神奈川大学の基本方針 2024

2024 年 4 月

刊行にあたって本学は、2008 年の創立 80 周年を機に本学全体の理念を定め、「教育研究上の目的」を再定義するとともに、これを具現化するための「基本方針（3 つのポリシー）」を策定して、組織的な研究・教育の改革に取り組んでまいりました。とりわけ「3 つのポリシー」は、全ての学部・研究科において随時見直しが行われ、本学における教育の質の向上を実現する指針を確立させたもので、後の 2017 年 4 月に施行された学校教育法施行規則の改正と中央教育審議会によるガイドラインの趣旨等にも対応したものとなっています。また、2011 年度には「内部質保証の方針」を策定
し、教育研究活動、社会貢献及び国際的展開における質的向上にも努めてまいりました。
2018 年度からはじまった第 3 期認証評価では、第 2 期認証評価の際に構築された内部質保証システムが有効に機能しているかという点に着目した評価が行われております。評価の視点のひとつとして「全学的観点による自己点検・評価」が挙げられており、とりわけ、内部質保証機能の有効性を図るために、全学的教学マネジメント体制が構築され適切に展開されているかが評価の際に最も重視される点となっています。
こうした背景を受け、本学では 2018 年度、全学的な内部質保証への取り組みを確実に推進できる新たな体制を構築いたしました。2021 年度には、公益財団法人大学基準協会の大学（認証）評価を受審し、2022 年 3 月に同協会が定める大学基準に適合しているとの評価を受けまし
たが、本学の自己点検・評価に関する客観的な評価を行うため、学長の諮問機関として神奈川大学大学評価委員会を 2022 年度に設置しました。
2023 年度には、教育の質保証及びその水準のさらなる向上を図ることを目的とし、神奈川大学教育支援センター規程が改正され、教育支援センターに自己点検・評価全学委員会を組み込
み、教学マネジメントの核となる組織に編成しました。また、同センターの自己点検・評価及び内部質保証のための各種業務及び行動を、学長が教学マネジメントの最上位指揮者として監督する
ため、教学マネジメント全学委員会を新設しました。
また、第 3 期認証評価の際に見直した大学の運営に関する各種方針が本学の現状と合致して
いるかについて、確認及び見直しを実施したうえで、一部の方針について、現状と実態に即した内容へ改訂を行いました。
創立以来行われてきた「人を造る」教育という伝統を大切にしながら、新しい社会に対応する教育、内的な教育の質を改革することが求められています。昨年度から始まった「神奈川大学の教育改革」を推し進め、来るべき 100 周年、そしてその先の未来に向け、更なる発展を目指すことをお約束して、刊行のご挨拶といたします。

2024 年 4 月
神 奈 川 大 学 長

小 熊 誠

目

次

刊行にあたって１．学園の理念 ·························································· 1
建学の精神
学校法人神奈川大学の使命（ミッション）
学校法人神奈川大学の 100 周年に向けた将来像（ビジョン）
２．神奈川大学の目的・理念 ·············································· 2
３．神奈川大学の各種方針
学修支援・生活支援・進路支援に関する方針·························· 4
障がいのある学生に関する方針 ······································ 5
学修環境・教育研究環境整備に関する方針 ···························· 6
国際化に関する方針 ················································ 8
研究に関する方針 ·················································· 9
社会連携・社会貢献に関する方針 ···································· 10
大学の求める教員像および教員組織の編制方針 ······················· 11
事務組織及び職員人事政策の基本方針 ································ 12
管理運営方針 ······················································ 13
内部質保証の方針 ·················································· 14
４．神奈川大学の学士課程教育に関する基本方針（3 つのポリシー） ·········· 15
５．各学部･学科の教育研究上の目的、教育目標及び基本方針（3 つのポリシー）
法学部 ···························································· 16
法律学科 ························································ 18
自治行政学科 ···················································· 20
経済学部 ·························································· 22
経済学科 ························································ 24
現代ビジネス学科 ················································ 26
経営学部

国際経営学科 ············································ 28

外国語学部 ························································ 30
英語英文学科 ···················································· 32
スペイン語学科 ·················································· 35
中国語学科 ······················································ 37
国際日本学部 ······················································ 39
国際文化交流学科 ················································ 41
日本文化学科 ···················································· 43
歴史民俗学科 ···················································· 45

人間科学部
理学部

人間科学科 ············································ 47

理学科 ···················································· 50

工学部 ···························································· 52
機械工学科 ······················································ 54
電気電子情報工学科 ·············································· 57
経営工学科 ······················································ 59
応用物理学科 ···················································· 61
建築学部

