日本金属学会会報

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57

http://jim.or.jp/

MTERE2 57（6）255〜310（2018）

平成30年 6 月 1 日発行（ 毎月 1 回 1 日発行）

2018年度役員紹介

超ジュラルミン24S（2024）開発の歴史

酸化物の相分離を利用したナノ組織作製2018

http://www.jim.or.jp/journal/m/（←まてりあ記事オンライン）

Vol.57 No.6 ISSN 1340-2625

http://www.jim.or.jp/journal/m/

2018
Vol.57
No.6

ご挨拶

会長就任のご挨拶

紹介

2018年度役員……………………………………257

杉本

諭 …………………………………………………………………………255

2018年度代表理事，理事，代議員……………258
2018年度理事に係る任意の合議機関の委員長，副委員長 ……………………………260

他団体との任意の合議機関の委員長，副委員長…………………………………………………260
2018年度支部長，支部事務所…………………261

超ジュラルミン24S（2024）はなぜ米国で開発できたか

解説吉田英雄 ………………263

代表的な航空機用アルミニウム合金24S（2024）の開発に米国のアルコアはなぜ成功したのか，なぜ日本ではできなかったのか，その開発に必要だったものは何か

遷移金属酸化物における相分離を利用したチェッカーボード型ナノ組織の作製とその特徴 堀部陽一 森 茂生 …………………………………………………………………………271

最近の研究

遷移金属酸化物に特有の巨大格子歪を応用したナノ組織の作製とその特徴を紹介．そのサイズ，単位格子数個分．

新進気鋭

電解精錬技術を応用した大型二次電池 Liquid Metal Battery の研究開発と今後の展望 大内隆成 ……………………………………………………………………………………………277

はばたく

日本留学体験記

スポットライト

第15回 World Materials Day Award を受賞して―愛教大技術科ものづくり教室の取り組み― 大島幹央 伊藤拓己 ……………………283

研究室紹介

九州大学大学院
寺西

亮

宇根本

工学研究院

JIM/TMS

本会記事

妍伶 ……282

材料機能工学大講座

Young Leader International Scholar 出張報告

篤…………………………………………………………………………………………………285

写真，人生の友，研究の友

談話室

材料工学部門郭宗藤伸治………………………………………………………………………………………284

第12回本会派遣

学会・研究会だより～似ているけど違う日本の研究と台湾の研究～

西城浩志 ……………………………………………………………286

会告 ………………………………………………287

平成29年度事業報告 ……………………………297

支部行事 …………………………………………293

平成29年度決算 …………………………………297

掲示板 ……………………………………………293

平成30年度事業計画書 …………………………302

会誌・欧文誌 6 号目次 …………………………295

平成30年度収支予算書 …………………………302

次号予告 …………………………………………296

分科会シンポジウム開催報告 …………………306

新入会員 …………………………………………296

行事カレンダー …………………………………307

まてりあ・会誌・欧文誌の投稿規定・投稿の手引・執筆要領，入会申込書，刊行案内はホームページをご参照下さい．
http://jim.or.jp/
今月の表紙写真

ZnMnGaO4 の室温におけるチェッカーボード型ナノ組織の明視野像および電子回折図形．(堀部陽一，森
図 2 より抜粋・改変)

茂生本号272頁

表紙デザイン北野玲

複写をご希望の方へ

本会は，本誌掲載著作物の複写に関する権利を一般社団法人学術著作権協会に委託しております．本誌に掲載された著作物の複写をご希望の方は，(一社)学術著作権協会より許諾を受けて下さい．但し，企業等法人による社内利用目的の複写については，
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（社外頒布目的の複写については，許諾が必要です．
）
権利委託先 一般社団法人学術著作権協会〒1070052 東京都港区赤坂 9
6
41 乃木坂ビル 3F FAX 03
3475
5619 E
mailinfo＠jaacc.jp http://www.jaacc.jp/
複写以外の許諾（著作物の引用，転載，翻訳等）に関しては，直接本会へご連絡下さい．

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2

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3

会長就任のご挨拶
公益社団法人

日本金属学会第67代会長

杉

本

諭

このたび皆様方のご推挙により日本金属学会の会長に就任することになりました．大変光栄に存じます．一方で，本会の重厚な歴史と伝統，さらには光り輝く実績を考えますと，責任の重大さを痛感するとともに身の引きしまる思いです．本会副会長である細田秀樹博士，中野貴由博士，蔡安邦博士をはじめとして，理事，代議員，委員，支部および会員ならびに山村英明事務局長および事務局の皆様のお力をお借りし，金属およびその関連材料の学術および科学技術の振興のために微力ながら全力を尽す所存です．皆様方のご支援とご鞭撻を，どうぞ宜しくお願い申し上げます．
日本金属学会は，「金属に関する理論ならびに工業の進歩発達をはかること」を目的として，1937年に「金属之密林の大いなる開拓者」
本多光太郎先生のご提唱により創設されました．その後，急速なグローバリゼーションと多様性が進展する社会に対応し，近年では社会基盤材料のみならずエネルギー
材料，エコマテリアル，電子・情報材料，生体・福祉材料に亘る先端材料の創製と機能発現機構の探求など，幅広い材料科学・材料工学の研究成果発信の場として貢献してきました．したがって，その将来においても本会が，基盤材料から先端材料までを対象として材料系学協会の中でもリーダーシップを発揮し，さらに材料分野の重要性と材料研究者・技術者の存在感を世界にアピールしていく学会として発展できるよう努力を重ねて参りたいと存じます．また，歴代会長ならびに中島英治前会長のもとで鋭意進められてこられた施策の成果を踏まえつつ，昨今の状況を考慮して国内外での「公益社団法人日本金属学会」のプレゼンスをより高めていく所存です．
ご承知のとおり，本年は，本会が公益社団法人に移行して 6 年目に当たります．昨年度，中島英治前会長の強いリーダーシップのもと，公益法人としてあるべき具体的な学会像を示した以下のような本会のビジョンが設定されました．すなわち，1. 未来を先導する領域を開拓し，世界の材
料科学・工学をリードする，2. 最新の研究や技術を世界に発信する，3. 多様な研究者・技術者が集い，最新の研究や技術の交流を図る，4. 次世代を担う人材の教育や育成を行なう，5. 会員や地域・社会のニーズに対応したサービスを提供する，という 5 つの具体像です．本年は，このビジ
ョンに向けてアクションを起こしていく年と考え，以下のような方針をお示しして会員皆様のご理
解とご協力をお願いしたいと存じます．
.

堅固な財政基盤の構築と運営体制
本会には，公益法人化の際に会員資格としての維持員制度を廃止したため，産業界の方々の本会における活動が激減し，財政悪化の原因の一つとなった経験があります．福富洋志元会長，白井泰治元会長ならびに中島英治前会長のもと，新たな維持員制度を設置し，産業界からの理事が選出されるような運営体制の変更も行って，産業界のご意見が反映されるようにしました．これにより維持員数の増加による財政の安定化と産業界の皆様の本会での活動の活発化等が期待されていることから，本年もこの方針を継続して取り組んでいきます．

.

会員数の増加を目指して
近年における本会の会員数の減少は，全国の大学・研究所等教育研究機関での金属系・材料系講座の減少並びに若者人口の減少が原因のひとつですが，深刻な問題としては学生会員が大学・大学院を卒業・修了後に退会することが挙げられます．本会の会員の年齢構成を見ても35歳以下の正会員数が他の年代の正会員数と比較すると極めて少なく，将来に渡る本会の継続的かつ活発な活動に支障を来すことが危惧されます．そこで，昨年度，会員の入り口である学生会員の会費の値下げ

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japanをし，卒業・修了後もある一定期間はこの額の会費で本会への正会員として参加が継続できるような体制を構築しました．本年は，さらにこの策を広く周知させ，先に述べた維持員数の増加と学生会員数ならびに若手正会員数の維持により，会員数の減少に歯止めをかけたいと存じます．
一方で，会員増加のための何よりの策は，「材料科学のすべてが日本金属学会で知れる」と本会の評価を高めることです．今後，長期的研究分野の開拓を視野に入れた材料戦略の策定や，後述する事業を通じて本会を魅力ある学会にしていくための策を講じていきます．
.

講演会・講習会事業
講演大会は，情報発信と研究者・技術者の交流の場として，最も重要な活動の場のひとつです．
しかし，最近の材料研究の多様化，複雑化に伴う複数セッションでの内容の重複，刊行事業や表彰事業における研究区分との整合性，本会の強みであった研究分野のセッション消滅による関係研究者・技術者の流出，などが問題視されています．本年は，立場の異なるいずれの研究者・技術者にとっても魅力ある講演大会となるよう，セッション改編に取り組んでいく所存です．また，材料研
究の多様化・細分化が進んでいることを考えれば，他の学協会とも連携を深めていくことは重要です．本年はその一環として，材料メーカーにとっても関心の高い自動車分野をとりあげ，その中心的学協会である自動車技術会と本会ならびに日本鉄鋼協会とが連携した合同シンポジウムを秋期大会からスタートさせます．さらに，学生会員の進路選択の手助けとなるように行ってきた企業説明会も，本年の春期講演大会から大会期間中に移動させたことにより参加学生数が増加しました．今後も業界セミナー等を計画するなど企業と学生会員との関係構築に貢献していきたいと存じます．
一方，講習会は講演大会委員会が先導してきましたが，本年から講習会もセミナー・シンポジウ
ム委員会がセミナー，シンポジウムとともに統括し，有益な講習会を企画していきます．また，若手研究者・技術者の啓発・人材育成など本会の活動に積極的に参画していただくために，本年春期
大会の際に認定したフェローの皆様にも講師などでご協力いただき，本会のこれらの活動，さらには各支部における講演会等の活性化に貢献していきます．

.

調査・研究事業
本会のビジョンにおける未来を先導する領域を開拓し，世界の材料科学・工学をリードする学会となるためには，従来の分科会活動をさらに活発化させ，若手研究者を含めて本会の将来の更なる発展に向けた戦略を練っていく必要があります．日本金属学会には歴代執行部と事務局のご尽力のおかげで財政的な蓄えがあることから，この資源を有効活用するために中島英治前会長時代に各分科会への活動支援，若手研究会設立支援などを行ってきました．本年はこれらの支援を継続するとともに，従来の分科会を調査・研究委員会と位置付けて再編を検討し，有効な活動を推進できるよ
うな体制強化を図っていきたいと存じます．

.

刊行事業
会報，会誌，欧文誌の発行は，学会活動の根幹を成すものです．これらの発刊は，今後も会員サービスの根幹として維持してゆく必要がありますが，日本金属学会誌，Materials Transactions 両誌のインパクトファクターが近年，低い値です．編集委員会で共同刊行事業も含めてさまざまな対策を講じていきますが，本会の情報発信力を将来にわたって維持するためには，会員各位からの良質な論文の投稿が不可欠ですので，ご協力を切にお願いいたします．

. 表彰・奨励事業と支部活動本会の表彰・奨励事業は，会員の皆様の研究活動の意欲を高めるとともに，人材の育成にも欠かすことのできないものです．会員の皆様のご推薦とご協力をお願いいたします．また，支部活動も本会の活性化に大きく貢献していただいています．先に上げたフェローの皆様の講師などでの御協力を得て，さらに人材の教育や育成や支部活動の支援に努めていきたいと考えています．
以上のように，本会の活動を活発化し，材料科学・材料工学の中心的学会として我が国ならびに世界の材料研究の高度化に貢献できるよう努力して参ります．会員各位ならびに事務局さらには各支部の皆様のご理解，ご協力，ご鞭撻をお願い申し上げます．
2018年 4 月24日



ご

挨

拶

紹介 (2018)～ 本年度の本会役員をご紹介します ～公益社団法人日本金属学会 2018年度役員(会長，副会長，理事，監事)(50音順)(2018年 4 月23日)

会

長

杉本

諭

副会長

蔡

東北大学教授

理

副会長

安邦

中野

東北大学教授

副会長

貴由

細田

大阪大学教授秀樹

東京工業大学教授

事

足立

吉隆

名古屋大学教授

佐藤一則

長岡技術科学大学
教授・副学長藤本愼司

大阪大学教授岡村一男

株 フェロー
新日鐵住金

澁江和久

株 UACJ取締役兼

専務執行役員

松木一弘

広島大学教授折茂慎一

東北大学教授鈴木亮輔

北海道大学教授

丸山

岸本

諏訪部

山村

英明

山本

繁和

株 執行役
日立金属
情報システム本部長俊夫

村上東京工業大学名誉教授

恭和

九州大学教授監

日本金属学会事務局長康夫

株 研究技監JFE スチール小島由継

広島大学教授辻伸泰

京都大学教授門前亮一

金沢大学教授佐伯功

室蘭工業大学教授

西田稔

九州大学教授山口周

東京大学教授事剛久

名古屋大学教授

錦織

貞郎

株 IHI技師長


ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan毛利哲夫

東北大学教授公益社団法人日本金属学会 年度代表理事，理事，代議員 (50音順，敬称略)
会長(代表理事)
杉 本
諭
副会長
蔡
安 邦
中 野 貴 由細 田 秀 樹東北大学大学院工学研究科教授

東北大学多元物質科学研究所
大阪大学大学院工学研究科教授
教授

東京工業大学科学技術創成研究院

教授

理

事

(24名)

(新任)
足
岡
蔡
佐
佐
澁
辻
中
松
村
山
山

立
村
伯
藤
江
野
木
上
口
村

吉
一
安
一
和
伸
貴
一
恭
英

隆
男
邦
功
則
久
泰
由
弘
和
周
明

(留任)

名古屋大学大学院工学研究科教授

株 技術開発本部
新日鐵住金

フェロー

東北大学多元物質科学研究所教授

室蘭工業大学大学院もの創造系領域
長岡技術科学大学

教授(副学長)株 UACJ R&D センター


取締役兼専務執行役員

京都大学大学院工学研究科教授

大阪大学大学院工学研究科教授

広島大学大学院工学研究院教授

九州大学大学院工学研究院教授

東京大学大学院工学系研究科
日本金属学会

教授

教授

事務局長

折 茂
岸 本
小 島
杉 本
鈴 木
諏訪部
西 田
藤 本
細 田
丸 山
門 前
山 本

慎
康
由
亮
繁
愼
秀
俊
亮
剛

一
夫
継
諭
輔
和
稔
司
樹
夫
一
久

東北大学材料化学高等研究所/金属材料研究所 教授
株 スチール研究所
JFE スチール

研究技監

広島大学自然科学研究支援開発センター
東北大学大学院工学研究科教授

教授

北海道大学大学院工学研究院教授

株 情報システム本部 執行役情報システム本部長
日立金属

九州大学大学院総合理工学研究院
大阪大学大学院工学研究科教授

教授

東京工業大学科学技術創成研究院

教授

東京工業大学名誉教授
金沢大学大学院自然科学研究科
名古屋大学大学院工学研究科教授
教授＊新任理事の任期2018年定時社員総会当日(4 月23日)から2020年 4 月予定の定時社員総会の終結のときまで留任理事の任期2017年定時社員総会当日(4 月24日)から2019年 4 月予定の定時社員総会の終結のときまで

監

事

(2 名)

(新任)
錦

織

貞

郎

(留任)

株 IHI 技術開発本部


毛

技師長

利

哲

夫

東北大学金属材料研究所

特任教授＊新任監事の任期2018年定時社員総会当日(4 月23日)から2020年 4 月予定の定時社員総会の終結のときまで留任監事の任期2017年定時社員総会当日(4 月24日)から2019年 4 月予定の定時社員総会の終結のときまで

代 議 員
北海道地区
佐 伯
高 橋 英

功
徳

東北地区
阿 部 世
加 藤 秀
蔡
安
坂 本
佐 藤 裕
柴 田 浩
武 藤
山 村 英

嗣
実
邦
昌
之
幸
泉
明

関東地区
遠 藤 裕
王
岡 本 和
尾 中
筧
幸

寿
昆
孝
晋
次



(96名)

新任(56名)(新任)

留任代議員(40名)
(留任)
上
鈴

田
木

幹
亮

人
輔

折
杉
鈴
原

茂
本
木

慎

一
諭
茂
基

梅
株
日本冶金工業技術研究部 常務執行役員技術研究部長 枝
株 日立製作所戦略企画本部 部長
大
東京工業大学物質理工学院 教授
川
首都大学東京システムデザイン学部 教授
小

澤
川
堀
岸
出

室蘭工業大学大学院もの創造系領域

教授

北海道立総合研究機構産業技術研究本部 研究主幹

(新任)
電磁材料研究所教授

北海道大学大学院工学研究院

教授

(留任)
主席研究員

東北大学金属材料研究所教授

東北大学多元物質科学研究所
株 鉄鋼研究所
新日鐵住金

東北大学多元物質科学研究所
東北大学大学院工学研究科

教授

主任研究員

弘前大学大学院理工学研究科

日本金属学会

北海道大学大学院工学研究院

東北大学材料化学高等研究所/金属材料研究所 教授
東北大学大学院工学研究科教授

東北大学多元物質科学研究所教授

秋田大学大学院理工学研究科

教授

教授
教授
教授

事務局長

(新任)
株 電線材料研究所
日立金属

(留任)
主任研究員

圭
京
政

修
一
學
子
俊

横浜国立大学工学研究院

副学長・教授東京大学生産技術研究所

教授

早稲田大学創造理工学部

非常勤講師

物質・材料研究機構構造材料研究拠点 主幹研究員
株 神戸製鋼所アルミ・銅事業部門技術部


紹

部長

介

加
弓
篠
柴
竹
田
土
堤
長
廣
松
三
山
吉

藤
野
嶋
田
山
村
谷
滝
澤
野
木
口
田

徹
健太郎
妥
直 哉
雅 夫
隆 治
浩 一
祐 介
康 伸
渉 一
泰 也
祐 司
周
英 弘

東海地区
足 立 吉
上 宮 成
勝 村 龍
川 上 博
西 野 洋

株 技術開発本部プロセス研究所
新日鐵住金

芝浦工業大学工学部
茨城大学工学部

部長

教授

教授

東京大学大学院工学系研究科
東京工業大学物質理工学院
東京理科大学基礎工学部

教授
教授

教授

物質・材料研究機構構造材料研究拠点拠点長

東京医科歯科大学生体材料工学研究所准教授

株 スチール研究所
JFE スチール

部長

横浜国立大学大学院工学研究院教授

千葉大学大学院工学研究院

児
齋
下

寺
藤
細
丸
山

島
藤
条
橋
嶋
田
田
山
本

明
哲
雅
和
敏
秀
俊
知

彦
治
幸
聰
夫
之
樹
夫
之

斎
戸
松
山

藤

村
本

尚
義
康
剛

文
一
志
久

門
山

前
本

亮
有

一
一

東京大学大学院工学系研究科教授

株 IHI 基盤技術研究所
部長

東京大学大学院新領域創成科学研究科教授

株 東芝エネルギーシステムソリューション社 電力・社会システム技術開発センター 参事
東京工業大学科学技術創成研究院

教授

東京工業大学名誉教授
早稲田大学基幹理工学部

教授

主席研究員

教授

(留任)

名古屋大学大学院工学研究科
岐阜大学工学部教授

教授

株 スチール研究所
JFE スチール

三重大学工学研究科

副部長

准教授

名古屋工業大学大学院工学研究科

(新任)

関西地区
渥 美 寿 雄荒 木 秀 樹大 谷 浩 昭岡 本
明
小 嶋 啓 達新 保 洋一郎辻伸 泰
中 井 光 一中 野 貴 由平 藤 哲 司松 尾 直 人(新任)

中国四国地区
清 水 一 郎高 島稔
陳
中 春
松 木 一 弘

(新任)

九州地区
石 丸
波 多
村 上 恭

(新任)

本部枠代議員岡 村 一 男澁 江 和 久芝浦工業大学工学部部長

教授

物質・材料研究機構機能性材料研究拠点 主幹研究員

北陸信越地区
榊和 彦
佐 藤 一 則学聰和千葉工業大学先端材料工学科教授

株 スチール研究所
JFE スチール

(新任)
隆
之
郎
士
一

株 技術開発本部 鉄鋼研究所
新日鐵住金

豊橋技術科学大学機械工学系

准教授

株 技術開発研究所
大同特殊鋼

部長

名古屋大学大学院工学研究科

教授

教授

(留任)

信州大学大学院学術研究院
長岡技術科学大学

教授

教授(副学長)金沢大学大学院自然科学研究科教授

株 品質保証部 執行役員，品質保証部部長
大平洋製鋼

(留任)

近畿大学理工学部教授

大阪大学アトミックデザイン研究センター
株 粉末事業部
山陽特殊製鋼

大阪産業技術研究所

教授

部長

主任研究員

株 技術開発本部
新日鐵住金

部長

株 研究開発部 グループマネージャー
福田金属箔粉工業

京都大学大学院工学研究科
株 島津製作所

産業技術総合研究所構造材料研究部門 上級主任研究員

教授

宇
岡
金
林
春
藤
山

田
崎
野
田
名
本
末

哲
喜
泰
隆
愼
英

也
臣
幸
秀
匠
司
嗣

岡
小
秦

田
島
野

達
由
正

也
継
治

連
西

川
田

貞

弘
稔

岸 本
諏訪部

康
繁

京都大学大学院工学研究科教授

株 神戸製鋼所技術開発本部
室長

大阪府立大学大学院工学研究科教授

株 グループ開発本部表面処理研究所 主任研究員
日新製鋼

関西大学化学生命工学部教授

大阪大学大学院工学研究科
立命館大学理工学部教授

准教授

ビジネスユニット長

大阪大学大学院工学研究科教授

京都大学大学院エネルギー科学研究科
兵庫県立大学大学院工学研究科

岡山理科大学工学部

教授

教授

(留任)
教授

株 スチール研究所
JFE スチール

鳥取大学大学院工学研究科教授

広島大学大学院工学研究院

教授

部長

教授

広島大学自然科学研究支援開発センター教授

株 研究センター 上席研究員
新日鐵住金ステンレス

(留任)

九州工業大学大学院工学研究院教授

九州大学大学院総合理工学研究院
九州大学大学院工学研究院

徳島大学大学院理工学研究部

教授

熊本大学大学院先端科学研究部 副研究部長，教授
九州大学大学院総合理工学研究院

教授

教授

(新任)
株 技術開発本部フェロー
新日鐵住金
株 UACJ R&D センター取締役兼専務執行役員


(留任)
夫
和

株 スチール研究所
JFE スチール

研究技監

株 情報システム本部 執行役情報システム本部長
日立金属

＊新任代議員の任期2018年定時社員総会当日(4 月23日)から2020年 4 月予定の定時社員総会の終結のときまで留任代議員の任期2017年定時社員総会当日(4 月24日)から2019年 4 月予定の定時社員総会の終結のときまで

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan年度理事に係る任意の合議機関の委員長，副委員長
委
.

員

会

名

委 員 長

副委員長

事

業

概

要

刊行事業に係る委員会


会報編集委員会

山

本

剛

久

大

塚




会誌編集委員会

吉

永

直

樹戸






欧文誌編集委員会

堀

田

善

治

―

欧文誌の刊行に関する業務全般



学術図書類刊行委員会

佐

藤

一

則

―

学術図書類の刊行に関する業務全般.

誠会報の刊行に関する業務全般
義一会誌の刊行に関する業務全般

講演会・講習会事業に係る委員会


講演大会委員会

杉

本

諭

細

田

秀

樹

講演大会の実施に関する業務全般



講演大会企画委員会

杉

本

諭

細

田

秀

樹

講演大会の企画に関する業務全般



本多記念講演委員会

杉

本

諭

細

田

秀

樹

本多記念講演に関する業務全般

セミナー・シンポジウム委員会

小

山

幸森

戸

茂

一セミナーおよびシンポジウムに関する業務全般.

敏

調査・研究事業に係る委員会



企画委員会

杉

本

諭

細

田

秀

樹




セルフガバナンス委員会

細

田

秀

樹

山

村

英

明




長期展望委員会

高

梨

弘

毅




調査・研究委員会(分科会)

細

田

秀

樹

中

野

貴

由

分科会に係る講演会・講習会事業および調査・研究事業に関する業務全般

調査・研究推進企画委員会(分科会)

細

田

秀

樹

中

野

貴

由

分科会の企画に関する業務全般



戦略推進委員会

貝

沼

亮

介藤

居

俊

之本会の材料戦略活動に関する業務全般

科研費委員会

中

野

貴

由

村

上

恭

和




人材育成委員会

藤

本

愼

司

松

岡

由

貴人材育成に関する業務全般



男女共同参画委員会

梅

津

理

恵松

岡

由

貴男女共同参画活動に関する業務全般



国際学術交流委員会

小

島

由

継

辻

伸

泰

国際学術交流および国際会議事業の企画に関する業務全
般

秀

樹

蔡

安

邦

名誉員に関する業務全般

諭

蔡

安

邦

学会賞に関する業務全般

邦

細

田

秀

樹

各種賞に関する業務全般

稔

足

立

吉

隆

金属組織写真賞に関する業務全般

.

―

本会の事業に関する重要な企画に関する業務全般
本会のセルフガバナンスに関する業務全般
本会の事業に係る長期展望に関する業務全般

科研費補助金に関する業務全般

表彰・奨励事業に係る委員会


名誉員検討委員会

細

田




学会賞委員会

杉本



各種賞検討委員会

蔡

金属組織写真賞委員会

西

.

安
田

(常設 8 支部)
北海道，東北，関東，東海，北陸信越，関西，中国四国，九州

支部

は理事以外他団体との任意の合議機関の委員長，副委員長
委
.

員

会

名

委 員 長

副委員長

事

業

概

要

刊行事業に係る委員会.

Materials Transactions 編集委員会

堀

田

善

治

Materials Transactions の共同刊行に関する業務全般

諭

材料系学協会と日本学術会議との連携活動に関する業務全般

講演会・講習会に係る委員会なし.

調査・研究事業に係る委員会


材料連合協議会杉本



材料戦略(企画)委員会

小

関




男女共同参画合同委員会

敏彦

材料戦略委員会の企画に関する業務全般
梅津理恵日本鉄鋼協会との連携による男女共同参画活動に関する業務全般

は理事以外紹介年度支部長，支部事務所
.

北海道支部

支

部

長

鈴木亮輔
(北海道大学大学院工学研究院

.

北陸信越支部

支

部

長

教授)

佐藤一則
(長岡技術科学大学工学部

副支部長

三浦誠司(北海道大学大学院工学研究院

支部事務所〒0608628 札幌市北区北13条西 8 丁目

教授)

北海道大学 大学院工学研究院 材料科学部門内

副支部長

教授)

福元謙一(福井大学附属国際原子力工学研究所
教授)

支部事務所

〒9308555 富山市五福3190

/%
FAX 0117066352

富山大学 大学院 理工学研究部

Email: jim_hokkaido＠eng.hokudai.ac.jp

/%
FAX 0764456839

松島永佳

Email: matsuda＠eng.utoyama.ac.jp

松田健二(教授)

.

東北支部

支

部

長

鈴木

茂

(東北大学多元物質科学研究所
支部事務所

教授)

.

関西支部

支

部

長

藤本愼司
(大阪大学大学院工学研究科〒9808577 仙台市青葉区片平 211
支部事務所

東北大学 多元物質科学研究所

教授)〒5500004 大阪市西区靭本町 184

/%FAX 0222175177(一財)大阪科学技術センターニューマテリアル

Email: jgawara＠tagen.tohoku.ac.jp

センター

Email: yubuta＠tagen.tohoku.ac.jp

 0664435326

中川原淳子 / 湯蓋典子

FAX 0664435310%

Email: nkansai＠ostec.or.jp

金子輝雄，森 知佐子

.

関東支部

支

部

長

山口

周

(東京大学大学院工学系研究科

教授)

副支部長

伊藤公久(早稲田大学 基幹理工学部

支部事務所〒1138656 東京都文京区本郷 731.

中国四国支部

支

部

長

教授)

陳

中春

(鳥取大学大学院工学研究科
支部事務所

工学部 4 号館334号室

教授)〒6808552 鳥取市湖山町南 4101
鳥取大学 大学院工学研究科

東京大学 大学院工学系研究科 マテリアル工学

0857316786

専攻

FAX 0857315210%

 0358417107

Email: onda＠mech.tottoriu.ac.jp

Email: nakaya＠wood3staff.t.utokyo.ac.jp

音田哲彦(准教授)

中屋直美

.

東海支部

支

部

長

九州支部

支

部

長

福本昌宏

高島和希
(熊本大学大学院先端科学研究部(豊橋技術科学大学機械工学系
支部事務所

.

教授)

副支部長

〒4648603 名古屋市千種区不老町
名古屋大学工学研究科マテリアル工学専攻内Email: tokai＠numse.nagoyau.ac.jp

学(九州工業大学大学院工学研究院

教授)
副支部長

 08045476041
松永憲一

石丸

教授)

中島英治(九州大学大学院総合理工学研究院
教授)

支部事務所

〒8608555 熊本市中央区黒髪 2391
熊本大学 大学院先端科学研究部
/%
FAX 0963423713
Email: mine＠msre.kumamotou.ac.jp

峯洋二(准教授)～支部行事のお問い合わせは，各支部事務所までお願いします．～

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan公益社団法人日本金属学会への入会のおすすめ
公益社団法人日本金属学会は，本多光太郎先生のご提唱により1937年 2 月14日に創設され，金属及びその関連材
料分野の学術および科学技術の振興を目的として，学術誌や学術図書の刊行，講演会や講習会の開催，調査・研究，表彰・奨励の事業を行っています．社会基盤材料をはじめエネルギー材料，エコマテリアル，電子・情報材料，生体・福祉材料，材料と社会等の分野でご活躍の研究者，技術者，学生の皆様，当該分野に関心のある方の入会をお待ちしております．
会報「まてりあ」は，会員のみに提供されます．さらに，会員には，講演大会への会員参加費での参加及び登壇費の免除，刊行物の会員価格での購入，本会主催のセミナー・シンポジウム・講演発表会等への会員割引価格の参加等の特典があります．
最新の研究や技術の動向をいち早く得ることができます会報「まてりあ」が毎月無料で配付されます(電子ジャーナルも閲覧できます)．まてりあでは，専門外の方のための入門講座や講義ノート，解説記事で分野の基礎を学ぶことができます．
和文論文誌「日本金属学会誌」を会員価格で購読できます(電子ジャーナルの閲覧は無料です)．
英文論文誌「Materials Transactions」を会員価格で購読できます(刊行半年後からの電子ジャーナル閲覧は無料
です．
最新の研究成果が発表される年 2 回の講演大会に会員参加費で参加できます．
最新の研究や技術に関するシンポジウムに参加できます．
最先端の研究を討議する研究会が開催する研究集会に参加できます(新たな研究会を設立することも可能です．）
多様な研究者や技術者と交流ができます様々な場で大学や企業の研究者や技術者と学術・技術の交流ネットワークを作ることができます．
各分野の専門家集団で構成される分科の活動に参加することができます．
最新の研究成果を発表する，春と秋の年 2 回開催される講演大会へ会員参加費で参加できます(参加費には講演概要集が含まれています)．
講演大会概要集を会員価格で購入できます．
全国に 8 つの支部があり，身近な研究者や技術者と交流できます．
研究成果を発表，討議して，研究を深めることができます講演大会で研究成果を発表して，分野の専門家と討議できます(非会員が講演するには大会参加費および登壇料が必要になります)．
研究成果を論文として日本金属学会誌や Materials Transactions 誌に発表できます．投稿された論文は分野の権威による査読を受けることができます．
Materials Transactions の投稿料の割引が受けられます(日本金属学会誌の投稿は無料です)．
技術者・学生の能力開発や進路選択への支援が受けられます教科書，データブック，セミナーテキスト等の学術図書類を会員価格で購入できます．
本会主催または本会協賛のセミナーや講習会，見学会等に会員価格で参加できます．
学生員は本会主催の企業説明会(春期講演大会に併せて開催予定)に参加できます．
表彰を受けられます表彰・奨励制度があります．
本会外の表彰へ推薦することができます．(各種の学術賞や奨励，助成等の候補の推薦団体に指定されています．）［入会するには(入会手続き)］
本会ホームページの入会ページ(下記 url)から入会申し込み下さい．
https://www.jim.or.jp/member/mypage/application.php

めにジュラルミンを 10 トン製造している．ジュラルミン製

.

