2020 DECEMBER ISSUE

2020 DECEMBER ISSUE

MALARIA NO MORE JAPAN4#zero2030 , #zeromalaria, #SDGs

MALARIA NO MORE JAPAN#zero2030 , #zeromalaria, #SDGs
2020 年 12 月発行

日本のチカラを
世界のゼロマラリアへ

Fourth session: Rice Production and Malaria:
How to Evaluate ‘Mosquito’ in Agricultural Project

MALARIA

年間約 83万人以上が、マラリアを筆頭とする「蚊が運ぶ病気」によって命を落としています。今も世界で 2 人に一人がマラリアの脅威にさらされ、新たな患者数は年間 2 億人を超えており、世界三大感染症（マラリア、結核、エイズ）の中でも突出しています。

第 4 回：稲作とマラリア〜 農業から見る「蚊」

水田に植えられた稲。風に吹かれて稲穂が揺れる姿は、日本やアジアでは農村の原風景

ABOUT

MALARIAともいうべき景色です。
かつて日本ではコメの収穫高で地域の豊かさを示したように、稲作は日本、そしてアジアでは生ZEROマラリア
2030 キャンペーン

活と密接にかかわり、文化として成立していました。
他方、第二次世界大戦後、独立行政法人国際協力機構（JICA）など国際的な援助機関

MNMJは、2017 年 4月25日のや政府による単一栽培政策として稲作が導入されたアフリカでは、稲作は生活に根差した農業おける効果的・効率的な対策のありかたが提というよりは食料確保及び商品として捉えられて起されました。
第 2 回はこの議論を踏まえて、住民主体のアフリカでは水稲栽培が導入され、豊かにな水管理の在り方とコミュニティの特性に応じたマることで衛生状態の管理及び住民の健康管理

ラリア対策において、変動する環境・経済要因といった知識の普及も進みました。経済的効をどう評価し、対策を行うべきか、課題提起が率が求められるのと同時に、住民の健康と水行われました。

認識されるようになってきています。

アフリカでは 稲 作 事 業 は 成 長 産 業 ですが、水管理がマラリア対策のカギになります。同時

第 4 回は 2 回に分けてアジアとアフリカにおけに、農業事業と保健事業がこれまで連携される稲作栽培がマラリアを含む蚊媒介感染症、そていたわけではないことから、住民の水管理として現地の住民の生活環境をいかに変容させ地域住民中心の保健対策が十分とは言えないているのか、そしてその変容に対して必要な対現状がありました。

策 や 既に実 施されている取り組 みがあるのか、知と経験の共有を行いました。
第 1 回の議論では、主にアフリカにおける稲「ZEROマラリア2030」キャンペーンを開始。
産官学民の連携の場として、おり、経済的文脈に位置付けることができます。

稲栽培による環境変化の影響を考える必要も世界で最も人を殺している危険生き物ランキング「世界マラリアデー」に、イベントの開催や情報発信を通じて、［ 蚊が運ぶ病気 ］日本から世界へ、「マラリアのない世界」を目指す取り組みを進めています。
特に2019年からはマラリアに関連する産官学民の連携の在り方について、様々なテーマを設定して議論する1位830,000 蚊人

ラウンドテーブルを開催しています。
⬇ キャンペーン詳細はウェブサイトをご覧ください。

www.zero2030.org/marala/index.htmlており、引き続きこのテーマの議論は進めていく予定です。

3 位 60 ,000人 ヘビにした住民参加のあり方への問いかけが行わ
若月利之氏よりサブサハラアフリカ諸国における稲作経済と水田農法の発展を米および関連する統計データを用いて紹介。同地域における水田農法と水田農法ではない多様な米作の可能性が報告されたほか、アフリカ理解プロジェク
トの白鳥清志氏からは多様な稲作の生態系とタンザニアのローアモシで 1970 年代より展開された稲作の推進と水系感染症対策の紹介の後に検討すべき論点として稲作開発とマラリアの包括的な検討の必要性および開発プロセスに蚊が運ぶ病気の中で最も深刻なのがマラリアです！

2 位 580,000 人 人間

参加者からは継続した議論の提起が行われ作栽培の多様性、またタンザニアの事例をもとれました。発話者である島根大学名誉教授の・ジカ熱・ デング熱・ 西ナイル熱・ チクングニア熱
・日本脳炎
・マラリア