建築学科 ················································ 64

化学生命学部 ······················································ 67
応用化学科 ······················································ 69
生命機能学科 ···················································· 71
情報学部 ·························································· 73
計算機科学科 ···················································· 75
システム数理学科 ················································ 77
先端情報領域プログラム ·········································· 79
６．各研究科･専攻の教育研究上の目的、教育目標及び基本方針（3 つのポリシー）
法学研究科

法律学専攻

博士前期課程 ··············· 81
博士後期課程 ··············· 84

経済学研究科

経済学専攻

博士前期課程 ··············· 87
博士後期課程 ··············· 89

経営学研究科

国際経営専攻博士前期課程 ··············· 91
博士後期課程 ··············· 93

人文学研究科

博士前期課程 ··············· 95
博士後期課程 ··············· 97
欧米言語文化専攻

博士前期課程 ··············· 99
博士後期課程 ··············· 101

中国言語文化専攻

博士前期課程 ··············· 103
博士後期課程 ··············· 105

日本文化専攻博士前期課程 ··············· 107
博士後期課程 ··············· 109

人間科学研究科

人間科学専攻博士前期課程 ··············· 111
博士後期課程 ··············· 113

人間科学専攻人間科学研究領域

博士前期課程 ··············· 115
博士後期課程 ··············· 117

人間科学専攻

臨床心理学研究領域

博士前期課程 ··············· 119

博士後期課程 ··············· 121
理学研究科

理学専攻

博士前期課程 ··············· 123
博士後期課程 ··············· 125

理学専攻

数学領域

博士前期課程 ··············· 127
博士後期課程 ··············· 129

理学専攻

物理学領域

博士前期課程 ··············· 131
博士後期課程 ··············· 133

理学専攻

情報科学領域

博士前期課程 ··············· 135
博士後期課程 ··············· 137

理学専攻

化学領域

博士前期課程 ··············· 139
博士後期課程 ··············· 141

理学専攻

生物科学領域

博士前期課程 ··············· 143
博士後期課程 ··············· 145

工学研究科

博士前期課程 ··············· 147
博士後期課程 ··············· 149

工学専攻

博士前期課程 ··············· 151
博士後期課程 ··············· 153
機械工学領域

博士前期課程 ··············· 155
博士後期課程 ··············· 157

電気電子情報工学領域

博士前期課程 ··············· 159
博士後期課程 ··············· 162

応用化学領域

博士前期課程 ··············· 165
博士後期課程 ··············· 167

情報システム創成領域

博士前期課程 ··············· 169
博士後期課程 ··············· 171

経営工学領域

博士前期課程 ··············· 173
博士後期課程 ··············· 175

応用物理学領域

博士前期課程 ··············· 177
博士後期課程 ··············· 179

生命機能工学領域

博士前期課程 ··············· 181
博士後期課程 ··············· 183

建築学専攻

博士前期課程 ··············· 185
博士後期課程 ··············· 187

歴史民俗資料学研究科 歴史民俗資料学専攻 博士前期課程 ················ 189
博士後期課程 ··············· 191

学 園 の 理 念

建学の精神（1928 年策定 2008 年再確認）「質実剛健・積極進取・中正堅実」
本学園は、1928 年米田吉盛によって創立され、「質実剛健・積極進取・中正堅実」の建学の精神のもと、今日まで多くの有為な人材を実業界をはじめ各界に送り出し、社会の発展と安定に寄与してきました。建学の精神である「質実剛健」とは、伝統・古典を尊重し、良識を重んじ、正義を貫くという価値観を意味し、「積極進取」とは、困難なことに対して積極的に挑戦し、進歩・進化を求めていくという価値観を意味します。そして「中正堅実」とは、これら二つの価値観を深く自覚し、自律の精神と共生の視点から「探究・調和・融合」することにより、真理・本質を見極め、自主的主体性を持って新たな価値を創造していくことを意味します。

使命（ミッション）（2008 年策定）

私たちは、建学の精神のもと、時代と社会の課題や使命を地球的視野から深く自覚するとともに、真理を希求する姿勢を持ち続け、自律の精神と共生の視点から主体的に新たな価値を創造する人材を育成
し、未来社会の発展と安定に寄与します。