は じ

め

に

造から超ジュラルミン 24S が開発される 1931 年まで約 20 年もかかっている．ジュラルミン( Al 4  Cu 0.5  Mg 0.6 

代表的な航空機用アルミニウム合金 2024 と 7075 は，第二Mn)と超ジュラルミン24S(Al4.5Cu1.5Mg0.6Mn)

次世界大戦の戦争前あるいは戦争中に開発された合金で現在では Mg 量が高々 1増えただけに過ぎないのであるが，なでも多く使用されている． 2024 (旧 Alcoa 呼称 24S )は 1931

ぜ開発に 20 年の時間が必要だったのか各国で超ジュラル

年米国の Alcoa によって開発された合金で 45 kg / mm2 ( 440ミンの開発がしのぎを削って競争されたにもかかわらず，なMPa)以上の強度が得られ，現在では超ジュラルミンとも呼ぜ米国の Alcoa だけができて他ではできなかったのか，こばれる．これに対抗すべく，日本の海軍は住友金属に対しれらが筆者にとって疑問であった．本稿ではこの問題に関し2024 よりも高強度の 60 kg / mm2 ( 590 MPa )以上の合金開発て考察してみたい．

を要求した．住友金属は1935年に五十嵐勇博士(18921986)
を中心に研究を開始し， 1936 年には特許が出願され，非常.

ジュラルミンとはに短期間で開発され工業化された合金である．超々ジュラル
ミンは ESD(Extra Super Duralumin)とも言われ，それが零ドイツの Alfred Wilm は 1901 年，ベルリン近郊にある理式艦上戦闘機主翼に採用され戦闘機の性能を飛躍的に高めた

工学中央研究所に招聘され，翌年ドイツ兵器弾薬製造会社かことはよく知られている．その開発の歴史については筆者もら真鍮製の薬莢をアルミニウム合金で代替するための開発委

すでに「軽金属」に発表してきている(1)．米軍は，1942年，

託を受け研究を開始した．彼は Al4Cu 合金を鋼と同じよアリューシャン列島で無傷の零戦を捕獲してその性能を徹底

うに焼入れして，引張強さ152～225 MPa，伸び 5～7を得的に調べ，主翼に 2024 よりも高強度の超々ジュラルミンがたが，真鍮の代替には及ばなかった． 1903 年この熱処理法使用されていること突き止め，それを基に 1943 年 Alcoa はで特許を申請した(DRP170085 )．その後研究を続け，1906

7075 (旧 Alcoa 呼称 75S )を開発した． 7075 は超々ジュラル

年 Al 4 Cu 0.6  Mn 合金に 0.5  Mg 添加して室温放置す

ミンの応力腐食割れ防止に最も重要な必須成分であるクロム

ると硬くなる時効硬化現象を発見した． 1907 年 1 月 11 日，

添加量は同じとし，他の亜鉛，マグネシウムなどの添加量をAl4Cu 合金をベースに微量マグネシウム添加の影響を調少々変えて強度を落とし，製造を容易にした合金で，超々ジべ，「2以下のマグネシウムと 5以下の銅を含むアルミニュラルミンが生みの親といえる．日本ではこうした経緯からウム合金で，特に Cu 4 に Mg 0.25 0.5 を含むアルミニ

7075も含めて超々ジュラルミンと呼ばれることが多い．

ド イ ツ で ジ ュ ラ ル ミ ン が 開 発 さ れ た の は ， A. Wilm が

ウ ム 合 金 が 効 果 的 」 と し て 特 許 を 申 請 し た ( DRP204543,
1908 年 11 月認可)．さらに系統的な実験を行い，「マグネシ1906 年時効硬化現象を発見し，これを特許出願したのがウムを含むアルミニウム合金の熱処理法」として1907 年，工業化したのが 1909 年で，この合金の商品名がジD.R.P.244554(1909年 3 月20日申請，1912年 3 月 9 日認可)ュラルミンと名付けられた． 1910 年には英海軍飛行船のたの特許を取得した．特許請求範囲は「工程の最後に420°
C以超々ジュラルミン研究所代表(元株式会社 UACJ 技術開発研究所(現 R&D センター))
Why was Super Duralumin 24S (2024) Developed in the United States?; Hideo Yoshida(ESD Laboratory, Nagoya. Former UACJ
Corporation, Research & Development Division, Nagoya)
Keywords: Super Duralumin, Alcoa, age hardening, AlCuMg alloy, 2017, 2014, 2024, impurity, electrolytic refining cell
2018年 2 月20日受理[doi:10.2320/materia.57.263]

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan上に加熱し，少し成形加工する場合もあるが，常温に放置す研究所(NPL: National Physical Laboratory)の Marie L.V.

ることを特徴とするマグネシウムを含むアルミニウム合金のGayler 女史である．

処理方法」と書かれている．Wilm は先の 2 件を含めて 4 件

)英国

NPL の Gayler 女史は，1921年， AlMgSi 系の状態図にの特許を米国で取得した．
この材料の製造については， 1908 年ドイツ兵器弾薬製造関する研究から，この系の時効硬化に Mg2Si が関与してい会社の姉妹会社で D äuren にある D äurener Metallwerke A.G.

ることを明らかにした(7)．1922年には，が Wilm の特許の使用権を得て，同社技術役員の R. Beckの準三元系合金の状態図を明らかにし，ジュラルミンの硬化博士の協力のもとで工業化に成功した(1)(3) ． 1909 年 Wilmに は CuAl2 と Mg2Si の 両 方 の 析 出 硬 化 が 寄 与 す る と 考 えと D äurener Metallwerke の間でこの新製品に対する商品名

た(8)．さらに 1923年には Al Cu Mg 系三元合金状態図を研AlCuAl2Mg2Siの相談があり， Wilm は当初ドイツ語で硬いという意味の究 し ， ア ル ミ ニ ウ ム 固 溶 体 と 平 衡 す る の は CuAl2,

Hart をつけた Hartaluminium を提案したが，国際市場を考Al6Mg4Cu, Al3Mg2 であることを報告した(9)．実験に供した

え，フランス語で硬いという Dur を用いて Duralumin にし材料には不純物としてケイ素0.19，鉄0.19を含んでいた

た(3)．この開発されたジュラルミンはまずは飛行船に適用さため，この合金系においても時効硬化には微量に含まれていれ た ． 1910 年 ， D äurener Metallwerke は ジ ュ ラ ル ミ ン をる Mg2Si も関与していると考えた．

12.75 ト ン 生 産 し た が ， そ の う ち 10 ト ン を 英 海 軍 飛 行 船)米国``Mayfly'' の建造のため英国の Vickers Company 向けに供

米国政府も合金の研究開発を支援するために， 1913 年，

給した．その後ドイツも，ジュラルミンで飛行船の部品が製

米国標準局は P.D. Merica を長とする非鉄金属研究班を組織造可能になり， 1914 年独海軍 Zeppelin 飛行船用に規格登録

し冶金専門家を投入した(3) ．彼は 1919 年米国鉱山冶金学会された．1914年の LZ26からジュラルミンが使われ，1916年(AIME)の講演会でジュラルミンに関する報告を行い，1921

までに720トン生産された(4)．

年 AIME の 会 誌 に も 掲 載 さ れ た(10)(11) ． Merica ら は ， Cu

米国では1916年，Alcoa は米海軍からドイツが使用してい3.74, Mg 1.08, Fe 0.52, Si 0.3を含む合金で515°
Cかる合金と同等かより高い強度の合金が求められ，同じ頃，フら焼入れして125°
Cで14日間時効すると引張強さ 440 MPa，

ランスで墜落したツェッペリン飛行船の桁の破片が海軍から伸び 11 を得ている．この合金はその後開発された超ジュAlcoa に送られてきた．これらの情報をもとに， Alcoa は引ラルミンに近く，すでにジュラルミンを超える材料が示唆さ

張強さ425 MPa，耐力275MPa，伸び22を有するジュラル

れていた．

ミンと類似な合金17S(Cu 4.0, Mg 0.5, Mn 0.5)をそのAlcoa は17S について，ドイツからの過大なロイヤリティ

年に商品化した．Alcoa は海軍の飛行船 Shenandoah 号建造

支払いの要求や過大な法廷費の支払いを嫌い，代替合金の開のため， 17S 合金圧延材を供給する義務を負い， 1922 年末

発を研究者に要求した(6) ．しかし当時 Alcoa は地金の生産には年間25000トンの生産が可能となった(5)(6)．

工程に研究開発の力点を置いていたため，材料開発のための

日本では 1916 年末，英国で墜落した Zeppelin の骨材が，実験設備がなく実験できるスタッフもいなかった． 1919 年

海軍艦政本部，大阪海軍監督官長経由で住友伸銅所(1926年

Alcoa はアルミニウムの新しい市場を開拓することを目指し

住友伸銅鋼管， 1935 年住友金属に名称変更)に持ち込まれて体系的な研究計画を進める中央研究所を設立することにな

た．その分析結果や英国金属学会誌 JIM の文献をもとに研り， 1920 年その当時アメリカでは最高級の非鉄金属の技術

ジ ュ ラ ル ミ ン

究を開始し，1919年工場試作が完了し，「住友軽銀」と命名

者 を 抱 え た Aluminum Casting Company の Lynite Labora-

された．この住友軽銀の成分は Cu 4, Mg 0.5, Mn 1.0,

tory を 手 に 入 れ た ． こ の Lynite Laboratory の 所 長 が Zay

Al 残である．第一次世界大戦で日本は戦勝国となりドイツ

Jeffries であった．現在では終了しているが，日本では日本から賠償の 1 つとして，アルミニウム材料の量産技術を習

金属学会のジェフリース賞でその名前はよく知られてい得するため， 1922 年，ドイツにジュラルミン製造技術習得

る(1) ．ジュラルミンに関する最初の成果は， Lynite から移団が派遣され，D äurener Metallwerke でジュラルミン製造技

籍してきた Archer と Jeffries の1925年の研究である(12)．彼術を学んだ(1)．

らは，ジュラルミンにケイ素を 0.5以上添加して，高温時効でジュラルミンより高い強度が得られることを報告した．

.


超ジュラルミン

世界の動向

京都大学西村秀雄教授(18921978)によれば，超ジュラルミン(Super Duralumin)という名称は，1927年米国の機械学会(ASME)のクリーブランドの講演会で，Jeffries が引張強さ

ジュラルミンの発明以後，さらに高強度を目指した超ジュ370430 MPa の強力なアルミニウム合金を超ジュラルミン

ラルミンの研究開発が世界各国で進められた．当時ジュラルという名称で発表したのが最初と言われている(13)．1928年，

ミンの強度レベルを超える合金は合金系を問わずどれも超ジAlcoa はケイ素を積極的に添加した14S(Cu 4.4, Mg 0.4,ュラルミンと呼ばれた．合金開発の基礎となる状態図も整備

Si 0.9, Mn 0.8)を開発した．この合金は17S と異なり焼され，各種の合金が市場の要求に応えて開発されるようにな

入 れ 後 高 温 時 効 で 強 度 が 増 加 す る 合 金 で ， 引 張 強 さ 485った．この開発の理論的支柱になったのが英国の国立物理学

MPa ，耐力 415 MPa が得られた．しかし伸びが 13 と低



解

説

い(14)(15)ために曲げ加工性などが劣るのが問題であった．当頃になると飛行機の性能向上につれて，材料の比強度の向上

時ケイ素を多く含有した超ジュラルミンを含ケイ素超ジュラが要求され，住友も超ジュラルミンの研究開発を始めた．当ルミンと称した(2)．

初は Al Mg Zn 系合金や含ケイ素超ジュラルミンの研究開1931年，14S に対し24S(Cu 4.5, Mg 1.5, Mn 0.6)が発を行っていた．住友の田邊友次郎博士(18951957)は1933

Alcoa によって開発された．ジュラルミンの Mg 量 0.5 を

年 8 月から 1934 年 4 月にかけて，欧米に出張し航空機用ア

1.5 に増加させたもので，含ケイ素超ジュラルミンが強度

ルミニウム合金などを調査した．この背景としては，各国でを上げるために高温時効を必要とするのに対し，24S は室温

航空機用の超ジュラルミンやピストン用合金の開発がしのぎ

時効だけでジュラルミンを越える強度に達する．これを24Sを削っていたことによる．報告書ではドイツに於ける軽合金型超ジュラルミンと称したが(2)，現在では超ジュラルミンとについては，「引張強さ 45 kg/mm2(440 MPa)以上，出来得

いうと24S を指すことが多い．

べくんば 50 kg / mm2 ( 490 MPa )以上のものを得んとする即24S T3 は代表値で引張強さ 485 MPa ，耐力 345 MPa ，ち超ジュラルミンの研究が盛んである．超ジュラルミンとし伸 び 18  で ， 17S T4 は 引 張 強 さ 430 MPa ， 耐 力 280て， D äurener Metallwerke の 681ZB とその強度 10 向上さ

MPa，伸び22で，17S に比べ耐力が23高い(16)(17)．焼入せた DM31 が開発されている」と述べている．また米国にれ後室温時効だけの T4 調質に比べ， T3 調質では圧延材や於ける軽合金では， Alcoa の開発に係わるもので，「現今最押出材を焼入れ後平坦あるいは真っ直ぐに矯正する，あるいも注目すべきは 24ST (注， T4 調質)および 24SRT (注， T3は残留応力を最小限にするために1.5～3の冷間加工をする調質)である．その組成は Al 4.2  Cu 1.5  Mg 0.6  Mn

が，この冷間加工で強度も増加する．この合金は強度が高で，これらのクラッド材もある」と述べている(21)(22)．

く，伸びも優れているためすぐに 17S T4 に取って代わっ1933 年頃には米国の 24S 合金の情報が日本に入ってくるた．そしてそのクラッド材 Alclad 24S T3 は旅客機の胴体と，住友は海軍航空本部からの「御注意」もあり， 9 月にの材料としていまなお使われているが，その最初の飛行機がAlcoa 製の 24SRT 材を注文して， 12 月には入手しすぐに性DC3 である(14)．

能調査を行っている． 12 月の住友の社内研究報告書「米国

)

ドイツ

製 ``24SRT'' 板

試験成績(第 1 報)」では，成分に関して，

ド イ ツ の D äurener Metallwerke の 主 任 技 術 者 で あ っ たAl3.98Cu1.59Mg0.46Mn0.16Si0.22Fe で，K.L. Meissner も1930年，英国の金属学会で講演発表し，論 Mg の量「注意すべき点は，普通のジュラルミンに比し，

文名 ``The Artificial Ageing of Duralumin and Super Si の量の小なること， Fe の量の非常に大なること，

Duralmin'', ``The Effect of Artificial Ageing upon the 各板の成分よく一致せること，等で，Mgの小なること，

Resistance of SuperDuralumin to Corrosion by SeaWater''は焼入状態における引張強さ，降伏点を増し，伸びをも増加として英国金属学会誌に投稿している(18)(19) ．論文で Su-する性質を有する点より特にその量を増加したるもの…」とper Duralumin が 出 て く る の は こ れ が 最 初 で あ る(20) ．

記している．24SRT 材は従来の超ジュラルミンよりも，Mg

Meissner の超ジュラルミンは Cu 4, Mg 0.5, Si 0.8,

量が多く， Si 量の少ないことが特徴であった．入手した材

Mn 0.5, Al 残分という合金で，14S と同様ジュラルミンと料 は 引 張 強 さ 48 kg / mm2 ( 470 MPa ) ， 耐 力 40 kg / mm2

比較してケイ素が多い．この合金の板材の焼入れ焼戻し後の(390 MPa)，伸び16である．

引張強さは 490 MPa 近くなる． Meissner は NPL の Gayler

Alcoa 製の24S を調査したにもかかわらず，1934年当時のらの影響を受けて CuAl2 と Mg2Si の析出を組み合わせると住友の社内報告書を見る限り，住友では焼入れ焼戻しする含

時効硬化すると考えてこの成分を選んだと考えられる．こうケイ素超ジュラルミンが研究開発の対象であり，超ジュラル

した基礎研究をもとに，D äurener Metallwerke は超ジュラル

ミンとして SD ( Al 4.2  Cu 0.75  Mg 0.7  Mn 0.7  Si )ミン681ZB(Al4.2Cu0.9Mg0.6Mn0.5Si)とそのを，また SA1(Al1.2Mn0.8 Cu)を被覆した合わせ板を強度を 10 向上させた DM31 ( Al 4.2  Cu 1.2  Mg 1.2 

SDC と称して，これらの合金を社内で制定したばかりであMn 0.5  Si ) と 称 す る 超 ジ ュ ラ ル ミ ン 合 金 を 開 発 しった．1934年 8 月 31日海軍航空廠にて， SDC 研究会が開催た(21)(22)．ドイツではさらに AlZnMg 系の Constructal8

されているが，ここでの議論も前述の含ケイ素超ジュラルミ(Al7Zn2.5Mg1Mn0.2Si)が開発された(2)．そのンで，45 kg/mm2 (440 MPa)級ジュラルミン板材 SDC の特引張性質は，引張強さ 590 MPa ，伸び 9 ～ 10 であるが，性評価と各種形状での強度試験結果についてであった．

応力腐食割れが問題で実用化に至らなかったと言われてい1935 年 2 月 の 社 内 研 究 報 告 書 で も ， 海 軍 と 陸 軍 で の SD,る(23)(24)．しかしながら，この合金開発はその後の日本の超SDC 規格制定の動向が書かれていた．

々ジュラルミンの開発に繋がった(1)．


日本における超ジュラルミン開発

)

含ケイ素超ジュラルミンの研究)24S への転換

しかしながら， 1935 年 5 月頃からの社内研究報告書を見ると， T3 および T3C 合金(注 T3, T3C は住友の合金名)の試験結果が報告されるようになる．「従来，SD 及 SDC 板

1929 年頃，住友伸銅所のジュラルミンの引張強さは 42 ～ニ代ワッテ，コノ数ヶ月以前カラ，新配合ノ T3(従来， SD

45 kg / mm2 ( 410 ～ 440 MPa )程度であった(1) ． 1931 ， 32 年

ヨリ Mg 多シ)並ニ之ノ中味トスル T3C 板ノ製造ガ開始セ

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan

ラレタ」とある． T3 押出材の成分は Al 4.14  Cu 1.36 

発表を見ない．依って筆者は之を確むるため下記の実験を行

Mg0.68 Mn 0.14 Si0.28 Fe で，まさに 24S 合金であった」とある． Archer の発表は1926年であった．田邊博士

る．この頃から，住友は超ジュラルミンに関して大きく舵をの実験は， 24S の開発が発表される 2 年前の 1929 年 4 月に切ることとなる．

行われた．この時使用した地金はアジア・アルミから入手し含ケイ素超ジュラルミンから24S に転換した背景には，焼た 99.93 のインゴットである．鋳造後の鉄量は 0.05 ，ケ戻しが必要とのことでコストが高くなること，含ケイ素超ジ

イ素は 0.03 で， Mg2Si 量に換算して 0.09 であった． 2ュラルミンが T6 で使用するために， 24S T3 に比べて伸びCで 1 時間加熱後水焼入れして，室温でmm 板に圧延後510°が小さく加工性が劣ること，粒界腐食性が劣るといった性能の時効硬化を調べた．その結果「Siを含むこと極めて少き合面での問題があった．さらにこの切り替えができた背景に，

金でも普通ジュラルミンと同様に時効硬化する．而して最終

満州の礬土頁岩や朝鮮半島の明礬石から製錬した国産アルミ

強度は Mg の大なる程大なる」ことが明らかとなった．こニウム地金には不純物が多く， 1935 年，台湾の高雄にアルの結果をまとめて，「ヂュラルミンの時効硬化は Mg2Si に依ミナ，電解工場が設立され，オランダ領ビンタン島からの不るにあらずして， Mg 及 Cu 恐らくは MgCu2 の如き化合物

純物の少ないボーキサイトが入手できるようなったことがあに依るのではなかろうかる(1)(25)(26)．

Mg2Si 等の状態図の改変を要するものと信ぜられる」と．

兎まれ AlCuMg 或は AlCu

残念なことに田邊博士の研究はここで中断している．ここで. 24S 開発の壁中断した理由は不明だが，方向転換するだけの理論的な確信が持てなかったためか，欧米のように含ケイ素超ジュラルミ

Alcoa が24S の開発に時間を要したのには，いくつかの理

ンでの成果をすぐに求められたためかが考えられる．

由が考えられる．第一には，材料の研究開発体制確立の遅れ

五十嵐博士は， 1937 年，住友金属工業・研究報告に「超である．第二には，時効硬化を担っているものは何かという

ジュラルミン ``SD'' 及超ジュラルクラッド ``SDC'' に就て」理論的な解明が遅れたことである．当初は英国の Gayler 女を報告している(29) ．社内の研究報告書を見ると，研究自体

史の考え方にかなり影響を受けたと考えられ，14S の開発がは 1935 年頃行われている．丁度，住友が超ジュラルミンと先行した．第三には，この開発が遅れた最大の要因は地金のして24S に舵を切った頃である．五十嵐博士らは99.8地金

高純度化技術である．これが理論的な解明を遅らせた要因でを使用し， Mn 量は 0.6 と固定して， Cu 量， 2.4 ～ 5 ，もある．逆にこの高純度化技術で世界に先駆けて開発に成功

Mg 量を0.5～3.8と変化させ，505～515°
Cから水焼入れ後したことが，Alcoa の24S 開発成功に繋がっている．第四に7 日間時効したときの強度マップを図に示す(20)(29)(30)．こは，圧延，押出，鍛造といった加工技術の問題がある．

の図から，Cu, 4.1～4.7, Mg, 1.29～1.8で引張強さ50AlCuMg 合金の時効硬化理論

kg/mm2 (490 MPa)が得られることがわかる．Alcoa の開発した24S の成分組成が最適であること示している．こうしたジュラルミンの時効硬化に関しては， 1922 年に NPL の基本的な実験結果がジュラルミンの出現以降なぜなかったの

Gayler 女史が Al CuAl2 Mg2Si の準三元系合金の状態図をかと不思議に思われる．Alcoa の24S 開発にいたるまでの公明らかにし，ジュラルミンの硬化には CuAl2 と Mg2Si の両表された研究データは少ないので，この組成が選択された経方の析出硬化が寄与すると考えたことから始まる(8)．その結緯はわからないが，Alcoa でも同様な結果が開発前に得られ果としてケイ素を増やした14S などケイ素を多く含む合金が開発された．時効硬化の研究に関しては日本の研究者も多く関与しているが(2)，ここでは超ジュラルミンの研究開発に関して，主として住友の田邊友次郎博士と超々ジュラルミンの発明者五十嵐勇博士，京都大学の西村教授の研究を紹介する．奇しくも，五十嵐博士と西村教授は同年( 1892 年)の生まれである．田邊博士は，年齢は五十嵐博士より若いが，五十嵐博士の入社年度が遅かったため業務上は上司であった．
まず，田邊博士の 1935 年住友伸銅鋼管・研究報告に発表した「ヂュラルミン時効硬化の一考察」から見てみよう(27)．
その研究目的では「ヂュラルミンの時効硬化が主として
Mg2Si に帰せらるべきは，よし其機構に異論はあっても一般に認められてゐる．然るに Archer によれば，時効硬化は主として Mg に依ると．Archer の研究は ``The hardening of
metals by dispersed constituents precipitated from solid solution'' なる論文(28)の一部を形づくるに過ぎず，且つ上記の如

く不十分なるため爾来余り注目を引かず，之を確なる労作の



図1

ジュラルミン系合金の引張強さに及ぼす銅，マグネシウム添加量の影響(20)(29)(30)．

解説

ていると推察される．図は公表された Alcoa のデータのとは西村教授の大きな業績である(2)(36)．なお，ケイ素を増一例で，高純度アルミニウムを用いた Al Cu Mg 合金の室やして高温時効で高い強度が得られるのは，(Al)＋CuAl2＋

温時効硬化特性に及ぼす Mg 量の影響を示す(15)(31) ． Mg 量

S の共存範囲の合金のものが( Al )＋ CuAl2 ＋ S ＋ Mg2Si の区が多くなるほど室温時効硬化が速く，強度が高くなることが域の合金となり，次には( Al )＋ CuAl2 ＋ Mg2Si から進んでわかる．

(Al)＋CuAl2＋Mg2Si＋Si の区域の合金になる」からである

京都大学の西村秀雄教授も， 1925 年頃，銅やマグネシウと述べている(37) ．( Al )は Al の固溶体を示す．惜しむらくムを含んだ合金を調べようとして，状態図の研究を始めたは，五十嵐博士，西村教授の研究は Alcoa の24S が発表されが，その頃まだ日本にマグネシウムはできておらず純粋なもた後のことである．

のが手に入るのが困難な状況で研究は中断したことを述べている(23) ．この当時「ジュラルミンの時効の原因は， Al2Cuと Mg2Si という化合物の析出に関係したものと考えられて

不純物量と機械的性質

)

ジュラルミンの不純物いた．硬化の機構はとにかく，この化合物がアルミニウムにTeed の Duralumin and Its HeatTreatment に掲載されて固溶していたものが時効によって析出する過程に硬化が生じいるジュラルミンの分析値は Al: 93.94, Cu: 4.20, Mg:

る，と信じられていた．しかし，実際 Al2Cu のみを含むア

0.56, Mn: 0.69, Fe: 0.40, Si: 0.21である．英国のジルミニウム銅合金も， Mg2Si のみを含むアルミニウム合金

ュラルミンの成分規格では Cu: 3.54.5, Mg: 0.40.7,

も，どれも焼入れして常温では時効をあまりしない．これがMn: 0.4
0.7, Fe: 0.7以下，Si: 0.7以下，Ti: 0.3以下，両方の化合物を含んだ時に，どうして常温で硬化が著しいのAl残である(38)．日本の陸海軍航空材料規格では，高力ア

か不思議でならなかった．アルミニウム，マグネシウム，銅の三元系合金になると，どうしてジュラルミンのように常温時効が進むのか，この疑問に答えるような研究はなかった」
ので， 1934 年頃，状態図の研究を再開した(32) ．西村教授
は，「ジュラルミンははじめ AlCuAl2Mg2Si の準三元系として取り扱われたが，筆者はこれを AlCu Mg 系として扱うことが合理的であると考えて，Al 側の AlCuMg 系合金の状態図を研究した．その結果 Al と平衡すべき三元化合物に S と名称を与え，その固溶度が 24S の時効の原因をなすことを提唱した」と述べている(33) ．図は西村教授の研究によってできた AlCu Mg 系三元状態図である．この S 相の組成比は， CuAl と Mg4Al3 を結ぶ線上の化合物( 7CuAl,
2Mg4Al3)が最も近い組織と考え Al13Cu7Mg8 とした(34)(35)．

その後，英国の Raynor らは西村教授の提案した S 化合物を
CuAl2 と Mg を結ぶ直線上の化合物になるとして Al2CuMgとした(33)．この相の組成は，教授の分析値とほぼ一致する．
S 相を考え Al Cu Mg 系合金の時効析出現象を解明したこ

図2

図3

AlCuMg 系三元状態図(20)(34)．

高純度 Al4CuMg 合金の室温時効硬化(耐力)に及ぼすマグネシウム量の影響(15)(31)．

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan




表1

AlCuMg 合金の室温時効および高温時効後の引張特性に及ぼすケイ素の影響(40)．

成分(mass)合金

引張強さ(MPa)

増加率()

Cu

Mg

Mn

Si

Fe

焼入れ直後

室温時効後

150°
C48 h

室温時効後

150°
C48 h

1

3.55

0.48

―

0.02

0.03

248

366

―

47.4

2

4.51

0.51

―

0.04

0.04

270

385

392

42.4

44.9

3

4.07

0.53

―

0.31

0.08

270

396

451

46.9

67.3

4

4.2

0.5

―

0.01

0.02

257

375

―

46.2

5

4.2

0.5

―

0.30

0.02

263

375

―

42.9

6

4.2

0.5

0.6

0.01

0.02

319

426

―

33.8

7

4.2

0.5

0.6

0.30

0.02

322

439

―

36.2

参

照

Archer(28)Schmid &Wassermann(41)Meissner(42)ルミニウム合金第一種(ジュラルミン相当)の成分は Cu: 3.3
4.2, Mg: 0.30.7, Mn: 0.30.7, Fe: 0.6以下，Si:
0.5以下である(39)．何れにしても不純物の許容量が大きい

ことがわかる．ジュラルミンの不純物量はアルミニウムやマ
グネシウムの地金の不純物量に依存する．
)

ケイ素の影響ソ連の Petrov は1938年の論文の緒言でジュラルミンの時
効硬化について，「英国の研究者はマグネシウムについてケ
イ素と結びついて Mg2Si を形成し， CuAl2 と一緒になって室温での時効硬化に直接寄与していると確信していた．この考え方は他の研究者によっても語られ，この考え方と異なる
幾つかの事実があるにもかかわらず，当時一般に受け入れられ た ． 異 な る 見 解 と し て ， 1926 年 Alcoa の Archer は Al 
Cu/Mg 合金の(室温)時効硬化はケイ素の添加で増加するものではなく，ジュラルミンの時効硬化には Mg2Si の存在が必ずしも必要ないと結論付けた．一方，高温時効について
は，ケイ素は時効硬化に寄与していることは明確である．ケ
イ素がないと室温時効も高温時効も同じ結果となる」と述べた(40)．表は時効強度に及ぼす不純物の影響をまとめたものである(28)(40)(42) ． Mn が添加されない場合，ケイ素の有

図4

無にかかわらず，室温時効での強度増加率は 42 ～ 47 であAl4.2 Cu1.5 Mg 0.6 Mn 0.10  Si 合金の室温時効後の引張強度と伸びに及ぼす鉄量と焼入れ温度の影響(43)．

る．高温時効での強度は，ケイ素がないと室温時効とほぼ同じであるが，ケイ素が 0.3含まれると高温時効での強度増加率は67になる．
)

鉄の影響

田邊博士のもとで超ジュラルミンを研究していた中田氏は

地金の高純度化技術

)

地金の不純物

アルミニウム地金の純度は製錬の方法に依存する．世界で「時局の進展と共に資源の節約が益重要な問題となってくる」

初 め て ア ル ミ ニ ウ ム の 量 産 を 行 っ た フ ラ ン ス の Sainte と し て 超 ジ ュ ラ ル ミ ン ( 24S ) に 対 す る 鉄 の 影 響 を 検 討 しClaire Deville (ドヴィーユ)はナトリウムによる還元法でアた(43) ． 99.8  の ア ル ミ ニ ウ ム 地 金 を 用 い て 鉄 量 を 0.2 ～ル ミ ニ ウ ム を 製 造 し た が ， そ の 純 度 は 97  程 度 で あ っ1.2  , 0.2 ごとに変化させた鋳塊を圧延により 1 mm 板にた(44) ．ホール・エルー法による電解製錬が開発されても純して， 475 ～ 505 °C で 1 時間加熱し室温時効させた材料の引度が99.7以上のものができなかった(現在では99.85が一張強さと伸びを図に示す．鉄が増えることで引張強さも伸般的)．不純物の多くは電解浴やアルミナ，陽極カーボンにびも低下することがわかる．鉄が増加することで AlCuFe

起因している．C. Grard の Aluminium and Its Alloys によれ

系の晶出物や析出物が増加して，銅の濃度低下の原因となば，1921年当時のフランスの地金規格ではる．これらの化合物は溶体化処理では分解せずに残存し伸び

Grade 99.5，鉄とケイ素のトータルは0.5以下の低下の原因ともなっている．

Crade 99.0，鉄とケイ素のトータルは1.0以下



解

説

シウムを 1増やした合金をすぐに開発できなかった大きな
理由は，99.8以上の高純度地金がなかったためと考えられ
る．Alcoa は高純度化技術を世界に先駆けていち早く完成させ， 24S の開発に繋げた．さらに 17S や 14S の生産から 24S
への生産は，マグネシウムを 1増加させただけだが，製造がより困難になる．この合金を製造するには，溶解，鋳造，圧延技術の進歩がかかせなかったと， Alcoa の J.A. Nock,
Jr. は述べている(47)．24S は地金の製錬・精製技術と板製品の圧延加工技術を併せ持った Alcoa の強みが発揮された合金である．残念ながら日本にはここまでの技術がなかった．
田邊博士は 1935 年 7 月 31 日付けの社内研究報告書「所謂「超ジュラルミン」ヲ截ル」で自戒を込めて，「米国の24S は99.8のような高純度地金が相当自由に使える国柄で発達し

図5

三層電解精製炉の構造(46)．

たものである． 99.8 地金の輸入が途絶えた暁はどうするか，深く思わざるべからず．」しかし「将来，高級超ジュラ
ルミンは Si フリー，Fe フリーの字義通り，AlCuMg 合金

Grade 9899，鉄とケイ素のトータルは2以下によって支配さるべきは確信にて疑わざる処．」と述べてい不純物としては(a) Fe, Si, (b) Carbides, sulphaides, Cu, Zn,

る．この直後に，Alcoa の超ジュラルミンに対抗すべく，住Sn, Na, N, B, Ti, (c) Alumina であるが，Alumina は分析す友の五十嵐勇博士による超々ジュラルミンの研究開発開始のると Al と一緒になってしまうことが問題であった(45) ．米

意思を示した 8 月 10 日付けの社内研究報告書「強力軽合金

国，英国，ドイツ各国の規格も不純物量の規定は若干異なるの探求(No. 1)」がでてきて新たな挑戦が始まった．

がほぼ似ている．
)

本稿を執筆するにあたり，株式会社 UACJ R & D センタ

精製技術の進歩

溶融塩を用いた最初の高純化プロセスは 1900 年 Alcoa のーの書庫に保管されている戦前からの研究報告書並びに各国電気技師であった W. Hoops によってなされた(44) ． Hoopsの金属学会関係の雑誌，書籍を参考にさせていただきましの提案は，三層になった液体の精製槽を用いるもので，溶けた．取締役兼専務執行役員渋江和久 R & D センター所長はたアルミニウムを陰極としてこれより重い電解浴の上に浮かじめ関係者のご厚意に厚くお礼申し上げます．

せ，その電解浴の下により重い溶けた合金を陽極として配置するものであった． 1919 年頃， Hoops は Alcoa の研究陣と文

献一緒になって工業的生産法を完成させた．図は三層電解精製炉を示す(46) ．電解浴は氷晶石，アルミニウムフッ化物，
バリウムフッ化物，ナトリウムフッ化物，アルミナで構成されている． 1000 °C で純アルミニウムが電解浴に浮くためには 80 の氷晶石に 20 のバリウムフッ化物が必要である．
こうして得られる平均の純度は99.8以上である．実際，多くのメタルは99.90であり，その幾つかは99.99の純度のも の が 得 ら れ た ． W. Hoops は 1924 年 1 月 亡 く な っ た ．
Hoops の出願した多くの特許は 1925年登録されている(44)．

この頃，高純度地金が工業的に利用できる段階になってジュ
ラルミン17S の機械的特性及ぼす不純物の影響が明らかになったと考えられる．前述の田邊博士や Petrov が引用した
Archer の論文はこのような経緯から発表されたものと思わ

れる．

.

