（別紙様式４）
令和6年1月12日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

ホスピタリティ ツーリズム
専門学校

昭和55年3月10日

内薗 幸一

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人
トラベルジャーナル学園

昭和55年3月10日

森谷 博

分野
商業実務

所在地
〒
（住所）
（電話）

164-8550
東京都中野区東中野3-18-1103-3360-4621

所在地
164-8550
東京都中野区東中野3-18-11
03-3360-4621
専門士認定年度
高度専門士認定年度

〒
（住所）
（電話）

認定課程名

認定学科名

商業実務専門課程

エアライン科（キャビンアテンダントコース）

令和２年度

職業実践専門課程認定年度

-

令和4年度

国際感覚に富む有能な人材を育成し、航空業界に必要な知識・技能の習得とともに豊かな教養を備えた気力ある社会人を養成し、航空業界の発展に寄与することを目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得 キャビンアテンダントの基本知識である機内における保安業務やお客様接遇を習得し、ケーススタディを繰り返し実施する事で創造力、対応力を身につける。
可能な資格、中退 また、業界における専門知識を学び、客室乗務員として就業後は即戦力で活躍できる人材を輩出している。
（資格：手話技能検定、TOEIC、みんなの外国語検定 等）
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員
科で160 人

就職等の状況

生徒実員(A)

1,680 単位時間

講義
1,440 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

演習

単位

実習

実験

実技

180 単位時間

60 単位時間

0 単位時間0 単位時間単位単位単位単位

留学生割合(B/A)

2人
56 人■卒業者数 (C)：26
■就職希望者数 (D)：25■就職者数 (E)：25
■地元就職者数 (F)24■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
96■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
96
■進学者数
0
■その他

4%
人人人
人％％％
人

アルバイト継続1人（令和5 年度卒業者に関する令和5年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等
スカイマーク株式会社、羽田空港サービスグループ、㈱ＪＡＬスカイ、ＪＡＬスカイエアポート沖縄、ＡＮＡエアポートサービス㈱、防衛省・自衛隊 東京地方協力本部等■民間の評価機関等から第三者評価：
無第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://trajal.jp/cabinattendant/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,680 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

1,680 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数60 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

60 単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

60 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

2人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

2人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

3人

計

7人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

7人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
本学の教育課程を客観的に検証し、意見や指摘を受け、それらを教育課程に反映し、即戦力となり得る実務知識や技術技能の教授を行い、業界の発展に必要な人材の育成に寄与する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学校長直轄の委員会であり、本学教務部にて編成された教育課程に対し、業界や企業の知見をもってアドバイスや指摘、修正、追認を行う。委員会による決議は部署長会議による検討を経たのち、各学科会議にてより具体化しカリキュラムに反映する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年8月1日現在

名 前
佐々木 修司所

属

西鉄旅行株式会社

佐々木 啓安ビッグホリデー株式会社

増田 武

株式会社エアトリ

佐々木 圭

株式会社パレスホテル

村元 敬洋

日本ホテル株式会社松村 晋祐

株式会社パークタワーホテル
パーク ハイアット 東京

関 理恵

ANAエアポートサービス株式会社

髙栁 美樹

株式会社JALスカイ

原 康隆

スカイマーク株式会社

藤原 健太郎株式会社JALグランドサービス

西田 淳一

一般財団法人みんなの外国語検定協会

田中 啓子

株式会社やる気スイッチキャリア

松本 隆司

一般社団法人日本外航客船協会

青木 康司

株式会社よみうりランド

松島 健太郎株式会社東京ドーム

大澤 東光

CAセガジョイポリス株式会社

吉田 綾子

株式会社ツカダ・グローバルホールディング

酒井 雅弘

株式会社テイクアンドギヴ・ニーズ

剱持 英樹

株式会社BP

岩井 雄紀

株式会社ノバレーゼ

遠藤 陽平

東武鉄道株式会社

宮崎 滋

一般財団法人横浜市交通局協力会

任期
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年8月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年8月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

種別③③③③③③③③③③①③①③③③③③③③③③※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員

（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回（２月、７月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年2月27、3月6日 1部15:00～16:15 2部16:45～17:30
第２回 令和5年7月3日、10日 1部15:00～15:30 2部15:50～17:20（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