100 周年に向けた将来像（ビジョン）（2008 年策定）

世界は、情報通信技術の飛躍的な発展とグローバル化の急速な進展により、ボーダレスな社会へと変貌し、様々な価値観が入り交じり、不安定化する危険性を内在しながらも、そこに共生と調和を生
み出し、新たな価値を創造していくという、人類にとって“挑戦の時代”に直面していきます。
日本においては、急速な少子高齢化が進展するなか、これまで築き上げてきた伝統・文化を基底に置きつつも、新たな価値を生み出すイノベーションが求められています。そうした中で、教育機関には、
世界の人々との交流の促進や、いつでもどこでも誰もが生涯にわたって学べる場・環境の確立が求められています。
本学園は今後２０年間、教育、研究、社会貢献のあらゆる分野において、使命（ミッション）を徹底し、伝統・文化を尊ぶとともに異なる価値を受け入れ、多様な融合を実現することで、広く課題解決の場を提供し、地域、日本、そして世界の発展と安定に大きく貢献していくとの決意のもと、創立１００周年に向けた本学園の将来像（ビジョン）を、次の通り示します。

海により開かれ、世界との接点となった横浜に生まれた本学園は、多様な価値観の共存する時代に、人の交流と文化の融和、知識と実践の循環、教育と研究の融合による 21 世紀における「真の実学」を実現し、地域社会そして地球規模の課題を解決する、世界を惹きつけ、世界に発信する学園を目指します。

1

神奈川大学の目的・理念

目的（神奈川大学学則 第１条）

神 奈 川 大 学 (以 下 「本 大 学 」という。)は、教 育 基 本 法 (昭 和 22 年 法 律 第 25 号 )及 び
学 校 教 育 法 (昭 和 22 年 法 律 第 26 号 )にのっとり、一 般 教 養 並 びに専 門 学 術 の理 論 及び応 用 を教 授 研 究 し、識 見 高 邁 にして実 践 力 に富 む人 材 を育 成 し、文 化 の創 造 発 展 及び人 類 の福 祉 に貢 献 することを目 的 とする。

理念（2008 年 8 月策定）

「質実剛健」「積極進取」「中正堅実」の建学の精神に基づき、真の実学を目指す伝統を踏まえ、自立した良識ある市民としての判断力と実践的能力、国際的感性とコミュニケーション能力を有し、専門的知識と技能を身に付けた、自ら成長することのできる人材を養成する。同時に、地域社会及び世界に開かれた大学として、時代と社会の付託に応えるべく、人類と社会の発展に貢献しうる研究の遂行と、その成果の社会への還元を実現する。

理念に基づく４つの方針
本学は「質実剛健」「積極進取」「中正堅実」の建学の精神とこれに基づく理念を踏まえ、以下の４項
目を方針として定める。
本学は、「実学」を尊重する伝統に基づき、多様な関心と能力を有する学生を様々な入学試験によって受け入れ、少人数教育と双方向型授業を重視し、基礎的学力、実践的能力、幅広い教養の修得を目的として全学的に教育を行う。そうした教育によって、全ての学生が良識ある市民としての主体性と社会性、思考力と判断力、地球的視野とコミュニケーション能力、自ら成長することのできる能力を身に付け、さらに専門課程、大学院を通じて、新しい時代に必要とされる専門的知識、技能、実践的能力を身に付けた人材を養成することを第１の方針とする。
本学は、港横浜で育まれた建学の精神を 21 世紀において継承すべく、かつ高等教育機関の社会的責任に鑑み、新たな地球環境等の諸課題に対して、その解決に取り組み、人類の福祉に貢献しうる
高度な研究を行う。その成果は直接、地域社会及び世界に還元されるのみならず、教育を通じて学生に伝えられ、世界と未来へ発信することのできる学部生、大学院生を育成することによって社会に還元される。こうした教育と研究の高度な結合を第２の方針とする。
本学は、建学の精神に基づき、地域社会に、日本に、アジアに、さらには全世界に対して開かれた、
人的な、あるいは情報のネットワークのターミナルとして機能する大学として、地域と世界の平和と繁栄に寄与することを目指す。また、全ての構成員がネットワークに自由に参加でき、グローバル化する
社会に適応する能力を身に付けることができるように、参加をサポートする制度とシステムを実現する。

2

そうしたネットワークによって支えられた、開かれた大学の実現を第３の方針とする。
本学は、建学の精神に基づき、社会の付託に誠実かつ機敏に対応し、前述の理念を実現するために、教職員一人一人の意欲を高め、教育、研究及び組織とその運営を常に自己改革し続けていくことが可能な組織とシステムを造り上げねばならない。それによって、充実した教育と高い水準の研究を維持し、さらに発展させることを本学の第 4 の方針とする。