お わ

り

に

24S ( 2024 )は今なお航空機に広範囲に利用されている合金である．現在でもその不純物量を少なくした合金が使用されているだけで， 2024 系合金でそれ以上の強度を有する合金はできていない．ジュラルミンが発明されて，そのマグネ

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan( 1 ) 吉田英雄軽金属，65(2015), 508516, 590598, 627
637, 66(2016), 26
38, 97106, 136149.
( 2 ) 幸田成康時効硬化研究の歩み，合金の析出，幸田成康監
修，(1972)，丸善，153，金属学への招待，アグネ技術セン
ター，(1998), 95
143.
( 3 ) O. H. Duparc: Alfred Wilm and the beginnings of Duralumin,
Z. Metallkde, 96(2005), 398404.
( 4 ) H. Y. Hunsicker: History of Precipitation Hardening, The
Sorby Centennial Symposium on the History of Metallurgy, ed.
by C. S. Smith, Gordon and Breach Science Publishers,(1963), 271.
( 5 ) M. B. W. Graham and B. H. Pruitt: R&D for Industry, A Century of Technical Innovation at Alcoa, Cambridge, (1990).
( 6 ) 清水 啓アルミニウム外史(上巻)，戦争とアルミニウム，
カロス出版，(2002).
( 7 ) D. Hansen and Marie L. V. Gayler: J. Inst. Metals, 26(1921),
321359.
( 8 ) Marie L. V. Gayler: J. Inst. Metals, 28(1922), 213252.
( 9 ) Marie L. V. Gayler: J. Inst. Metals, 29(1923), 507528.
(10) P. D. Merica, R. G. Watenberg and J. R. Freeman: Trans. of
AIME, 64(1921), 325.
(11) P. D. Merica, R. G. Watenberg and H. Scott: Trans. of AIME,
64(1921), 4179.
(12) R. S. Archer and Z. Jeffries: Trans. of AIME, 71(1925), 828863.
( 13 ) 西村秀雄随筆・軽合金史(第 20 回)，軽金属時代， No. 191(1950), 2
4.




(14) J. T. Staley: History of WroughtAluminum Alloy Development, Aluminum AlloysContemporary Research and Applications, edited by A. K. Vasudevan and R. D. Doherty, Academic
Press, Inc. (1989), 331.
(15) W. A. Anderson: Precipitation From Solid Solution, ASM,
(1959), 150207.
(16) Aluminum, Vol. 1, Properties, Physical Metallurgy and Phase
Diagrams, Vol. 2 Design and Application, Vol. 3 Fabrication
and Finishing, edited by K. R. Van Horn, ASM, (1967).
(17) Aluminum: Properties and Physical Metallurgy, edited by J. E.
Hatch, ASM International, (1984).
(18) K. L. Meissner: J. Inst. Metals, 44(1930), 207240.
(19) K. L. Meissner: J. Inst. Metals, 45(1931), 187208.
(20) 西村秀雄アルミニウム及其合金，共立社，(1941), 213
246.
(21) 田邊友次郎住友金属工業・研究報告，Vol. 2, No. 10 (1937),
10211040.
(22) 田邊友次郎日本金属学会誌，1(1937), 107128.
(23) 西村秀雄随筆・軽合金史(其15)，同上，No. 186 (1950), 2.
(24) W. Sander: Z. Metallkunde, 19(1927), 21; J. Inst. Metals, 37(1927), 445.
( 25 ) グ ル ー プ 38  ア ル ミ ニ ウ ム 製 錬 史 の 断 片 ， カ ロ ス 出 版 ，(1995), 8.
( 26 ) 秋津裕哉わが国のアルミニウム製錬史にみる企業経営上の諸問題，建築資料研究社，(1995), 59.
(27) 田邊友次郎住友伸銅鋼管・研究報告，Vol. 2, No. 10 (1935),315317.
(28) R. S. Archer: Trans. of the American Society for Steel Treating, 10(1926), 718757.
(29) 五十嵐勇住友金属工業・研究報告，Vol. 2, No. 10 (1937),
9911020.
(30) 田邊友次郎，堀 慥爾，東尾伸吉住友金属工業・研究報告，Vol. 4, No. 4 (1941), 301328.
(31) W. L. Fink, D. W. Smith and L. A. Willey: Age Hardening ofMetals, ASM, (1940), 46.
( 32 ) 西村秀雄随筆・軽合金史(第 23 回)，軽金属時代， No. 194(1950), 17.
( 33 ) 西村秀雄続・軽合金史，(第六回)，軽金属時代， No. 227(1953), 22.
(34) 西村秀雄日本金属学会誌，1(1937), 818.
(35) 西村秀雄日本金属学会誌，1(1937), 5971.

(36) 村上陽太郎第 31 回軽金属セミナー，特別講演，軽金属学会， (2008), 127.
(37) 西村秀雄日本金属学会誌，1(1937), 262270.
(38) P. L. Teed: Duralumin and Its HeatTreatment, Charles
Griffin & Company, (1937), 19.
( 39 ) 陸海軍航空材料規格(アルミニウム及其の合金ノ部)陸軍航空本部，海軍航空本部，(1939).
(40) D. A. Petrov: J. Inst. of Metals, 62(1938), 81
100.
(41) E. Schmid and G. Wassermann: Metallwirtschaft, 7(1928),
13291355.
(42) K. L. Meissner: Z. Metallkunde, 21(1929), 328
332.
(43) 中田兵次住友金属・研究報告，Vol. 4, No. 4 (1941), 329334.
(44) J. D. Edward: The Aluminum Industry Vol. 1, Aluminum
Products and Their Fabrication, by J. D. Edwards, F. C. Fraryand Z. Jeffries, McGrawHill Book Company, (1930), 115,
299335.
(45) C. Grard: Aluminium and Its Alloys, Constable & Company,(1921), 1517.
(46) 土橋倫男軽金属基礎技術講座，軽金属学会(1985), 112.
(47) J. A. Nock, Jr.: Physical Metallurgy of Aluminum Alloys,
ASM, (1949), 167.
★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★

吉田英雄

1975年 京都大学大学院工学研究科冶金学専攻
修士課程修了，住友軽金属工業株式会社入社
1991年 学位授与 京都大学工学博士
2007年 同社，常務執行役員待遇理事
研究開発センター 常務研究員
2009年 軽金属学会副会長
2013年 株式会社 UACJ 技術開発研究所顧問
2017年 同社退社，超々ジュラルミン研究所設立◎自動車，航空機等の輸送機用構造材料を中心に材料開発に従事．超塑性材料や自動車ボディシートなどの板材，オートバイのフロントフォークなどの押出材，自動車サスペンションアームなどの鍛造材の開発に携わった．現在は超々ジュラルミン( ESD )開発の歴史の発信と最新のアルミニウム材料の情報収集および普及活動を行っている．
https://esdlab.jimdo.com/★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★

解説

遷移金属酸化物における相分離を利用したチェッカーボード型ナノ組織の作製とその特徴
堀

部

陽

一 森

茂

生

ネルギーの利得のために，低対称構造が安定化する．この現

.

は じ

め

に

象は Jahn Teller (JT )現象と呼ばれており，この JT 現象により導入される局所歪(Jahn Teller 歪 JT 歪)は， JT イオ

近年のナノサイエンス・ナノテクノロジーの発展に伴い，ン濃度の変調を伴う化学的相分離の駆動力となり得ることがナノメートルスケールの自己組織化材料の研究が精力的に行報告されている(10)(11)．実際， Mn 系スピネル型酸化物におわれている．これらのナノ自己組織化材料には，一般にコロけるチェッカーボード型ナノ組織は，本系に存在する Mn3＋

イド沈殿法やブロック共重合体などの各種有機物における自イオンに起因した JT 歪による化学的相分離と密接に関係す

己組織化，金属の陽極酸化等の湿式化学的手法が用いられることが指摘されている(7)．すなわち，Mn 系スピネル型酸る(1)(3)．一方，無機物におけるナノ自己組織化については，

化物におけるチェッカーボード型ナノ組織は，本系における

AlNiCo 合金や CoPt 等の強磁性合金(4)(5)や，パルスレー

JT 現象に関係して，試料中における局所的歪場や Mn3＋ 濃ザー蒸着法を用いて作製された BaTiO3CoFe2O4 強誘電強磁性薄膜(6)においてその存在が報告されているものの，ナノ構造単位の大きさ(通常 40～60 nm 以上)および秩序度(無秩序化傾向)において満足のいく材料を得るのは一般的に困難である．しかしながら従来の研究から，ナノメートルスケー
ル で の 相 分 離 を 利 用 す る こ と に よ り ， ZnMnGaO4 や
Mg(Mn, Fe)2O4，(Co, Mn, Fe)3O4 などの Mn イオンを含む

スピネル型酸化物において，数 nm×数 nm×数十～数百 nm程度のナノロッドから構成されるチェッカーボード(checkerboard ) 型 ナ ノ 組 織 を 作 製 出 来 る こ と が 見 出 さ れ て いる(7)(9)．
スピネル型酸化物 AB2O4 の結晶構造を，図に示す．ス
ピネル型構造は立方晶空間群 Fd3̃m を伴う基本構造を有し，A および B イオンがそれぞれ四面体サイト(8a 位置)および八面体サイト( 16d 位置)を占位する．したがって B イオン
および周辺の酸素イオンは，B イオンを中心とした酸素八面体を構成している(図 1 中破線部)．このため B イオンがMn3＋ や Cu2＋ といった遷移金属イオンの場合，系全体のエ

図1

スピネル型構造の模式図．点線は，BO6 酸素八面体を示す．

九州工業大学大学院工学研究院准教授(〒8048550 北九州市戸畑区仙水町 11)
大阪府立大学大学院工学系研究科教授
Fabrications and Characterizations of Checkerboardtype Nanostructure Utilized by Phase Separation in Transition Metal Oxides;
Yoichi Horibe, Shigeo Mori(Department of Materials Science, Kyushu Institute of Technology, Kitakyushu. Department ofMaterials Science, Osaka Prefecture University, Sakai)
Keywords: transmission electron microscopy, checkerboardtype nanostructure, domain structure, local structure, JahnTeller effect, transition
metal oxides
2018年 3 月30日受理[doi:10.2320/materia.57.271]

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan度等に強く依存することが示唆される．そこで我々はこれまで，Mn 系スピネル型酸化物において，様々な条件下でチェッカーボード型ナノ組織の作製を試み，その特徴について研究を行ってきた(7)(8)(12)(14) ．本稿では，主に ZnMnGaO4 に
おいて得られた研究成果について紹介する．本物質中では，
Mn3＋ イオンが八面体サイトに配位する結果， JT 活性となっており， ZnMn2O4 は室温において JT 歪を伴う正方晶構
造(空間群 I41 / amd )を有する(15) ．一方， ZnGa2O4 は室温において立方晶構造(空間群Fd3̃m)を示すことが報告されている(16)．

.

実 験

方

法

ZnMnGaO4 セラミックス試料は，空気中において通常の固 相 反 応 法 を 用 い て 作 製 さ れ た ． 具 体 的 に は ZnO ，Mn2O3 ，および Ga2O3 原料粉を秤量・粉砕混合・ペレット

化した後，2 度の焼成を行い，その後様々な条件下でアニールを行った．また ZnMnGaO4 薄膜試料の作製は，パルスレーザー蒸着法を用いて行った．薄膜作製には( 001 ) MgO 基
板を用い， ZnMnGaO4 セラミックス試料をターゲットとし

図2

ZnMnGaO4の室温におけるチェッカーボード型ナ
ノ組織とヘリンボーン型ナノ組織．( a )および(b)[001]方向から得られた明視野像および電子
回折図形．(c)および(d )[010]方向から得られた明視野像および電子回折図形．( a )の挿入図
は，( b )の b 回折斑点のみを用いて結像した暗視野像である．

て厚さ～ 800 nm 程度まで蒸着を行った後，基板ヒーターを用いて570°
Cにて数時間アニールを行った．構造評価は粉末
X 線回 折装 置を用い て行 った． 透過型 電子顕 微鏡用 試料またこれらのドメインは，互いに隣接していないことが分か

は，粉砕法， Ar イオンミリング法，および集束イオンビー

る．異なる回折斑点を用いて結像した暗視野像の比較から，

ム法を用いて作製した．透過型電子顕微鏡(TEM )観察は，回折図形中の 4 つに分裂した回折斑点は，図 2(a)中の a～d

JEM 2000FX ， JEM 2010 ( 加 速 電 圧  200 kV ) ， お よ び

で示す 4 つの異なるドメインから得られることが明らかとJEM3000F(加速電圧300 kV)を用いて行った．また電子なった．またエネルギー分散型 X 線分析の結果から，本系

回折図形の指数付けは，高対称構造である立方晶構造を基準におけるチェッカーボード型ナノ組織において，a および dに行っている．

ドメインは Mn rich な正方晶ドメイン， b および g ドメイ

. ZnMnGaO4 におけるチェッカーボード型ナノ組織

た．ここで a および d ドメインでは，正方晶構造の最も長ンは Mnpoor な立方晶ドメインに対応することが見出され
い格子間隔の方向が 90°
異なっており，また b および g ドメ
図に， ZnMnGaO4 セラミックス試料から得られた明視野像および電子回折図形を示す．電子入射方向は，〈100〉方

インでは，立方晶構造の結晶軸が，基準となる方向から時計
回転している．
方向および反時計方向に約 3°

向にほぼ平行である．図 2(a)中には，[110]および[11̃0]方

一方，図 2( c )は，異なる領域から得られたヘリンボーン

向に沿って大きさ約 4 nm×4 nm 程度のドメインが規則的に( herringbone )型ナノ組織の明視野像である．像中には，互配列した，チェッカーボード型ナノ組織が観察される．このいに直交する〈100〉方向に沿った 2 種類の縞状コントラスト

領域から撮影された電子回折図形(図 2(b ))中の矢印で示すを持つヘリンボーン型ナノ組織の存在が見出される．1 つの800逆格子位置近傍などにおいて，それぞれ a，b， g，およ縞状コントラスト領域の長さは約 70 nm であり，また 2 種

び d で表される 4 つに分裂した回折斑点が観察される．こ類の縞状コントラストの境界は〈110〉方向に沿って存在しての分裂を注意深く観察すると，これらの回折斑点は，800位

いる．ヘリンボーン型ナノ組織から得られた電子回折図形

置から[100]および[1̃00]方向への大きさの異なる分裂(a お(図 2(d ))中には，各基本格子反射近傍に散漫ストリークおよび d)と，[010]および[01̃0]方向への分裂(b およびg)を伴よび複数次の衛星反射が明瞭に観察される．これらのストリ

うことが分かる．一般的に双晶による回折斑点の分裂は，双ークおよび衛星反射は[ 100]および[ 001]方向に沿って出現

晶界面に対して垂直な方向に観察されることから，本系におしており，縞状コントラストに垂直であることから，ヘリン

ける 4 つに分裂した回折斑点の存在は，本系のドメイン配ボーン型ナノ組織に関係したドメインが極めて規則的に配列列を特徴付けるものであると考えられる．これらの回折斑点していることを示唆している．隣接する衛星斑点の間隔からの分裂の起源を明らかにするため，b 斑点を用いて結像した見積もった周期は約 6 nm であり，チェッカーボード型ナノ暗視野像を図 2( a )挿入図に示す．像中には規則的に配列し組織を構成する 1 つのドメイン(約 4 nm×4 nm)の対角方向

た明るい四角状コントラストを持つドメインが観察される．

の長さと良く一致している．実際，本系においてチェッカー



最近の研究

ボード型ナノ組織を〈 100 〉軸周りに約 90 °
傾斜させた場合，

ZnMnGaO4 におけるドメイン構造は，JT 効果による化学的

ヘリンボーン型ナノ組織に変化することが見出されてお相分離の結果として現れる，大きさ約～ 4 nm ×～ 4 nm ×～

り(7)，本系におけるナノ組織は四角柱形状を持つナノロッド

70 nm の 4 種類のナノロッドの規則配列により特徴付けら状ドメイン(大きさ約～ 4 nm ×～ 4 nm ×～ 70 nm )の規則配れることが明らかとなった．

列により構成され，その横断面像がチェッカーボード型ナノ組織，縦断面像がヘリンボーン型ナノ組織を示すことが分かる．

.

ZnMnGaO4 におけるチェッカーボード型ナノ組
織変化

これらの結果から得られた， ZnMnGaO4 におけるドメイ
ン配列の模式図を図に示す．灰色および白色の領域は，そMn 系スピネル型酸化物におけるチェッカーボード型ナノれぞれ立方晶および正方晶ドメインに対応する．本系におけ組織は，アニール条件に大きな影響を受ける(9)(14)．図(a)るナノドメイン構造は，図 3( a )で示すように，立方晶およに，ZnMnGaO4 セラミックス試料を高温から急冷(Quench)，

び斜方晶構造を持つ，大きさ約～ 4 nm ×～ 4 nm ×～ 70 nm

120°
C/ h ， 5 °C/h，および 1°
C/hの冷却速度で室温まで徐冷しの 4 種類のナノロッドの規則配列により特徴付けられる．

た際に得られた311回折ピーク近傍の X 線回折曲線をそれぞ

このドメイン構造における[001]方向に垂直な断面図を，図れ示す．Quench 試料および120°
C/h 冷却試料における X 線

3(b)に示す．2 種類の正方晶ナノロッドにおける正方晶歪の回折曲線は，明瞭な基本格子ピークの分裂を示し，120°
C/h

異なっている．また 2 種伸張および収縮方向は，互いに90°

冷却試料の方がより大きい正方晶歪を有することが分かる．

類の立方晶ナノロッドにおける単位格子は，元々の基準位置

一方，5°C/h および 1°
C/h 冷却試料における回折曲線では，から互いに反対方向に約 3 °
回転している．その結果とし基本格子反射ピークの顕著な幅広がりが観察され，ピーク半て，[001]方向に垂直な断面ではチェッカーボード型ナノ組

値幅は 5 °
C / h 冷却試料の方が 1 °C / h 冷却試料に比べて大き織が，[001]方向に平行な断面ではヘリンボーン型ナノ組織

いことが分かる．ここで特徴的なのは，Quench 試料およびが観察される．これらのナノロッドの規則配列は，図 2( b )120°
C/h 冷却試料における正方晶構造が，5°C/h および 1°
C/の電子回折図形中において観察される基本格子反射の特徴的

h 冷却試料における正方晶構造に比べ，小さな正方晶歪を有な分裂を良く説明することが出来る．以上の結果から，することである．このため， Quench 試料および 120°
C/h 冷
却試料における正方晶構造を中間正方晶構造と呼ぶこととする．また回折ピーク位置から見積もった格子定数から，
ZnMnGaO4 は 5 °C / h 冷却により立方晶 ZnMn0.5Ga1.5O4 と正方晶 ZnMn1.7Ga0.3O4 に相分離することが示唆される．このうち Mnpoor な立方晶 ZnMn0.5Ga1.5O4 が b および g ドメイ
ンに， Mn rich な ZnMn1.7Ga0.3O4 が a および d ドメインに対応するものと考えられる．
Quench 試料， 120 °C / h ，および 5 °C / h 冷却試料から得られた暗視野像を，それぞれ図 4 ( b ) , ( c )，および( d )に示
す．また挿入図には対応する電子回折図形を示してある．電子入射方向は[001]方向にほぼ平行であり，また暗視野像撮
影に用いた回折斑点はそれぞれ 400 ， 22̃0 ，および 400 である．図 4 ( b )に示す Quench 試料から得られた暗視野像中には，〈 110〉方向に沿ったツイード( tweed )模様が明瞭に観察される．また対応する電子回折図形中には，各基本格子反射周りにツイード模様の存在を示す散漫散乱が見出される．一方，120°
C/h 冷却試料においては，正方晶歪の増加に伴い，内部にツイード模様を伴う〈110〉方向に沿った微細な双晶ドメインが出現すると共に，回折図形中にも典型的な基本格子
反射の双晶分裂が見られる(図 4( c ))．更に 5 °C / h 冷却試料においては，特徴的な回折斑点の分裂を伴う～ 4 nm ×～ 4
nm のチェッカーボード型ナノ組織が観察される(図 4(d))．

すなわち ZnMnGaO4 においては，高温からの冷却速度の低下に伴い，中間正方晶相から立方晶/正方晶相への相分離の
図3

ZnMnGaO4 におけるナノドメイン構造の模式図．
( a )規則配列したナノロッドの三次元的模式図．
(b)[001]方向からの投影図．

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan

発生と，それに伴うチェッカーボード型ナノ組織の形成が明らかとなった．ここで冷却速度を低下させた際の組織変化
は，近似的に温度低下に伴う組織変化を反映していると考え




図5

1°
C/h 冷却試料から得られた明視野像および電子
回折図形．

おける各構造とほぼ同じ格子定数を有することが見出された．すなわち，1°
C/h 冷却試料におけるラメラ型ナノ組織は，2 種類のバンド状正方晶ドメインと 1 種類のバンド状立方晶ドメインから構成されることが明らかとなった．
以上の結果から， ZnMnGaO4 においては，高温からの冷却 に 伴 い ， ま ず 八 面 体 位 置 ( 16d サ イ ト 位 置 ) を 占 有 す る
Mn3＋ イオンに関係した協力的 JT 相転移が生じ，結晶構造が立方晶から中間正方晶構造に変化すると考えられる．このJT 転移はマルテンサイト的な相転移であり，イオン拡散を伴わない．その結果，更なる温度の低下と共に中間正方晶相
は構造的に不安定となり，イオン拡散を伴う立方晶相および正方晶相への相分離が生じると共に，まずチェッカーボード型ナノ組織が形成されると考えられる．このチェッカーボー
ド型ナノ組織は 2 種類の正方晶ナノロッドと 2 種類の立方
図4

ZnMnGaO4 において異なる速度で冷却した試料から得られた(a)粉末 X 線回折曲線，および(b)～(d)暗視野像および電子回折図形．( b )，( c )，および(d)は，それぞれ Quench，120°
C/h，および 5°
C/h
冷却試料から得られたものである．

晶ナノロッドの微妙なバランスの上で形成されるため(7)，ナノロッドの粗大化と共に不安定化すると考えられ，その結果
ラメラ型ナノ組織に変化することが予想される．すなわちZnMnGaO4 におけるナノ組織変化は，中間正方晶相から立方晶相および正方晶相への相分離に伴うチェッカーボード型
ナノ組織形成と，その粗大化に関係したラメラ型ナノ組織へられる．

の変化により特徴付けられると考えられる．

図および挿入図は， ZnMnGaO4 における 1 °C / h 冷却試料から得られた明視野像および電子回折図形である．電子入射方向は[ 001 ]方向にほぼ平行である．明視野像中には，

.

ZnMnGaO4 薄膜におけるチェッカーボード型ナノ組織[110]方向から時計回りおよび反時計回りに回転したバンド
状コントラストを伴うラメラ型ナノ組織が観察される．またセラミックス試料におけるチェッカーボード型ナノ組織お対応する電子回折図形中には，例えば440逆格子位置などに，

よびヘリンボーン型ナノ組織の形成には，本系における中間

3 つに分裂した回折斑点の存在が見出される．様々な回折斑

正方晶に関係した双晶ドメインとそれに伴う歪場の存在が重点を用いた暗視野像観察の結果から，これらの回折斑点の 3

要な役割を果たすと考えられる．そこでナノ組織形成に対すつの分裂は，双晶関係にある 2 種類の正方晶ドメインの存る局所歪の影響について調べるため，基板材料との格子ミス

在(双晶分裂に類似した基本格子反射の分裂に対応)と，1 種

フィットを伴う ZnMnGaO4 薄膜試料を作製し，ナノ組織の類の立方晶ドメインの存在(分裂の中間に位置する基本格子

特徴について調べた(12) ．図( a )および 6 ( b )は，それぞれ反射に対応)に起因することが明らかとなった．また電子回MgO 基板上に作製した ZnMnGaO4 薄膜試料から得られた

折図形の検討から，ラメラ型ナノ組織における立方晶構造お断面明視野像および平面暗視野像である．また，図 6(b )によび正方晶構造は，それぞれチェッカーボード型ナノ組織に対応する電子回折図形を挿入図に示す．電子入射方向はそれ



最近の研究

ぞれ[ 010]方向および[ 001]方向にほぼ平行であり，暗視野ックス試料と同様の特徴的な回折斑点の分裂が見られる．実像の撮影は， 800 位置周りの分裂した回折斑点を全て用い際，分裂した800回折斑点の 1 つを用いて撮影された暗視野て，試料をやや傾斜させて行っている．断面明視野像中では，像において，明瞭なチェッカーボード型ナノ組織が見出され

MgO 基板と試料の界面から約 50 nm 程度のコントラストをている(12)．以上の結果から得られた， ZnMnGaO4 薄膜にお持たない遷移領域が見られる．その上部において基板面に垂けるナノドメイン構造の模式図を図 6 ( c)に示す．灰色およ

直な方向に，幅約 6 nm 程度の細かいフリンジコントラスト

び白色の領域は，それぞれ立方晶および正方晶ドメインに対が，薄膜表面まで約～750 nm にわたり連続的に存在するこ応する．本系におけるドメイン構造は，立方晶および斜方晶とが分かる．一方，平面暗視野像および対応する電子回折図構造を持つ，大きさ約～4 nm×～4 nm×～750 nm の 4 種類

形(図 6 ( b )および挿入図)中には，約～ 4 nm ×～ 4 nm 程度のナノロッドの規則配列により構成され，極めて異方的な構(対角方向の幅が約～6 nm 程度)の大きさのチェッカーボー

造を有することが分かる．

ド型ナノ組織が明瞭に観察され，また回折図形中にはセラミ

本ナノドメイン構造における断面方向の結晶学的特徴について更に詳しく調べるため，基本格子反射を用いた暗視野像の観察を行い，さらに基板―薄膜間の遷移領域近傍および薄膜領域において電子回折図形の撮影を行った．その結果を図に示す．図 7(a)は440基本格子反射を用いて結像した暗視野像であり，また像中の白枠 I および II は，それぞれ図 7(b)および 7(c)の電子回折図形に対応する領域近傍の位置を表している．暗視野像中では，ナノロッドの規則配列を反映した，極めて周期的に並んだフリンジコントラストが観察される．この規則配列を反映して，薄膜領域において得られた
電子回折図形(図 7( b))中には，強いストリーク状散漫散乱に加えて高次の衛星反射の存在が見出される．一方，暗視野
像中の MgO 基板と薄膜との間の遷移領域では，局所的な格子歪の存在を示唆する複雑なコントラストが観察される．この領域近傍から得られた図 7 ( c )に示す回折図形では，図 7(b)に比べて明瞭なストリーク状散漫散乱は見られず，また

図6

ZnMnGaO4 薄膜試料におけるチェッカーボード型ナノ組織．(a)断面明視野像．(b)平面暗視野像
および対応する電子回折図形．暗視野像の撮影は，800位置近傍の 4 つに分裂した基本格子反射の全てを用いて行っている．( c )薄膜試料におけるナノドメイン構造の三次元的模式図．

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan

図7

ZnMnGaO4 薄膜試料における局所構造の基板からの距離依存性．( a )断面暗視野像．暗視野像の撮影は， 440 基本格子反射を用いて行っている．
(b)(a)中の白枠 I の領域近傍から得られた電子回折図形．( c )( a )中の白枠 II の領域近傍から得られた電子回折図形．

高次の衛星反射も存在していない．MgO 基板と ZnMnGaO4

番号 17H03393 )および基盤研究( C )(課題番号 26420681 )に( 3 ) Y. Lin, A. Boker, J. He, K. Sill, H. Xiang, C. Abetz, X. Li, J.
Wang, T. Emrick, S. Long, Q. Wang, A. Balazs and T. P.
Russell: Nature, 434(2005), 5559.
( 4 ) Y. Le Bouar, A. Loiseau and A. G. Khachaturyan: Acta Mater.,46(1998), 27772788.
( 5 ) A. Suzuki and M. Takeyama: J. Mater. Res., 21(2006), 2126.
( 6 ) H. Zheng, J. Wang, S. E. Lofland, Z. Ma, L. Mohaddes
Ardabili, T. Zhao, L. SalamancaRiba, S. R. Shinde, S. B. Ogale, F.
Bai, D. Viehland, Y. Jia, D. G. Schlom, M. Wuttig, A.
Roytburd and R. Ramesh: Science, 303(2004), 661663.
( 7 ) S. Yeo, Y. Horibe, S. Mori, C. M. Tseng, C. H. Chen, C. L.
Zhang and S.W. Cheong: Appl. Phys. Lett., 89(2006),
233120.
( 8 ) C. L. Zhang, S. Yeo, Y. Horibe, Y. J. Choi, S. Guha, M. Croft,
S.W. Cheong and S. Mori: Appl. Phys. Lett., 90(2007),
133123 13.
( 9 ) C. L. Zhang, C. M. Tseng, C. H. Chen, S. Yeo, Y. J. Choi and
S.W. Cheong: Appl. Phys. Lett., 91(2007), 233110.
(10) M. A. Ivanov, N. K. Tkachev and A. Ya. Fishman: Low Temp.
Phys., 28(2002), 613620.
(11) M. A. Ivanov, N. K. Tkachev and A. Ya. Fishman: Low Temp.
Phys., 25(1999), 459465.
(12) S. Park, Y. Horibe, T. Asada, L. S. Wielunski, N. Lee, P. L.
Bonanno, S. M. O'Malley, A. A. Sirenko, A. Kazimirov, M.
Tanimura, T. Gustafsson and S.W. Cheong: Nano Lett., 8(2008), 720
724.
(13) Y. Horibe, S. Takeyama and S. Mori: AIP Conf. Proc., 1763
(2016), 050005.
(14) H. Tabuki, H.
J. Woo, K. Jang and Y. Horibe (submitted).
(15) M. Robbins and P. K. Baltzer: J. Appl. Phys., 36(1965), 1039
1040.
(16) S. K. Sampath, D. G. Kanhere and R. Pandey: J. Phys. Condens. Matter, 11(1999), 36353644.

