）。
［２］競技目的で制作された AS の振付は著作物に該当しないが、ショーなどの鑑賞目的で制作されたAS の振付は著作物に該当する（註 3）。
［３］鑑賞目的に限らず、たとえ競技目的で制作されたとしても AS の振付は著作物に該当する（可能性がある）（註 4）。
また AS の演技の実演該当性についても、学説は以下の二者択一の状態となっている。
［Ⅰ］競技を目的とする AS の演技は実演とは認められないが、ショー等の鑑賞目的で実施される演技は実演に該当する（註 5）。
［Ⅱ］鑑賞目的に限らず、たとえ競技目的で実施された演技であっても実演に該当する（可能性がある）（註 6）。
このようにショー等の鑑賞目的で披露される振付や演技に関しては、著作権法による保護の可能性が概ね全面的に肯定されているようである。その反面、競技目的で披露される振付や演技の保護の可能性については、学説が一貫せず、肯定・否定の二項対立となっていることが明らかとなった。AS の振付の著作物性に関して否定的な論者は、必ずしも自身の見解を裏付ける明確な根拠を示しているわけではないが、それら否定派の見解を全て勘案すると、後述する四つの著作物の保護要件全てに対して懸念事項を抱いているように見受けられた。一方で AS の演技の実演該当性について競技と鑑賞の目的別に判断している論者は、スポーツのプレーは実演に該当しないという従来の学説を前提にしていると考えられる（註 7）。ただし、上記のいずれの論者も印象論を展開するに留まっており、実は国内において AS の著作物性と実演該当性が仔細に検討されてきたわけではない。従って、AS における振付の著作物性と演技の実演該当性を明らかにする上で最も重要となるのは、（当然のことながら）それら ASの振付と演技が、それぞれ著作物と実演の保護要件を充足しているかを、改めて詳細に検証することである。

テー マ

詠し、又はその他の方法により演ずること（これらに類する行為で、著作物を演じないが芸能的な性質を有するものを含む。
）をいう」（第 2 条 1 項 3 号）と定義されている。こうした定義に基づいて確立された著作物と実演の保護要件に、AS における振付と演技の態様を照らし合わせて、その著作物性と実演該当性をそれぞれ詳細に検証する。なお、振付と実演に関連する重要な裁判例から導き出された判例法理も検討し、そこから得られた知見も併せて活用し検証を試みていく。

義に基づき、一般的に以下の四つの要件によって支えられている（島並・上野・横山, 2016, pp.18-37 他）。
—第一要件：「思想又は感情」を含むこと。
—第二要件：「表現」されたものであること。
—第三要件：「創作性」が見出せること。
—第四要件：「文芸、学術、美術又は音楽」に象徴される人の知的・文化的所産に属すること。
［B］実演の保護要件
著作隣接権の保護根拠としては、「準創作行為保護説」と「伝達行為保護説」の二つの学説が存在する。
この内、実演の保護根拠として最も適した準創作行為保護説に立脚すれば、以下のいずれかを充足することが実演の保護要件となる（本山, 2013）。
—著作物を演ずること—芸能的な性質を有する行為であること［C］振付および実演に関連する重要判例
著作権法による AS の振付および演技の保護の可能性を検討する上で、参考とすべき主な裁判例は以下の通りである。
—「ゲートボール競技規則書事件」〔東京地裁 昭和 59
年 2 月 10 日判決，昭和 56 年（ワ）第 1486 号，無体財産例集 16 巻 1 号 78 頁／判例時報 1111 号 134頁.〕—「ベジャール事件」〔東京地裁 平成 10 年 11 月 20日判決，平成 8 年（ワ）第 19539 号，知的財産権関係民事・行政裁判例集 30 巻 4 号 841-955 頁.〕—「スーパードリームボール事件」〔東京地裁 平成 13年 12 月 18 日判決，平成 13 年（ワ）第 14586 号，裁判所 WEB.〕—「日本舞踊家元事件」〔福岡高裁 平成 14 年 12 月26 日判決，平成 11 年（ネ）第 358 号，裁判所 WEB.〕—「野球打撃理論書事件」〔東京地裁 平成 15 年 3 月 6日判決，平成 14 年（ワ）第 26691 号，裁判所 WEB.〕—「手あそびうた事件」〔東京地裁 平成 21 年 8 月 28日判決，平成 20 年（ワ）第 4692 号，裁判所 WEB.〕—「全日本女子プロレス事件」〔知財高裁 平成 22 年12 月 13 日判決，平成 22 年（ネ）第 10069 号，裁判所 WEB.〕—「Shall we ダンス？事件」〔東京地裁 平成 24 年 2月 28 日判決，平成 20 年（ワ）第 9300 号，裁判所WEB.〕—「ファッションショー事件」〔知財高裁 平成 26 年 8月 28 日判決，平成 25 年（ネ）第 10068 号，判例時報 2238 号 91-105 頁.〕
本研究において最も枢要である AS の著作物性および実演該当性の分析手続きと結果については、紙幅の62