本学の教育目標
本学は、理念及びこれに基づく４つの方針の中で、大学が社会に対して責任を負うべき最重要課題
は教育であると位置づけ、これについて以下の 3 点を教育目標として定める。
本学は４年間の学士課程において全学の学生一人一人が共通して修得すべき、基礎学力を中核とした総合的能力を明確に定め、その実現のために充実した全学共通教育を実施し、かつそのための組織、制度、カリキュラムなどの改革、改善に努める。とりわけ、初年次教育、キャリア教育、教養教育、言語教育などを含む全学共通の基礎教育と各学部･学科の導入教育とを有機的に連関させ、少人数
教育、双方向型及び体験型授業、習熟度別クラス編成などによって、系統的に、かつきめ細かく実施
し、大学生としての必要かつ十分な基礎的学力を修得させる。このような課程を通じて人間形成のための教育を行い、様々な場面で自ら想像し、思考し、判断し、実践できる能力、集団の中での協調性と主導性を発揮できる能力、グローバル化に対応するコミュニケーション能力、将来に向けて常に自ら成長することのできる能力を有する学生を育成する。
各学部･学科では、基礎教育及びこれと関連する導入教育を効果的に実施しつつ、高度な研究能
力と教育への熱意を有する、多彩な教員及びスタッフにより、多様かつ高度な体系的専門教育を、資格教育、職業教育と有機的にかつ系統的に組み合わせて行い、幅広い教養と新しい時代に必要とされる専門的、かつ体系的な知識と、知識に裏打ちされた技能とを備えた人材を育成する。また、ボラン
ティア、インターンシップ、留学など多様な体験機会を通じて、地域社会にあっても、国際社会にあっても、地球的視野に立って考え、語り合い、他者との協同を追求し、問題解決に向けて実践できる能力を身に付けた人材を養成する。
さらに、学部、大学院を通じた一貫した教育によって、より深い世界水準の専門知識と、より広い学
際的な教養と、より洗練された情報処理能力及びコミュニケーション能力を身に付け、国際化と情報化の時代において、研究の分野において、実業の分野において、様々な社会活動の場面において広く
人類と国際社会の発展に貢献することのできる各分野の専門家を養成する。

3

学修支援・生活支援・進路支援に関する方針（2024 年 2 月改訂）

本学は、学生一人ひとりが自ら成長し、充実した学生生活を送るための学修、生活及び進路支援に関する方針を以下のとおりとします。

学修支援
１．学生の学修プロセスの可視化：学生が学修を円滑に進めていくことができるよう、学生が自らの学修の履歴、成長の記録等を確認できる仕組みを整え、学生の学修を支援します。
２．学術研究と社会連携の促進：向上心と積極性を育めるよう、高度な学術研究や社会連携に取り組む学生の学修を支援します。
３．包括的な相談体制の整備：すべての学生が安心して教育を受けられるように、各組織の連携のもと教職協働により、学修に関する相談体制を整備します。
４．成績不振の学生への支援強化：成績不振の学生について、状況を把握、分析し、支援します。
５．多様な学生への配慮：社会人学生、外国人留学生及び障がいのある学生等の固有の事情に配慮した学修支援をします。

生活支援
１．学生一人ひとりの状況に応じ、きめ細かく対応するため、入学から卒業まで一貫した生活支援体制を築きます。
２．経済的に安定した学生生活を送るための支援として、多様な奨学金制度の充実と適切な運用を図ります。
３．心身とも健康に学生生活を送ることができるよう、専門的なスタッフとの連携のもと、学生の相談体制を整備します。
４．ハラスメント防止のための教育を行うとともに、迅速にハラスメントへの対応を強化します。
５．学生生活を通じて社会性や協調性を身につけ、豊かな人間形成を築くため、課外活動やボランティ
ア活動等を支援します。
６．社会人学生、外国人留学生及び障がいのある学生等の固有の事情に配慮した支援を行います。

進路支援
１．職業観を身につけ、社会的・職業的な自立を支援するために、必要な能力等を体系的に培うキャリ
ア教育の検証・改善を実施し、更なる充実を図ります。
２．進路選択に係わる就職講座・ガイダンス・説明会等、各種就職支援プログラムの拡充に努めるとともに、相談体制の充実を図り、学生の進路支援体制を強化します。
３．各教育組織の連携を強化し、全学的な進路支援体制を確立します。
４．外国人留学生及び障がいのある学生等の固有の事情に配慮した就職支援を行います。
５．卒業・修了後も就職活動を継続する卒業生・修了生に対する就職支援を実施します。