よる支援のもと行われました．また本研究の一部は，九州工★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★

薄膜との間の格子ミスフィットは基板から距離が離れるにつれて緩和されると考えられることから，チェッカーボード型
ナノ組織は局所歪の微妙なバランスの上に形成されること，
またこの局所歪を制御することにより極めて異方的かつ高度に規則化したチェッカーボード型ナノ組織を実現可能性であることが示唆された．

.

お わ

り

に

本稿では，様々な条件下で作製・アニールされた Mn 系
スピネル型酸化物 ZnMnGaO4 セラミックス試料および薄膜試料における，主に透過型電子顕微鏡観察により行われたナノ自己組織化の研究結果について紹介した．このナノ自己組
織化は，本系における Mn3＋ イオンの JT 効果に関係した相分離を起源とし，JT 歪を伴う Mnrich な正方晶ナノロッドと JT 歪を持たない Mn poor な立方晶ナノロッドが巧妙に規則配列したドメイン構造の形成を伴う．この様なナノドメ
イン構造は高度な秩序化および大きな異方性を持つことか
ら，これらの特性を利用した異方的熱伝導材料の作製やナノ磁石の作製など様々な分野への応用が期待される．
本研究の一部は，科学研究費補助金基盤研究( B )(課題

業大学機器分析センター(CIA)および石丸 学教授(九州工業大学)所有の各装置を用いて実施しました．本研究結果は，
田吹 遥氏(九州工業大学)，S.W. Cheong 教授(米国・Rutgers University)，S. Yeo 博士(韓国・Korea Atomic Energy
Research

Institute ) ， S. Park 准 教 授 ( 韓 国 ・ Chungang

University)，谷村 誠准教授(横浜国立大学)，浅田敏広氏との共同研究によるものであり，ここに深く感謝の意を表しま堀部陽一
2000年 3 月 早稲田大学大学院理工学研究科博士後期課程修了，博士(工学)2000年 4 月 米国ベル研究所・博士研究員
2002年10月 大阪府立大学総合科学部物質科学科・助手
2006年 6 月 米国ラトガース大学新奇材料センター・透過型電子顕微鏡施設長
2013年10月 現職
専門分野透過型電子顕微鏡，固体物理，相転移◎透過型電子顕微鏡を用いた，機能性材料における局所構造および各種ドメインの研究に従事．

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★

す．

文

献

( 1 ) S. Sun, C. B. Murray, D. Weller, L. Folks and A. Moser:
Science, 287(2000), 19891992.
( 2 ) F. X. Redl, K.S. Cho, C. B. Murray and S. O'Brien: Nature,423(2003), 968971.



堀部陽一

森

茂生

最近の研究

電解精錬技術を応用した大型二次電池

Liquid Metal Battery の研究開発と今後の展望
大

内

隆

成

cle)，Ce は電気代(円・kWh－1・cycle－1)，Ein は充電エネル

.

は じ

め

に

ギー(kWh )， Eout は放電エネルギー( kWh )を示す． M は電池の電極や電解質の他に，電池を構成する集電体，容器，パ

現代社会において電気エネルギーの担う役割は大きく，経ワーエレクトロニクス，配線などの材料費が含まれる．電極済発展およびそれを支える科学技術の進歩(例えば，ロボッ

や電解質のコストを低減すると，それ以外の材料費が大きな

ト，人工知能，それらを繋ぐ電子デバイスなど)により，電割合を占めるようになる．それらの費用は，電池の体積およ気エネルギーの需要は益々増加していくと予想される．現在

び数に対して決まることから，低価格化を図るには，体積あでは電気エネルギーの大部分が化石燃料や原子力で賄われてたりのエネルギー密度の向上が重要となる． N の値が大きいるが，環境負荷低減のために，太陽光発電や風力発電など

くなる(長寿命化する)と初項の値は低下する．第 2 項の値

自然の力を利用する「再生可能エネルギー」の導入が重要とは充電に要するエネルギー Ein に対して放電で得られるエネなっている．しかしながら，自然に頼る再生可能エネルギー

ルギー Eout が小さい(エネルギー効率が低い)場合に大きくの多くは，発電時間が不連続で，発電出力も環境依存で変動なる．したがって，大型二次電池の低コスト化の実現には，するという特徴があり，導入するにはそれらの安定化を図る

高体積エネルギー密度・長寿命・高エネルギー効率の電池の必要がある．再生可能エネルギーを導入した次世代送電系統

研究開発が重要となる．本稿ではこのような背景の下，筆者の運用について活発に議論されている中で，大型二次電池

がマサチューセッツ工科大学( MIT )に在籍中に提案・研究

は，再生可能エネルギーの出力変動，需要変動予測への対開発に関わった高温溶融塩大型二次電池 Liquid Metal Bat-

応，さらには火力・原子力等の供給電力の最適化，周波数調

tery ( LMB )(2)(3) について紹介する．詳細はすでに総説(3) に整，などに重要な役割を果す．さらに，住宅用太陽光発電シ

まとめられているので，そちらを参照されたい．本稿では，

ステムで発電した電力を自家消費するためにも二次電池は不筆者自身の仕事を中心に要点を簡潔に紹介するとともに，最可欠である．しかしながら，このような定置用二次電池を実

近の研究および今後の展望について述べる．

際に普及させるには「価格」が大きな障壁となっている．定置用の大型二次電池には式( 1 )に示すような 1 回の放電エ.

Liquid Metal Battery とは

ネルギーあたりの価格が低いことが必須条件である(1)．
C E＝

M
Ein
＋C e
Eout
Q d・ E d・ N

(1)

LMB は図(a)に示すように二種の液体金属 A(負極)，B(正極)と溶融塩(電解質)から成り，それぞれの密度の違いおCE は 1 サイクルあたりのエネルギーコスト(円・ kWh－1 ・よび相互の不混和性により三層構造を形成した電池である．

cycle－1)，M は材料費，総工費を含む電池作製・導入・維持

負極 A にリチウム( Li )，正極 B にビスマス( Bi )を用いたにかかる全コスト(円)，Qd は放電容量(Ah)，Ed は平均放電

Li || Bi セルを例に取ると，放電時は金属 A ( Li )が酸化され電圧( V )， N は電池の寿命をサイクル数で表したもの( cy-Li イオン(Li＋)となる．同時に，金属 B(Bi)の表面で Li＋ が東京大学生産技術研究所助教(〒1538505 東京都目黒区駒場 4
61)
Development and Prospect of Liquid Metal Battery: A Bidirectional Electrorefining Cell; Takanari Ouchi(Institute of Industrial Science,
The University of Tokyo, Tokyo)
Keywords: liquid metal battery, liquid displacement battery, liquid metal, motel salt, grid scale energy storage
2018年 4 月 2 日受理[doi:10.2320/materia.57.277]

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan

ストを考慮すると，材料コストは設置場所に応じても大幅に変化すると考えられる．したがって，様々な電極材料を適宜採用可能な，汎用性の高い充放電反応が望ましい．以上を鑑みて，筆者が所属していた MIT の Donald R. Sadoway 教授の研究室では，既存の電池の「改良」から脱却し，電池の外の分野，具体的には金属生産工学の技術を用いて新しい二次電池「LMB」を設計した．
LMB のセルは，もともとアルミニウム(Al)の電解精錬セ

図1

ル(Hoops cell)(4)に着想を得た電気化学セルである．Hoops

LMB の模式図および反応式．

cell は 図 1 に お け る ， 負 極 を 高 純 度 Al ， 溶 融 塩 を AlF3 
NaF BaF2 ，正極をアルミニウム銅合金( Al Cu )などの Al還元され，Li と Bi が合金化する．充電時は逆のプロセスが合金としたものであり，LMB における充電反応を用いて正進行する．電圧 DEcell は正負極中の金属 A の活量差から得極の Al 合金から負極に高純度 Al を精製する．特筆すべきられ，式( 2 )のネルンスト式に示されるように約 1 V であは， Hoops cell は約 1000 °C という高温で動作しながら 10 年

る．

以上安定的に駆動するという点である．したがって，同一原

DEcell＝－RT
lnzR(a a )1 V
A in B(2)

A

理の電気化学セルである LMB は，条件を最適化することで長寿命の二次電池となる可能性がある．実際に研究を始めてここで， R は気体定数， T は絶対温度， z は反応電子数， F

みると，1960年代にアルゴンヌ国立研究所で Elton J. Cairns

はファラデー定数である． LMB は，約 500 °C まで昇温し，博士(現カリフォルニア州立大学バークレー校教授)らによっ電池を構成する正負極および電解質が全て液体の状態で駆動て LMB と同構造の電池が研究開発されていたことが判明しするため，充放電時の電極界面構造の変化やそれに伴う容量た(5)．彼らの研究は実用化に至る前に方向転換したが，我々劣化が原理的に起こらない．そのため，寿命と安定性においは彼らの仕事を参考にして開発に取り組んだ．

て他の電池に比べて優位性がある．

.
. Liquid Metal Battery 着想の経緯(3)LMB の開発

電極開発(3)

基盤施設としての設置型大型二次電池普及の最重要課題は高い体積エネルギー密度(Wh L－1)を実現するため，電池低コスト化である．低コスト化を実現するためには，上式の容量密度( Ah L－1 )と起電力( V )が高い正負極の組み合わ( 1 )からもわかるように，高い体積エネルギー密度およびせを選んだ．電池の容量は，LMB の場合，駆動温度での負高耐久性(長寿命)の電池の開発が求められる．しかしなが

極 A の正極 B への溶解度と負極 A の価数によって決定され

ら，一般的に，電池の高エネルギー密度化と長寿命化は両立

る． また，式( 2 )にある ように，大き な起電力を得る に

困難な課題である．その理由として，高い体積エネルギー密は，正極 B 中の負極 A の活量が小さくなる組み合わせを選度(Wh L－1)を実現するための，電池の容量密度(Ah L－1)と定するべきである．電気陰性度の差の大きな正負極材料を選起電力(V)の向上が電池の劣化の原因となることが挙げられ定することで，合金化した際の活量が小さくなる傾向がある

る．例えば， Li イオン電池では，充放電中に生成する反応

ため，電気陰性度の差の大きい組み合わせを中心に検証を進

生成物や，電極の体積膨張収縮による構造変化が容量劣化のめた．また，図 1 に示すような液体金属と溶融塩電解質の要因である．そして，放電深度(放電反応量/理論容量)を深三層構造を得るには，材料の密度を負極＜溶融塩＜正極とす

くすると容量向上にともないエネルギー密度は向上するが，る必要がある．したがって，周期表の左側のアルカリ金属，

容量劣化が加速し寿命が短くなる．鉛蓄電池では，放電時にアルカリ土類金属などを負極候補，周期表右下側の重金属，電極表面に固体状に形成する PbSO4 が過放電で過剰に成長

半金属を正極候補として選定した．様々な正負極の組み合わすると，充電時に PbSO4 が全て溶解せずに容量が劣化す

せについて，文献調査及び実験的検証により，理論容量，起る．このような電極構造変化や反応生成物による電極の不活電力を求め，さらに金属の市場価格を考慮して電極選定を行性化による容量劣化はほぼ全ての電池において観察される．

った．筆者らは，これまで，負極材料として， Li の他，ナ

また起電力を向上させると，その高い反応性が劣化の原因とトリウム(Na)，マグネシウム(Mg)，カルシウム(Ca)および

なるとともに，電解質やセル構造材料などの選定が難しくな

それらの合金，正極材料としてアンチモン(Sb )，鉛(Pb )，り，材料費が高騰する傾向にある．

ビスマス(Bi)とそれらの合金を用いたセルを報告してきた．

電池自体の低価格化が進むにつれて，その生産コストも重Sb は高い起電力を有し低コスト化に非常に有用な正極材

要な要素になる．生産技術のハードルが低く，少ない設備投料である．例えば， Li を負極とした場合， Li|| Sb セルの起資で製造ができるように，可能な限りシンプルな構造で生産

電力は 0.96 V 程度となる．しかしながら，このセルは，Sb性の高い電池を設計することも重要である．さらに，輸送コの融点 630.6 °C 以上の温度で駆動する必要がある．一方で，



新 進 気 鋭

Pb は起電力が低く， Li を負極とするとき 0.5 V 程度となる

が，低融点 327.5 °C であるため低温で駆動できる．そこで我




電解質開発

々は，起電力の大きい Sb に低融点でかつ安価な Pb を混合

溶融塩は反応性の高い金属( Li ， Na ，希土類元素など)とした Sb Pb 合金を正極として用いることで，駆動温度の低接しても安定で，高いイオン伝導率(～1 S cm－1)を有し，ま減を図った．その結果，Li||SbPb セルは450°
C で安定的にた不燃性で，エネルギーデバイスや電気化学プロセッシング

駆動することが確認された(6) ．特筆すべきは Sb と Pb を混に適した電解質である．例えば， Li||Bi セルでは Li イオン

合したにもかかわらず， Li || Sb Pb セルの起電力が Li || Sb( Li＋ )が正負極間でやり取りされ充放電反応を担うため，セルとほぼ同程度となる点である．同様の現象は負極材料とLi＋ を含む溶融塩，例えば塩化リチウム(LiCl)などを用いる

して Ca を用いた場合にも確認された(7)．

必要がある．一般的に弗化リチウム( LiF )，塩化カリウム

放電反応(負極 A と正極 B の合金化反応)が進行すると，( KCl )，塩化 ナトリ ウム( NaCl )と混合 した， LiCl LiF ，

B 中の A 濃度が増加して，ある濃度まで到達すると A と B

LiClKCl や LiClNaClKCl などの混合塩を用いることで，の高融点の相(例えば金属間化合物などの固相)を生成する．

LiCl， NaCl などの単塩と比較して融点を下げることができ

固相中の A の拡散速度は一般的には液体金属 B 中に比べてる．混合塩も複数のアニオンの混合物や，複数のカチオンの著しく低下することから，固相の生成により電極表面の A混合物がある．複数のカチオンを用いる場合，カチオン種に濃度が急上昇し電圧降下を生じる．また固相の成長は短絡のよって析出電位が異なるため，充放電反応中に溶融塩電解質

原因となりうるため，開発当初，LMB においては固相が生の組成が局所的に変化する．例えば， LiClKCl の場合，放成する際の A の濃度が電池容量を決定すると定義してい電反応中には Li＋ のみが反応に関与する．放電反応が進行た．例えば， Li || Bi セルにおいては， Li 濃度が増加するとすると電極界面では Li＋ の濃度勾配が生じ，溶融塩の融点

Li2Bi や Li3Bi な ど の 金 属 間 化 合 物 が 生 成 す る ． し か し ，が局所的に変化し凝固することがあるため注意が必要であ

Li||Bi セルの場合，この金属間化合物中の Li の拡散係数がる．この濃度勾配は放電速度の上昇に伴い急峻となり，電極

液体 Bi 中と同程度であることから，金属間化合物生成後界面での溶融塩の凝固を促進する可能性がある．したがっも，電圧低下を伴わずに放電反応(合金化反応)が進行する．

て，この濃度勾配を考慮して十分量の溶融塩を使用する必要

また，この金属間化合物は短絡の原因となる局所成長が起こがある．

りにくいことが確認された．さらに，この放電中に生成したCa や Na など溶融塩中へ高い溶解度を有する負極材料を

金属間化合物は，充電時に脱合金化反応で完全に液体 Bi に用いる場合，自己放電を低減させるため，溶解度の低減を図

戻り，固相成長による電極と溶融塩の界面構造変化は全てリる必要がある．溶融塩への金属の溶解度には溶融塩の組成がセットされ，容量劣化は全く観察されなかった(8)．放電過程

大きな影響を与えることが知られている．筆者らは LiCl 

で，固相が生成する Li の濃度を大幅に超えた高濃度領域まCaCl2 の混合塩を使用して，上記の Ca Mg 合金を負極としで合金化が可能となるという発見により， Li || Bi セルのエて用いることで Ca の溶融塩への溶解度を大幅に低減し，自ネルギー密度が著しく向上し，体積エネルギー密度は 250

己放電の小さな Ca 金属二次電池を実証した(9)．このセルでWh/L 程度となった．以上の発見により合金や複数相(液相は，Li が Ca と正負極に共析する．つまり電極反応に複数のと複数の金属間化合物相など)の利用など正極材料の可能性

カチオンが同時に関与するが安定的に駆動することが確認さが大きく広がった．

れた．

Ca は安価で非常に高い起電力を有する有用な負極材料で電解質としてイオン液体(本稿では低融点の溶融塩を指す)ある．しかし，840°
Cと高融点であるため，駆動温度はとてを用いた研究も報告されている(10) ．低温で溶融するというも高くなる．また，塩化カルシウム(CaCl2)などの溶融塩中利点はあるが，合金化・脱合金化を電極反応として用いる場に高い溶解度を有し，溶解した金属 Ca により溶融塩中の電合は，電極の融点まで電池を昇温する必要があるため，その子伝導率が増加する．その結果，閉回路状態(電池を使用し利点が有効利用できる電極の選択肢が少ない．さらに，イオない状態)でもエネルギーを失う「自己放電」が深刻化する．

ン液体はイオン伝導率が低く，溶液抵抗による大きな電圧損

駆動温度および Ca の溶解度低減のために，我々は Ca を他

失を生じる点も LMB に使用する上では課題である．

の金属と合金化させて融点を低減することを考えた． Ca と合金化する相手となる金属の条件として，その金属自身が酸

構造材料開発化還元されないこと，また起電力の低下を招く Ca の活量変

LMB の長寿命化達成には，電極，溶融塩に対して高い耐化を最小限に抑え得るものであること，をもとに候補材料を性を有する集電体や容器を開発する必要がある．研究室での模索した．結果として CaMg 合金を用いることで，電圧降試作セルにおいては，ニッケル―鉄合金(NiFe)の金属スポ

下を 0.01 V 程度にとどめつつ駆動温度を550°
C付近まで低減

ンジを負極の集電体，低炭素鋼および黒鉛を正極の集電体と可能であることを示した(9)．この手法により，高融点・高反して利用し，劣化が見られず充分な機能を果たした．最近で応性で利用の難しい負極材料も利用可能とすることができた．

は，他のグループからも負極集電体としてステンレス鋼にシリコンカーバイド(SiC)のコーティングを利用した研究例などが報告されている(11) ．また，筆者らは正極集電体として

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan




図3
図2

LMB 内の反応過程および放電電圧， Ecell ．起電力， Eeq ，は放電電荷 Q の変化に依存．物質輸送による過電圧 hmt，電子授受過程の過電圧， hct ，および溶液抵抗による電圧降下，hQ，は電流密度，j，と時間，t，に依存．

Liquid Displacement Battery の模式図(a)セパレ
ータなし，(b)セパレータあり．

た(14) ． Li Pb 合金を負極， LiCl KCl を溶融塩電解液， Pb
を正極とする， Li Pb | LiCl KCl, PbCl2 | Pb セルを例として簡単に紹介する．

ステンレス鋼についても検証した(12) ．正極では負極と正極充電反応では，正極で鉛イオンが生成すると同時に溶融塩の合金化・脱合金化が起こり，正極集電体に対して，負極材

中の Li＋ が負極に析出する．鉛イオンはいくつかの価数を料による酸化膜除去，粒界浸潤などが生じる．さらに正負極とる可能性があるが，ここでは便宜的に Pb2＋ と記述する．

材料と正極集電体の金属間化合物形成などが複雑に進行する放電反応では， LiPb 負極から Li が酸化されて Li＋ としてため，さらなる研究が求められる．さらに，電池を密封する

溶解し， Pb2＋ が還元されて Pb 正極に析出する．下記に負シール材料も，絶縁機能と負極材料への耐腐食性を有する材

極，正極および全反応式をそれぞれ式( 3 ), ( 4 ), ( 5 )に示料の開発が重要な課題である．

す．




エネルギー効率

C/4(4 時間で全容量放電する速度)で充放電するときのエ(－)

2 Li(Pb(l))  2 Li＋(LiClKCl(l))＋2 e－(3)

Pb2＋(LiClKCl(l))＋2 e－  Pb(l)

(4)

(＋)
2 Li(Pb(l))＋Pb2＋(LiClKCl(l))

 Pb(l)＋2 Li＋(LiClKCl(l))

ネルギー効率は7080程度になる(6)．このエネルギー損失(5)の原因となる充放電電圧と起電力の差は，正負極での過電圧

この反応による起電力は約 1.75 V と LMB の 2 ～ 3 倍とな(溶融塩と電極界面での電子授受と溶融塩中および正極内のる．しかし，充電中に正極反応で生成する Pb2＋ が Li 負極

物質輸送に伴う濃度勾配)および溶液抵抗による電圧損失にに到達すると，式( 6 )に示す熱還元反応が生じ， Pb として起因する．高温の系では溶融塩と溶融金属電極界面での電子負極に析出する(図(a))．

授受は高速となる．例えば， Li || Bi セルでは， 450 °C で Liが Bi に合金化する過程の交換電流密度は約 10 100 A cm－2

LiPb＋Pb2＋ → LiPb＋2Li＋( 6)

負極と合金化した Pb は放電反応には関与せず蓄積される．

程度となる(13) ため，電子授受過程での過電圧は小さい．溶

このため，正極から負極へ Pb が時間経過とともに不可逆的融塩および溶融金属中の拡散係数は大きい(～10－5 cm2 s－1)に移動し電池容量が劣化する．この容量劣化を防ぐための方が，図に示すように LMB では液体正極の体積に対する実法を開発することが，置換反応を用いた電池を実現する上で効反応面積が小さいため，物質輸送に伴う過電圧は大きい．

必須である．そこで我々は，機械的・化学的耐性があり，簡また，負極は金属スポンジ内に固定する構造である(6)(8)(9)た便かつ安価に製造可能で抵抗が低い新しいセパレータを開発

め，放電中に正負極間の距離が減少することから，短絡防止した(図 3(b))．

のため溶融塩電解質は正極の倍程度の厚み(～ 2 cm )を確保

新しいセパレータは，高い電気伝導度を有し，負極材料とする必要があり(8)，高いイオン伝導率を有する溶融塩を用い正極イオン( Pb2＋ )を含む溶融塩に対して化学的に安定なポているにも関わらず溶液抵抗も大きい．セル構造の改良によーラス構造体である．このセパレータのメカニズムは複雑る溶融塩電解質の厚みの低減，およびセル内の物質輸送の促で，この限られた紙面では説明することができないため，原進により，エネルギー効率の向上が見込まれる．

著論文を参考にされたい．このセパレータを用いた場合 400
cycle 程度の観察で容量劣化速度は約 0.002/サイクルと長. 最 近 の 研 究

時間安定に駆動することが確認された．さらにこのセパレー

LMB は金属電極を利用しているため，体積あたりの容量

Mg 合金など様々な負極材料，正極材料としては駆動温度でタは Li Pb だけでなく， Li Bi など他の合金や Na 合金，( Ah L－1)は大きい．また，液体電極－液体電解質の界面に液体状態の材料，Sn，Pb，Bi，Zn などを利用可能であるこよる反応安定性から，長寿命の電池を実現することができるとを実証した． LDB は，技術的には解決しなければならな可能性がある．しかし，合金化・脱合金化反応を用いている

い多くの課題を有する．しかし，液体電極液体電解質の界ため理論電圧が約 1 V 程度と低い．そこで，我々は，正極面を利用する電極反応を用いているため，LMB と同様に高反応に合金化・脱合金化反応ではなく，置換反応を用いた新い安定性を示し，LMB より高い電圧を得られることから，

しい電池「Liquid Displacement Battery(LDB)」を開発し今後さらなる研究開発が期待される．



新 進 気 鋭ルの研究に従事している．岡部教授より，本稿執筆にあた

.

お わ

り

に

り，多数の貴重なご助言を賜った．また東京大学生産技術所の八木俊介准教授にも同様に多数のご助言を賜った．最後

現在では LMB の開発は，その基礎的な材料学的研究開発
から，実用化に向けて，生産プロセスや構造の最適化，制御に，本稿を執筆する機会を与えて下さいました関係者各位に深く感謝の意を表す．

方法などへとその対象が移っている．しかし， LMB は未だ

文に多くの改良できる点を有し，材料科学的にも面白い研究課

献題である．液体電極液体電解質の界面での電極反応は極めて安定であるため，LMB は定置型大型二次電池に求められる，「長寿命化」という課題に対して優位性がある．一方，
高温駆動で反応性の高い液体金属に十分な耐性を示すセル構
造材料の開発は重要な研究課題である．また，この液体電
極液体電解質の界面を維持しつつ，エネルギー密度およびエネルギー効率を高めていく材料学的な設計が課題となるであろう．
最近では，LMB 内の液体金属電極中および溶融塩中の流体挙動について，HelmholtzZentrum DresdenRossendorfのグループや University of Rochester のグループが盛んに基礎研究を行っている．ここでは総説(15) を一報紹介するに留めるが，そのような基礎研究の積み重ねが空間利用効率，
エネルギー効率の向上につながり，LMB の価格競争力を高めることにつながると考えている．さらに，本稿では液体金属電極を用いながら高い起電力を得る新しい試みについても紹介したが，今後さらなる研究開発が望まれる．
本稿でご紹介した LMB は，着想の原点が金属製錬技術である．研究対象となる溶融塩/金属界面での電気化学プロセスは，金属製錬・リサイクルプロセスで実用的に重要な役割を果している．また，航空宇宙部品や，車体などへの防食塗装(長寿命化)や，機能材料合成にも利用が期待されている．
ロボット，人工知能，クリーンエネルギーなどの導入には，それらを構成する構造材料や，高機能材料などを生産・リサ
イクル・長寿命化する技術が益々重要となる． LMB に関する基礎研究が，エネルギー貯蔵のみならず，新規プロセスの( 1 ) S. Schoenung: SANDIA REPORT, Sandia National Laboratories, SAND20112730, (2011), 130.
( 2 ) D. J. Bradwell, H. Kim, A. H. C. Sirk and D. R. Sadoway: J.
Am. Chem. Soc., 134(2012), 18951897.
( 3 ) H. Kim, D. A. Boysen, J. M. Newhouse, B. L. Spatocco, B.
Chung, P. J. Burke, D. J. Bradwell, K. Jiang, A. A.
Tomaszowska, K. Wang, W. Wei, L. A. Ortiz, S. A. Barriga, S.
M. Poizeau and D. R. Sadoway: Chem. Rev., 113(2013), 2075
2099.
( 4 ) Hoopes, W. Electrolyticallyrefined Aluminum and Articles
Made Therefrom. U.S. Patent 1,534,315, 1925.
( 5 ) E. J. Cairns, C. E. Crouthamel, A. K. Fischer, M. S. Foster, J.
C. Hesson, C. E. Johnson, H. Shimotake and A. D. Tevebaugh:
Tech. Rep. ANL7316, Argonne National Laboratory (1967).
( 6 ) K. L. Wang, K. Jiang, B. Chung, T. Ouchi, P. J. Burke, D. A.
Boysen, D. J. Bradwell, H. Kim, U. Muecke and D. R.
Sadoway: Nature, 514(2014), 348350.
( 7 ) S. Poizeau and D. R. Sadoway: J. Am. Chem. Soc., 135(2013),
82608265.
( 8 ) X. H. Ning, S. Phadke, B. Chung, H. Yin, P. Burke and D. R.
Sadoway: J. Power Sources, 275(2015), 370376.
( 9 ) T. Ouchi, H. Kim, B. L. Spatocco and D. R. Sadoway: Nature
Communications, 7(2016), 10999.
(10) C. C. Lalau, A. Ispas, T. Weier and A. Bund: J. Electrochem.
Plating Technol. DOI: 10.12850/ISSN21960267.JEPT4808.
(11) J. L. Sang, H. S. Jung, K. S. Choi and J. H. Kim: J. Power
Sources, 307(2016), 526537.
(12) T. Ouchi and D. R. Sadoway: J. Power Sources, 357(2017),
158163.
(13) J. M. Newhouse and D. R. Sadoway: J. Electrochem. Soc., 164(2017), A2665A2669.
(14) H. Yin, B. Chung, F. Chen, T. Ouchi, J. Zhao, N. Tanaka and
D. R Sadoway: Nat. Energy, 3(2018), 127131.
(15) D. H. Kelley and T. Weier: Appl. Mech. Rev., 70(2018),
020801.