入職後に限られた時間で情報伝達や共有が必要とされる職種であるため、お客様や乗務員同士の的確なコミュニケーションが重要であると企業より意見を頂戴し、その重要性を鑑み2年前期に新たな取り組みとして「CAコミュニケーションスキル」を行う。また、効果的な情報伝達の知識の1つとして、SNSの活用や情報共有の取り組みをICT活用を通じ実施している。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業との連携により、エアライン企業または関連企業で業務に携わることで、学生の就業意欲を高めると同時に、就業時に即戦力として働ける能力を育成する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

卒業生の就職企業を中心に、企業と協定を締結し、校外で実施される実習・演習や、企業等からの講師派遣を受けた学内で実施される講演等について、指導内容や学習成果の評価等に関する連携体制をとっている。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要企業実習

連 携 企 業 等
スカイマーク株式会社、サンヨーエ
空港（エアライン）企業にて、実際に学内で学んだ知識とス アポートサービス株式会社、ジャキルを実践し、自身の習熟度を確かめると共に、将来の パン・エアポートグランドハンドリン
キャリア意識と職業観を身に着ける。
グ株式会社、株式会社Kグランドサービス３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
教職員の組織体制については、教員の専門性や実務経験、取得資格等についても教育上有効に機能させるため適切な配置を考え学科毎に教員の所属を区分し、教育カリキュラムの運営や学生指導にあたっている。職業実践的な教育に対し、質の向上をはかるためには、一人一人の教員の専門性向上および教育に対する意識の向上が必要であり、企業等の外部と連携を図り、積極的に研修の機会を設けることが重要と考えている。
研修については「研修等に関する諸規定」を定め、教職員の能力開発、資質向上のための研修に取り組んで行く。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 魅力付け研修

連携企業等： 株式会社マックスマネジメント

期間：

令和4年8月8日（月）、9日（火）内容

学科魅力付けのための新しい教育のあり方について検討および発表を行う

研修名：

イノベーション研修期間：

令和4年4月22日（金）、6月22日（水）、9月16日（金）、11月25日（金） ※合計4回実施

内容

イノベーションの基本理解および実践的なスキルを習得する。また自己の課題を明確にし、今後の事業革新・改善につなげる。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： カウンセリング研修期間：

対象： 全教職員
連携企業等： 株式会社マックスマネジメント
対象： エアライン科専任講師

連携企業等： APC朝日パーソナリティセンター付属心理教育学院

令和4年
7月6日（水）、13日（水）、20日（水）、27日（水）、8月3日（水）、10日（水）、17日（水）、31日（水）、10月5日（水）、12日（水）、19日（水）、26日（水）、11月2日（水）、9日（水）、16日（水）、30日（水）12月7日（水）、14日（水） ※合計18回実施

学生対応・相談や個別面談等での対応力向上のプログラム
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 魅力付け研修

対象： エアライン科専任講師

連携企業等： 株式会社マックスマネジメント

期間：

令和5年8月8日（火）、9日（水）対象： 全教職員

内容

学科魅力付けのための新しい教育のあり方について検討および発表を行う

研修名：イノベーション研修期間：

令和5年4月21日（金）、6月23日（金）、9月14日（木）、12月15日（金） ※合計4回実施

連携企業等： 株式会社マックスマネジメント
対象： エアライン科専任講師

イノベーションの基本理解および実践的なスキルを習得する。また自己の課題を明確にし、今後の事業革新・改善につなげる。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： APC朝日パーソナリティセンター付属心理教育学院
研修名： カウンセリング研修
内容

期間：

令和5年度
10月4日（水）、11日（水）、18日（水）、25日（水）、11月1日（水）、15日（水）、22日（水）、29日（水）、12月6日（水）、13日（水）、1月10日（水）、17日（水）、24日（水）、2月14日（水）、21日（水）、28日（水）、3月6日（水）、13日（水）※合計18回実施予定

内容

学生対応・相談や個別面談等での対応力向上のプログラム

研修名：

Microsoft office Excel

期間：令和5年8月19日（土）内容

Microsoft office Excelの活用するべ、基本機能や操作方法を学ぶ

対象： エアライン科専任講師

連携企業等： 東京都私学財団
対象： エアライン科専任講師

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
本学の教育行為を客観的に検証評価し、改善点を見出し、教育機関として特色のある学校づくりに取り組み、有為の人材を業界に送り出し、業界の発展に貢献する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念 目標（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受け入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流
国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況○学修成果
卒業生の社会的な活躍及び評価の把握と卒業後のキャリア形成への把握に関しアドバイスを受けた。そのため、卒業生に関しては、同窓会の活用、および学科に特化した意見などの把握のために、定期的に卒業生からの意見交換の場を設け改善を図ることとした。
○学生支援
本学には学生の体調管理など保健に関する専門的知識を有する職員はいないが、精神的なケアに対してはカウンセラー研修を全教職員対象に受講、資格取得を義務付け、その対応とした。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年8月1日現在