EVENT OUTLINE
日時： 第 1 回 2020 年 8 月 25 日（火） 17: 00 ～ 19：00
第 2 回 2020 年 9 月 10 日（木） 17: 00 ～ 19：00
開催方法： ZOOM を活用したオンラインでの開催
使用言語：日本語・英語（同時通訳有）▼ 進行・ 高木正洋（ Malaria No More Japan 理事、長崎大学名誉教授）▼ モデレーター
・田中耕司（京都大学名誉教授）▼ 発題者
・ 若月利之（島根大学名誉教授）
・ 白鳥清志（アフリカ理解プロジェクト／京都大学アフリカ地域研究資料センター特任教授）
・ 小林潤（琉球大学医学部国際地域保健学 教授）
・ その他、ZERO マラリア 2030 キャンペーン実行委員メンバー、関係者が参加。

ZERO マラリア 2030

キャンペーン実行委員会 運営委員

（ 50 音順、敬称略、2020 年 6 月末時点）

4 位 24 ,200人 サシチョウバエ［ 吸血性 ］【 運営委員長 】
神余 隆博（ 認定 NPO 法人 Malaria No More Japan 理事長）

5位 17,400人 イヌ［ 狂犬病 ］【 運営委員 】
赤名 正臣（エーザイ株式会社常務執行役）
鵜尾 雅隆（ 認定 NPO 法人日本ファンドレイジング協会代表理事）

数字は 2015 年のもの。データはビル・ゲイツ氏のブログ Gatesnotes 「 Mapping the End of Malaria 」
より引用。

大河原 昭夫（ 公益財団法人 日本国際交流センター理事長／グローバルファンド日本委員会ディレクター）
尾身 茂（ 独立行政法人地域医療機能推進機構理事長）

蚊によって、年間

北潔（ 長崎大学大学院熱帯医学・グローバルヘルス研究科長）
木村 泰政（ UNICEF 東京事務所 代表）

ちなみに第 2 位は人間です。

近藤 哲生（ 国連開発計画（ UNDP ）駐日代表）
大浦 佳世理（ 公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金 CEO 兼専務理事）

83 万人が命を落としています。

人間よりも圧倒的に多く人間を殺しているのReport 2019」によれ ば、マラリアの 症 例 は、ア予防の取り組みが滞ることが懸念されていが蚊。蚊が媒介する感染症で、中でも多いの2018 年は推定 2億2800 万件、その85%がサます。WHOは、配布予定の殺虫剤処理済蚊帳

一般社団法人 SDGs 市民社会ネットワーク

がマラリアによるもので、2018年には推定40万ブサハラアフリカ18カ国とインドに集中していま（ITN）の配 布が 予 定 数の25%しか 配 布でき【 オブザーバー 】

5000人がマラリアで命を落としました。

す。死亡率は2010年には人口1000人当たり71ないという最悪のシナリオの場合、死者数が76

マラリアとは、熱帯・亜熱帯地域に広く分布す人だったのが、2018年には1000人当たり57人万9000に跳ね上がる恐れがあると警告している感染症。中南米の亜熱帯、熱帯地域、サハラへ減少し、年 間の死 亡 件 数は40 万 5000 人とます。

砂漠以南のアフリカ、インド亜大陸ならびに東南なりました。

武見 敬三（ 参議院議員）

野田 博之（内閣官房 国際感染症対策調整室新型インフルエンザ等対策室 企画官）
【キャンペーンサポート企業】
株式会社電通 ／ アース製薬株式会社 ／ テクマトリックス株式会社
シスメックス株式会社（※ 2017 年 10 月 10 日キャンペーン主催イベントをご支援いただきました）

インドの水のある光景。©Sephi Bergerson

マラリア対策の実施は、COVID-19により疲

アジアを中心に世界約90ヵ国の国で流行、全減少傾向にある一方で、その減少のスピー弊したアフリカの医療体制を崩壊させないため世界の半分の人口の人が、マラリアの脅威にさ