構築，従来プロセスの効率化，防食技術などの発展につなが★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★

り，ひいては金属資源・エネルギー資源の効率的利用および環境負荷の低減に貢献するものと信じている．
本研究は，MIT の Donald R. Sadoway 研究室で米国エネ
ルギー省 Advanced

Research

Projects

Agency Energy(ARPAE)および Total S.A. の支援を受けて行われた．本
研究を進めるにあたり， Sadoway 教授に多岐にわたるご指導を賜った．筆者の渡航，生活にかかる費用，研究費の一部
は，一般財団法人丸文財団の交流研究助成および村田海外留学奨学金のご支援を賜った．現在筆者は東京大学生産技術研大内隆成

2011年 早稲田大学大学院先進理工学研究科ナノ理工学専攻 博士(工学)取得
2009年 4 月2011年 3 月 早稲田大学理工学術院助手
2011年 5 月2015年 1 月 マサチューセッツ工科大学
博士研究員
2015年 1 月2017年 8 月 マサチューセッツ工科大学
Research Scientist
2017年 9 月現職
専門分野電気化学，金属生産工学，電池，ナノ微細加工，めっき◎電気化学を軸に，めっき，ナノ微細加工，エネルギ
ー貯蔵デバイスの開発に従事してきた．現在では，非鉄金属の製錬・リサイクルに関する研究に取り組んでいる．

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★

究所の岡部徹教授の研究室でレアメタルの製錬及びリサイク

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan




図1

研究風景(著者)．

る研究に取り組んできました．積層造形に関する研究は，耐熱合金部品の生産性向上や高機能化につながるため，非常に注目されています．私は，積層造形法によって作製された
Ni 基超合金( Inconel718 )の高温強度の低下および異方性という課題に対して，従来までのマクロ・マイクロスケールの
私は， 2017 年 9 月に首都大学東京大学院理工学研究科機

材料分析に加え，ナノスケールの材料組織を分析することに械工学専攻博士後期課程を修了し，同年 10 月から日本学術

よって原因を調査しました．その結果，マクロ・マイクロス

振興会の「低炭素技術開発に特化した研究プログラム(事業ケール分析では，柱状結晶組織という大まかな特徴しか見出

名「不純物元素に対しロバストな積層造形ニッケル基超合金

すことが出来ませんでしたが，ナノスケール組織分析では，の創成，研究代表者首都大学東京・筧幸次教授)」のリサ

レーザー積層造形プロセス中の急速加熱，急冷のサイクルにーチ・アシスタントとして研究に従事させて頂いています．

よってデンドライト間に Nb 化合物相が形成すること，まこの度，本稿を執筆する貴重な機会を頂けましたこと，大変た，その場所が破壊の起点となることを見出しました．さら光栄に思います．本稿では，日本留学を決意し，現在に至るに，レーザー積層造形プロセスにおいて形成される高密度のまでの経緯，そして今後研究者として抱く夢について述べさ転位がき裂先端での応力緩和を困難にし，き裂が容易に進展せて頂きたいと思います(図)．

するため，結果として高温強度低下や異方性につながるといもともと私は飛行機やロケット，航空宇宙に関する分野にう知見を得ました．このように，積層造形法によって作製さ関心があり，超合金に興味を持っていました．修士課程のとれた Ni 基超合金( Inconel718)の高温強度特性劣化に関する

きに，台湾における飛翔体推進器に関するプロジェクトに取メカニズムに関して，新たな知見を得ることが出来ました．

り組むことになり，このプロジェクトを通して，溶接と粉末

この問題の解決策は現在も検討している段階ですが，原因を冶金に関する知識や考え方の習得等，大学にいるだけでは得明らかにできたことは， Ni 基超合金( Inconel718 )の積層造られない経験をさせて頂き，研究に対するまったく新しい視

形材の実用化に向けた大きな一歩であると考えています．

点を得ることができました．それから，ますます超合金の研これまでの研究生活を通じて，日本は研究の進め方が非常

究に対する興味が増していき，未知の世界に踏み込んだときに緻密だと感じています．私が台湾で学んできた実験方法との感動を想像しながら研究を進めていった時に得られた新た

現在の研究室の実験方法は異なり，なぜそのような方法をとな発見にわき上がる喜びを感じ，博士後期課程への進学を決るのかを深く考えるようになりました．そのとき，他の日本意しました．

人の学生は，数多くある条件の中から，最も良いアプローチ

台湾では，「哈日族(ハールーズー)」という日本マニアをを選択していることに気づき，結果だけでなくその過程を細示す言葉が流行するほど，日本の漫画や自動車，薬，電化製

かく分析することを学びました．また，指導教官との議論に品など日本製の製品が人気です．人気の理由は，世界的に信おいて，実験結果の背後に隠れていることまで深く考えるこ

頼されている日本の高い技術と品質であり，私の実家でも日との重要性を，また，研究プロジェクトのミーティングで本製の電化製品を私が小学生の時から現在まで使っていまは，研究者のチームワークが大切であることを学びました．

す．日本は台湾と同様，資源がない国なのに，どうして短い

私自身は，これから研究者としてさらに多くの経験を積ん

年数で経済成長を成し遂げ，高い技術力があるのかというので，日本で働く台湾人研究者の一人として，金属材料分野にを，この目で確かめ，日本で勉強したいと思い，日本への留おける日本と台湾との研究開発の架け橋となれるよう頑張り学を決意しました．

たいと思っています．

そして， 2014 年 10 月から，首都大学東京の博士後期課程を筧

幸次教授のもとでガスタービンやジェットエンジン等(2018年 4 月11日受理)[doi:10.2320/materia.57.282](連絡先〒1920397 東京都八王子市南大沢 11)に用いられる Ni 基超合金の粉末成形および積層造形に関す

は ば た く～第15回 World Materials Day Award† 受賞～

第15回 World Materials Day Award を受賞して―愛教大技術科ものづくり教室の取り組み―
愛知教育大学教育学部

中等教育教員養成課程

大島幹央

伊藤拓己

図1

大学祭で展示した出展内容説明パネル．

私たちは愛知教育大学技術専攻・北村研究室に所属しておされていることや，フェライトの開発者である加藤与五郎先り，北村一浩教授のもとで学部 4 年生 2 名，3 年生 2 名が，生が愛知教育大学と同じ刈谷市の出身であることを来場者に

形状記憶合金の物性研究や形状記憶合金を用いた応用品の開説明しました．

発をテーマに日々研究を行なっています．このように形状記

オリジナルキーホルダーのコーナーでは， Sn Bi In 合金

憶合金をはじめとする様々な金属材料を研究する過程で，自を溶かして鋳造によりキーホルダーをつくる体験をさせてい分自身が金属材料の面白さや社会における重要性を認識し，ることを紹介しました．この合金は，約270°
Cという低温で金属材料のすばらしさを自分達以外の人にも伝えたいと考え溶けるため，ゴム型と木枠(MDF 材)を用いて金属を鋳造すました．

ることができます．

金属材料の素晴らしさを伝える場に，技術専攻の学生がボ

イルカジャンプは，形状記憶合金のバネによりおもりが上下

ランティアで行っている「ものづくり教室」があります．

するおもちゃで，このコーナーを見学した来場者の方々は，「ものづくり教室」は，愛知県内で年間 5 回程度，土日や夏

どうやって飛び跳ねているのか不思議に思いながら見ていま休み期間に実施しています．「ものづくり教室」では子どもした．このおもちゃは，電気エネルギー→熱エネルギー→運たちが興味を持ちやすいように，形状記憶合金の特性を利用

動エネルギーの移り変わりを学ぶことができるため，中学校

したプーリー型熱エンジンや，低融点金属を利用したオリジ

技術・家庭科(技術分野)の「エネルギー変換」分野の教材とナルキーホルダーなどの教材を北村教授の助言の元に考案しての活用を考えています．

し，金属材料の教育を行っています．「ものづくり教室」の形状記憶合金を用いた熱エンジンのコーナーでは，ものづ

活動をさらに多くの子どもたちや保護者の方，学生などに知くり教室で製作している「プーリー型熱エンジン」を実際にって貰いたいとの思いで愛知教育大学の大学祭で「ものづく

来場者に体験してもらいました．エンジンをお湯に浸すだけり教室を紹介します」の展示を行いました．展示では，「もでプーリーが回転するため，年齢を問わず興味を持ってもらのづくり教室」に興味を持って貰えるように，製作する実物

うことができました．

の展示や，文章による解説，地元で金属材料にゆかりのある

今回行った「ものづくり教室を紹介します」(図)を通しフェライト磁石の発明者である加藤与五郎先生について紹介て，子どもたちや保護者の方に，金属材料への理解を深めてし ました． 大学祭は 2017 年 5 月 20 日と 21 日の 2 日間 催さ

もらうと共に，将来の日本の教育を担う学生たちにも金属教れ，「楽しいマグネットづくり，キーホルダー，イルカジャ育の重要性を伝えることができました．

ンプ，3D ペン，熱エンジン，紙飛行機カタパルト，フルフ

卒業後中学校技術・家庭(技術分野)の教員として，子ども

ル発電機，木製ミニテーブル・パズル」の 8 つのテーマのたちに金属材料に対する興味を持って貰えるように，今後も内容を展示しました．

教材開発を続けて行きたいと考えています．

楽しいマグネットづくりのコーナーでは，フェライト粉末(2018年 3 月15日受理)[doi:10.2320/materia.57.283]を用いたオリジナルマグネットづくりを体験させていること(連絡先〒4488542 刈谷市井ヶ谷広沢 1)を紹介するとともに，フェライトは生活の身近な場所に使用† World Materials Day Award材料系国際学協会連携組織である IOMMMS では，材料系分野のプレゼンス向上のため「材料に関する知識とその重要性を社会や若者に啓発する活動」に貢献した学生を顕彰している．

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan九州大学大学院 工学研究院
材料工学部門 材料機能工学大講座
九州大学准教授

寺西

亮

宗藤伸治

本学工学研究院材料工学部門は 3 つの大講座から構成されており，昨年第 12 号および本年第 3 号に掲載の材料反応
工学大講座および材料加工工学大講座に引き続き(1)(2)，今回
は材料機能工学大講座を紹介させて頂きたい．本講座には現在 3 名の教授， 3 名の准教授， 2 名の助教が所属している(図)．金属やセラミックスなど無機材料の機能発現に関連する課題について，「エネルギー」をキーテーマに，熱力学，
固体物理学，電磁気学，結晶化学，固体物性学，材料組織学，計算科学，薄膜工学などの学問分野を基にして研究・教育に取り組んでいる．
 材料の持つ類い稀な機能
本講座での研究課題としては，を引き出すための結晶構造，デバイス構造の創出に関する研図1

九州大学大学院 工学研究院材料工学部門 材料機
能工学大講座を構成する教授・准教授．

 新規加工プロセス提案を目的とした非平衡金属材料に
究，
 理想的
おけるナノ構造変化の観点からの変形機構の解明，

属する本学稲盛フロンティア研究センター(5)や寺西亮准教授

なエネルギー技術実現の鍵となる無機材料の点欠陥挙動およが所属する本学超伝導システム科学研究センター(6)等の研究

びそれを介した固体表面での化学反応の制御に関する研究，教育施設を利用した教育活動を行っている．

 地球環境に優しい材料，デバイスを目指したエコマテリア


本学の使命のひとつは，世界をリードする研究，新しい世 計算科学および半導体プロセスを用いた新しい
ルの創製，

界を切り拓く研究，独創的な研究を行うことであり，このよ

物
熱電発電材料の開発および機能発現メカニズムの解明，

うな研究を通じて学生を教育することである．この基本概念

理真空蒸着法や化学溶液法を用いた無機材料の薄膜化に関すに則り，本大講座においても講座内での活動にとどまることる研究，等を行っている．

なく，学内の教育・研究センターや企業等の研究者と連携しまた，本大講座では国家プロジェクトや大型研究にも多くながら教育研究活動を遂行している．卒業生が様々な企業で従事しており，最近では科学技術振興機構「戦略的創造研究

技術開発の中心的役割を果たすべく，深い知識と広い視野，推進事業」，文部科学省科学研究費補助金「新学術領域研

柔軟な発想を備えた学生の育成に取り組んでいる．

究」，科学技術振興機構「さきがけ」，新エネルギー・産業技術総合開発機構「エネルギー・環境新技術先導プログラム」，

文献

日本医療研究開発機構「未来医療を実現する医療機器・システム研究開発事業」，等に従事している．半導体関連の研究には本大講座が所有するクリーンルーム設備を利用しており，結晶構造の微構造や機能発現に寄与するナノ構造の解析には本学超顕微解析研究センター(3)に備わる最新の電子顕微鏡を駆使している．また，大学院生の教育については本学鉄
鋼リサーチセンター(4)を通して他学科の教員や企業と連携し( 1 ) 齊藤敬高まてりあ，56(2017), 709.
( 2 ) 土山聡宏，田中將己まてりあ，57(2018), 123.
( 3 ) http://www.hvem.kyushu
u.ac.jp/( 4 ) http://rcs.kyushuu.ac.jp/( 5 ) http://www.inamorifrontier.kyushuu.ac.jp/( 6 ) http://www.sc.kyushu
u.ac.jp/(2018年 2 月 6 日受理)[doi:10.2320/materia.57.284](連絡先〒819
0395 福岡市西区元岡744)

た実践的な教育活動を実施しているほか，山崎仁丈教授が所



研究室紹介

第 12 回 本 会 派 遣 JIM / TMS
Young Leader International
Scholar 出張報告
株式会社日立製作所 研究開発グループ
材料イノベーションセンタ 電動機材料研究部研究員

宇根本

篤

この度，JIM/TMS Young Leader International Scholar として選出いただいた．TMS(The Minerals, Metals & Materials) Society(TMS)の年次大会(TMS2018)参加と，そこでの受賞講演，ならびにアメリカ合衆国内で希望する研究所を訪問する機会をいただいたので，この場をお借りしてその出張報告を行う．
TMS2018 は，アリゾナ州フェニックス市において， 3 月11日から15日の 5 日間開催された．これに先立って，3 月 9日，希望した NIST Center for Neutron Research を訪問するためにワシントン DC に滞在した．各滞在先間では時差が 3
時間あり，さらに寒暖差も 10 °C 以上と大きかったために筆者にとってはかなりタフな旅程であった．帰国後も含め，時差ボケと戦い，体調管理に特に気をつけた旅であったと回顧しつつ筆を執っている．
訪問先には NIST Center for Neutron Research を選択し，Terrence J. Udovic 博士にお会いした(図)．Udovic 博士とはこれまで，共著論文を数報執筆しているが，メールベース
でのやりとりのみで，直接お会いするのは初めてであった．
Udovic 博士には，同研究所の展示スペースにて，計測技術や標準化の歴史についてご説明いただいた後，中性子施設を見学させていただいた．蓄電池材料について，「イオンダイ
ナミクス」や「構造設計」などをキーワードに，共同研究成果や研究開発動向を踏まえ，中性子利用が当該材料分野が持つ課題に対し，どのように貢献できるのかについて議論を行った．時折， Udovic 博士の同僚も加わっていただく場面もあり，より一層深い議論ができた．
ご存知のように，モビリティの電動化が当該分野の大きな潮流になっており，世界規模での研究開発競争がより熾烈になっている． Udovic 博士との議論では，アメリカや日本，
他国の科学技術政策や産業動向なども話題になる場面があった．社会の要請に応える形で，実用面での注目が集まることが多い一方，基礎学術的には良く分かっていないことも多い．次世代材料開発では，どちらか一方が置き去りにならな
いよう，多面的，多角的なアプローチとともに俯瞰的な視野が必要なのだと改めて認識して同研究所を後にした．
場所は変わって，TMS2018である．学会参加者数は4,300
名ほどで，およそ 3,400件の講演がなされ，規模が非常に大きく，大変な盛況ぶりであった．All Conference Plenary では，Tesla Motors と SpaceX の Vice President of Materials
Engineering である Charlie Kuehmann 氏からの講演がなされた．両社の CEO である Elon Musk 氏もビデオレターで登ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan

図 1 NIST Center for Neutron Research 入り口にて．写真の
人物は Terrence J. Udovic 博士．

図2

TMS AIME
Award
Ceremony にて D. H. DeYoung
会長(左)と筆者(右)で記念撮影．

場し，材料分野に対する高い期待が述べられた．私は今回，初めて TMS 年次大会に参加したが，セッショントピックス
も多岐に亘っており，材料の幅広い産業への影響力を改めて認識した．
受賞講演は，Materials for Energy Conversion and Storageというセッションで行われた．“Advanced Study on Complex Hydrides for AllSolidState Batteries”と題し，錯体
水素化物固体電解質を使用した全固体電池デバイスおよび新規電解質材料開発状況について，筆者の前職(東北大学・折茂慎一研究室)での成果と，同時期にすすめていた日立製作
所と東北大学の共同研究成果について講演した．産業界からの講演であることを念頭に，産業利用の観点からも次世代電池およびその材料開発指針について述べた．会場の席がほぼ埋まるほどに多数の聴講者を得ることができ，さらに，質疑応答の時間や，その後の休憩時間にも多数の研究者と活発に議論をすることができた．
受賞講演が行われた日に授賞式があった．とても華やかな
会場，雰囲気，演出であったためにとても緊張し，賞状授与の際の記念撮影では， DeYoung 会長ほどの笑顔ができなかったのは少々後悔している(図)．
最後に，今回のような貴重な機会をいただいたことに厚く御礼を申し上げるとともに，渡米についてご尽力下さった本会 な ら び に TMS 事 務 局 ， NIST Center for Neutron
Research の Terrence J. Udovic 博士に心より感謝を申し上げる．
(2018年 4 月20日受理)[doi:10.2320/materia.57.285](連絡先〒319
1292 日立市大みか町 711)

つ方も多いであろう．仏壇や鴨居にかけてある先祖の写真
や，家族写真でも同じである．どうして写真画像が消えてしまうのか，救う方法はないのか，という話をしよう．
ホームビデオが失われるのは磁性体の劣化かデータ形式の変化であるが，銀塩写真が消える原因は複雑で，一筋縄ではゆかない．白黒写真では，銀粒子の凝集，形状，あるいは化学状態の変化による．銀粒子が黒く見える理由は未だに確とした答えはないが，形状によってさまざまな色調を示す．印
画の周縁が金属銀になっていることもある．黒化した銀が酸
自然科学の発展には正確な記録が欠かせない．コペルニク

化されてゆくと色調がセピア色になり，やがて認知できなく

スは肉眼で観測して紙に記録していたが，今日のアマチュア

なる．漂白・再現像により画像が回復するが，失敗すると画

天文家は二次元光センサーでディジタル記録する．ハロゲン

像喪失の危険性がある．今日では，イメージスキャナーで読

化銀写真(銀塩写真法)は，発明後まもなく科学的計測の最重み取って，ディジタル画像処理で救うのがよい．

要記録手段になった．さまざまな分野で写真計測が可能にな

カラー写真では，発色現像で形成された色素が，分解してると，写真技術は理工系学生の必須のスキルになる．電子計

見えなくなる．YMC 三色の褪色速度が違うと色バランスが測・ディジタル記録が普遍化するまでは，暗室作業を含む学

崩れる(色カブリ)． 1970 年代に製造されたさる著名会社の生実験が必ずあった．鉄道写真を撮り回っていた筆者にとっカラースライドが，ほぼすべてこれを生じさせたことは有名て，現像・引伸しの技術習得を主眼とする X 線回折実験はである．一旦分解した色素は復活できないが，三色ともに褪

お い し い も の で あ っ た は ず だ が ， Ewald 球 が よ く わ か ら

色したものは，ディジタル処理で不自然でない程度に修復でず，レポートに苦しんだ記憶しかないのは，残念である．

きる．しかし，色調が崩れたものを正しくすることは，難し

大学院は電子顕微鏡の研究室で，当時まれな冷房の効いた暗室に処理液が常備されており，密かに電顕写真以外のプリ

い．コダクロームやチバクロームは使用される色素の安定性に優れ，何が肝腎かを教えてくれる．

ントを楽しんだ．博士課程に裏表 6 年かけて学位をもらっ

画像を形成する銀粒子や色素の変化で画像が見えなくなる

たが，テーマはハロゲン化エチレンの分子が， KCl 単結晶ということは，よくわかる．思いもしない理由で画像が読み表面のどの格子点で吸着するか，であった．この系が銀塩写

取れなくなったのが，酢酸シンドロームとして知られる現象

真系の最もシンプルなモデルということで，京都市内の国立である．感光材料や画像材料を塗布する基板として重用され工業短期大学部写真工学科の助手の口がかかった．

た，三酢酸セルロースフィルムが分解して酢酸を放出し，縮教科書には，写真感光材料はハロゲン化銀が感光体であ緬皺を生じる現象が世に知られるようになったのは，今からる，とある．これは真っ赤な嘘で，塩化銀・臭化銀は可視光

30 年くらい前であろうか．写真感光材料の基板として最初に全く感じず，沃化銀がごく一部に感じるに過ぎない．では金属銀の板，次いで紙が使用されたが，透明なガラス板がは，カラーや白黒のフィルムはどうなっているのか，写真工登場する．いわゆるガラス乾板として，理化学用には 1960

学科に就職して初めてそれを知った．ハロゲン化銀粒子に吸年代まで，分野によっては今もなお使用される．しかし，連着した分光増感色素と称される有機色素があり，それぞれ特続撮影したい小型カメラにはガラス乾板は不向きで，じきに定の波長域の可視光を吸収する．色素から放出される光電子

ニトロセルロースをベースとしたフィルムが開発される．こは，吸着基盤のハロゲン化銀の結晶格子に注入されて銀イオ

れは引火しやすく，映画ライブラリーでは不活性ガス中に保ンを還元，銀原子による『潜像核』が形成される．この潜像存するくらい扱いにくい．それで不燃性フィルムとして開発

核が現像プロセスで化学エネルギーを注入されて増幅され，されたのが，三酢酸セルロースベースであった． 1950 年代

眼に見えるようになる．パンクロマチックなフィルムは，可から普及が始まり， 1980 年代まで使用が続いた．この酢酸

視光域全体をカバーする何種類かの色素が塗布されている．

セルロースフィルムが変形して，読みとれなくなった．

顕像化された銀粒子は白黒写真では画像そのものであるが，写真を大切にする人は，ネガを金属缶に入れ，シリカゲル

カラー写真においては色素画像の形成に寄与したのち溶出さとともに密封し，涼しい場所で保管する．酢酸セルロースはれ，画像には残らない．分光増感色素とはその後 30 年余に自然分解するため，シリカゲルが飽和すると缶の中はガスがわたってつきあい，国内外から学会賞を 4 個戴くことにな

充満し始める．すると pH が低下し，分解が加速する．酢酸

る．

基が抜けるとフィルムは変形し始め，平面から n 次曲面とここまで来ると今日のディジタル画像系との類似に気づく

化す．こうなると引伸しはもちろん，フィルムスキャナーに方もおられるであろう．銀塩写真では，感光体は分光増感色

かけても画像は読み取れない．目で見ると何か見えるだけ

素分子，記憶部がハロゲン化銀粒子，現像処理系で信号増幅に，悔しい．しかし，予防はできる．それは，密閉缶などでを受け，最終画像はその過程で合成される色素分子，というはなく，風通しのよい冷暗所に置くことである．私は，ネガことになる．これらは，ゼラチンで作られる媒体内に封入さ袋に入れて事務用ファイルキャビネットにそのまま入れてあれ，基板であるポリマーフィルム上に塗布されている．

るが，一コマも酢酸シンドロームには遭っていない．

さて，昔撮った『貴重な』『研究生命をかけた』『実験』写(2018年 3 月27日受理)[doi:10.2320/materia.57.286]

真データが読めなくなった，消えてしまったという経験を持(連絡先Email: hirsaijo＠gmail.com)



談

話

室

本
会

告

会

記

事

2018年秋期講演大会講演募集と参加申込のご案内 …………287
第16回 World Materials Day Award 募集 …………………289
2018年秋期講演大会機器・書籍・カタログ展示会出展募集
および大会プログラム・講演概要集 DVD ジャケット広告募集…………………………………………………………………289
各種学術賞，奨励金等候補者推薦について …………………290
若手研究グループ集会 …………………………………………290
研究集会 …………………………………………………………291
会報編集委員会からのお知らせ ………………………………291
2017年度に終了した研究会成果報告 …………………………292
平成29年度事業報告および決算報告 …………………………297
平成30年度事業計画書および収支予算書 ……………………302
分科会シンポジウム開催報告 …………………………………306

支部行事 …………………………293 次号予告 …………………………296
掲示板 ……………………………293 新入会員 …………………………296
会誌・欧文誌 6 号目次 …………295 行事カレンダー …………………307

事務局 渉 外 ・ 国 際 関 係secgnl＠jim.or.jp
会員サービス全般account＠jim.or.jp
会費・各種支払member＠jim.or.jp
刊 行 物 申 込 みordering＠jim.or.jp
セミナーシンポジウム参加申込みmeeting＠jim.or.jp
講 演 大 会annualm＠jim.or.jp
総 務 ・ 各 種 賞gaffair＠jim.or.jp
学術情報サービス全般secgnl＠jim.or.jp
分
科会stevent＠jim.or.jp
まてりあ・広告materia＠jim.or.jp
会 誌 ・ 欧 文 誌editjt＠jim.or.jp
公益社団法人日本金属学会
〒

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 仙台市青葉区一番町
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

TEL 
http://jim.or.jp/

投稿規程・出版案内・入会申込はホームページをご利用下さい．
会告原稿締切毎月 1 日で，翌月号掲載です．
掲示板や行事のご案内は，ホームページにも掲載しております．

会

告(ホームページもご参照下さい)年秋期(第回)講演大会講演募集◎ただ今，下記の通り講演募集を行っております．ご確認の上，お申し込み下さい．
会期年月日(水)～月日(金)会場東北大学川内北キャンパス(〒9808576 仙台市青葉区川内41)・仙台国際センター(〒9800856 仙台市青葉区青葉山無番地)

共催東北大学工学研究科，環境科学研究科，金属材料研究所，多元物質科学研究所

協賛公益財団法人仙台観光国際協会□非会員でも大会参加費と登壇費を前納すれば，講演申込ができます(詳細は「申込要領」の「講演資格」参照．）．
□講演申込と同時に大会参加の事前予約となります．月日(金)までに参加費を納入下さい．
講演申込 URL

http://www.jim.or.jp/convention/2018autumn/

講演申込および概要原稿提出期限(締切厳守)
講演申込と講演概要提出は同時に行う．(同時に行わない場合は，講演申込として受理されない)
講演種別

全講演(公募シンポジウム，一般，ポスター，共同セッション)

講演申込・大会参加事前予約期間

5 月25日(金)13時～7 月 6 日(金)17時

講演についての問合先

公益社団法人日本金属学会

講演大会係

annualm＠jim.or.jp

これから入会して講演申込をされる方へ□インターネットで入会申込み下さい．入会申込確認後は ID(会員番号)とパスワードが即日メール返信されます．
□会員認定期限内に入会手続きを行い，年会費を納入下さい．→期日までの払込がない場合は講演不許可の措置をとります．
入会申込 URL
入会申込期限入会・会費の問合せ

http://www.jim.or.jp.memberinfosys/member/
7 月 4 日(水)会員サービス係

年会費納入期限◇

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan

7 月31日(火)member＠jim.or.jp

◇

◇




年秋期(第回)講演大会ご案内ならびに参加申込みについて会期年月日(水)～月日(金)会場東北大学川内北キャンパス(〒980－8576 仙台市青葉区川内41)・仙台国際センター(〒9800856 仙台市青葉区青葉山無番地)

共催東北大学工学研究科，環境科学研究科，金属材料研究所，多元物質科学研究所

協賛公益財団法人仙台観光国際協会

大会参加予約申込締切 2018年 8 月17日(金)参加申込みは，すべてインターネット申込となります．詳細は，下記申込要領をご覧下さい．

参加申込要領インターネットによる事前の大会参加申込みおよび懇親会参加の申込み 〈登録期間〉月日(金)～月日(金)大会参加申込み URL

http://www.jim.or.jp/convention/2018autumn/

予約申込締切後，予約申込者へ大会参加証引換券，講演概要集 DVD を送付します．懇親会の参加申込者には，懇親会参加券もあわせてお送りします．なお，領収書は，決済完了後に申込画面から各自印刷して下さい(WEB 画面講演大会 MyPage よりダウンロード)．8 月 18日以降は当日申込となります．当日申込をご希望の方は，会場受付にて直接お申込下さい．

◆大会参加費(講演概要集 DVD 代含む)※年会費とは異なります．
参加費・講演概要集 DVD・懇親会の消費税扱については，ホームページ(一覧表 PDF)をご参照下さい．
予約申込締切日

月
日(金)(申込および入金期日)

会員資格

予約申込
(インターネット申込・事前支払い)

当日申込(大会会場受付・現金払いのみ)

10,000円

13,000円

正員・維持員会社社員
学生員※

6,000円

7,000円

非会員

一般

24,000円

27,000円

非会員

学生(大学院生含む)

14,000円

16,000円

お支払後の取消は，ご返金致しかねますのでご了承下さい．
※ 学生員 卒業予定変更等により会員種別に相違がある場合，事前に会員種別の変更手続きを行ってから，大会参加をお申込下さい．

◆懇親会費(消費税込み)
懇親会月日(水)～ 於ホテルメトロポリタン仙台(〒980
8477 仙台市青葉区中央 1 丁目 11)

予約申込締切日

月
日(金)(申込および入金期日)
予約申込(インターネット申込・事前支払い)

当日申込(懇親会会場受付・現金払いのみ)

一般

8,000円

10,000円

同伴者(ご夫人またはご主人)

5,000円

5,000円種別

お支払後の取消は，ご返金致しかねますのでご了承下さい．

◆支払方法
事前予約のお支払いはクレジットカードおよびコンビニ振込決済をご利用頂けます．また，入金後のご返金は致しかねます．

8 月17日(金)の入金日をもって予約申込完了となります．

◆参加証・概要集 DVD 発送
事前予約をされ，参加費を納入された方には，概要集発行日 9 月 5 日に順次，「参加証引換券」，「概要集 DVD」，「懇親会参加証」を発送いたします．

◆講演概要集 DVD のみ購入する場合
 申込者氏名 ◯ 会員資格(会員番号も併記) ◯ 申込数
件名を「年秋期講演大会講演概要集 DVD 購入申込」とし，◯の上，Email: ordering＠jim.or.jp 宛にお申込み下さい．月日の発行後，請求書を添えて送付いたします．

会員価本体,円＋税

定価本体,円＋税 住所をご記入◯

送料円

参加申込・問合先〒9808544 仙台市青葉区一番町 11432
 0222233685

(公社)日本金属学会

FAX 0222236312 Email: annualm＠jim.or.jp%

本 会 記 事第
回 World Materials Day Award 募集
材料系国際学協会連携組織である IOMMMS ( International Or-

ganization of Materials, Metals and Minerals Societies)では，国際連携活動の一環として，材料系分野のプレゼンス向上のため■機器・書籍展示
研究開発用機器，書籍，ソフトウェア等の出展を募集します．

1 小間

間口1,800 mm，奥行き900 mm(予定)
展示台(テーブル)，椅子，電源( 100 V

World Materials Day を制定し(毎年11月の最初の水曜日)，この日に世界同時に，「材料に関する知識とその重要性を社会や若者に啓ご用意します．

発する活動」に貢献があった学生を顕彰しております．日本では，

下さい．

11月 7 日(水)に顕彰いたします．
募集要項
.

1 kW まで)を＊電気容量の追加は 1 kW 毎に10,000円(税別)をご負担
出展料金

機器展示1 小間140,000円(税別)
書籍販売1 小間 90,000円(税別)

対象となる活動次の 3 部門で募集します．
第 1 部門社会における材料の重要性を示すホームページ

申込締切

2018年 8 月 2 日(木)第 2 部門学園祭やキャンパスオープンデー等での該当する展示■カタログ展示

物，作品等
第 3 部門その他(材料教育プロジェクト，青少年対象の材料実験等).

2 点(A4 サイズ，8 頁以内)につき，30部以内
2 点につき30,000円(税別)(1 点増すごとに 10,000円(税

展示部数
出展料金

別)追加)

応募資格者
日本在住の学部学生，修士課程大学院生(グループも可)．

2018年 8 月 2 日(木)申込締切

日本金属学会の会員でなくても応募できるが授賞決定後には会■講演大会プログラム広告員になることが望ましい．
.

展示方法
日本金属学会秋期講演大会( 2018 年 9 月 19 ～ 21 日，東北大学)

発行予定日において，応募作品を展示する．

原稿寸法

展示場への作品の搬入および搬出は応募者が行う．
展示パネルと電源は準備しますがそれ以外の備品などは応募者各自が準備すること．
.

2018年 9 月 1 日(土)天地260 mm×左右180 mm
A4 版 1P
1/2P 天地125 mm×左右180 mm
入稿原形態 完全データ(グレースケール)
広告料金

審査方法

掲載場所

審査員は理事会で決定し，展示場で審査する．
審査の観点材料啓発活動への寄与度，内容の新鮮さ，表現

普通頁

力，意欲などの個別項目を 5 点法で採点し総合点で審査する．
.

後付
後付

頁

掲載料金

1
1/ 2

70,000円
40,000円○上記の料金には消費税は含まれておりません．

授賞○原稿制作費は別途ご請求させていただきます．

◯World Materials Day Award
最優秀作品 1 作品(または 1 グループ)◯

各部門賞各部門 1 作品に表彰賞状のみ．

副賞 5 万円

2018年 7 月26日(木)2018年 8 月 2 日(木)

申込締切
原稿締切

贈呈は World Materials Day に受賞者の所属する機関で行う．
.

■講演概要集 DVD ジャケット広告

応募要領メールによる申込み記載事項(応募者名，住所，所属，作品
名，応募分野・部門，展示方法( web ，実物，写真，ビデオ等)，展示必要スペース・重量などを明記して応募下さい．

申し込み 下記アドレス宛にお申込下さい．

発行予定日
原稿寸法
入稿形態

(応募様式はホームページからダウンロード下さい)
応募期間年月日～月日
.