2017年度 笹川スポーツ研究助成

都合上、これ以上詳細に報告することは叶わないが、上記［A］から［C］の判断基準や裁判例に基づいて検証した結果、たとえ競技目的であっても AS の振付および演技は著作権法上の「創作性」が見出せる限り、法理上保護されることが明らかとなった。そして本研
究では、AS における創作性の在否を判断するための新たな判断基準も開発することができた。この判断基準に則して AS の著作物性および実演該当性を検証すれば、理論的にその是非を検証することが可能である。
．．著作権法による $6 の保護は果たして必要か
昨年 10 月に World Figure Skating Museum において、英米文献約 300 冊と、米国スケート連盟が 1923年 12 月から現在に至るまで発行し続けているフィギュアスケート誌 Skating を全巻調査した結果、近代フィギュアスケートがバレエを基盤として成立したスポーツであることが改めて明瞭になった。19 世紀半頃にニューヨーク出身のバレエ・マスターであったジャクソン・ヘインズが、バレエの身体表現技法とスケート技術を融合させることで、現在我々が知る音楽とともに滑って踊るフィギュアスケートを誕生させた。その後、ヘインズが開発したスケーティングスタイルとその歴史背景は、後継の米国スケーターであるアービン
グ・ブロコウが自身の著作 Art of Skating の中で体系化している（Brokow, 1910）。こうした体系書をはじめ、19 世紀末から 20 世紀初頭のスケート教則本や歴史文献を確認すると、頻繁にアイスショーの演出や衣装に関する記述が見られる。これらの記述は、19 世紀末に近代スポーツとしてのフィギュアスケートが確立されはじめた頃には、すでに興行としてのフィギュアスケートが欧米を中心に展開されていたことを物語っている。また近代フィギュアスケート史を通史で概観すると、ソニア・へニーやジョン・カリーといった五輪チャンピオンが同時に、ハリウッドやブロードウェイを中心にフィギュアスケートの舞台芸術としての側面を強力に発展させたアーティストであった事実も一際光彩を放っており、高く評価されていた。そしてこうした先人たちの軌跡を顧みれば、フィギュアスケートの競技性と芸術性は表裏一体の関係であることに改めて気付かされるのである。実際、フィギュアスケートは競技規則の上でも、高難度で質の高いジャンプやスピンを実施し技術点を稼ぐだけでなく、創作性溢れる動作によって音楽を表現することが要請されている。なお、このことは他の AS にも当て嵌まる特性である。
例えば、五輪の正式競技として採用されている新体操やアーティスティックスイミングもその成立過程や競【註】1）Jesien（2007）はスポーツの著作物性が否定される最大の要因として、競技で実施される身体運動の「機能性（実用性）」を指摘している。
2）第一の学説として、千野（1996，p.41）、久保田・内田・横山（2007，p.3）、土井（2012，p.26）、生駒・久々湊（2012，p.186）、小倉（2014，pp.67-68）を挙げることができる。
3）第二の学説として、荒竹（2006，p.60）、青山（2010，2017年度 笹川スポーツ研究助成

63

スポーツ政策に関する研究

本研究を通して、AS における振付の著作物性と演技の実演該当性について詳細に検証した結果、たとえ競技目的で制作・実施された振付や演技であったとしても、そこに「創作性」が見出せる限り、それらは著作権法によって保護されることが明らかとなった。だが、スポーツ界においてはスポーツ選手の肖像権やパブリシティ権が主張されることはあっても、AS の振付や演技を客体とする著作権・著作隣接権が主張されたことは、未だかつて前例を見ない。著作権は結局、その権利を管理・運用するための社会システムが構築されて初めて効力を最大限発揮するものであると言える。それゆえに、著作権を適切に管理・運用するマネジメント機構がスポーツ界に欠如していては、たとえAS が著作権法によって保護されることが認められたとしても、その権利はさして行使する意味を持たず、ただ無用の長物と化すだけだろう。しかしながら一方で、適切な著作権と著作隣接権のマネジメントシステムのもとに AS の振付と演技にかかる著作権と著作隣接権を管理・運用することができれば、必ずや AS における創作振興や競技普及に寄与するベネフィットを期待することができるのである。そこで最後に本研究を通して筆者が導き出した AS における著作権と著作1

