解説/Review

横幹技術フォーラム
「強いぞ！日本― 社会情報学の視点から東日本大震災からの復旧・復興について考える ―」について
櫻井 成一朗∗About the Forum of Considering Post-Disaster Recovery andReconstruction from the Viewpoint of Socio-Informatics
Seiichiro SAKURAI∗
Abstract– This article describes the outline of the Oukan Gijutsu forum, which held on Jan. 2011.
The objective of the forum was to demonstrate the strength of Japanese society against disasters fromthe viewpoint of Socio-Informatics. The Socio-Informatics is a comparatively young field of a social
science and the Society of Socio-Informatics (SSI) is a new academic society. The article summarizes
the SSI’s activities against the east Japan disaster. Then the summaries of the forum will be presented.
Keywords– disaster recovery, reconstruction, Socio-Informatics

1. はじめにらである．しかしながら，横幹連合において社会情報学会が企画する横幹技術フォーラムとしては，自治体の災2011 年 3 月 11 日に発生した東日本大震災では，大地震，大津波，原発事故という 3 つの大規模災害が同時に発生してしまった．東日本大震災の発生を受けて，横幹連合では，東日本大震災対応の一連の横幹技術フォーラムが企画・開催された．本稿は，東日本大震災対応の横幹技術フォーラムの中から，筆者が担当した 2012 年 1
月開催の「強いぞ！日本 ― 社会情報学の視点から東日本大震災からの復旧・復興を考える ―」について解説する．
筆者の所属する社会情報学会（SSI）は，横幹連合に所属する会員学会の中でも数少ない社会科学を指向した学会である．その意味において，他のシステム科学・工学系の会員学会とは異なる観点から，横幹技術フォーラムを企画することとした．後述するように，社会情報学会の震災への取り組みとして，自治体の災害対策の実情や災害情報の実情等に関する研究会が震災後にいくつか開催されていたので，研究会の講師を再度お招きして横幹技術フォーラムを実施することも考慮した．筆者の拝聴したご講演はどれも有意義なご講演であり，横幹連合の会員にとっても有意義であろうことが予想できたか

害対策の実情や災害情報の実際を報告して頂いただけでは，他の会員学会に対しては社会情報学の特徴・特色が十分に表せないのではないかと感じた．社会情報学会を代表して企画するからには，社会情報学らしさを色濃く出した横幹技術フォーラムにする必要があると考えたのである．社会情報学らしさの一つとして考えたのが，本横幹技術フォーラムのテーマである「強いぞ！日本」である．これは本横幹技術フォーラムの講師でもある，遠藤薫氏の「日本は強い．震災の度にそれらを乗り越えて来た．
」というご発言に基づいている．東日本大震災の影響がまだ強く残り，街の雰囲気まで暗かった時期に開かれた社会情報学会の会議後に，社会学者である遠藤氏との会話の中で，遠藤氏が独自に調査したところ，地震大国である日本は，大災害のために壊滅的な打撃を受けても，常に大災害を乗り越えてきたというのである．このご発言によって自分が元気づけられたということもあるが，現在のように科学技術に依存した社会ではなかった時に，日本は自己回復力を有していたというのである．折しも横幹連合の理事会声明として「震災の克服と強靭な社会の再構築に向けて」が出され，既に本横幹技術フォーラム企画時に，強靭な社会づくりが横幹連合の∗ 明治学院大学法学部 東京都港区白金台 1-2-37∗ Meiji Gakuin University, 1-2-37 Shirokanedai, Minato-ku, Tokyo

研究テーマとして取り上げられていたことを鑑みても，社会情報学会から横幹連合の会員に対して「強いぞ！日Received: 5 August 2012, 28 August 201254

横幹 第 6 巻 第 2 号

About the Forum of Considering Post-Disaster Recovery
and Reconstruction from the Viewpoint of Socio-Informatics