参考
昨年の受賞者による体験記事を「まてりあ」にて紹介しておりま

すのでご参考にして下さい(まてりあ57巻 5 号～7 号)．

2018年 9 月 5 日(水)天地120 mm×左右121 mm
完全データ(4 色カラー)
広告料金

掲載場所

頁

掲載料金

表紙 2 カラー
表紙 4 カラー1
1

50,000円
75,000円○上記の料金には消費税は含まれておりません．
申込・問合先〒9808544 仙台市青葉区一番町 11432(公社)日本金属学会
 022
2233685

各種賞係

FAX 0222236312%○原稿製作費は別途ご請求させていただきます．
申込締切日
原稿締切日

2018年 8 月 2 日(木)2018年 8 月 2 日(木)Email: gaffair＠jim.or.jp■申込・問合先年秋期講演大会
機器・書籍・カタログ展示会出展募集
大会プログラム広告および講演概要集
DVD ジャケット広告募集〒1040061 東京都中央区銀座 712
4(友野本社ビル 7F)
株式会社

明報社

担当

 033546
1337(代)

月岡太郎

FAX 0335466306%

Email: tsukioka＠meihosha.co.jp
URLhttp://www.meihosha.co.jp/

2018 年 9 月 19日(水)～21 日(金)の 3 日間東北大学川内北キャン
パスにて開催される秋期講演大会会場内で機器・書籍およびカタロ
グの有料展示会を開催いたします．あわせて講演大会プログラム，
講演概要集 DVD ジャケット掲載の広告の募集もいたします．

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan各種学術賞，奨励金等候補者推薦について本会が推薦者に指定されている各種学術賞等

本会は下に示す各種の学術賞や奨励，助成等の候補の推薦者に指定されており，積極的な推薦を行なっております．会員各位にはこれらの候補として適当と思われる方の推薦または自薦をお願いいた
します．
推薦または自薦は次の各号によるものとします．

1.

 推薦または自薦の資格は，本会会員とする．
2.

 推薦または自薦に際しては，各学術賞等の所定の書式の3.

 推薦または自薦の期限は，原則として各学術賞等の推薦


推薦書及び資料を提出する．
締切の 2 ヶ月前とする．
推薦又は自薦しようとするときは「○○賞に推薦(自薦)」と明記の上，上記 3. の期限までに，各学術賞等の所定の推薦書及び資料を添えて，本会事務局までお申し出下さい．書類審査の後，理事会で推薦を決定いたします．
送信・問合せ先〒9808544 仙台市青葉区一番町 1
1432(公社)日本金属学会
 0222233685
本会が推薦者に指定されている各種学術賞等

Email: secgnl＠jim.or.jp
募集者

各賞等の推薦締切(2017年の例)(本会締切は2 ヶ月前)

文部科学大臣表彰 科学技術賞，若
文部科学省
手科学者賞
http://www.mext.go.jp/

7 月27日

文部科学大臣表彰 創意工夫功労者賞 文部科学省
http://www.mext.go.jp/

9 月30日日本学術振興会賞
https://www.jsps.go.jp/jsps
prize/

日本学術振興会

4 月11日育志賞
日本学術振興会
http://www.jsps.go.jp/jikushiprize/

6 月10日朝日賞
http://www.asahi.com/shimbun/
award/asahi/

8 月25日朝日新聞社

各賞等の推薦締切(2017年の例)(本会締切は2 ヶ月前)

募集者

ミレニアム・サイエ
サー・マーティン・ウッド賞
http://www.msforum.jp/about_sir_martin/ ンス・ファーラム

8月1日

新機械振興賞
http://www.jspmi.or.jp/tri/prize/
index.html

機械振興協会

5 月31日素形材産業技術賞
https://sokeizai.or.jp/japanese/award/skill_h22.html

素形材センター

5 月20日日本塑性加工学会賞
http://www.jstp.jp/about/award/

日本塑性加工学会

8 月27日日本溶接協会 貢献賞，技術賞，溶接注目発明賞
日本溶接協会https://www.jwes.or.jp/jp/somu/
award/index.html

11月11日熱・電気エネルギー技術に関する研 熱・電気エネルギー
究助成
技術財団
http://www.teet.or.jp/08_4.html

10月28日藤原賞
http://www.fujizai.or.jp/index.htm

藤原科学財団

12月20日報公賞，工学研究奨励援助金
http://www.hattori
hokokai.or.jp/

服部報公会

5 月10日睦賞
http://www.jsndi.jp/honor_award/

日本非破壊検査協会

12月31日山崎貞一賞
http://www.mst.or.jp/Portals/0/
prize/index.html

材料科学振興財団

4 月30日山田科学振興財団研究援助
http://www.yamadazaidan.jp/jigyo/ 山田科学振興財団
kenkyu.html

2 月24日若手研究グループ集会
若手研究グループ No. 4

第回若手研究グループ「量子ビーム散乱測定による金属組織形成過程のマルチスケール解析研究」

日本産業技術大賞
http://corp.nikkan.co.jp/p/honoring/ 日刊工業新聞社
nihonsangyogijyutsutaishou

1 月31日東レ科学技術賞，東レ科学技術研究助成 東レ科学振興会
http://www.toray.co.jp/tsf/

10月10日本多記念賞，本多フロンティア賞，
本多記念会
本多記念研究奨励賞
http://hondakinenkai.or.jp/

9 月16日

大河内賞
大河内記念会
http://www.okochi.or.jp/hp/top.html

8 月12日全国発明表彰http://koueki.jiii.or.jp/hyosho/top/hyosho_top.html

発明協会

8 月31日化ついて検討します．

地方発明表彰http://koueki.jiii.or.jp/hyosho/top/hyosho_top.html

発明協会

3 月30日日時

2018年 6 月11日(月)1300～1800(受付開始1245)，
6 月12日(火) 930～1200

井上学術賞
井上科学振興財団
http://www.inouezaidan.or.jp/f01.html

9 月20日場

所

北海道大学工学部 A 棟 4 階 A4
63会議室

井上春成賞
http://inouesho.jp/

科学技術振興機構

3 月31日岩谷直治記念賞
岩谷直治記念財団
http://www.iwatanifoundation.or.jp/

8 月31日

現在，社会の要求に応えるべく様々な新しい金属材料は生み出され，その特性発現メカニズムを詳細に明らかにするためには，金属組織をあらゆる視点から観測することが不可欠です．本研究会では，量子ビームを用いた散乱測定技術・最先端観察技術・計算科学を相互補完することにより，金属組織の定量化やその場測定の高度

浅田賞，三島賞
日本鉄鋼協会https://www.isij.or.jp/commendation/(〒060
8628 札幌市北区 北13条 8 丁目)
プログラム

9 月30日風戸賞
http://www.kazato.org/application/

風戸研究奨励会

10月21日風戸研究奨励賞
http://www.kazato.org/application/

風戸研究奨励会

12月 9 日グリーン・サステイナブルケミストリー賞
新化学技術推進協会
http://www.jaci.or.jp/gscn/page_03.html
工学教育賞
https://www.jsee.or.jp/award/

日本工学教育協会

KONA 賞，研究助成，援助
http://www.kona.or.jp/jp/

ホソカワ粉体工学振興財団

月日(月)1300～1315

7 月20日座長

吉岡

原子力機構 諸岡

中性子回折による構造金属材料の変形挙動解析(30)

小角散乱法による金属・機能性材料中のナノ構造の評価

原子力機構 諸岡(30)



原子力機構 大場洋次郎

マッピング(30)1515～1645

聡

分光型中性子イメージングによる結晶組織構造情報の広範囲
座長

北大 佐藤博隆

大場洋次郎

巨大ひずみ加工した金属ガラスの塑性変形挙動解析(30)
豊橋技科大 足立



聡

聰




11月18日
7 月13日若手研究グループの趣旨説明

1315～1445

望本 会 記 事


放射光を用いた ODS 鋼中酸化物粒子析出過程の解析(30)北大 大野直子

締切2018年 7 月13日(金)【申込内容】講演題目，講演者氏名・所属・身分(共同研

X 線吸収分光法を利用した金属材料中の局所構造解析(30)
九大 吉岡 聰(参加申込を兼ねる場合は宿泊日も併せてご連絡下さ発表申込

究者を含む)，連絡先


総合討論 

1645～1745

い．）
参加申込

締切2018年 8 月 3 日(金)【申込内容】参加者氏名・所属・身分，連絡先，宿泊日

申 込 先

峯田才寛

月
日(火)
座長

930～1100




諸岡

聡

電子論計算に基づく金属材料中の溶質元素の自己組織化

弘前大学 大学院理工学研究科(30)Email: mineta＠hirosakiu.ac.jp
/%
FAX 0172393643

東北大 榎木勝徳

析出物を活用した鋼板の従来知見と将来への期待(20)JFE スチール 高坂典晃
銅及び銅合金中のナノ構造物の解析(20) 古河電工 山崎悟志




豊田ビームラインでの 3D 材料強度評価のこれまでと今後
(20)

備

考

発表件数の調整をさせていただく場合もございます．
1 部屋 2～5 名程度の相部屋で宿泊していただきます．
宿泊費には昼食代は含まれておりません．

豊田中研 瀬戸山大吾

1100～1200

発表申込が多数の場合，発表時間を確保するために，


総合討論 

後日，下記のホームページにプログラムを掲載する予
定です．日本金属学会ホームページ

企画責任者

諸岡

聡(原子力機構)

佐藤博隆(北大)
参 加 費

http://jim.or.jp/EVENTS/group/grp_index.html

大場洋次郎(原子力機構)

大野直子(北大)無料

申込・問合先月日(月)までに Email にて，氏名・所属・電話番号・メールアドレスを明記の上，お申し込み下さい．
日本原子力研究開発機構
諸岡

物質科学研究センター

聡Email: morooka＠post.jparc.jp

まてりあ特集企画公募のお知らせ「顕微鏡法による材料開発のための微細構造研究最前線(11)」
原稿募集
テーマ「顕微鏡法の材料評価への展開と先端評価法の進展」(掲載号第57巻12号(2018))
2016 年に 7 年ぶりに再開された顕微鏡特集では，その間に発展した装置・解析法を駆使された多くの研究紹介がありました．今回研究会 No. 76

高温変形の組織ダイナミクス研究会「平成年度 夏の学校」講演・参加者募集の特集では初学者や材料開発の現場の研究者にも広く興味を持ってもらえるよう，「顕微鏡法の材料評価への展開と先端評価法の進展」
をテーマとして，汎用顕微鏡による実用材料の解析例から最新の装「高温変形の組織ダイナミクス研究会」は，金属・合金の高温変置による解析および計算科学的手法による組織解析や各種顕微鏡法

形において時々刻々と変化する組織と力学特性の関係を実験的研究

まで，近年明らかになった新しい知見について，観察と画像解析におよび理論的研究を通して明らかにし，高温材料の変形や破壊を支際しての創意工夫にも焦点を当て，広く会員の皆様にご紹介したい

配する材料因子や変形条件の影響を基礎的に理解するとともに，新と思います．応募原稿の中から，約3040編(1 編当り 1 ページ)を審査の上掲載いたします．奮ってご応募下さい．

しい実用高温材料の組織設計指針を構築していくことを目的として，平成 27 年 3 月に発足した研究会です．本研究会では，年に 1回，「夏の学校」を開催し，材料の高温変形に関する最新の研究発 著者名・◯
 所属・◯
 連絡先・◯
 論文題目と応募に当たっては，◯表を行う場を提供し，研究者同士の理解を深めて強い研究者ネット

 その概要(300字)・◯
 掲載予定の写真や図を 応募用紙 (ダウンロ◯

ワークを構築していくことを目指しています．

ードして下さい)にご記入の上，下記までご提出して下さい．

「平成30年度 夏の学校」は，9 月 5 日から 7 日の 3 日間，佐賀県
ホテル春慶屋」にて開催致します．数件の基調講演と同一第一著者の投稿は 2 件まで(類似内容は 1 件まで)，ファイ
ルサイズは 1 MB 程度でお願いします．応募締切は月日(金)一般講演でプログラムを構成する予定です．講演の希望は，7 月13(必着)です．審査の結果，採用させて頂く原稿の著者には，別途，日(金)までに，参加の希望は 8 月 3 日(金)までに，下記の申込先

最終原稿用のフォーマットなどを送付致します．

「武雄温泉まで電子メールまたは電話にてご連絡下さい．本研究会は，博士後期課程 3 年生の発表を歓迎します．

応募用紙(代表世話人弘前大
日

時

場

所

佐藤裕之)

2018年 9 月 5 日(水)午後～9 月 7 日(金)午前武雄温泉 ホテル春慶屋(〒 843 0022 佐賀県武雄市武
雄町大字武雄7407)
 0954222101

参 加 費
宿 泊 費

http://www.syunkeiya.jp/

3,000円
宿泊 1 泊(夕朝食付)

まてりあ Web ページから用紙をダウンロードの上，
上記 6 項目を記入し下記 E mail アドレスにご送信下
さい．

原稿送信先公益社団法人日本金属学会 会報編集委員会

Email: kenbikyou＠jim.or.jp
http://jim.or.jp/
 022
2233685

約14,000円～16,000円

宿泊 2 泊(夕朝食付)

約28,000円～32,000円(宿泊費は部屋によって異なります．詳細は申込受付後

◇

◇

◇

にご連絡致します．）
講演時間

基調講演
一般講演

60分(講演40分＋質疑20分)
30分(講演20分＋質疑10分)

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan年度に終了した研究会成果報告
No. 69「エレクトロニクス薄膜材料研究会」成果報
告書

No. 71「グリーンエネルギー材料のマルチスケール
創製研究会」成果報告書

活動期間2013年 3 月～2018年 2 月(5 年間)
研究会世話人松尾直人(兵庫県立大学 大学院工研究科)

活動期間2013年 3 月～2018年 2 月(5 年間)
研究会世話人連川貞弘(熊本大学院自然科研究).

研究会活動目的

.

研究会活動目的

低炭素化社会の為の次世代電子・情報・エネルギー素子として，

東日本大震災を機会に，持続可能な低炭素社会の構築とともに安

従来の半導体材料，及びプロセスに踏襲されない革新的機能を有す

全安心なエネルギーの確保が重要な課題となっている．本研究会

る電子デバイスが要求されている．本研究会では，革新的機能を有は，材料科学の立場から，長期的短期的視野に立って，太陽光発する電子デバイスに繋がる新たなエレクトロニクス材料について検電や廃熱利用などの新規グリーンエネルギー変換システム用材料の討する．

創出と共に，超々臨界発電や超高温熱機関などの従来技術の高効率.

研究会活動概要
以下の様に 5 回の研究会を開催した．各回共，新しいエレクト

ロ二クス薄膜材料に繋がる，活発，且つ有益な議論が展開された．
第 1 回｢最先端エレクトロニクス素子と機能材料研究の最近の動向」(2013/9/20，阪大)，1「GaN が創るグリーンテクノロジー」
上田大助，2「透明酸化物材料で創る未来のディスプレイ」浦岡行
治， 3 「強誘電体薄膜の新展開～振動発電から THz まで～」藤村紀文， 4 「電子デバイスへの Cu 配線形成のための金属材料学的ア
プローチ」伊藤和博，5「Si 系半導体の放射光による低温結晶化とデバイス応用」松尾直人
第 2 回｢最先端電子・情報素子と機能材料研究の動向」(2014/9/

25 ，名大)， 1 「ナノ薄膜・ナノ細線・ナノ粒子構造による電子の量子制御とエレクトロニクス応用」榊裕之， 2 「新しい IV 族半導化を実現するための方策について研究を推進していくことを目的として設立した．本目的を達成するためには，これらを構成するエネ
ルギー材料の構造を原子レベルから実寸レベルまで有機的に結びつけ，マルチスケールでデザインを可能にする材料科学的アプローチが求められる．本研究会は，平成20年度24年度に活動した「格子欠陥制御工学研究会」の実績を踏まえ，規則度や格子欠陥の構造，
配列の原子論的解析や不純物，非化学量論などに由来する局在的な量子効果，ナノからミクロレベルにおける微細組織のキャラクタリ
ゼーションとその制御，そしてミリから実寸レベルにおける階層構
造化技術や材料特性の評価など，グリーンエネルギー材料に対するマルチスケール創製の設計原理確立に向け，効率よく研究を推進するための議論の場として活動する．
.

研究会活動概要

体材料の開発とシリコンナノエレクトロニクスへの応用」
財満鎭明，

研究討論会を年 1 回，計 5 回行った．第 1 回は熊本県上天草市

3「新世代電子デバイス開発に向けたナノ電子材料分析と物性制御」
宮崎誠一，4「最先端プラズマ科学が拓く電子デバイス・機能材料

で参加者 48 名(大学・国立研究機関教職員 26 名，大学院生22 名)，

プロセッシング」堀勝， 5 「分極半導体としての InAlGaN とデバ

名，民間企業 1 名，大学院生12名)，第 3 回は沖縄県南城市で参加者28名(大学・国立研究機関教職員15名，民間企業 1 名，大学院生

イス応用」天野浩，6「複合酸化物薄膜の原子構造制御」山本剛久
第 3 回｢電子・情報・エネルギー素子と機能材料の最近の研究」( 2015/ 9/17，九大)， 1 「リン化法を用いたカルコパイライト型リ

第 2 回は島根県松江市で参加者34名(大学・国立研究機関教職員21

12 名)，第 4 回は宮城県南三陸町で参加者は 38 名(大学・国立研究機関教職員20名，民間企業 1 名，大学院生17名)，第 5 回は福岡県

ン化物の成膜と太陽電池への応用」野瀬嘉太郎，2「ハーフメタル

太宰府市で参加者32名(大学・国立研究機関教職員17名，民間企業

型電子状態を有するホイスラー合金の磁性と相安定性」梅津理恵，

1 名，大学院生14名)であった．また毎回，中堅以上の教職員・研究者全員の投票に基づいて，大学院生，ポスドク，若手研究者の発3「電気磁気効果に基づく垂直交換磁気異方性の電界誘起方位反転」
白土優

表の中から優れた発表をした者に対して「 Distinguished

Paper

発光中心とフォトニック結晶光ナノ共振器との相互作用」
児島貴徳，

Award for Young Scientists」を授与した．受賞者は，第 1 回が遠藤一輝君(東工大)中村明穂君(東大)横井達矢君(阪大)，第 2 回が2「次世代パワーエレクトロニクスにおける焼結接合を用いた高耐熱実装技術」長尾至成，3「ナノ構造を用いた熱電特性制御と Si 系

鈴木詩織さん(北大)野田圭介君(熊本大)山形遼介君(東北大)，第 3
回が海瀬晃君(東工大)趙覓さん(東北大)，第 4 回が古嶋佑帆君(名熱電材料開発」中村芳明

大) Taywin Buasri 君(東工大)上村宗二朗君(熊本大)，第 5 回が岩崎真也君(東工大)楓杏子さん(熊本大)であった．受賞者には，賞状

第 4 回｢第 3 回に同じ」( 2016 / 9 / 22 ，阪大)， 1 「 GaAs 中の Er

第 5 回｢同上」(2017/11/2，兵県大)，1「Eu 添加 GaN 波長超安定・狭帯域赤色 LED の新展開」藤原康文， 2 「ダイヤモンド結晶
および電子デバイスの現状と展望」小出康夫，3「電子デバイスにおける原子層堆積技術の有効性」生田目俊秀，4「半導体基板上でを贈った．
本研究討論会では，比較的たっぷりとした講演時間(35分45分)の中で高いレベルの研究発表と，異なる専門分野の立場から多くの膜タンパク質が機能するナノバイオデバイスの構築」住友弘二，5「金属酸化物薄膜の機能性と新規電子デバイスへの展開」奈良安雄，

意見が述べられ，座長がプログラム進行に苦慮するほどの白熱した

6 「金属元素の添加による鉄酸化物薄膜の高機能化」阿部世嗣， 7「半導体結晶によるナノとマクロの協奏―原子レベルの結晶制御におり，夕食後には，大学院生のポスター発表を別途行い，深夜にもよるテラヘルツ波の高出力発生と社会インフラに対する非破壊検査応用―」田邉匡生，8「印刷プロセス太陽電池色素増感型太陽電池， CIGS ，ペロブスカイト，シリコン」伊藤省吾， 9 「 DNA / Si

MOSFET の電気特性とその応用」松尾直人
.

成果の公表

.

研究会世話人

日本金属学会誌に投稿予定．

藤原康文(阪大)，小出康夫(NIMS)，生田目俊秀(NIMS)，阿部世嗣(電磁研)，小山裕(東北大)，伊藤和博(阪大)，松尾直人(兵県議論が繰り広げられた．また，本研究会は合宿形式で毎回行なって及ぶ熱い議論が交わされた．
.

成果の公表

Materials Transactions 誌に本研究会の成果を中心とする特集号を企画する予定であり，特に，Distinguished Paper Award forYoung Scientists 受賞の若手研究者の積極的な投稿を依頼している．
.

研究会世話人
連川貞弘(代表)(熊本大)，木村好里(東工大)，田中幸治(産業技術総合研)，田中克志(神戸大)，細田秀樹(東工大)，吉見享祐(東北
大)

大)



本 会 記 事

上記の詳細や書類の提出方法は，以下に示す北海道大学

支部行事

大学院工学研究院ホームページをご参照下さい．
年月
日必着
提出期限 

平成年度日本金属学会九州支部学術講演会開催のお知らせ［共催］日本鉄鋼協会九州支部，軽金属学会九州支部，北九州市

応募書類送付先

問合せ先〒0608628 札幌市北区北13条西 8 丁目
北海道大学工学系事務部総務課(人事担当）

 0117066156，6117，6118〒0608628 札幌市北区北13条西 8 丁目
北海道大学大学院工学研究院

材料科学部門日時

場

所

2018年 6 月23日(土) 900～1730
北九州国際会議場

内

容

シンポジウム講演「軽金属材料の構造制御と高機能化」

 011
7067813 Email: mikito＠eng.hokudai.ac.jp＊北海道大学大学院工学研究院ホームページ

6 件，英語講演14件，一般講演42件，ポスターセッション55件

http://www.eng.hokudai.ac.jp/faculty/＊提出書類のダウンロード

部門長

http://www.eng.hokudai.ac.jp/graduate/research/recruit/(プログラムは日本金属学会のホームページに後日掲載)
参 加 費

無料(ただし，懇親会

定

特になし

員

上田幹人

一般3,000円程度，学生1,000円)
・

参加申込

講演およびポスター発表の申込は終了．当日参加自由．

連 絡 先

〒804
8550 北九州市戸畑区仙水 11

・

研究会のお知らせ九州工業大学大学院工学研究院物質工学専攻マテリアル
工学コース

石丸

 0938843371

学

FAX 0938843350%

Email: ishimaru＠post.matsc.kyutech.ac.jp◇X 線顕微鏡による機能の可視化と多次元情報の活用◇
主催日本鉄鋼協会

評価・分析・解析部会「 X 線顕微鏡の鉄鋼分野への応用」フォーラム
共催高エネルギー加速器研究機構・物質構造科学研究所・物質化学グループ
内閣府 SIP 国プロ「革新的構造材料」先端計測拠点・KEK〈公募類記事〉
無料掲載募集人員，締切日，問合先のみ掲載．
有料掲載1/4頁(700～800文字)程度．
「まてりあ」とホームページに掲載15,000円＋税ホームページのみ掲載
10,000円＋税〈その他の記事〉 原則として有料掲載．
原稿締切・掲載号毎月 1 日締切で翌月号 1 回掲載
原稿提出方法電子メールと FAX 両方(受け取りメールの確認をして下さい)原稿送信先%FAX 0222236312 Email : materia＠jim.or.jp

電池や触媒に代表されるように，材料の階層構造や様々な不均一性( heterogeneity )が，材料全体の機能を決めているケースは非常に多い．さらに材料の不均一性は作りたての材料の特性を決めるだ
けでなく，実環境で使用する際の寿命や信頼性をも左右する．そのため，機能発現のための材料設計やその機能の経時変化(劣化，寿命)の制御のためには，そうした材料中の階層構造や不均一性を理解することが必要になる．その理解ためのアプローチ法のひとつとして，様々な X 線顕微鏡による観察技術が注目され，様々な材料系に利用されている．IMSS/PF でもこうした分野での研究展開に公募注力している．

◇北海道大学大学院工学研究院
教員公募◇

頂くとともに，IMSS/PF で取り組みの現状を紹介し，今後の展望

本研究会では，当該分野で活躍されている先生方に研究をご紹介

材料科学部門について議論したい．

職

種

教授または准教授

日

時

所

属

材料科学部門場

所

組織制御学研究室または先端高温材料工

学研究室
専門分野

8/9

金属・鉄鋼における，材料デザイン，製造プロセス及び8/10

して頂ける方
担当科目

大学院の材料科学専攻内で材料科学に関連する講義，演

採用時期
提出書類

見学会(10 00～12 00)高エネルギー加速器研究機構
放射光施設

https://www.kek.jp/ja/Access/
50名程度

習，特別研究を担当し，工学部の応用理工系学科応用マ

定 員 数

テリアル工学コース内でマテリアル工学に関連する講義年月日(金)時
申込期限 

を担当するとともに実験・演習の指導も行う．また，学応募資格

研究会(12 30～ 18 00 ＋技術交流会)つくば国際会議

4F 405号室予定
https://www.epochal.or.jp/access/index.html

材料物性について，実験的・理論的・計算科学的研究を行い，本部門内外・本学内外と共同研究を積極的に推進

2018年 8 月 9 日(木)～8 月10日(金)(定員に余裕があれば当日受付可)

科やコースが提供する全学科目を担当することもある．

参 加 費

着任時に博士または PhD の学位を有する方，日本語お申込・問合先無料(技術交流会3,000円)

http://pfform.kek.jp/xafsctworkshop/

よび英語で講義ができる方

FAX 0298643202(高エネルギー加速器研究機構・物質%

2019年 4 月 1 日以降のできるだけ早い時期
 履歴書 
 研究業績目録  教育実績  最近 5 年


構造科学研究所

木村正雄)

 採用された場合の間の主要論文 5 件の写し各 1 部  採用された場合の教育に対研究計画(2,000字程度) する抱負(1,000字程度)

 本人について参考意見を伺

える方 2 名の氏名・所属・連絡先（電話， E mail を含む) 希望の研究室と職種．


ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan




集

非鉄産業界に対する期待と大学における新しい展開(仮)(45分)

会

東京大学生産技術研究所

ゲルマニウムの現状と将来◇レアメタル研究会◇
■主

催

分)

経営戦略室

午後 600～

東京大学生産技術研究所 岡部

協力(一財)生産技術研究奨励会(特別研究会 RC40)

共催

東京大学マテリアル工学セミナー，レアメタルの環境■第回 
年月日(金)
～

調和型リサイクル技術の開発研究会，東京大学生産技★チタンシンポジウム★(合同開催)

持続型エネルギー・材料統合研究センタ

ー，東京大学生産技術研究所
協

非鉄金属資源循環工学

寄付研究部門(JX 金属寄付ユニット)(公社)日本金属学会他

賛

■開催会場

講師

担当課長 千葉一美

研究交流会・意見交換会(An 棟 2F

主宰者

術研究所

教授

徹

カーリットホールディングス株式会社

レアメタル研究会
徹

教授 岡部～製錬法から応用まで～(仮)( 60
講師

ホワイエ)

An 棟 2F コンベンションホール

テーマチタンの過去，現在，未来，そして私の夢
時

間午後 200～

講演

大阪チタニウムテクノロジーズの過去，現在，未来，そして私の夢(仮)(40分)

東京大学生産技術研究所

An 棟 2F コンベンションホール
(〒153
8505 東京都目黒区駒場 461)

大阪チタニウムテクノロジーズ

代表取締役社長 杉o康昭 講師
中国におけるチタン業界の状況と，私が取り組んでいる新製錬法(仮)(40分)(最寄り駅駒場東大前，東北沢，代々木上原)

東北大学大学院工学研究科

金属フロンティア工学専攻
教授 朱■参加登録・お問合せ

鴻民講師

日本のチタン業界に対する期待と，私が取り組んできたチタン製

東京大学 生産技術研究所
岡部研究室 レアメタル研究会事務担当

錬の研究(仮)(40分)

宮嵜智子

Email: okabelab＠iis.utokyo.ac.jp

東京大学

生産技術研究所

教授 岡部

徹

講師

チタンの金属 Additive Manufacturing に関する現状と将来(仮)〈平成30年度 レアメタル研究会開催予定のご案内〉(2018.4.26現在)■第81回 2018年 7 月27日(金)
■第82回
■第83回

2018年 9 月14日(金)2018年11月 9 日(金)(40分)

大阪大学大学院

工学研究科

マテリアル生産科学専攻

教授

中野貴由

講師

世界における国内非鉄産業について(チタン，銅を中心に)(仮)(40分) 東邦チタニウム株式会社 代表取締役社長 西山佳宏
午後 600～ ポスター発表 兼 研究交流会・意見交換会★チタン関係シンポジウム★(合同開催)(関連シンポジウム寄付ユニット特別シンポ「 E scrap シン(An 棟 2F

講師

ホワイエ)

ポジウム」11月30日(金))■第84回

2019年 1 月11日(金)★貴金属シンポジウム(第 6 回)＋新年会(合同開催)■第回 年月日(金)

～

■第85回

★貴金属シンポジウム(第 6 回)＋新年会★(合同開催)
テーマ貴金属の製錬・リサイクル

2019年 3 月 8 日(金)★佐藤修彰教授と藤田豊久教授が熱く語る特別シンポジウム＋慰労会★(合同開催)時

間午後 200～

講演

An 棟 2F コンベンションホール

貴金属の製錬・リサイクル技術に関する講演(30分)(例年通り，
回 
年月日(金)
～■第テーマ非鉄金属業界の最新動向，レアメタル情勢時

間午後 200～

講演

数件の講演を予定)

An 棟 2F コンベンションホール

講師依頼中
午後 600～

ポスター発表(An 棟 1F

住友金属鉱山におけるニッケルビジネス■第回 
年月日(金)
～

住友金属鉱山株式会社

材料事業本部長 黒川晴正

テーマご卒業講演佐藤先生，藤田先生の研究と活動，非鉄業界

東京大学生産技術研究所

教授 岡部

徹

講師

(仮)(60分)と研究の将来展望時

間午後 200～

講演

稀有なレアメタル実験室(60分)

ユミコアジャパン株式会社
コバルトスペシャリティマテリアル

東北大学

兼

貴金属・バッテリーリサイクルセールスマーケティング
マネージャー 松島緯央研究交流会・意見交換会(An 棟 2F

講師

ホワイエ)

回 
年月日(金)
～
■第

東京大学

教授 佐藤修彰

講師

工学系研究科

システム創成学専攻

教授 藤田豊久講師

研究交流会・意見交換会(An 棟 2F

ホワイエ)

An 棟 2F コンベンションホール

テーマ非鉄業界の動向，非鉄系材料研究の動向，マイナーメタル＊レアメタル研究会ホームページ＊

http://www.okabe.iis.utokyo.ac.jp/japanese/rc40_j.htmlの話題演

多元物質科学研究所

講師依頼中(40分)演題未定(60分)
午後 600～

講An 棟 2F コンベンションホール

慰労会★(合同開催)

講師

ユミコア社の LIB 電池から LIB 電池への資源循環の取り組み

間午後 200～

アーペ(予定))★佐藤修彰教授と藤田豊久教授が熱く語る特別シンポジウム＋

取締役専務執行役員

レアメタルに関する最近の話題(45分)

時

研究交流会

―垂直統合ビジネスモ

デル―(仮)(60分)

