Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンド（愛称：ガンジス）

２０２１.０６

販売用資料

追加型投信/海外/株式
Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社

Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンドの運用実績
Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンドとインド株式市場の推移
インド大規模ロックダウン

40,00035,00030,00025,000

T&Dインド中小型株ファンド（分配金再投資基準価額）
Nifty 中型株100指数（トータルリターン、円ベース）
Nifty 50指数（トータルリターン、円ベース）

2011年2月6日を10,000として指数化

20,00015,000
インド全土
ロックダウン

10,000
5,000
11/2

12/2

13/2

14/2

15/2

16/2

17/2

18/2

19/2

20/2

21/2
(年/月)

Nifty中型株100指数とNifty50指数については基準価額への反映を考慮し、前営業日の値を基に算出

期間：2011年2月6日（ファンド設定日前日）～2021年5月31日（日次）
出所：Bloombergのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

インドではロックダウンによる経済への影響は昨年より軽微の見込み
インドでは、今年4月5日に新型コロナウイルス（COVID-19)の1日当たりの新規感染者が再び10万人を突破し、その後も感染者が増え続けました。この状況は感染第2波と呼ばれ、人命や経済などに対する大いなる脅威となり、5月12日から大規模なロックダウン（都市封鎖）が開始されました。その後は5月上旬の41万人強をピークに新規感染者は減少に転じ、6月8日には約2ヵ月ぶりに10万人を下回り、約8万6千人まで減少しました。このことを受けて、6月1日からデリー首都圏などで外出禁止や活動制限の措置が一部緩和されるなど、規模の大きい都市や州で行動制限が緩和されつつあります。昨年のように全土※ではないものの、今回も多くの地域でロックダウンが実行されたため、インド経済に対する強気な見通しが下方修正されると懸念されています。このような懸念がくすぶっているにもかかわらず、インドの株式市場は堅調に推移しています。確かに今回もロックダウンの影響で景気へのダメージは否めないですが、スローペースとはいえワクチン接種が普及し始め、コロナ禍での対応にも慣れてきていると考えられ、昨年のロックダウン時に比べて軽微となると推測されています。そのことを示す事例として、5月の景気動向指数は引き続き50を上回って景気拡大を示しており、PMIに関しても下落しましたが、製造業は50以上を維持し、サービス業の落ち込みは昨年3月の全土ロックダウンの時期とは比較にならないほどわずかとなっています。
※昨年はロックダウンがインド全土で3月25日から開始され、6月1日以降※に段階的に解除されました。
期間：2018年1月～2021年5月（月次）
出所：Bloombergのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

インドの景気動向指数とPMIの推移
65

力強く推移
60

景気動向指数大規模
ロックダウン

55
50

4540

大きく落ち
込む

35

全土ロックダウン
30
18/1

19/1

20/1

21/1

（年/月）

60
50
40

落ち込みは軽微
大規模
ロックダウン

製造業PMI

サービス業PMI
30

20

大きく落ち込む100
18/1

全土ロックダウン
19/1

20/1

21/1

（年/月）

PMIは企業の景況感をあらわす指数の一つで、景況感の改善と悪化の分岐点となるのが50となっています。PMIと景気動向指数は、50を上回ると景気拡大（景気が上向き）、50を下回ると景気後退（景気が下向き）を示唆すると言われます。

記載のデータは過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、3ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

1

販売用資料
コロナワクチン接種の推進を連邦政府主導に転換へ
インドでは、今年6月7日にモディ首相からコロナワクチン接種の推進方法に対する変更が発表されました。変更前のワクチン接種では、各州政府が18～44歳を対象に実施する一方で、連邦政府は45歳以上を対象としてきました。
今回の変更によって、連邦政府が6月21日以降18歳以上を対象に無料で接種を行うことになりました。なお、国内で最も普及しているワクチンは、セラム・インスティチュート・オブ・インディア製のCovishieldで、その次にバーラト・バイオ
テック製のCovaxinが続くと言われています。その他にはバイオロジカルE製のワクチンが有望視されているようです。
出所：各種資料に基づきT&Dアセットマネジメントが作成

新型コロナウイルスの感染状況（感染者数上位10ヵ国と中国・日本、2021年6月21日時点）
世界有数の人口大国であるインドでは、13億人を超える国民が暮らしているため、国内で感染症が流行した場合には、感染者の総数自体が大きな数値となることがあり、今般の新型コロナウイルスの感染においても非常に多くの感染者数が報告されていますが、10万人当たりでの流行度合い（下記グラフ）を確認してみると、総数から受ける印象ほどの感染拡大には至っていないと思われます。医療の拡充度合いは十分とは言えませんが、致死率（下記グラフ）は相対的に高くなっていません。これらのことから、インドでの新型コロナウイルスの感染拡大に警戒を緩めることはできませんが、現状では過度に悲観的な見方をすることは早計であると思われます。
（万人）