本」という力強いメッセージを送ることは十分に価値がる．人々が数人集えば，そこにはコミュニケーション，あると考えた次第である．

すなわち情報の流れが生じることになる．小規模社会で次に，社会情報学が震災の克服にどう対応できるのかあろうと，大規模社会であろうと，社会を生命にたとえという一例を示す必要があると考えた．そのために，後れば，社会の中で流通する情報が社会の血液であること述する日本社会情報学会の公開シンポジウムにおけるごには変わりがない．生命は血液の流れによって生命維持

講演で活動内容を存じ上げていた，柴田邦臣氏に依頼すされるように，社会情報によって社会が維持されるのでることとした．柴田氏は，若手研究者を組織して，社会ある．どのような情報がどのように流通するのかを探求

情報学の研究者に震災からの復旧・復興に対して何がですることは，社会情報学の重要なテーマの一つである．

きるのかということを実践されてきた．柴田氏のご講演すなわち，コンテンツとしての情報も研究対象となりうにより，社会情報学が震災の克服にどう対応できるのかるし，情報流通としてのコミュニケーションも研究対象の一例を示すことができると考えたのである．となる．また，企業や自治体での業務遂行のための情報以上のことから，社会情報学的視点に基づく横幹技システムや情報セキュリティも，研究対象に当然含まれ術フォーラムとしては，柴田邦臣氏の社会情報学によるる．これらの研究対象は例示に過ぎず，社会情報学の研震災克服のための実践例を示すことと，遠藤薫氏の社会究対象を列挙し尽くすことはできない．

情報学からの強靭な社会づくりに対する考え方を本横幹

このような様々な研究対象に対する接近方法は，これ技術フォーラムの柱として据えることにした．両先生はまでにも様々な方法が採用されてきたし，将来には新た社会情報学の研究者であるので，別の視点から課題を整な方法が採用されることもあろう．社会学的接近はもち理するために加わって頂いたのが，法科大学院教授であろん，経済学的接近，経営学的接近，統計学的接近，教り，弁護士でもある戎正晴氏である．戎氏は阪神淡路大育学的接近，心理学的接近，哲学的接近，法学的接近，震災で被災され，阪神淡路大震災からの復旧・復興に大そしてシステム科学的接近，社会工学的接近や情報学的活躍された弁護士であり，そのご経験を基に東日本大震接近など枚挙に暇がない．どのような研究対象を選択し災からの復旧・復興に現在もご尽力されている．戎氏にようとも，どのような接近方法を採用しようとも，各接震災からの復旧・復興における法的諸問題を整理して頂

近方法の利点と欠点を踏まえつつ，学際的な議論を通じくことで，社会情報学の両先生の前提条件が明らかになて，社会情報の探求を行うのが社会情報学であると筆者ると考えた次第である．このような背景の下で開催されは考える．

たのが，第 33 回横幹技術フォーラムである．

日常生活の至るところに情報と情報技術が浸透した

本稿の構成は以下の通りである．2 節では，社会情報現代社会においては，社会情報の探求すなわち、社会情学になじみのない読者のために，社会情報学の定義に報学の重要性はますます拡大していく．社会情報学は，関する私見を述べる．3 節では社会情報学会における東社会情報の探求を通じて，より良い社会の実現を目指す日本大震災に対する取り組みについて述べ，4 節では本ことでもある．その意味においても社会情報学会（SSI）フォーラムの概要について述べ，5 節で全体をまとめる．