4

障がいのある学生に関する方針（2024 年２月改訂）

神奈川大学は、2018 年 9 月に「ダイバーシティ宣言」を行い、障がい等に基づくいかなる差別も生じないよう努め、よりよい共生社会を築くことを目指すと表明しました。この宣言に基づき、個々の障がいの特性を理解するとともに※社会的障壁の除去に努め、障がいのある学生が、充実した学生生活を送れるよう環境の整備を行い、障がいの有無に関わらない公平な教育研究、その他の活動に参加する機会の確保を目指します。

入学試験
本学は、障がいのある入学志願者から社会的障壁の除去について要望があった場合は、大学入学共通テスト「受験上の配慮」に準拠し、過重な負担がない範囲において、※合理的配慮の提供を行います。

受入
本学は、誰もが質の高い学生生活を送ることができるよう、学生自身の自主性を尊重しつつ個々にふさわしい支援を行うことを目指します。

学修支援
障がいのある学生一人ひとりと有効な支援内容に関して建設的な対話を重ね、合理的配慮の内容について合意形成を図ります。教育方法等については、情報保障・コミュニケーション上の配慮・公平な試験・教材に関する配慮など学修環境を整えることにより、障がいのある学生への支援を行います。
また教職員及び学生に対し、障がいのある学生への支援について理解を図り、学修・研究面での環境を整備します。

学生生活支援障がいのある学生が充実した学生生活を送れるよう、建設的な対話を通じて、障がいに応じて必要となる支援に努めます。また、障がいのある学生と全ての学生が相互に支えあい、ともに成長することを通じて共生社会の実現を目指します。

進路支援
障がいのある学生の意向を尊重したキャリア形成及び就職支援に向けて、情報の収集と提供を行います。また、学内関連部署及び教員と連携を図るとともに、学外における各機関及び企業・団体との連携やネットワークづくりを促進し、個別支援を強化します。
※「社会的障壁」とは、障害がある者にとって日常生活又は社会生活を営む上で障壁となるような社会における事物、制度、慣行、観念その他一切のものをいう。 (障害者基本法第 2 条第 2 項)※「合理的配慮」とは、障害者の権利に関する条約第 2 条「障害者が他の者との平等を基礎として全ての人権及び基本的自由を享有し、又は行使することを確保するための必要かつ適当な変更及び調整であって、特定の場合において必要とされるものであり、かつ、均衡を失した又は過度の負担を課さないもの」の定義を適用します。また、本学における「合理的配慮」の基本的な考え方は、「文部科学省所管事業分野における障害を理由とする差別の解消の推進に関する対応指針」を適用します。

5

学修環境・教育研究環境整備に関する方針（2024 年 2 月改訂）

本学は学生一人ひとりが学修に専念することができ、高度な学術研究を推進するための施設設備をはじめとする学修環境及び教育研究環境の整備に努めることを基本とし、以下の方針とします。

校地・校舎、施設・設備
本学は、学校法人神奈川大学将来構想に掲げるミッション・ビジョンを「将来構想実行計画」に基づき具現化することを教育研究環境（校地・校舎、施設・設備）整備の基本方針とし、以下のとおりとします。
１．国際港都・横浜に立脚した教育研究のグローバル化・国際化を推進するキャンパスを目指します。
２．学生の自立的成長を支援する教育機能の強化を図り、「真の実学」を具現化するキャンパスを目指します。
３．地域社会に開かれ、さまざまな人との交流を生みだすキャンパスを目指します。
４．地球環境に配慮し、人と環境、自然との調和を目指し、カーボンニュートラル及び SDGｓの実現並びに「神奈川大学ダイバーシティ宣言」を推進するキャンパスを目指します。
５．耐震、防災、ユニバーサルデザイン等の安全性、ダイバーシティ及び省エネルギーを中心とする環
境、サステナビリティに配慮した施設・設備の整備を目指します。