ドは 停 滞 傾 向 にあります。また、2020 年よりに不可欠です。Malaria No More Japanでは、らされています。

全 世 界を 襲 った 新 型コロナウィルス感 染 症

引き続き、コロナ禍におけるマラリア対策の重要（COVID-19）により、計 画されていたマラリ性を訴えています。

世界保健機関（WHO）の「World Malaria
日本で唯一のマラリアに特化する国際 NGO マラリア・ノーモアは、マラリアのない世界（ゼロマラリア）を目指し、他セクターと連携しマラリア排除に向けた活動を展開しています。
お問い合わせ： 認定 NPO 法人マラリア・ノーモア・ジャパン事 務局

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info@malarianomore.jp

www.malarianomore.jp

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MALARIA NO MORE JAPAN

2

Second Session : Challenges ofJapanese Private sectors to Achieve Zero Malaria

第 2 回：ゼロマラリアを目指して
グローバルヘルスへの日本企業の取り組み

第2回目は、民間企業のコミットメントの可能性をテーマにアジア太平洋リーダーズ・マラリア・アライアンス（APLMA）と都内で共催されました。

ZERO MALARIA 2030 CAMPAIGN: ROUND-TABLE“ZERO Malaria:
What We Can Do from Japan”
ZERO マラリア2030 : 日本からできること

2019年8月よりZEROマラリア2030キャンペーンでは、多セクター連携によるマラリアのない世界づくりへの推進を目指し、ラウンドテーブル「Zeroマラリア2030 :日本からできること」を開催しました。

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ZEROマラリア2030キャンペーン運営委員をはじめ、外部の有識者や海外NGOなどもゲストスピーカーに迎え、日本からゼロマラリアの挑戦の可能性について、議論しました。

First Session： Global Malaria Trend and TICAD VII

第 1 回：ゼロマラリアを目指してグローバルヘルスへの日本企業の取り組み方法について議論されました。
イベントには一般からの参加者も加わり50名ほどの会合となりました。

現 在 世 界 の 潮 流 は「 制 圧 」から「 排 除会議ではAPLMAによる新しい民間企業のelimination」を目指すようになりつつあります。

参加の枠組み「M2030」について紹介された

APLMAは「2016年から2020年までに6カ国ほか、日本企業がなぜマラリアに取り組むのか、で排除を実現して4030万人の感染を予防し、メーカー、保険会社による取り組み、さらに広告2026年から30年までにはアジア22カ国からマ代理店によるマラリア・ノーモア・ジャパン支援

ラリアを排除する」という高い目標を掲げていまの枠組みの紹介を通じた、これまでにない新たす。しかし現実は、死者数こそ半減しましたが、な参画の方向性が共有されました。

感染者数の減少は20％にも満たない状況で基調講演後のディスカッションではZEROマす。近年では薬剤耐性の問題など、新たな課題ラリア2030キャンペーン実行委員によるコメンも浮上しています。

トを交えた意見交換が行われました。特に基調

強みを結集し、マラリアとの闘いに挑むことが必継続させるのか」、その政治的意志の在り方に要です。 そこで第2回目となるラウンドテーブル

ついての課題提起後、これまでグローバルヘル

では、民間企業や研究機関が主導するマラリアスの分野で行われている民間投資の可能性や排除のための様々な取り組みを共有するとともマルチステークホルダーによる議論を通じた意▼ コメンテーター・ 大浦 佳世理（公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金 CEO 兼専務理事）*・ 木村 泰政（ UNICEF 東京事務所 代表）*・ 近藤 哲生（国連開発計画（ UNDP）駐日代表事務所 代表）*・ 渋澤 健（コモンズ投信株式会社 取締役会長／認定 NPO 法人 Malaria No More Japan 理事）
・ 野田 博之（内閣官房 国際感染症対策調整室 企画官）に、民間企業の排除プロセスへの多様な参画見形成の重要性などが指摘されました。

※ * は ZERO マラリア 2030 キャンペーン実行委員会

3

Third session：Climate Change and Mosquito-Borne Diseases

第 3 回：気候変動と蚊媒介感染症〜
マラリア流行予測から考える

気候変動という言葉は、新聞で、TVで、インラリアの流行を数カ月前に予測でき、情報をもターネットで、目にすることが多くなりました。記とに効果的な対策がとれるシステム」が紹介さ録的な猛暑やゲリラ豪雨の多発など、「想定外れました。南アフリカでは、熱帯太平洋や南インの災害」の多発は、気温上昇の影響が一因とド洋の気候変動が南部アフリカの気象（気温やを前に、日本 初 来日となるRBM Partnership