がより良い社会づくりに貢献することは学会としての重要な使命の一つであり，本特集も社会情報学会の社会貢献の一環ということができる．

2. 社会情報学とは社会情報学とは何かについては，社会情報学会として

3. 社会情報学会 (SSI) の震災に対する取り組み統一的あるいは公式の見解が確立しているわけでは必ずしもないが，本特集の読者の理解のために社会情報学に関する筆者の私見を述べておきたい．
社会情報学とは，一言で言えば，社会情報を探求する学問の総称である．そこでは，社会の意味も情報の意
味も極めて広義に捉えられる．たとえば，企業や自治体等の組織を一つの社会として捉えることもあれば，地域のような住民と自治体からなるような地域コミュニティ
を一つの社会として捉えることもある．更には，日本社会あるいは地球上の全世界を一つの社会として捉えることもありうる．社会情報学が対象とする社会は数十人規模の小さな社会から数十億人規模の社会まで様々であ横幹連合の会員学会の日本社会情報学会（JASI）は，2012 年に新学会「一般社団法人 社会情報学会（SSI）」に発展的に移行した．SSI は，社会情報学を冠に持つ２つの学会，日本社会情報学会（JASI）と日本社会情報学会（JSIS）が統合された学会である．JASI と JSIS は，社会情報学を研究対象とする学会であり，これまで共同して学会活動を行なってきた．2005 年度から 2011 年度まで毎年合同研究大会を開催し，2008 年度から合同の英文誌を発行してきた．その他にも，小規模イベントを共同開催するなどして，共同の学会活動を通じて，統合の機会を伺ってきた．このような経過を経て，2012 年 2 月

Oukan Vol.6, No.255

Sakurai, S.に新学会 SSI が設立されたのである．
東日本大震災の発生時には，新学会設立の準備をしつつ，両学会，JASI と JSIS の学会活動が継続されていた．
東日本大震災の発生を受けて，JASI と JSIS の合同企画委員会では「東日本大震災から何を学ぶか？: 災害と社会情報学」[1] が合同研究大会の緊急公開シンポジウムとして企画され，2011 年 9 月 9 日に開催された．公開
シンポジウムでは，大学の研究者，自治体の担当者，IT企業の担当者によるご講演が行われ，シンポジウム会場において活発な議論が行われた．

1. 第 129 回定例研究会（テーマ: 東日本大震災と災害情報，講師：吉井博明氏（東京経済大学），田中淳氏（東京大学），増田健氏（東京大学））
2. 第 63 回情報政策研究会（テーマ: 東日本大地震と情報ネットワーク ― BCP，図上シミュレーション訓練，釜石支援活動 ―）3. 第 64 回情報政策研究会（テーマ: 東日本大地震における NTT ドコモの取り組み，講師：入江恵氏（NTTドコモ）

早稲田大学の田中幹人氏は，ジャーナリズム研究者の立場から，『震災後の科学技術ジャーナリズム ― 語り得なかった「専門家」と「メディア」 ―』と題してご講演された．田中氏のご講演では，なぜ専門家やメディアがその役割をはたすことができなかったのかが指摘され，これからの災害情報の提示の仕方について提言がなされた．
日本大学の中森広道氏は，災害情報の研究者の立場から，『「東日本大震災」と津波警報』と題して講演された．
中森氏の講演では，災害情報の提示の仕方に関してこれまで様々な工夫が行われてきたが，大量情報ゆえに逆にわかりにくさが増してしまったので，災害情報の提示の仕方に対するいっそうの工夫の必要性について訴えられ

4. 第 65 回情報政策研究会（テーマ: 新しい地震予知システムについて ― 電磁気的手法を用いた地震予知―）
第 129 回定例研究会は社会情報としての災害情報に関する研究会であり，第 63 回情報政策研究会は災害対策に関する研究会であった．第 64 回情報政策研究会はNTT ドコモの取り組みの紹介であり，第 65 回情報政策研究会は新しい対策としての地震予知方法の紹介であった．これらの研究会の開催を通じて，震災対策における社会情報に関する諸問題や災害時の社会情報に関する理解が深められた．ていた．
静岡県危機管理部の岩田孝仁氏は，行政の立場から，『減災社会を築く』と題して，社会情報あるいは災害情

4. 第 33 回横幹技術フォーラムの開催報の取り扱いの困難さについてご講演された．
山元町の平間英博氏は，『山元町における通信システ

前節で述べたような学会の取り組みを受けて，横幹ム障害の初期対応と二次的評価』と題してご講演され，連合の産学連携委員でもあった著者は，横幹技術フォー

実際の震災現場での通信システムの状況について克明にラムの企画を担当することとなった．震災がなければ，報告された．

社会情報学のホットなテーマを選び，横幹技術フォーラ

ニフティ株式会社の松井くにお氏は，『IT は震災に役ムを開催するのが通常であるが，節電対策等の震災の影立ったのか』と題してご講演された．松井氏のご講演で響が強く残っていた時期であり，震災からの復旧・復興は，震災時の各インターネットサービスの利用状況につに絡めて横幹技術フォーラムを開催したいと考えたのでいて報告され，震災時のクラウドコンピューティングのある．