午後 600～

兼レストラン

銅合金の高機能化と合金添加元素としてのマイナーメタル(仮)(60分)
JX 金属株式会社



執行役員

技術本部副本部長 結城典夫

講師

本 会 記 事Mechanics of Materials

日 本 金 属 学 会 誌 掲 載 論 文

Hot-Cracking Mechanism in Al
Sn Alloys from a
Viewpoint of Measured Residual Stress DistribuYouichi Saito, Hidekazu Todoroki,tions

Vol. 82, No. 6（2018）

Yusuke Kobayashi, Natsuki Shiga and Shun-Ichiro Tanaka―論文―
アルミニウム平板，丸棒および球の熱伝達冷却大和田野利郎AlCu
Ir 系近似結晶の熱電特性
北原功一

高際良樹

木村

薫

Ti 4 at  Mo 合金のスピノーダル分解挙動と硬度変化に及ぼす酸素添加の影響
佐伯翔吾

小林千悟

岡野

聡

溶融 Sn もしくは Sn Ag 合金から生成する初晶( b Sn)の核生成に対する ZnO の効果
長岡

賢

諸星

隆

江阪久雄

篠塚

計

油絵具・イエローオーカーに使われている顔料の微細北田正弘 早坂浩二
構造Influence of Thermal Ageing and Specimen Size on
Fracture Toughness of Z3CN20-09M Casting
Duplex Stainless Steels
Yu Wang, Yaohong Yao, Zhengpin Wang, Yaohua Jin,
Yuyu Gao, Nan Cao and Jiangnan Liu

The Effect of Aluminum Dihydrogen Phosphate on
the Enhanced Mechanical Properties of Aluminum
Qiang Feng, Xueyan Wu, Yanning Guo, Jia She
Foams
and Yong Xiang
Materials Chemistry

Hyperbaric-Oxygen Accelerated Corrosion Test
for Iron in Cement Paste and Mortar
Kotaro Doi, Sachiko Hiromoto and Eiji Akiyama

Fabrication of Defect-Free Fe
Mn Alloys by Using
Yu Ogura, Hiroki Mori,Electrodeposition
Yorinobu Takigawa, Tokuteru Uesugi and Kenji Higashi

Materials Transactions 掲載論文
Vol. 59, No. 6（2018）―Overview―
Nanocluster Control for Achieving High Strength
Tatsuo Sato
Aluminum Alloys―Regular Article―
Materials Physics

First-Principles Study of BCC/FCC Phase Transition Promoted by Interstitial Carbon in Iron
Tien Quang Nguyen, Kazunori Sato and Yoji Shibutani

Effect of Mineralogical Phase and Chemical Composition of Fly Ash on Electromagnetic WaveYinsuo Dai, Jianhua Wu,
Absorbing Properties
Derong Wang, Chunhua Lu and Zhongzi Xu

Interaction Energies Among Rh Impurities in Pd
and Solvus Temperatures of Pd-Rich PdRh Alloys
Chang Liu, Mitsuhiro Asato, Nobuhisa Fujima,
Toshiharu Hoshino, Ying Chen and Tetsuo Mohri

Thermodynamic Stability of Mg-Based Laves
Phases
Shoya Kawano, Satoshi Iikubo and Hiroshi Ohtani

Effect of Additive Elements on the Elinvar and InMn Base Alloys
var Characteristics of Fe
Kazuyuki Sugawara, Shigehiro Ohnuma andTsuyoshi Masumoto
Microstructure of Materials

Strontium Doping Effect on High-Temperature
Oxidation of Nano-Ni Dispersed Alumina CompoHai Vu Pham and Makoto Nanko
sites
Electrodeposition of AluminumTungsten Alloy
AlCl3
W6Cl12 Ionic Liquids ofFilms Using EMIC
Different Compositions
Shota Higashino, Masao Miyake, Hisashi Fujii,
Ayumu Takahashi, Ryuta Kasada and Tetsuji Hirato
Materials Processing

Influence of Thermal Boundary Conditions on the
Results of Heat Treatment Simulation
Tsuyoshi Sugimoto and Dong-Ying Ju

Dynamic Measurement of Constraining Force fromGreen Sand and Casting Contraction of Gray Cast
Iron during Cooling
Seigo Ueno, Haruki Kashimura, Yusuke Sano,
Tsuneo Toyoda, Hiroyasu Makino and
Makoto Yoshida

Thermally Stable Conditions during Capillary
Shaping of Bent Components
Jun Yaokawa, Yasushi Iwata, Yoshio Sugiyama,
Mitsuhiro Kobayashi and Yuta Egawa

Brazed Bonding between SiAlON and HeatResistant Alloys with Application of Filler MateriToko Tokunaga, Masayuki Koshiyama,
als
Kazuya Kurokawa, Munekazu Ohno andKiyotaka Matsuura

In-Situ Study of Phase Transformation andMicrostructural Evolution of Ni45Mn37In13Co5
Metamagnetic Shape Memory Alloy
Su Zhao and Binfeng Lu

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia JapanQuantification of Localized Water Image inUnder-Film Corroded Steel with High Spatial
Resolution, High Time Resolution, and Wide View
by Neutron Radiography
Atsushi Taketani, Yasuo Wakabayashi, Yoshie Otake,Yujiro Ikeda, Takumi Wakabayashi, Kenji Kono,
Tetsuya Kai, Kenichi Oikawa, Hideyuki Sunaga,
Masako Yamada and Takenori Nakayama

Fabrication of Aluminum Foam Core Sandwich
Using Sandwich-Type Foamable Precursor withTwo Face Sheets by Friction Stir Welding RouteTakao Utsunomiya, Kohei Otsuki and Yoshihiko Hangai―Rapid Publication―
Synthesis and Thermal Stability of B20-Type
TMGe (TM＝Mn, Fe and Co) Intermetallic Compounds Prepared by Mechanical Milling
Takanobu Hiroto, Yeong-Gi So and Kaoru Kimura

Environment

Pyrometallurgical Separation of Indium Phosphide through the Phosphorous Removal by Ironand the Chlorination Process Utilizing Ammonium
Osamu Terakado, Taishi Matsushita,
Chloride

Combination of High-Pressure Torsion with Incremental Feeding for Upsizing Sample
Etsuko Shigeno, Takuya Komatsu, Kosei Sumikawa,
Takahiro Masuda, Yoichi Takizawa, Manabu Yumoto,
Yoshiharu Otagiri and Zenji Horita

Haruki Tani and Masahiro Hirasawa

Dynamic Material Flow Analysis and Forecast of
Copper in Global-Scale: Considering the Difference of Recovery Potential between Copper andCopper Alloy
Akihiro Yoshimura and Yasunari Matsuno

まてりあ

第
巻

ミニ特集「ハイエントロピー合金の研究最前線」
企画にあたって …………………………………乾

晴行

辻

伸泰

第号

予告

メカニカルアロイングによる CoCrFeMnNi ハイエントロピー合
金粉末の作製とその放電プラズマ焼結

FCC 型等原子量高ハイエントロピー合金の平均原子変位と強度
特性 …………………………………岡本範彦 弓削是貴 乾 晴行

……朱

修賢

Rajeshwar Reddy Eletu
Tilak Bhattacharjee 朴魯謹［最近の研究]ハイエントロピー合金中の空孔挙動を第一原理計算と陽電子消滅［新 進 気 鋭]

伸泰

吉田周平

法で探る ………………荒木秀樹

水野正隆

杉田一樹

尾越周平

大坪靖彦

陳

加藤秀実

S.J. Hong

H.S. Kim

鉄鋼材料における水素昇温脱離解析のモデリングの現状と課題 ……………………………海老原健一

白井泰治

b チタン形状記憶合金におけるマルテンサイト単結晶の塑性変形挙動 ………………………田原正樹―他―

金属積層造形によるハイエントロピー合金の造形…………桑原孝介

武

一般記事

ハイエントロピー合金におけるミクロ組織制御の可能性…………………辻

和田

美伝

藤枝

正
―編集の都合により変更になる場合がございます．
―(2018年 3 月23日～2018年 4 月20日)

正

員

増岡弘之
奥山彫夢
斎藤道茂
学

生

喜多川太郎
青山悠平
栂野隼人
武田
都
佐伯龍聖
山元滉司

JFE スチール株式会社
九州大学
東京エレクトロン宮城株式会社

久世哲嗣
井島喬志
渡邊
洋

山陽特殊製鋼株式会社

松田洋明
山田敦大
神保翔太郎
遠山慧子
鬼塚祐樹
明貝佳洋

東京工業大学三菱電機株式会社
東静工業株式会社

菊地一平
北野信也
西田康大

日本金属株式会社

林
桃希
仁木惇平
神寳一樹
駄賃場秀平
土田悠樹

茨城大学

株式会社エフバイオス
株式会社アテクト

員
熊本大学
島根大学
大阪府立大学
室蘭工業大学
長崎大学
愛媛大学

名古屋工業大学
東京大学
東京大学
北海道科学大学

宇都宮大学
防衛大学校
弘前大学
弘前大学

関西大学

外国一般会員Liu Yuchen 東北大学
Chen Yee Jei National Taiwan University

Lin Hsin Chih National Taiwan University
Lin Kun Ming Feng Chia University

外国学生会員HSU Yu TungNational Taiwan University

本 会 記 事平成年度事業報告(自平成29年 3 月 1 日

至

平成30年 2 月28日)

平成29年度の事業の概要は，次の通りである．(詳細は本会ホームページ/情報公開を参照のこと．）
 平成29年度は公益社団法人に移行した 5 年目の事業年度であり，定款に定める公益目的事業を推進した．創立 80周年を機◯に本会の目的を再確認し，周知することを目的として，日本金属学会ビジョンを策定・公開するとともに，各事業の10年後の目標とアクションプランを策定した．
 刊行事業では，会報は月平均60頁で，冊子体は5,700部を刊行するとともに，電子ジャーナルを刊行した．第56巻 3 号に創◯立80周年記念特集を，第 56巻11号および第57巻 2 号の巻頭に読み物記事を掲載した．会誌は月平均 43頁で，冊子体は 900部を刊行するとともに，電子ジャーナルを刊行した．電子ジャーナルの個人研究目的に限定したフリーアクセス，投稿・審査の無料，Graphical Abstract 掲載および Advance View を継続し，論文賞受賞論文をおすすめ記事として JSTAGE 上で表示した．欧文誌 Materials Transactions は平均149頁で，冊子体は500部を刊行するとともに，電子ジャーナルを刊行した．
特集の充実，Overview および Review の増強を継続し，論文賞受賞論文や被引用数の多い論文を Recommended Article として JSTAGE 上で表示するとともに，フリーダウンロード可能となった論文リストのメール発信や各号公開のメール配信を開始した．欧文誌は印刷契約を更新した．
 講演会・講習会事業では，春期講演大会を首都大学東京南大沢キャンパスにて，講演件数 689件，参加者数1,240名で開催◯
し，秋期講演大会を北海道大学札幌キャンパスにて，講演件数 1,133件，参加者数 1,618名で開催した．2017年秋期講演大会から講演申込みの方法を，セッション選択からキーワード選択に変更した．2017年秋期講演大会から企画シンポジウムを新設し，3 テーマを開催した．公募シンポジウムは春期講演大会で 4 テーマ，秋期講演大会で 9 テーマを開催した．ラン
チョンセミナーの開催を継続した．講習会事業では，金属学会セミナーを 2 テーマ，金属学会シンポジウムを 1 テーマ開催した．金属学会セミナーのうちの 1 テーマは，新企画として開始した金属学の基礎を若手研究者・技術者に教授する特別講座として開催した．支部では，55件の講演会・講習会を開催し，講演会・講習会事業の積極的な推進を継続した．
 調査・研究事業では，分科会では若手の活発化を狙いとした若手研究グループの設置を決定し，4 件を採択した．分科会活◯動で春期講演大会に合わせて第 3 回企業説明会を開催した．研究会は11件が研究集会開催等の活動を実施した．男女共同参画活動で秋期講演大会に合わせて日本金属学会・日本鉄鋼協会男女共同参画委員会 10 周年記念シンポジウムを開催した．支部では 34件の研究会，9 件の見学会を開催した．国際連携活動では IOMMMS との World Materials Day Award 授
賞および TMS との JIM / TMS Young Leader 相互派遣， KIM との大会への相互表敬訪問および秋期講演大会における
KIMJIM 共同シンポジウムの主催を実施した．科研費委員会では，秋期講演大会における企画シンポジウムとして科研費勉強会を開催した．戦略推進委員会ではナノテクノロジー・材料分野の今後の研究開発コンセプト・アイデアを検討し，材料戦略委員会に提案した．
◯表彰・奨励事業では，名誉員 1 名，春表彰10件，秋表彰10件を授賞した．
 庶務では，セルフガバナンスの推進に努めた．定時社員総会および臨時社員総会を開催し，理事会はほぼ 2 ヶ月ごとに開◯催し，業務執行理事による業務執行報告を行なった．法令で定められた申請書類や定期提出書類を提出した．改正個人情報保護法の施行に対応するため個人情報取扱規程を制定した．
 会計では，平成30年 1 月に会費を改訂し，特に 30才以下の正員の会費を半額にした．また，開催が検討されているアジア◯
シンポジウム等の国際会議の開催に備えて特定費用準備資金として国際会議開催準備資金を積み立てた．平成28年 8 月に開催した PRICM9 の収益による講演会・講習会事業の黒字額の約半額を予定通り消費したが，残額を収益に加算する処理が必要なため収支相償は未達成となった．公益目的事業比率，遊休財産額の公益認定基準は遵守することができた．

平成年度決算
正

味

財

産

増

減

計

算

書

平成29年 3 月 1 日から平成30年 2 月28日まで
科


目

一般正味財産増減の部
1. 経常増減の部
 経常収益
特定資産運用益特定資産受取利息
退職給付引当資産
減価償却引当資産
刊行事業資金刊行事業拡充賛助寄付資金
講演会・講習会事業資金
講演会・講習会事業拡充資金
PRICM9 開催準備資金調査・研究事業資金
国際学術交流資金

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan当

年 度

25,099,385
25,099,385
693,44440
6,390,499
1,276
5,990,650
1,000
05,290,464
1,734,000

前

年 度

25,109,005
25,109,005
700,649
51
6,390,687
1,047
5,991,629
0
2,506
5,290,464
1,734,000

増減(単位円)
備考－9,620－9,620－7,205
－11
－188
229
－979
1,000
－2,506
0 未経過償還差額の償却額49,464円を含む
0




科

目

表彰・奨励事業資金
学会賞資金
研究技術功労賞資金
奨励賞・奨学賞等資金
谷川・ハリス賞資金
増本量賞資金
村上賞資金
受取入会金
受取入会金
受取会費
正員受取会費
学生員受取会費
維持員受取会費
外国会員受取会費事業収益
刊行事業収益会報購読費収益
会誌購読費収益
欧文誌購読費収益
会報別刷等収益
会誌別刷・審査収益
欧文誌別刷・審査収益
刊行事業広告収益
講座・現代の金属学収益
金属化学入門シリーズ収益
単行本収益
講演会・講習会事業収益
講演大会参加費収益
講演概要集収益
講演大会懇親会参加費収益
金属学会シンポジウム参加費収益
金属学会シンポジウム予稿集収益
セミナー参加費収益
セミナーテキスト収益
講演会・講習会事業広告収益
PRICM9 参加費
支部講演会・講習会事業収益
講演会・講習会事業委託収益調査・研究事業収益調査・研究事業収益表彰・奨励事業収益
審査・投稿料収益
受取補助金等
受取地方公共団体補助金
受取地方公共団体助成金
受取寄付金
受取寄付金
雑収益
受取利息
雑収益
支部受取利息・雑収益
経常収益計
 経常費用

事業費
刊行事業費
給料手当
退職給付費用
福利厚生費
会報刊行費
会誌刊行費
欧文誌刊行費
学術図書類刊行費
講演会・講習会事業費
給料手当
退職給付費用
福利厚生費
講演大会開催費
講演大会懇親会費
本多記念講演開催費



当

年 度
1,050,000
235,501
119,000
841,950
255,000
595,000
1,901,561

前年 度
1,050,000
235,502
119,000
842,628
255,000
595,000
1,900,842

増

減

備

考

0
－1
0
－678
0
0
719 未経過償還差額の償却額30,380円は含まない．指定正味財
産から1,900,000円を振替．

106,000
106,000
73,989,351
35,166,857
4,591,974
33,015,277
1,215,243
94,866,149
57,312,999
2,387,198
7,173,278
10,304,379
2,189,174
3,012,124
21,746,224
5,483,160
2,375,682
2,446,844
194,936
31,774,502
14,574,000
10,297,424
1,025,500
163,000
1,240
763,000
29,7422,598,754
0
1,904,616
417,226
3,510,648
3,510,648
2,268,000
2,268,000
00000546,240540
545,623
77
194,607,125

90,00016,00090,00016,00046,393,121
27,596,230－1,209,001
36,375,858－371,606
4,963,580
2,708,334
30,306,943－1,130,106
2,345,349
200,336,477 －105,470,328
71,927,252 －14,614,253－2,195,722
4,582,920－1,129,888
8,303,166－892,134
11,196,513－2,342,263
4,531,437－170,980
3,183,104－6,435,801
28,182,025－2,165,896
7,649,056
2,136,906
238,776
1,804,924
641,920－162,265
357,201
120,522,224 －88,747,722－112,226
14,686,226
10,005,192
292,232－70,402
1,095,902－996,000
1,159,000－5,9557,195
0
763,000
22,4687,274－966,270
3,565,024
87,329,500 －87,329,500－470,202
2,374,818
276,899
140,327－2,108,353
5,619,001－2,108,353
5,619,001
2,268,000
02,268,000
0－300,000
300,000－300,000
300,000000000398,210148,030－222
762
397,173
148,450－198
275
272,626,813 －78,019,688

155,115,800
82,856,136
24,037,398
1,532,956
3,797,228
27,465,535
6,514,939
17,371,985
2,136,095
48,398,830
16,822,163
919,774
2,278,337
20,655,325
1,106,303
138,510232,731,185
101,024,908
28,186,921
3,290,170
4,410,958
31,332,721
8,931,776
23,373,020
1,499,342
108,488,087
17,320,878
1,974,102
2,646,575
16,185,456
1,643,410
197,690－77,615,385－18,168,772－4,149,523－1,757,214－613,730－3,867,186－2,416,837－6,001,035
636,753－60,089,257－498,715－1,054,328－368,238
4,469,869－537,107－59,180

正員数減
平成29年 1 月より新設
配賦機関誌の購読費へ計上

会報購読数減，期ずれによる前受金減
会誌購読数減，期ずれによる前受金減
欧文誌購読数減，期ずれによる前受金減
プロジェクト報告なし
欧文誌掲載数減
まてりあ広告期ずれ
販売増シンポジウム開催減セミナー開催増PRICM9 広告なし
PRICM9 開催なし

(公財)本多記念会
企業説明会参加企業減，出前講義減指定正味財産からの振替なし

退職者
退職者
退職者
印刷費減
印刷費減
印刷費減
増刷 1 冊
退職者
退職者
会場費増
会場費減

本 会 記 事

科

目

金属学会シンポジウム開催費
セミナー開催費
国際会議開催費
PRICM9 開催費
支部講演会・講習会開催費調査・研究事業費
給料手当
退職給付費用
福利厚生費
関連団体連携事業費
日本工学会費材料戦略委員会費
科研費委員会費
人材育成委員会費
男女共同参画委員会費分科会委員会費
研究会費
企画委員会費
セルフガバナンス委員会費
国際学術交流委員会費
支部調査・研究事業費
表彰・奨励事業費
給料手当
退職給付費用
福利厚生費
名誉員費
各種賞検討委員会費
学会賞費
学術貢献賞費
学術功労賞費
技術賞費
技術開発賞費
金属組織写真賞費
研究技術功労賞費
功績賞費
功労賞費
奨励賞・奨学賞等費
谷川・ハリス賞費
増本量賞費
まてりあ賞
村上賞費
論文賞費
支部表彰・奨励事業費
貸倒引当損
管理費
給料手当
退職給付費用
福利厚生費
会議費
旅費交通費
通信運搬費
減価償却費
消耗什器備品費
消耗品費
印刷製本費
光熱水料費
賃借料
保険料
諸謝金
租税公課
送金手数料
支払負担金
システム管理費
委託費
貸倒引当損
雑費
経常費用計
評価損益等調整前経常増減額
評価損益等
当期経常増減額

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan当

年 度

231,105
1,077,657
121,000
0
5,048,656
15,366,148
2,403,740
153,296379,723
58,020247,172
435,280
192,520
323,832
488,601
4,308,618
1,455,117
1,034,802
90,376
1,366,582
2,428,469
8,446,434
2,403,740
153,296379,723
172,610
1,314,427
783,830
6,902
3,500
71,540269,838
29,420259,800
184,940
4,521
226,053
92,220207,500
4,521
1,436,281
156,444285,328
48,252
16,619,391
4,807,478
306,590
759,444539,719
3,625,003
413,521251,868
139,680
19,466
146,05044,048518,400
7,318
140,3222,784,100
135,265
12,000189,606
1,548,298
48,252
182,963
171,735,191
22,871,934
0
22,871,934

前年 度

899,598
43,100
9,093
62,161,084
5,407,101
13,462,630
2,818,692
329,017441,096
147,360
64,70074,400223,060
127,000
95,5304,734,354
576,999
689,674
80,6501,237,719
1,822,379
9,734,452
2,818,692
329,017441,096
107,1011,300,823
820,967
22,7753,500
50,597
347,075
79,103342,347
196,1165,614
443,539
99,808409,237
7,654
1,432,493
192,533
284,365
21,10820,788,239
5,637,384
658,033
882,190
607,796
2,637,114
189,233
249,832
111,756
17,75031,953
41,188518,400
3,354
140,322
6,677,882
118,20278,685357,467
1,600,531
21,108208,059
253,519,424
19,107,389
0
19,107,389

増減－668,493
1,034,557
111,907－62,161,084－358,445
1,903,518－414,952－175,721－61,373－89,340
182,472
360,880－30,540
196,832
393,071－425,736
878,118
345,128
9,726
128,863
606,090－1,288,018－414,952－175,721－61,373
65,50913,604－37,137－15,873
0
20,943－77,237－49,683－82,547－11,176－1,093－217,486－7,588－201,737－3,133
3,788－36,089963
27,144－4,168,848－829,906－351,443－122,746－68,077
987,889
224,288
2,036
27,924
1,716
114,097
2,860
0
3,964
0
－3,893,782
17,063－66,685－167,861－52,233
27,144－25,096－81,784,233
3,764,545
0
3,764,545

備考

シンポジウム開催減セミナー開催増PRICM9 開催なし

研究集会増支部研究会増会費のうち公益目的事業分．
退職者

会議増

PRICM9 なし

会費のうち法人会計分．




科
2.

目

当

年 度

前

年 度

増

減

備

考

経常外増減の部
 経常外収益
経常外収益計 経常外費用
固定資産除却損
経常外費用計
当期経常外増減額

0

0

0

0

10,481

0

10,481－10,481－10,481－10,481
10,4810

当期一般正味財産増減額

22,871,934

19,096,908

3,775,026

一般正味財産期首残高
一般正味財産期末残高

1,002,657,038

983,560,130

19,096,908

1,025,528,972

1,002,657,038

22,871,934

1,900,000

1,900,000

030,38030,380400,000

22,850,000

．指定正味財産増減の部
特定資産受取利息
未経過償還差額金の償却額
刊行事業拡充賛助寄付金
一般正味財産への振替額
当期指定正味財産増減額

1,900,000

1,900,000

430,380

22,880,380

0－22,450,000

指定正味財産期首残高

446,202,406

423,322,026

22,880,380

指定正味財産期末残高

446,632,786

446,202,406

430,380

1,472,161,758

1,448,859,444

23,302,314

．正味財産期末残高
(注)

1.
2.

小科目の対前年度比較30超かつ50万円超の増減の理由および補足説明を備考欄に記載した．
人件費の配賦率は，刊行事業50，講演会・講習会事業30，調査・研究事業 5，表彰・奨励事業 5，法人会計10としている．

◇



0
－22,450,000 寄付減◇◇

本 会 記 事

貸

借

対

照

表

平成30年 2 月28日現在
科目

．資産の部
1. 流動資産
現金預金
未収会費
未収金
貸倒引当金
前払金
棚卸資産
流動資産合計
2. 固定資産 特定資産
退職給付引当資産
減価償却引当資産
刊行事業資金刊行事業拡充賛助寄付資金
講演会・講習会事業資金
講演会・講習会事業拡充資金
国際会議開催準備資金調査・研究事業資金
国際学術交流資金
表彰・奨励事業資金
学会賞資金
研究技術功労賞資金
奨励賞・奨学賞等資金
谷川・ハリス賞資金
増本量賞資金
村上賞資金
特定資産合計 その他固定資産
什器備品
減価償却累計額
リース 什器備品
減価償却累計額
小計 什器備品
減価償却累計額
ソフトウエア
減価償却累計額
リース ソフトウエア
減価償却累計額
小計 ソフトウエア
減価償却累計額
電話加入権
敷 金
その他固定資産合計
固定資産合計資産合計
．負債の部
1. 流動負債
未払金
前受金
預り金
リース債務
流動負債合計
2. 固定負債
リース債務
退職給付引当金
固定負債合計負債合計
．正味財産の部
1. 指定正味財産
寄付金(うち特定資産への充当額)
2. 一般正味財産
一般正味財産(うち特定資産への充当額)
正味財産合計
負債及び正味財産合計

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan

当

年

度

(単位円)
前

年

度

増

減

99,804,896
3,216,832
4,455,763－167,303
1,477,674
5,528,387
114,316,249

85,727,046
1,407,233
2,006,748－44,118
1,240,013
6,052,294
96,389,216

14,077,850
1,809,599
2,449,015－123,185
237,661－523,907
17,927,033

64,492,270
5,564,735
305,000,000
128,300,000
306,500,000
18,330,000
2,500,000
269,756,798
102,000,000
50,000,000
11,510,000
7,000,000
54,000,000
15,000,000
35,000,000
103,822,786
1,478,776,589

87,412,291
4,086,599
305,000,000
127,900,000
306,500,000
18,330,000
0269,716,334
102,000,000
50,000,000
11,510,000
7,000,000
54,000,000
15,000,000
35,000,000
103,792,406
1,497,247,630－22,920,021
1,478,1360400,000002,500,000
40,464
0
0
0
0
0
0
0
30,380－18,471,041

483,000－482,999
4,898,880－2,303,640
5,381,880－2,786,639
7,390,680－5,081,736
1,185,840－118,584
8,576,520－5,200,320
50,3002,400,000
8,421,741
1,487,198,330
1,601,514,579

483,000－482,999
4,863,780－2,038,770
5,346,780－2,521,769
7,390,680－3,603,600
1,089,900－980,910
8,480,580－4,584,510
50,3002,400,000
9,171,381
1,506,419,011
1,602,808,227

0035,100－264,870
35,100－264,870
0－1,478,136
95,940862,326
95,940－615,81000－749,640－19,220,681－1,293,648

1,216,814
51,276,079
8,705,162
1,053,648
62,251,703

5,807,390
49,947,092
7,848,010
863,640
64,466,132－4,590,576
1,328,987
857,152
190,008－2,214,429

2,608,848
64,492,270
67,101,118
129,352,821

2,070,360
87,412,291
89,482,651
153,948,783

538,488－22,920,021－22,381,533－24,595,962

446,632,786
446,632,786(446,632,786)
1,025,528,972
1,025,528,972(967,651,533)
1,472,161,758
1,601,514,579

446,202,406
446,202,406(446,202,406)
1,002,657,038
1,002,657,038(963,632,933)
1,448,859,444
1,602,808,227

430,380
430,380(430,380)
22,871,934
22,871,934(4,018,600)
23,302,314－1,293,648平成年度事業計画書(自平成30年 3 月 1 日

至

平成31年 2 月28日)

平成30年度の事業の概要は，次の通りである．(詳細は本会ホームページ/情報公開を参照のこと．）
 平成30年度は，公益社団法人としての 6 年目の事業年度であり，引き続きセルフガバナンスに基づいて，公益目的事業を◯公正かつ適切に推進する．
 日本金属学会ビジョンの実現に向けた諸施策を推進する．
◯
 刊行事業については，機関誌 3 誌の刊行を推進する．まてりあは，日本金属学会に加入し会員を継続したくなる学術・技◯術・情報を充実させるとともに，金属に関する情報が知りたいときに必ず手に取る情報誌であること実現させるために，記事構成の更新等の施策を推進する．日本金属学会誌は，日本語で書かれた最新知見の発信や高度な専門性のある提案・意見
交流・学理追求の場として維持向上を図るために，積極的な投稿勧誘等の施策を推進する．Materials Transactions は，日本の代表的な材料系英文論文誌となるよう高度化するとともに，インパクトファクターの向上を目指し，論文や査読の質向上等の施策を推進する．また，日本金属学会誌と Materials Transactions は，完全電子ジャーナル化を進める．学術図書類
は，小中学生や高校生等の若者への啓発につなげることを目指し，理数探求科目の履修を支援するための図書類等の発行を推進する．
 講演会・講習会事業については，最新の研究や技術を発信し，多様かつ多くの研究者・技術者が集い交流する魅力ある講演◯大会を目指して，分野の再編や他学協会との連携企画等の施策を推進する．また，セミナー・シンポジウムの充実を推進するとともに，最新の研究や技術を学べ，次世代を担う人材の教育と育成にも貢献する魅力ある講習会を目指し，メニューの拡大や分野との連携強化等を推進する．
 調査・研究事業については，我が国の材料科学を先導していくことを目指し，分科の見直しや研究会の改革および大型プロ◯
ジェクト設立に向けた議論を進める．材料，金属材料に興味を持つ若い世代を育てることを目指し，学校教育の支援や青少年向けイベントの開催，若手交流等の人材育成に関する事業を拡充する．国際学術交流は，従来より推進している TMS お
よび KIM との交流等の推進に加えて，金属に関するアジアシンポジウムの開催を検討する．
 表彰・奨励事業については，材料科学の一層の発展を目指し，賞の重みや権威を高め，特に将来の更なる発展が期待できる◯若手を対象とした賞の拡充や周知活動の強化等を推進する．
 庶務については，引き続き法令等および本会の定めに則り，公正かつ適切に行う．また，学会の活動を広く世間に周知する◯ために，広報活動を推進する．
 会計については，引き続き最新の公益法人会計基準および公益認定等ガイドライン等に則り，公正かつ適切に行う．
◯
PRICM9 の収益による平成28年度の余剰金の残額は，平成30年度の講演会・講習会事業で全て消費する．

平成年度収支予算書
平成30年 3 月 1 日から平成31年 2 月28日まで
科

1.