名 前

所

属

任期

種別

佐々木 修司

西鉄旅行株式会社

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

佐々木 啓安ビッグホリデー株式会社

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

株式会社エアトリ

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

株式会社パレスホテル

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

日本ホテル株式会社

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

松村 晋祐

株式会社パークタワーホテル
パーク ハイアット 東京

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

関 理恵

ANAエアポートサービス株式会社

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

株式会社JALスカイ

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

スカイマーク株式会社

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

株式会社JALグランドサービス

令和5年8月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

一般財団法人みんなの外国語検定協会

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）企業等委員

株式会社やる気スイッチキャリア

令和5年8月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

一般社団法人日本外航客船協会

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

増田 武
佐々木 圭
村元 敬洋

髙栁 美樹
原 康隆
藤原 健太郎
西田 淳一
田中 啓子
松本 隆司
青木 康司

株式会社よみうりランド

松島 健太郎株式会社東京ドーム

大澤 東光

CAセガジョイポリス株式会社

吉田 綾子

株式会社ツカダ・グローバルホールディング

酒井 雅弘

株式会社テイクアンドギヴ・ニーズ

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員

剱持 英樹

株式会社BP

岩井 雄紀

株式会社ノバレーゼ

遠藤 陽平

東武鉄道株式会社

宮崎 滋

一般財団法人横浜市交通局協力会

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期
ホームページ
https://trajal.jp/
URL：
公表時期：
令和6年1月12日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
ホームページでの情報提供を主とし、企業と連携した様々な教育活動への協力依頼ならびに求人依頼の企業訪問時に適宜説明する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育各学科等の教育（３）教職員教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境
様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援
学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援
学生納付金・修学支援（８）学校の財務
学校の財務（９）学校評価
学校評価（１０）国際連携の状況
国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法
ホームページ
https://trajal.jp/
URL：
公表時期：
令和6年1月12日

授業科目等の概要
商業実務専門課程エアライン科（キャビンアテンダントコース）
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学期

授業時
数授業方法
実
単験
講 演 ・位実
習
数 義 習 ・
実
技場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携1 〇ホスピタリ ホスピタリティマインド、SDGsという2つの1
ティ・SDGs研 テーマに沿ってホスピタリティの具現化に前究ついて考察を深めます

30

2 〇

〇

〇

2 〇

業界英会話

各業界で使用する英単語・英語フレーズを 1学びます
通60

4 △ 〇

〇

〇

3 〇

キャリアガイ 自身のキャリアプランを考えるとともに、 1
ダンス
就職活動に対応できる能力を養います
通60

4 〇 △

〇

〇

4 〇

ビジネスプレ1
社会人として必要なプレゼンテーション能ゼンテーショ
通力の基礎を学びます。
ン(BTS)

60

4 △ 〇

〇

〇

8 〇 △

〇

〇

8 〇 △

〇

〇

5 〇

6 〇

1Conversation 日常生活や旅先で使う日常英会話力の向上 通120
al English を目指します。 ※他科合同
2通1
TOEIC L&Rテストのテクニックなど対策とト 通
TOEIC L&R
120
レーニングを行います。 ※他科合同
2通7 〇