利点を解説された後に，後述の「思い出サルベージプロ

第 33 回横幹技術フォーラム「強いぞ！日本 ― 社会情報学の視点から東日本大震災からの復旧・復興を考えるジェクト」への関与についても述べられた．
大妻女子大学の柴田邦臣氏は，ご自身が宮城県亘理郡―」は，3 人の講師をお招きして，Table 1 に示すよう山元町に赴き，社会情報学の若手研究者による災害情報に 2012 年 1 月に開催された．最初に弁護士でもある戎

支援チームを組織し，柴田氏の実践されたボランティア正晴氏に復旧・復興が遅れている最大の原因である法的活動についてご講演された．同ボランティア活動につい諸問題についてご講演して頂き，次に社会情報学の若手ては，第 33 回横幹技術フォーラムにおいてもご報告さ研究者達が実践したボランティア活動について柴田邦臣れた．なお，本公開シンポジウムに興味を持たれた読者氏にご講演頂き，最後に遠藤薫氏に災害復旧・復興におは [1] を参照されたい．

ける日本の強さについてご講演頂いた．以下では，ご講

一方，JASI では，公開シンポジウムとは別に，以下演の概略について説明する．に示す会員向けの定例研究会・情報政策研究会が 4 回開催された．

56

横幹 第 6 巻 第 2 号

About the Forum of Considering Post-Disaster Recovery
and Reconstruction from the Viewpoint of Socio-Informatics

4.2 東日本大震災におけるボランティア実践

Table 1: Subthemes of the forum

社会情報学研究が震災からの復旧・復興にいかに役立
テーマ

講師

つかという観点から，大妻女子大学の柴田邦臣氏にご講

東日本大震災からの復明治学院大学

演頂いた．柴田氏は，社会情報学の若手研究者による災旧・復興における法的諸教授／弁護士

害情報支援チームを組織され，災害情報支援チームの協問題

戎正晴氏

力の下，情報技術を使って災害支援をする，ボランティア活動「思い出サルベージプロジェクト」を実践された

東日本大震災におけるボランティア実践のである．

大妻女子大学准教授
柴田邦臣氏

柴田氏らの活動は，津波により流された写真をボランティアの人手により修復し，情報技術を利用して，元の持ち主に返却するというものである．津波により何も日本の災害復旧・復興における強さと課題

かも流失してしまった人々に，貴重な思い出の写真を戻

学習院大学
教授

すことは，意気消沈した人々を元気づけることが期待で遠藤薫氏

きる．しかしながら，泥だらけの写真を水で綺麗に洗い流して復元しても，検索可能なアーカイブを作成しても4.1 東日本大震災からの復旧・復興における法的諸問題
講師の戎正晴氏は阪神淡路大震災を経験され，阪神淡路大震災からの復旧・復興時に大活躍された弁護士である．東日本大震災の発生後は，引き続き東日本大震災からの復旧・復興にご尽力されている．戎氏には，法律の専門家の立場から復旧・復興における法的諸問題を整理所有者やその関係者の手に渡らなければ，すべての苦労は水泡に帰すことになってしまう．一枚の写真には多くの人間が関与することで，人間関係が凝縮されていることが幸いし，アーカイブの検索者が知人を発見することが少なくなかった．その結果，元の所有者の手がかりを得ることができ，多くの写真を元の所有者や所有者の関係者に届けることができた．このような活動が迅速に実現できたのは，クラウドコンピューティングが身近なものになったという証でもあるが，社会をじっくりと観察して頂いた．
震災後，復旧・復興が遅々として進まない状況が盛んにメディアにより報道されていたが，迅速な復旧・復興を妨げていた障害の一つが，法律の壁である．震災からの復旧・復興における法律問題は大きく 2 つに大別される．一つは日常的な法律問題ではあるが震災によって顕在化した法律問題であり，もう一つは震災特有の法律問し，社会情報に着目して分析する社会情報学者ならではと考えられる．
本特集では，災害情報支援チームの主要メンバーのお二人，柴田氏と静岡大学の吉田寛氏に異なる観点からの解説をご執筆頂いたので，興味を持たれた読者はお二人の解説を参照されたい．