したマラリアに関するアジア医療イノベーション

考えられています。

降水量）に影響を与え、マラリア流行の規模をto End Malariaのアブドゥラハム・ディアロCEOコンソーシアム（AMIC）マラリア部会（日経・

気温の上昇は感染症対策にも影響を与えて変化させることから、日本の海洋研究開発機構▼ モデレーター
・神余 隆博（関西学院理事・同大学教授／認定 NPO 法人
Malaria No More Japan 理事長／ ZERO マラリア 2030 キャンペーン委員長）*

います。国連の報告書では、2100年に現在より（JAMSTEC）が南部アフリカを対象に開発し2.8℃上昇するような世界を想定したとき、気温た気候変動予測モデルを活用した、予測システ▼ スピーカー・ アブドゥラハム・ディアロ（CEO of RBM Partnership to End Malaria）
・ 北 潔（長崎大学大学院 熱帯医学・グローバルヘルス研究科長、教授）*・ 大河原 昭夫（公益財団法人日本国際交流センター理事長 /グローバルファンド日本委員会ディレクター）*・ 野田 博之（内閣官房 国際感染症対策調整室 企画官）*の上昇がない場合に比べて、気候変動に起因ムを導入、数カ月前に流行予測をだすことで、する病気や災害での死亡者が2030年には年医療従事者や地域住民に事前の対策や準備を間24万人増え、そのうち蚊が媒介して発生するとることを可能にしています。

義と成果が報告されました。また、公益財団法会におけるマラリア制圧の流れと国際機関が果人日本国際交流センター理事長/グローバルたす役割、各国協調の可能性について議論を行

ファンド日本委員会ディレクターの大河原昭夫

いました。

氏からは世界エイズ・結核・マラリア対策基金

イベ ントで は デ ィア ロ CEO による RBM（グローバルファンド）を支援する日本の民間イPartnership to End Malariaにおけるアフリカニシアティブであるグローバルファンド日本委員を対象にしたゼロマラリアへの取り組みが紹介会(FGFJ)についてと、2019年のグローバルファされました。マラリアの感染件数の7割以上がンドへの第6次増資会議に対する日本政府のサブサハラアフリカ諸国、とりわけナイジェリア、拠出についてコメントをいただきました。

▼ ゲスト・コメンテーター
・ ハラルド・ヌーサ（ノバルティス・ソーシャルビジネス責任者）・ マーティン・エドルンド（国際 NGO マラリア・ノーモア CEO）
・ マイケル・ライシュ（ハーバード大学 T.H. Chan 公衆衛生大学院武見国際保健プログラムディレクター、教授）※ * は ZERO マラリア 2030 キャンペーン実行委員会▼ 基調講演者
・ 武見 敬三（参議院議員、世界保健機関（ WHO）UHC 親善大使）*
・ ルビー・シャン（ Ms. Ruby Shang ）、APLMA 理事長
・ パトリック・シルボーン（ Mr. Patrik Silborn）、APLMA 渉外局長
・ 西本 麗（住友化学株式会社 代表取締役副社長執行役員／認定 NPO 法人 Malaria No More Japan 理事）
・ 飯干 友太（ SOMPO ホールディングス株式会社兼損害保険ジャパン日本興亜株式会社 CSR 室課長代理）
・ 木下 浩二（株式会社電通 CSR 推進部長 / SDGs 統括）*

院議員による「グローバルアジェンダをいかにEVENT OUTLINE

ドCEOの来日を記念し開催されました。国際社▼ モデレーター
・北 潔（長崎大学大学院 熱帯医学・グローバルヘルス研究科長、教授）*

緊密なパートナーシップにより、それぞれの持つ

日時： 2019 年 8 月 27 日 17: 00 ～ 18：30
会場： 住友化学株式会社 20 階会議室
使用言語：日本語・英語（同時通訳有）FT感染症会議が運営）について紹介、その意▼ 進行・ 神余 隆博（関西学院理事・同大学教授／認定 NPO 法人 Malaria No More Japan 理事長／
ZERO マラリア 2030 キャンペーン委員長）*