目

一般正味財産増減の部
経常増減の部 経常収益
特定資産運用益特定資産受取利息
退職給付引当資産
減価償却引当資産
刊行事業資金刊行事業拡充賛助寄付資金
講演会・講習会事業資金
講演会・講習会事業拡充資金
調査・研究事業資金
国際学術交流資金
表彰・奨励事業資金
学会賞資金
研究技術功労賞資金
奨励賞・奨学賞等資金
谷川・ハリス賞資金
増本量賞資金
村上賞資金
受取入会金
受取入会金
受取会費
正員受取会費
学生員受取会費
維持員受取会費
外国会員受取会費

当

年度

25,134,159
25,134,159
698,089817
6,391,250
25,6205,991,625
4,166
5,290,464
1,734,000
1,050,000
235,503
119,000
842,625
255,000
595,000
1,901,000
90,00090,00067,450,000
35,750,000
3,040,000
27,800,000
860,000

前年度予算額25,148,643
25,148,643
716,567573
6,391,250
23,536
5,991,625
2,500
5,290,464
1,734,000
1,050,000
235,503
119,000
842,625
255,000
595,000
1,901,000
90,00090,00068,204,000
35,520,000
4,500,000
26,150,000
2,034,000

増減－14,484－14,484－18,478
244
0
2,084
0
1,666
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
－754,000
230,000－1,460,000
1,650,000－1,174,000(単位円)
備考

未経過償還差額40,464円含む

指定正味財産1,901,000円を振替，未経過償還差額30,380円を含まない．

年会費値下げ維持員増
会費の一部を購読費に計上

本 会 記 事

科

目

事業収益
刊行事業収益当年度

前年度予算額増減96,703,953

98,091,853－1,387,900－2,013,600

56,767,153

58,780,753

会報購読費収益2,325,750

1,749,350

576,400 機関購読増

会誌購読費収益

4,980,320

4,770,720

209,600

欧文誌購読費収益

10,961,960

10,509,560

452,400

会報別刷等収益3,754,800

3,754,800

0

会誌別刷・審査収益

2,556,000

2,568,000－12,000

欧文誌別刷・審査収益

22,500,000

25,740,000－3,240,000 掲載数減

刊行事業広告収益

5,304,000

5,304,000

0

講座・現代の金属学収益

2,111,496

2,111,4960

金属化学入門シリーズ収益

2,036,867

2,036,867

0

235,960

235,960

0

講演会・講習会事業収益

34,032,800

33,305,100

727,700

講演大会参加費収益

16,791,500

14,601,000

2,190,500 参加費値上げ

講演概要集収益

8,811,500

9,099,500－288,000

861,000

861,0000

900,000

単行本収益

講演大会懇親会参加費収益
金属学会シンポジウム参加費収益
金属学会シンポジウム予稿集収益
セミナー参加費収益
セミナーテキスト収益

0

10,00020,000－10,000

1,660,000

2,030,000－370,000

30,000150,000－120,000

3,178,800

3,363,600－184,800

支部講演会・講習会事業収益

2,200,000

1,800,000

400,000

講演会・講習会事業委託収益

490,000

480,000

10,0002,880,000

3,360,000－480,000－480,000 出前講義減調査・研究事業収益

2,880,000

3,360,000

表彰・奨励事業収益

3,024,000

2,646,000

378,000

審査・投稿料収益

3,024,000

2,646,000

378,0000

00

受取地方公共団体補助金

0

0

0

受取地方公共団体助成金

0

0

0

1,500,000

100,000

1,400,000

1,500,000

100,000

1,400,000 H28実績

0

0

0

0

0

399,375

1,003,275－603,900

受取補助金等

受取負担金
受取負担金
受取寄付金
受取寄付金
雑収益
受取利息
雑収益
支部受取利息・雑収益
経常収益計

800

10,000398,275

988,275

考－900,000 シンポジウム減講演会・講習会事業広告収益調査・研究事業収益

備

0－9,200－590,000 H28実績

300

5,000

－4,700191,277,487

192,637,771－1,360,284

 経常費用

176,012,446

175,298,291

714,155

刊行事業費

91,471,313

91,648,171－176,858

給料手当

25,038,534

22,781,500

2,257,034 職員増

退職給付費用2,231,679

2,321,262－89,583

福利厚生費

3,848,812

4,510,000－661,188 H28実績

会報刊行費

27,082,763

24,889,387

2,193,376 ページ数増，ライター記事掲載

会誌刊行費

8,377,580

9,203,758－826,178 掲載数減

欧文誌刊行費16,703,045

25,748,264－9,045,219 掲載数減

学術図書類刊行費

8,188,900

2,194,000

5,994,900 理数探求教材出版，デジタルアーカイブ作成

講演会・講習会事業費

53,022,307

53,364,264－341,957

給料手当

15,023,120

15,768,900－745,780 臨時職員減

退職給付費用

1,339,007

1,392,757－53,750

福利厚生費

2,309,287

2,706,000－396,713

講演大会開催費

24,680,933

22,504,077

2,176,856 春期大会会場費増，イブニングイベント開催

講演大会懇親会費

1,820,000

1,670,000

本多記念講演開催費

264,660

265,810

金属学会シンポジウム開催費

50,0001,344,770－1,294,770 開催数減

セミナー開催費

2,115,300

2,351,950－236,650 経費減

国際会議開催費

00

05,420,000

5,360,000

60,000

事業費

支部講演会・講習会開催費

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan

150,000－1,150




科

目

調査・研究事業費
給料手当

年

度

前年度予算額増減20,772,603

18,632,451

2,140,152
225,7032,503,853

2,278,150

退職給付費用223,168

232,126－8,958

福利厚生費

384,881451,000－66,119

関連団体連携事業費

1,500

1,500

0

日本工学会費269,590

266,155

3,435

材料戦略委員会費

862,500

370,000

科研費委員会費

197,000

197,000

0

人材育成委員会費

1,715,240

1,265,240

450,000

男女共同参画委員会費

備

190,000

190,000

05,518,826

6,464,535－945,709 旅費減

研究会費

3,800,000

2,000,000

1,800,000 若手研究グループ，新研究会

企画委員会費1,327,250

1,327,250

83,50083,50001,592,295

1,594,995－2,700

国際学術交流委員会費
支部調査・研究事業費
表彰・奨励事業費
給料手当

02,103,000

1,911,000

192,000

10,746,223

11,653,405－907,182
225,7032,503,853

2,278,150

退職給付費用223,168

232,126－8,958

福利厚生費

384,881451,000－66,119

名誉員費

201,000

201,0000

1,876,231

2,041,159－164,928

学会賞費

904,110904,1100

学術貢献賞費26,50026,5000

技術賞費

20,05078,020－57,970－109,620

各種賞検討委員会費

技術開発賞費1,626,780

1,736,400

金属組織写真賞費

199,850

104,230

95,620

研究技術功労賞費

323,550

494,100－170,550

功績賞費21,800255,080－233,280

功労賞費

20,05020,050

0

奨励賞・奨学賞等費

257,950

562,070－304,120

谷川・ハリス賞費

19,700137,040－117,340

増本量賞費

419,700

419,700

0

まてりあ賞

4,700

4,700

0

村上賞費

1,380,750

1,380,750

0

論文賞費

17,100221,220－204,120

フェロー費26,500026,500

支部表彰・奨励事業費

288,000

106,000

182,000

19,073,746

17,196,519

1,877,227

5,007,707

4,556,300

退職給付費用446,336464,252－17,916

福利厚生費

769,762

902,000－132,238

会議費

825,000

825,0000

旅費交通費

2,750,000

3,000,000－250,000

通信運搬費

1,526,715

300,000

減価償却費

251,868

260,000－8,132消耗什器備品費45,000167,917－122,917

消耗品費

423,750

40,000383,750

修繕費

10,00010,0000

印刷製本費

490,377

90,000400,377
139

管理費
給料手当

451,407 職員増

1,226,715 H28実績

光熱水料費

41,18941,050

賃借料

518,400

518,400

0

保険料

4,345

4,500

－155
－24,000

諸謝金

126,000

150,000

租税公課

3,291,000

3,300,000－9,000

送金手数料

108,976

169,000－60,024

支払負担金

78,6858,400

70,285システム管理費

338,933

477,700－138,767

委託費

1,546,531

1,512,000

34,531

雑費

473,172

400,000

73,172

経常費用計

195,086,192

192,494,810

2,591,382

評価損益等調整前経常増減額－3,808,705

142,961－3,951,666

0

0

0

－3,808,705

142,961－3,951,666

評価損益等
当期経常増減額

考492,500 委員会開催増分科会委員会費

セルフガバナンス委員会費

当

本 会 記 事

科
2.

目

当

年

度

前年度予算額増減備

考

経常外増減の部
 経常外収益
経常外収益計000

 経常外費用

固定資産除却損
経常外費用計
当期経常外増減額

0

0

0

0

0

0

0

0

0

当期一般正味財産増減額－3,808,705

142,961－3,951,666

一般正味財産期首残高

1,002,799,999

1,009,022,615－6,222,616

一般正味財産期末残高

998,991,294

1,009,165,576－10,174,282

0．指定正味財産増減の部
特定資産受取利息

1,901,000

1,901,000

未経過償還差額金の償却額

30,38030,3800

刊行事業拡充賛助寄付金

100,000

100,0000

一般正味財産への振替額

1,901,000

1,901,000

0

当期指定正味財産増減額

130,380130,3800

指定正味財産期首残高

446,332,786

430,352,406

15,980,380

指定正味財産期末残高

446,463,166

430,482,786

15,980,380

1,445,454,460

1,439,648,362

5,806,098

．正味財産期末残高
(注)

1.
2.

小科目の対前年度予算額比30超かつ50万円超の増減の理由および補足説明を備考欄に記載した．
人件費の配賦率は，刊行事業50，講演会・講習会事業30，調査・研究事業 5，表彰・奨励事業 5，法人会計10としている．

◇

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan

◇

◇




青木公也(中京大)は，「ものづくり」の現場において重要分科会シンポジウム開催報告

である検査における画像認識および AI 技術の活用についての解説があった．検査におけるキズや欠陥の種類は多岐にわ

材料評価・プロセスにおける「使える」インフォマティクス

たり，これまでは技術者・研究者がそれぞれの場合について，最適な解析手法を開発し，その結果，目視検査の自動化が発達してきたことが紹介された．また，このような多くの開催日

2018年 2 月23日

手法を俯瞰することで，個別事例に通貫した原理や方法論を場

名古屋大学野依記念学術交流館

見出すことができるようになり，これに AI 技術を組み合わ所せることで，より一般的な検査手法の確立が可能になりつつあることが紹介された．発表者自らの産学連携の成果などが
近年，材料工学とデータサイエンスの融合により，効率的

多く紹介され，特に，印象表現に基づいた機械学習などは，な材料開発を目指す試みが精力的になされている．その結

暗黙知を形式知へと転換させる手法として非常に興味深いも果，マテリアルズインフォマティクスという言葉も，多くののであった．

方が知るようになった．しかし，誰もがすぐに使ってみる，

竹内一郎(名工大)は，情報学者の立場から機械学習の材料というレベルにはまだ至っていないように思われる．このよ

工学への適用について，基礎から応用までを俯瞰しつつ説明

うな背景のもと，本シンポジウムは，次の二点にこだわり企された．データ駆動型アプローチでは，いかにデータを収集画した．我が国で先行しているマテリアルズインフォマティ

するか，データを分析するか，の二点が重要となり，特に材

クスは，材料設計や物性予測を目的とするものであるが，実料科学においては，データ収集と機械学習を同時に行う能動際の材料開発においては，材料評価やプロセスの効率化も必学習が重要となり，その手法の解説が行われた．また，手法要となってくる．そのため，今回は評価やプロセスに関するの活用例として，電池材料などのイオン伝導性物質における講演を中心とした．もう一点は，具体的な応用を実現してい伝導度の予測に必要なポテンシャルエネルギー曲面内における研究開発例を紹介してもらうこととした．さらに，情報学るイオン伝導経路の予測の例が示された．この例においての研究者による機械学習のツールの解説などを含めることは，通常では非常に多くの第一原理計算などのシミュレーシ

で，参加者が「使ってみたい」と感じていただける企画としョンを必要とするが，機械学習と組み合わせることで，効率た(2018年 2 月23日，名大・野依記念学術交流館，参加者数

よく曲面形状と経路を求められることが示された．

20名，企画世話人講師 4 名)．

宇治原徹(名大)は，SiC 結晶成長の最適化における機械学
習の活用法について報告された．本手法では，結晶成長過程

足立吉隆(名大)は，マテリアルズインフォマティクスの目

における高温融液内の流動や温度分布のシミュレーション結標である「要望する特性を実現する材料組織あるいはプロセ

果を機械学習により回帰することで，予測モデルを構築し，スの逆解析」に着目し，そのために必要となる材料組織情報

それによりこれまで非常に長時間を要していたシミュレーシの数値化，組織情報と特性の関係を表す各種機械学習法に関ョンを 0.1秒以下で予測することができ，これを用いることしての解説があった．最初に，材料工学において重要と思わで，高品質結晶のための成長パラメータの組み合わせを，短れる機械学習の各種手法と特徴に関して説明された．本講演

時間で見出すことができる．さらに，実際にこの条件で結晶で最も特徴的だったのは，機械学習による解析をより簡単に成長実験を行うと，比較的高品質な結晶が即座にできること

多くの人が活用できるための材料情報統合化システムが示された．最後に，この予測モデルの別の応用例として，(Materials Genome Integration System for Phase and装置内部の融液の温度分布や流動などを，その場で表示する

Property Analysis: MIPHA)を用いた具体的な解析事例が多新しいその場観察法の提案がされた．

く示されたことである．このシステムを用いることで，画像(文責宇治原)(企画世話人名大未来研

宇治原徹)

識別，画像処理，2 次元構造解析，3 次元構造解析，特性推定，逆解析などを，機械学習を用いて行うことができる．まさに「使える」インフォマティクスを象徴する内容であった．

◇



◇

◇

本 会 記 事

行
開催日
月
6

事

カ

名称・開催地・掲載号

レ

ン

ダ

主催

ー 太字本会主催(ホームページ掲載)
問合先

TEL 0335380232
http://www.jilm.or.jp/
TEL 0338688957 office＠jsces.org
http://www.jsces.org/koenkai/22/

締切
定員
60名

国際交流ワークショップ「材料系学協会における国際交流活動の課題と展望」(東京)

軽金属学会

6～8

第23回計算工学講演会(名古屋)

日本計算工学会

7，21

第 233 ・ 234 回西山記念技術講座 鉄鋼業における地球温暖化対策の未来～ LCA と他業界からそのヒントを探る～(大阪)(早稲田大)

日本鉄鋼協会TEL 0336695933 educact＠isij.or.jp
https://www.isij.or.jp/muwguz8rx

8

2018電気化学セミナー 2「初心者のための電気化学測定法―基礎編」（東京理科大）電気化学会

8

第107回シンポジウム「自動車用電動パワートレ
インの将来展望とそれを支える軽金属技術」(日
大)

軽金属学会

TEL 0332344213
ecsj＠electrochem.jp
http://electrochem.jp/promotion/index.
html
TEL 0335380232
http://www.jilm.or.jp/

第回若手研究グループ「量子ビーム散乱測定による金属組織形成過程のマルチスケール解析研究」（北大）（本号頁）

若手研究グループ morooka＠post.j
parc.jp
No.4

11～12

平成30年度溶接入門講座(東京)

溶接学会

14

第59回塗料入門講座 前期(東大駒場)

14～15

第 23 回動力・エネルギー技術シンポジウム(宇部)

色材協会・関東支 TEL 033443
2811
admin＠jscm.or.jp
部
http://www.shikizai.org/
日本機械学会TEL 0353603505
http://www.jsme.or.jp/

定員
100名
講演
2.23

15

第 99 回 金 属 の ア ノ ー ド 酸 化 皮 膜 の 機 能 化 部 会(ARS)例会(首都大学東京)

表面技術協会・金 ars＠sfj.or.jp
属のアノード酸化
皮膜の機能化部会
(ARS)

6.1

20～21

第156回塑性加工学講座「板材成形の基礎と応用～基礎編～」（東京電機大）日本塑性加工学会 http://www.jstp.or.jp

22

第108回シンポジウム「知っているようで知らない軽金属の表面処理」～陽極反応による表面の制御～(工学院大)

軽金属学会

定員
45名
定員
100名




平成年度日本金属学会九州支部学術講演会(九工大）(本号頁)

26～28

第65回表面科学基礎講座(東京理科大)27

第23回課題研究成果発表会(大阪)28～29

第12回核融合エネルギー連合講演会―(大津)TEL 0938843371 FAX 0938843350
ishimaru＠post.matsc.kyutech.ac.jp
日本表面科学会
TEL 0338120266 shomu＠sssj.org
http://www.sssj.org
軽金属奨学会TEL 0662713151
lmfoundation＠nifty.com
プラズマ・核融合 TEL 052
7353185
学会，日本原子力 plasma＠jspf.or.jp
学会
http://www.jspf.or.jp/12rengo/

28～29

平成 30 年度「デジタルラジオグラフィに関する技術講習会」（東京）

29

第76回塑性加工技術フォーラム「IoT 活用による賢い塑性加工技術」
（東京）

月
1～6

TEL 0335380232
http://www.jilm.or.jp/

TEL 0358236324
http://www.jwes.or.jp/
日 本 塑 性 加 工 学 http://www.jstp.or.jp
会・日本鍛圧機械
工業会

平成 30 年度「デジタルラジオグラフィに関する技術講習会」（大阪）

3～4

第28回電子顕微鏡大学(東大)3～5

第 21 回 X 線 分 析 講 習 会(東京理科大)（第10回）

TEL 0358236324
http://www.jwes.or.jp/
日本顕微鏡学会
jsmdenken＠bunken.co.jp
http:/microscopy.or.jp/univ/
日 本 分 析 化 学 会 TEL 035228
8266
X 線 分 析 研 究 懇 inakai＠rs.kagu.tus.ac.jp
談会
http://www.achem.eng.osakacu.ac.jp/
xbun/

4

日 本 表 面 真 空 学 会 関 西 支 部 合 同 セ ミ ナ ー 2018
「物質中を探る科学と技術―溶液や機能性材料のその場観察―」(阪大)

12

12～13

定員
150名

TEL 0298513354(6426)
iiw6_2018＠nims.go.jp

日本溶接協会

日本表面真空学会 TEL 066879
7855
関西支部
sv2018＠ap.eng.osakau.ac.jp
http://www.vacuumjp.org/
The 6th International Conferenceon the Charac- 紛体工学会
TEL 0453393959
terization and Control of Interfaces for High Qualhttp://ceramics.ynu.ac.jp/iccci2018/
iccci2018＠ml.ynu.ac.jp
ity Advanced Materials (ICCCI2018)(倉敷)
第188回腐食防食シンポジウム「化学プラント設 腐食防食学会
TEL 0338151161
備における外面腐食」～保温材下腐食を中心に現
ysm.hng1130033＠jcorr.or.jp
状とその管理や検査技術について～（東京）http://www.jweld.jp/
第59回塗料入門講座 後期(東大駒場)
色材協会・関東支 TEL 033443
2811
部
adminr＠jscm.or.jp//
http: www.shikizai.org/
第 52 回 X 線材料強度に関するシンポジウム(静 日本材料学会
TEL 0552436111
岡)yatsushirovvm＠pref.yamanashi.lg.jp

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia Japan

6.20

日本溶接協会

2～3

12

6.4

九州支部

IIW6 実行委員会

9 ～12

定員
100名

TEL 0358254073
jwsinfo＠tg.rim.or.jp
http://www.jweld.jp/

6th International Indentation Workshop (IIW6)(北大)蛍光 X 線分析の実際

6.1

6.15

定員
180名

定員
70名
定員
100名
講演
3.9




開催日

名称・開催地・掲載号

主催

問合先




平成
年度日本金属学会・日本鉄鋼協会 両北海道支部合同サマーセッション(札幌)(号頁)

北海道支部(北大) TEL/FAX 0117066352
jim_hokkaido＠eng.hokudai.ac.jp

18～20

スマートエンジニアリング TOKYO2018(東京)20

第328回塑性加工シンポジウム「塑性加工シミュ
レーションを活用した最適設計法とその適用事例」（名工大）化学工学会・日本 TEL 033434
1988
能率協会
set＠jma.or.jp
日本塑性加工学会 http://www.jstp.or.jp

23～24

平 成 30 年 度 J PARC MLF 産 業 利 用 報 告 会 ( 東京)JPARC MLF 他

23～25

平成30年度溶接工学夏季大学（阪大）

溶接学会

27

第 76 回技術セミナー「腐食を理解するための電気化学入門」(東京)

腐食防食学会27

第395回講習会 見学会付き基礎講座「難削材切 精密工学会
削加工～基礎から最新技術まで～」（東京電機大）27

レアメタル研究会（東大生産技研）（本号294頁） レアメタル研究会 TEL 035452
6314
tmiya＠iis.utokyo.ac.jp
http://www.okabe.iis.utokyo.ac.jp/
japanese/index_ j.html
第 46 回 薄膜・表面物理セミナー( 2018 )ダイヤ 応 用 物 理 学 会 薄 TEL 033828
7723
モンドの形成技術から応用・未来技術―センシン 膜・表面物理分科 igarashi＠jsap.or.jp
グからグリーン・パワーデバイスまで―(東京)会
http://www.jsap.or.jp/

27

30～31

第 48 回初心者のための有限要素法講習会（演習付き）（京都）30

日本学術会議公開シンポジウム「SDGs 時代における資源開発後の鉱山環境対策のあり方」(東京)31～8.2

第24回結晶工学スクール(2018年)(東京農工大)

月
1～3

TEL 0292195300
m_shiraishi＠cross.or.jp
TEL 0358254073
jwsinfo＠tg.rim.or.jp
http://www.jweld.jp/
TEL 0338151161
naito1130033＠jcorr.or.jp
TEL 0352265191
http://www.jspe.or.jp/

TEL 0757615321 jimu＠jsms.jp
http://www.jsms.jp/
日本学術会議 材 TEL 033402
0541
料工学委員会他
info＠mmij.or.jp
http://www.mmij.or.jp/events/4236.html
応用物理学会TEL 0338287723
divisions＠jsap.or.jp
http://annex.jsap.or.jp/kessho/index.html
日本材料学会第 45 回コロージョン・セミナー「サステイナブ
ル社会を支える腐食防食エキスパートを目指して」（幕張）

腐食防食学会

5～8

15TH INTERNATIONAL SYMPOSIUM ON
FUNCTIONALLY GRADED MATERIALS―Structural Sector Approaches for New Functionalities and Durability―(北九州)

傾斜機能材料研究 TEL 0527355293会
fgms_2018＠fjast.or.jp
http://www.fgms.net/isfgms2018

7～8

第31回 DVXa 研究会(長岡)DVXa 研究会

8 ～12

6th International Solvothermal & Hydrothermal
Association Conference(ISHA2018)(東北大)20～21

第48回初心者のための有限要素法講習会(演習付き)（京都）

22

2018年茨城講演会(茨城大学)

23～24

第10回「役に立つ真空技術入門講座」（大阪電気
通信大）

27～29

日本実験力学会2018年度年次講演会(山梨大)29～31

平成30年度工学教育研究講演会(名工大)


～


金属・無機・有機材料の結晶方位解析と応用技術研究会(堺)(号頁)

研 究 会 No. 67 ・ TEL 0286896033
高山(宇都宮大)FAX 0286896078
takayama＠cc.utsunomiyau.ac.jp

2018電気化学セミナー 3「初心者のための電気化学測定法―実習編」
（東工大）

電気化学会

4～5

第34回分析電子顕微鏡討論会（幕張メッセ）日本顕微鏡学会

4～6

第20回日本感性工学会大会（東京大）日本感性工学会

月
4～5



締切

定員
80名

定員
70名

定員
60名

参加
7.5

7.20

7.9

TEL 0338151161
naito1130033＠jcorr.or.jp

TEL 0258479345
tagaya＠mst.nagaokaut.ac.jp
http://mst.nagaokaut.ac.jp/nanobio/
2018DVXa.html
東 北 大 学 多 元 物 TEL 022
2176322
質科学研究所isha2018＠grp.tohoku.ac.jp
http://www2.tagen.tohoku.ac.jp/general/
event/ISHA2018/

TEL 0757615321 jimu＠jsms.jp
http://www.jsms.jp/
日本機械学会関東 TEL 035360
3500
支部
ktstaff＠jsme.or.jp
日本表面真空学会 TEL 066397
2279
関西支部
shinkukansai＠prec.eng.osakau.ac.jp
http://www.jvss.jp/
日本材料学会

発表
2.28

7.20

定員
100名

TEL 0552208673
yasumii＠yamanashi.ac.jp
http://www.jsem.jp/event/Annual18/
index.html
日本工学教育協会 TEL 035442
1021 kawakami＠jsee.or.jp
他
https://www.jsee.or.jp/
日本実験力学会

TEL 0332344213
ecsj＠electrochem.jp
http://electrochem.jp/promotion/index.
html
TEL 0774383057
bunseki34＠eels.kuicr.kyotou.ac.jp
http://eels.kuicr.kyotou.ac.jp/bunseki2018/
TEL 0336668000
jske＠jske.org
http://www.jske.org/taikai/jske20

6.15

8.20

事前参加
8.24
事前
7.13

本 会 記 事

開催日

名称・開催地・掲載号

～

高温変形の組織ダイナミクス研究会「平成 30 年度 夏の学校」（武雄）(本号頁)

5～7

日本セラミックス協会第 31 回秋季シンポジウム
(名工大)

14


～


月
10～12

主催

問合先

締切

No. 76  高 温 変 TEL/FAX 0172393643
形の組織ダイナミ mineta＠hirosakiu.ac.jp
クス研究会

発表
7.13
参加
8.3

日本セラミックス TEL 033362
5232 fall31＠cersj.org
協会
http://www.ceramic.or.jp/igsyuki/31/
レアメタル研究会（東大生産技研）（本号294頁） レアメタル研究会 TEL 035452
6314
tmiya＠iis.utokyo.ac.jp
http://www.okabe.iis.utokyo.ac.jp/
japanese/index_ j.html
日本金属学会秋期講演大会(東北大学川内北キャ 日本金属学会
TEL 0222233685 FAX 0222236312
ンパス・仙台国際センター)(仙台)（本号頁)
annualm＠jim.or.jp, member＠jim.or.jp

講演
7.6
参加
8.17

第37回電子材料シンポジウム（EMS37）（長浜） 電子材料シンポジ TEL 066879
7548
ウム運営実行委員 tatebaya＠mat.eng.osakau.ac.jp
会
http://ems.jpn.org/
第 9 回材料電磁プロセッシング国際シンポジウ 日本鉄鋼協会
TEL 0336695932 ryo＠isij.or.jp
ム(EPM2018)(兵庫)
http://www.epm2018.org/index.html
第 2 回 EBSD 法による損傷評価講習会（京都）
日本材料学会TEL 0757615321
jimu＠jsms.jp
http://www.jsms.jp/

8.24
定員
40名

18～19

キャビテーションに関するシンポジウム(第 19回)(北大)

講演
6.4

19

第15回フラクトグラフィシンポジウム（京都）25～26

第54回 X 線分析討論会(東京理科大)

日 本 分 析 化 学 会 TEL 035228
8266
X 線 分 析 研 究 懇 inakai＠rs.kagu.tus.ac.jp
談会

25～27

結晶塑性の原子過程に関する国際シンポジウム―
結晶強度の定量的理解に向けて―(東大)(3 号130
頁)

29～31

第 39 回 超音波エレクトロニクスの基礎と応用に関するシンポジウム(同志社大)日本学術振興会産 TEL 035452
6111
学協力第 133 委員 yasushi＠iis.utokyo.ac.jp
会
http://www.apcp.iis.utokyo.ac.jp
超音波エレクトロ TEL 042
4435166
ニクス協会
h.nomura＠uec.ac.jp
http://www.usejp.org/

30～11.2

The 13th International Symposium on Advanced 日本実験力学会
Science and Technology in Experimental
Mechanics(Taiwan)

14～18
17

月
9

9

日本学術会議第三 TEL 011
7066430(直通)部
masao.watanabe＠eng.hokudai.ac.jp
http://cavitation19.sakura.ne.jp/index.html
日本材料学会
fractosym＠jsms.jp
http://www.jsms.jp/

レアメタル研究会（東大生産技研）（本号294頁） レアメタル研究会 TEL 035452
6314
tmiya＠iis.utokyo.ac.jp//
http: www.okabe.iis.utokyo.ac.jp/
japanese/index_j.html
第 21 回ミレニアム・サイエンスフォーラム(東 ミレニアム・サイ TEL 036732
8966
京)
エンス・フォーラ msf＠oxinst.com
ム
http://www.msforum.jp/
第14回核破砕材料技術国際ワークショップ( 14th
International Workshop on Spallation Materials
Technology, IWSMT14)(いわき)J  PARC セ ン TEL 0992858265
ター
ksato＠mech.kagoshimau.ac.jp

12～14

第13回日本磁気科学会年会(東北大）

日本磁気科学会

26～28

第59回高圧討論会(岡山理科大）日本高圧力学会

エコデザイン・プロダクツサービスシンポジウ
ム 2018(EcoDePS2018)(早稲田大)

エコデザイン学会 secretariat＠ecodenet.com
連合
http://ecodenet.com/EcoDePS2018/
日本固体イオニク TEL 075
7536850
ス学会
yamamoto.kentaro.4e＠kyotou.ac.jp
https://ssi2018.sympsiumhp.jp
日本材料学会TEL 0757615321
http://www.jsms.jp/

5～7

第44回固体イオニクス討論会(京大)

6～7

第56回高温強度シンポジウム(石垣）


年月
レアメタル研究会(東大生産技研）(本号294頁）
11

26

講演
7.23

TEL 0253689310
officejsem＠clg.niigatau.ac.jp
https://201813thisem.webnode.tw/

11～16

月
5

講演
7.6
講演
7.27

第24回高専シンポジウム in Oyama(小山高専）

ま て り あ 第57巻 第 6 号(2018)Materia JapanTEL 0222152017
mogi＠imr.tohoku.ac.jp
http://www.magnetoscience.jp/index.html
TEL 07055453188
touronkai59＠highpressure.jp
http://www.highpressure.jp/new/59forum/

講演
7.10

講演
9.10

レアメタル研究会 TEL 035452
6314
tmiya＠iis.utokyo.ac.jp
http://www.okabe.iis.utokyo.ac.jp/
japanese/index_ j.html
高専シンポジウム TEL 028520
2141
協議会他
senkou＠oyamact.ac.jp




開催日

名称・開催地・掲載号

主催

問合先

締切


年月
レアメタル研究会（東大生産技研）（本号294頁） レアメタル研究会 TEL 035452
86314
tmiya＠iis.utokyo.ac.jp
http://www.okabe.iis.utokyo.ac.jp/
japanese/index_ j.html
～
日本金属学会春期講演大会（東京電機大学東京千 日本金属学会
TEL 0222233685
住キャンパス）（東京）
FAX 0222236312
annualm＠jim.or.jp
年月
世界水素技術会議2019(東京)
水素エネルギー協 TEL 029
2～7
8618712会
org＠whtc2019.jp
http://whtc2019.jp

年月

～

日本金属学会秋期講演大会（岡山大学津島キャン 日本金属学会
TEL 0222233685
パス）（津島）FAX 0222236312
annualm＠jim.or.jp～事務局より～2018年秋期講演大会講演発表並びに参加申し込みが始まっております．
お申込みお忘れのないようお手続きして下さい(本号会告287頁)．

2017, 2018年度会報編集委員会
委員
長
副 委 員 長
委
員

山本剛久
大塚
誠
赤瀬善太郎
上田恭介
木口賢紀
佐々木秀顕
芹澤
愛
田中康弘
寺西
亮
中島孝一
本間智之
森戸春彦
李
海文

足立
望
梅津理恵
北村一浩
佐藤紘一
高木成幸
田辺栄司
寺本武司
仲村龍介
水本将之
諸岡
聡
和田
武

ま て り あ 第巻 第号（） 発行日
発行所



安達正芳
榎木勝徳
高坂典晃
佐藤幸生
竹田
修
趙
研
土井康太郎
野山義裕
宮崎秀俊
山中謙太

2018年 6 月 1 日

公益社団法人日本金属学会〒9808544 仙台市青葉区一番町一丁目1432
TEL 0222233685 FAX 0222236312

発
印
発(五十音順，敬称略）

池尾直子
大野直子
近藤亮太
下島康嗣
武田雅敏
佃
諭志
永井
崇
萩沢武仁
宮澤知孝
横山賢一

池田賢一
大森俊洋
齊藤敬高
杉浦夏子
田中智仁
堤
祐介
長岡
亨
長谷川 誠
森田敏之
吉矢真人

石本卓也
小幡亜希子
榊
浩司
杉田一樹
田中秀明
寺井智之
中川鉄水
春本高志
盛田元彰
吉年規治

定価(本体,円＋税)送料円
年間機関購読料金,円(税・送料込)
行 人 山村英明
刷 所 小宮山印刷工業株式会社
売 所 丸善雄松堂株式会社〒1600002 東京都新宿区四谷坂町 1010

本 会 記 事ã2

平成30年 6 月 1 日発行「まてりあ」