題である．たとえば，当時象徴的に報道されていた瓦礫の処分でさえも法律問題となってしまうのである．津波

4.3 日本の災害復旧・復興における強さと課題で流された瓦礫の処分を行おうとすれば，瓦礫の所有権の所在が障壁となり，国や自治体といえども勝手に処分法的諸問題が明らかになり，ボランティア活動の実践することはできない．第三者にとっては，ゴミでしかなへの社会情報学の応用が示された後で，災害からの復いものであっても，所有者にとってはかけがえのない財

旧・復興における日本の強さと課題について，学習院大産であるかもしれないのである．一方で，土地区画の目学の遠藤薫氏よりご報告頂いた．

印が震災により消失してしまえば，土地区画の境界が当遠藤氏は過去の日本の災害からの復旧・復興の歴史を事者間の紛争となってしまう．これらの問題は，震災が調査され，日本が東日本大震災と同規模の災害を何度も無くても日常の現実でも生じうる問題なのであるが，震遭遇してきたことをご報告され，これまでに発生した同災によって顕在化した問題であると言えよう．

規模の災害に対しても，必ず日本が復活してきたという震災特有の問題としては，例えば二重ローン問題があ力強いメッセージが発せられた．

る．ローンの残っていた建造物が震災により消失してし強靭な社会づくりあるいはレジリエントな社会づくり

まうと，建造物を再建しようとすれば，被災者には更なは横幹連合に課せられた重要なテーマの一つでもあり，る新造建造物のローン負担が二重に課せられる事になっ同時に迅速な解決が求められているわけであるが，遠藤てしまうのである．このような震災固有の法律問題につ氏のご報告は日本という国が実は強靭な社会あるいはレいても解説され，対策の現状についての報告がなされた．

ジリエントな社会であったという指摘ともいえ，大変興味深い．技術者であれば，科学技術による解決を最優先

Oukan Vol.6, No.2

57

Sakurai, S.

で図ろうとするが，社会情報学では別の視点から解決策した．本稿により読者の社会情報学に対する理解が深まを提供できる可能性が示唆されたのである．

り，本特集の読者の羅針盤となれば幸甚である．

遠藤氏のご講演内容に興味を持たれた読者は本特集の遠藤氏の解説を参照されるか，遠藤氏の編集された [2]を参照されたい．

謝辞: 本稿執筆の機会を与えて頂いた会誌編集委員会の皆様に感謝します．

参考文献

5. おわりに
本稿では，まず第 33 回横幹技術フォーラム企画の経緯について紹介した後に，社会情報学になじみのない[1] 田中他: 東日本大震災から何を学ぶか？，災害と社会情報学，日本社会情報学会誌，第 23 巻，2 号，pp. 65-80,2012.
[2] 遠藤薫編著: 大震災後の社会学，講談社現代新書，2011.

読者のために，筆者の考える社会情報学について紹介した．筆者の考える社会情報学は私見に過ぎないが，社会情報学研究者の目指す研究が横幹連合の他の会員学会に櫻井 成一朗

とっても重要度を増してくることは疑いないであろう．
次に，社会情報学会（SSI）と日本社会情報学会（JASI）の震災への取り組みを紹介した．最後に，本特集の基になった第 33 回横幹技術フォーラムの概要について解説

58

横幹 第 6 巻 第 2 号

1984 年東京工業大学工学部情報工学科卒業．89 年
同大学大学院理工学研究科博士課程修了．工学博士．
1989 年，同大学助手を経て助教授．2004 年明治学院大学法科大学院助教授，2005 年同教授，現在同大学法学部教授．人工知能・法律人工知能の研究に従事．
社会情報学会などの会員．