講演から最後まで参加された武見敬三・参議

ルヘルス研究科長からは日本の官民学が連携

および Malaria No Moreのマーティン・エドルン

EVENT OUTLINE
日時： 2019 年 12 月 18 日 15 : 30 ～ 18：00（開場：15 時～）
共催： Asia Pacific Leaders Malaria Alliance（ APLMA ）協力： UNDP 駐日事務所
会場： TKP ガーデンシティ PREMIUM 京橋 ホール 22A
使用言語：日本語・英語（同時通訳有）このような状況を打破するには産官学民のTICADVII（ 第7回アフリカ開発会議）開催

マラリアによる死者数は6万人増えると予想されまた、アメリカから参加したマラリア・ノーモアています。日本でも、気温の上昇によって、デンUSのJoshua Blumenfeldからは、2020年よりアメグ熱といった蚊媒介性感染症の発生や流行のリカで始まった新プロジェクト「FORECASTING

リスクが指摘されており、私たちの健康と無関HEALTHY FUTURES(健康な未来を予測す係ではありません。

る)」が紹介されました。同プロジェクトは、天候コンゴ民主共和国、モザンビーク、ウガンダ、ブさらに、キャンペーンオブザーバーでもある内気候変動による環境の変化、グローバルな人パターンの変化や極端な気象現象などの蓄積さルキナファソなどに集中しており、これらの高い閣官房 国際感染症対策調整室 企画官の野の移動、感染症のパンデミック（世界的流行）れた気象データに基づいて蚊媒介感染症に対す国での集中的な投資が不可欠です。ディアロ

田博之氏からは、同氏が所属する国際感染症への懸念。日本、そして世界ではどのような取りる流行予測を行い、政府及びパートナー団体が、CEOはゼロマラリアへの政治的意志のほかに、対策室の取り組みをご紹介、また日本の民間企組みが求められるのでしょうか。

より適切なタイミングに効果的な対象疾患対策

データの収集とデータに基づく適切な戦略策

業によるグローバルヘルスへの貢献の可能性を定、国内のマラリア対策機関との連携の重要性言及いただきました。

第3回セッションでは、気象変化のデータからを行うことを手助けする試みです。インドとセネガ

マラリア流行リスクを予測する、日本とアメリカのルでパイロットプロジェクトが開始されています。

EVENT OUTLINE
日時： 2020 年 6 月 12 日（金） 15 : 30 ～ 17：30
開催方法： ZOOM を活用したオンラインでの開催
協力： Future Earth Japan Hub
使用言語：日本語・英語（同時通訳有）▼ 司会
・神余 隆博（関西学院理事・同大学教授／認定 NPO 法人
Malaria No More Japan 理事長／ZERO マラリア 2030 キャンペーン委員長）▼ モデレーター
・橋爪真弘（東京大学大学院医学系研究科

国際保健政策学 教授）▼ 基調報告者
・ 皆川昇（長崎大学熱帯医学研究所教授）
・ Joshua Blumenfeld（ Malaria No More 業務執行責任者）を指摘しました。また、2019年にアフリカより始TICADサイドイベントに参加した方々もゲス取り組みを事例に、感染症対策の新たな可能性

今回イベントには環境問題や気候変動の専まった啓発キャンペーン「Zero Malaria Starts

トコメンテーターに迎え、非常に活発な議論をを考えるウェビナーを開催しました。基調講演の門家も参加、アメリカにおける気候変動問題へWith Me」を紹介しました。

展開することができました。

皆川昇・長崎大学教授より5年かけて南アフリカの対策や日本で取り得る政策提言のありかたな▼ コメンテーター
・ 春日文子（国立研究開発法人国立環境研究所特任フェロー、フューチャー・アース国際事務局 日本ハブ事務局長、東京大学未来ビジョン研究センター（IFI）客員教授）
・ 山岸尚之（公益財団法人世界自然保護基金ジャパン（ WWF ジャパン）自然保護室気候変動・エネルギーグループ）
・ Dr. Assaf Anyamba, Universities Space Research Association（USA）
・ その他、ZERO マラリア 2030 キャンペーン実行委員メンバー共和国北東部のリンポポ州で構築された、「マど、活発な意見交換が行われました。

※ 同イベントは RBM Partnership to End Malaria の助成を受けて開催されました。

北潔・長崎大学大学院熱帯医学・グローバ

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