TOEIC
Training

オンライン教材を使用し、TOEICにおける各1
学生個人の苦手分野のトレーニングを行い通ます。

60

4 〇 △

〇

8 〇

TOEIC
Reading

TOEIC Readingセクションの問題演習を行い 1ます。
通60

4 〇 △〇

〇

9 〇

TOEIC
Listening

TOEIC Listeningセクションの問題演習を行 1います。
通60

4 〇 △〇〇

10 〇Listening
Training

ネイティブ講師による授業。様々なテーマ
1を用いて、Listening力強化（ディクテー通ションやシャドーイング）を行います。

60

4 〇 △〇〇

11 〇Reading
Training

ネイティブ講師による授業。様々なテーマ
1を用いて、Reading力強化（精読や速読）を通行います。

604 〇 △

〇

〇

12 〇

WorldGeography

海外地理を通して、各国の文化を英語で学
2び、国際社会で活躍できる知識を身につけ通ます。

60

4 〇 △〇〇

〇

13 〇

14 〇

15 〇

16 〇

17 〇

18 〇

19 〇

Japanese
Culture日本文化を海外の方へ紹介できるよう、日2
本文化の知識をつけると共に表現方法を学
通びます。

60

4 〇 △〇

〇

4 〇 △

〇

〇

6 〇 △〇〇

8 〇 △〇〇

60

4 〇 △〇

〇

60

4 〇 △

〇

〇

60

4 〇 △〇〇

中国語・韓国語の基礎知識を学び、自己紹業 界 中 国 語 / 介から接客に必要なフレーズまで、実践的 2
60
業界韓国語 な会話を学びます。中国語・ハングル語検 通定を目指します。
多 文 化 を 学 ぶ こ と で 多 様 性 を理 解し 、コ 1
ワ ー ル ド リ ミュニケーション力向上を目指します。ま 後
90
サーチ
た 、 イ ン バ ウ ン ド に 関 す る 基本 知識 を学 2
び、国際化に対応できる知識を養います。 通
1
キャビンアテンダントの基本知識・技能をキャビンアテ
通習得し、ケーススタディを繰り返し実施す120
ンダント実務2
る事で創造力、対応力を身につけます。
通
航空業界研究既存航空会社と比較しながら航空会社の理 1（1年後期3解を深め、各社の志望動機を作成します
通コース合同）
キャリアガイ SPI対策や、好印象を与える表情、所作、身ダ ン ス Ⅱ ( 面 だしなみなどを学びます。また、模擬面接 1
接 / キ ャ リ ア を通して、相手に好印象を与える話し方を 通ビジョン） 身につけます。
国内・海外の空港周辺の地理（空港→中心
国内・国際空 都市への地上交通手段）や文化、特産物等 2
港地理を学びキャビンアテンダントとしての接客 通に役立つ知識を養います。

20 〇航空業界の接客において必要なおもてなし
おもてなし手2
手話を学び、手話技能検定4級の取得を目指
話通します。

60

4 〇 △

〇

〇

21 〇

電話対応、来客対応、名刺交換、文書の書
ビジネスマ
2
き方、食事のマナーなど社会人に必要な知ナー
通識を実践的に学びます。

60

4 〇 △

〇

〇

22 〇

時事研究

社会人の基本となる時事問題について基礎知識を習得し、グループワークやプレゼン 2テーションを通して、考察力や発表力を養 前
います。

30

2 〇

〇

〇

23 〇

航空保安

航空保安業務全般の知識習得や過去の航空
2機 事 故 事 例 を 通 し て 安 全 に つい て学 びま
前
す。

30

2 〇

〇

〇

24 〇

エアラインエ 各コース1年生で学んだ事をアウトプットしキ ス パ ー ト ながら、ワークシート形式の事例に対して 2（ 3 コ ー ス 合 お互いの仕事のつながりを考え取り組み、 前同）広い視野や知識、対応力を身につけます。

302 △ 〇〇〇

25 〇インバウンドに関する基本知識を学び、国インバウンド
2
際 化 に 対 応 で き る 能 力 を 身 に着 けま す。
研究後（伝統文化等）

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2 〇 △

〇

〇

26 〇

旅客機の運賃ルールや、予約の取り方、各2航空運賃料金 社のマイレージプログラムについて学びま後す。

302 〇 △〇〇

27 〇

2年間で学んだキャビンアテンダント実務の卒 業 制 作 （ 3 集大成として、テーマに沿って課題に取り 2コース合同） 組み、最後にプレゼンテーションを行いま 後す。

302 △ 〇〇

〇

△

28 〇

企業実習
合計

空港（エアライン）企業にて、実際に学内で学んだ知識とスキルを実践し、自身の習 160熟度を確かめると共に、将来のキャリア意 後識と職業観を身に着ける。
28 科目
卒業要件及び履修方法

2〇〇 〇

〇

1680 単位（単位時間）授業期間等①出席した授業時間数が2年次の総授業時間数の80％以上
卒業要件： ②修得した単位数が2年次の総単位数の80％以上

１学年の学期区分

2期③所定の学費を指定期日までに完納していること
所定の授業への出席、学内試験の受験、課題提出、所定の単位取得を１学期の授業期間もって履修（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
履修方法：

２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

15 週