（千人）

累積感染者数

3,0002,9946005965015002,500

1,788

2,000

388

400
300

1,500

200

1,000565 537 533 463
426 425 392

500

130

110

79100

128
89

49127

99
14

12500

累積感染者数（人口10万人当たり）

（人）

致死率

（％）
6

12,00010,147
10,000

合計死者数

700

3,500 3,319

9,599

5

8,538 8,694

7,888

8,000

6,896

6,522

4.6

4

7,015

2.8

3

6,000
3,660

4,000

2

2,213
1

2,000617

0

人口は2018年時点のWHOによる推計値
致死率は合計死者数を累積感染者数で除したもの

8

2.4

2.5
2.1

1.9

1.8

3.0

2.8

1.8

1.3
0.9

0

出所：WHOのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

記載のデータは過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
■Ｔ＆Ｄインド中小型株ファンド（以下、「本商品」）は、NSE インディシーズ リミテッド（以下、NSEIL）によって支持、保証、販売又は販売促進されるものではありません。NSEILは、明示的にも暗示的にも、本商品の所有者もしくは一般の者に対して、有価証券全般または本商品に関する投資について、またインドにおいてNifty 50指数（以下、「本指数」）が市場全般のパフォーマンスに追随する能力について、何ら表明、条件付け又は保証するものではありません。NSEILのＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社に対する唯一の関係は、NSEILがＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社又は本商品に関係なく決定、作成及び計算する本指数並びにNSEILの登録商標についての利用許諾を与えることです。NSEILは、本指数の決定、作成及び計算において、Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社又は本商品の所有者の要求等を考慮に入れる義務を負うものではありません。NSEILは本商品の販売に関する時期、価格の決定、又は本商品を現金に換算する式の決定もしくは計算に責任を負わず、また関わっていません。NSEILは、本商品の管理、マーケティング又は取引に関する義務又は責任を何ら負うものではありません。NSEILは、Nifty 50指数の計算及びその元になるデータの正確性や完全性を保証するものではありません。また、NSEILは、本指数に含まれるいかなる誤り、欠落又は障害に対する責任を負いません。NSEILは、本指数又はそれらに含まれるデータの使用により、Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社、本商品の所有者又はその他の人や組織に生じた結果に対して、明示的にも暗示的にも保証しません。NSEILは、本指数又はそれに含まれるデータに関して、商品性の保証や適合性について何ら保証するものではないことを明示し、かつそれに関して明示もしくは暗示の保証を行いません。以上のことに関わらず、特定の、罰則的、間接的あるいは結果的な損害（利益の損失を含む）について、仮にその可能性について事前に通知されていたとしても、NSEILが責任を負うことはありません。
■当資料に引用した各インデックス（指数）の商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

当資料をご覧いただくにあたっては、3ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

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販売用資料ファンドの投資リスクについて■ 基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。

株価変動リスク

為替変動リスクカントリーリスク

流動性リスク

信用リスク

投資対象ファンドに係る税務リスク※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

■ その他の留意点○ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○インドの税制に関する留意点○分配金に関する留意点
・分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
・分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状
況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みメモファンドの費用■ 投資者が直接的に負担する費用
時料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信 託 財 産留 保 額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

購
手入数

購入時

■ 投資者が信託財産で間接的に負担する費用【ファンド】
毎日、ファンドの純資産総額に年1.221％（税抜1.11％）の率を乗じて得た額とします。

運 用 管 理費用（信託報酬）そ の 他 の費用・手数料【投資対象とする外国投資証券】
外国投資証券の純資産総額に対し、年0.83％程度【実質的な負担】年2.051％（税抜1.94％）程度
ファンドが投資対象とする外国投資証券の運用報酬等を加味して、受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。
・信託財産に係る監査費用および当該監査費用に係る消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
・証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
また、組入外国投資信託において、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、その他ファンド運営に必要な各種費用等がかかります。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

換金時

購入単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から、信託財産留保額を差し引いた額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

信託期間2026年2月10日まで（2011年2月7日設定）

決算日

毎年2月、8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

申込不可日

下記のいずれかに該当する日には、購入、換金の申込はできません。
・ボンベイ証券取引所、ナショナル証券取引所の休場日
・インド、モーリシャスの各銀行の休業日＊ 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
＊ 詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。

ご留意いただきたい事項■当資料はＴ＆Ｄアセットマネジメントが作成した販売用資料です。当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づいて作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料で使用するデータは過去の実績もしくは表記時点での予測であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。当資料に記載された意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。
■投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
■投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
■購入のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断いただきますようお願い致します。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社にてご入手いただけます。

お申込みの際は、「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容をよくお読みいただき、ご自身でご判断ください。
3

販売用資料販売会社の名称等

販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会○○

あかつき証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第67号○

池田泉州ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）
第370号

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○

株式会社熊本銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）
第6号○

株式会社十八親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）
第3号○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長（金商）
第188号

○

東海東京証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長（金商）
第140号

○

東武証券株式会社金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第120号○とちぎんＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

西日本シティＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

福岡財務支局長(金商)第75号○

浜銀ＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）
第152号

○

株式会社福岡銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）
第7号○

ほくほくＴＴ証券株式会社

金融商品
取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○

マネックス証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）
第165号

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）
第195号

○

○

○

ワイエム証券株式会社

金融商品
取引業者

中国財務局長（金商）第8号○

一般社団法人
第二種
金融商品
取引業協会

○

○

○

○

○
○

○

加入協会に○印を記載しています。

ファンドの関係法人照会先

委託会社 ： T&Dアセットマネジメント株式会社
信託財産の運用指図等を行います。
受託会社 ：三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社（再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社）
信託財産の保管・管理業務等を行います。

T&Dアセットマネジメント株式会社
電話番号： 03-6722-4810（受付時間は営業日の午前9時～午後5時）
インターネットホームページ： https://www.tdasset.co.jp/

設定・運用
商号等：Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社
商号等：金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号
加入協会：一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会

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