一般研究 奨励研究

．まとめ及び展望

隣接権の然るべきマネジメントシステムを展望としてここに記し、本稿を締め括ることとしたい。
著作権は基本的に情報の独占権であるが、適切に管理すれば「公共」にその情報を広く開放することに繋がると考えられる。例えば音楽の分野では JASRAC等の著作権一括管理事業が存在することで、誰もが適正な価格の使用料を支払えば、様々な場面で音楽著作物を利用することが可能となっている。こうした他の芸術ジャンルにおける著作権管理事業に鑑みると、ASにおいては「固定（著作物を有体物として具体的に記録すること）を要件とした登録制度による振付と演技の著作権（実演家権）一括管理システム」が理想かつ合理的な施策となり得るだろう。このシステムでは、振付と演技を映像や舞踊譜、言語等によってデジタルアーカイブ化し、この電子資料群を基盤として、ASに伴う著作権の管理・運用を行う。つまり著作権一括管理システムとしてはもちろんのこと、単純にアーカイブとしても活用することができる。
国内著作権法上、著作物の保護要件に固定が必要であるとの条件は含まれていないが、AS の場合、振付や演技の著作権や実演家権を主張立証するためには事実上、振付や実演の固定物が不可欠となる（鈴木, 2011）。こうした実務的側面も考慮すると、やはり先に示したアーカイブの存在こそが、AS に対して著作権法による保護とそのベネフィットをもたらす資源兼インフラとなるのである。
2018 年現在、World Figure Skating Museum では、1920 年代から収集している 3500 本以上のビデオやDVD に録画された演技の全てをデジタルアーカイブとして保存し直す事業が展開されている。こうした取り組みが結実した先に、著作権法による AS の保護の可能性を明確にした本研究の成果は、はじめて意味を持つことになるだろう。スポーツ分野においても将来的に発展すると予想されるデジタルアーカイブをいかに活用するか――AS においては著作権と実演家権の管理・運用システムとして有効活用する道が拓けているのである。

テー マ

技規則にフィギュアスケートと同様の特性を見出すことができる。このようにフィギュアスケートをはじめ各 AS の歴史や競技規則をひもといてみると、AS はたとえ競技であったとしても勝敗を決するために発揮される機能的な動作に限らず、表現し鑑賞されることを意図した身体運動が必ず演技に介在するスポーツであることが明らかとなる。そしてここに AS を舞踊著作物として保護することの意義を見出すことができるだろう。
著作権法はその第 1 条に成文化されているように、文化の発展に寄与するための法制度である。多くの著作権法学者が論述しているように、著作権法による著作物や実演の適切な保護は、著作物の円滑な流通を促し、創作振興に寄与する様々な効果を生む（斉藤，2013；中山，2014 他）。AS における振付と演技がそれぞれ著作物および実演として保護された暁には、他の芸術分野と同様に、主に①創作者に対する経済的インセンティブや、②振付師と実演家（選手）の社会的地位向上、③良質な振付と演技の継承（古典が生まれ得る基盤の醸成）といった AS 振興に必ずや繋がると予想される効果を期待することができるはずなのである（註 8）。

p.14）、早稲田（2011，p.55）、荒竹（2014，p.52）、島並・上野・横山（2016，p.39）を挙げることができる。
4）第三の学説として、斉藤（2007，p.82）、作花（2008，pp.51-52）、リバーシティ法律事務所（2012，pp.46-47）、酒井（2013，p.221）、石川（2014，p.80）、中山（2014，p.89）、福井・二関（2015，p.135）を挙げることができる。

シティ出版事業部．
半田正夫・松田政行 編（2015）著作権コンメンタール 1〜3（第 2 版）
．勁草書房．
福井健策・二関辰郎（2015）ライブイベント・ビジネスの著作権．著作権情報センター．
藤本寧（2009）振りの著作物についての一考察．比較舞踊研究，14・15 (1)：85-94．

5）実演該当性をめぐる第一学説として、菊池他（2005，

Griffih, Wm. Tucker（1998）”Beyond the Perfect Score:p.272）、青山（2010，p.110）、加戸（2013，pp.26-27）、

Protecting Routine-Oriented Athletic Performance

小倉（2014，pp.67-68）、茶園（2014，p.253）、文化庁（2016，p.45）を挙げることができる。
6）実演該当性をめぐる第二学説として、作花（2008，p.101）、吉田（2009，p.160）、刀田（2002）、小倉・金井（2013，pp.67-68）、中山（2014，p.543）、斉藤（2014，p.223）、福井・二関（2015，p.135）を挙げることができる。
7）スポーツのプレーが実演に該当しないとする学説につwith Copyright Law”. Connecticut Law Review,

30：675-730.

生駒正文・久々湊伸一（2012）著作権法要論．マスター
リンク．
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いては、現行著作権法の起草者である加戸（2013，

Cardozo Public Law, Policy & Ethics Journal, 5：pp.26-27）をはじめ、渋谷（2013，p.558）、茶園（2014，623-654.

p.253）などを参照。
8）なお本報告書 4.2 および 4.3 の部分については、詳細な研究成果を別稿にて公表する予定である。この成果に伴う業績は随時、貴財団に報告する。

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この研究は笹川スポーツ研究助成を受けて実施したものです。

2017年度 笹川スポーツ研究助成65