図書館
本学は、本学が提供する高等教育及び学術研究活動全般を支える学術情報基盤センターとしての機能並びに学生の学修支援機能の充実を図ることを図書館の基本方針とし、以下のとおりとします。
１．学生が自ら学修するために、常に必要な施設設備等の充実を図り、適切で効果的なナビゲーション
により、利用者が多様な学術情報に対し効率的にアクセスできる体制の充実を図ります。
２．情報の探索、分析・評価、発信するスキルを一層高める情報リテラシー教育のさらなる充実を目指します。
３．本学付置研究所に加え、大学内の各組織と緊密な連携・協力体制を構築し、本学の学部・学科構成、研究分野を踏まえた図書、学術雑誌、各種視聴覚資料、電子ジャーナル及び各種データベース
等の資料を体系的に収集・保存し、多様な教育・研究活動を支援します。
４．学術情報の流通を促進し、その公開の迅速性を確保するために「神奈川大学学術機関リポジトリ」の充実に努め、研究推進担当部署と連携し、国内外に広く教育・研究成果を発信するとともに、オープンサイエンスへの対応を図ります。
５．他機関・地域等との連携を進めるとともに、学術情報の相互利用、保有する貴重書の公開等、地域における文化・知の拠点としての機能を強化します。
６．本学の国際化の推進に向け、海外からの留学生、研究者など様々な利用者が円滑に図書館を活用できるよう資料収集及び利用環境等の整備・充実並びに図書館職員の国際対応能力の向上に
努めます。

6

情報環境整備
本学は ICT（情報通信技術）を活用し、授業及び教育・研究支援の充実を図ることを情報環境整備の基本方針とし、以下のとおりとします。
１．効果的な教育を実現するために、教員･学生をサポートするシステムなどを検証し、本学に適した情報システムの構築に向けた基盤を整備します。
２．情報環境を取り巻く様々なリスクを分析・評価し、システムの安全性をより高度に担保できる環境を整備します。
３．技術の進展に即した学内ネットワークの整備･充実を推進します。
４．情報セキュリティの強化を図るとともに、本学の教職員・学生への情報倫理の周知・徹底に努めます。

研究環境
本学は、研究者の専門的知識の拡大と深化、研究能力の向上と、社会の信頼に応えられる研究の推進を支援するため、研究環境の充実を図ることを基本方針とし、以下のとおりとします。
１．海外の教育研究機関との連携を強化し、研究の推進・学術交流の促進・人的交流を積極的に進め、世界への発信力を強めます。
２．各分野における学術交流の拠点形成を推進し、国際的に活躍できる研究者を育成します。
３．研究活動の一層の活性化を図るため、教員の研究時間及び研究活動に必要な研修機会の確保に努めます。
４．神奈川大学研究倫理綱領に基づく公正な研究を推進するため、研究倫理の浸透を図ります。

7

国際化に関する方針（2020 年 4 月改訂）

本学は学校法人神奈川大学が掲げる１００周年に向けた将来像（ビジョン）のもと、国境や文化の差異を超えた国際交流の場を形成し、国際社会で活躍する人材を育成する教育や研究を展開するとともに、そこから得られた成果を広く国際社会に還元することを目指しており、地域と国際社会に開かれた大学として、国際化推進に関する方針を以下のとおりとします。
１．国境や文化の差異を超えた国際交流の場の形成（１）多様な文化的背景をもつ学生と教員が行き交うキャンパスをめざします。
（２）地域、教育機関、行政機関等との連携によるキャンパス内外における国際交流を推進します。
（３）キャンパスにおける国際化を推進するため、交流の核となる施設の拡充をすすめます。
（４）異文化理解を深めるための機会を提供していきます。
２．教育の国際化（１）外国の高等教育研究機関等と連携した国際的な教育の充実を図ります。
（２）国際的に質が保証された教育制度の構築を進めます。
（３）外国語教育の拡充を図ります。
３．留学制度等の拡充（１）留学制度や海外研修制度、奨学金制度の再構築をすすめます。
（２）英語及び多言語による授業の拡充により、留学生の受入れ、派遣の環境整備を図ります。
（３）日本語能力のレベルに応じた留学生対象の日本語授業の拡充を図ります。
（４）短期の学生交流を積極的に進めます。
４．学術交流の活性化（１）外国の高等教育研究機関等との国際交流協定の締結を進めることで、学術的な連携、協力を推進します。
（２）外国の高等教育研究機関等との学術交流によって、本学の研究レベルの向上を図ります。
（３）海外の研究者との共同研究を推進します。
５．国際化の成果の還元（１）異文化を理解する力とコミュニケーション能力を有する人材を育成します。
（２）国際的な舞台で活躍できる人材を供給していきます。
（３）研究成果を海外へ積極的に発信していきます。
６．国際化を推進するための情報の収集と発信（１）大学の国際化に関する国内外の情報を収集・分析し、本学の国際化に活用します。
（２）国内外に向けて積極的に情報の提供や発信を行います。
国際化の推進にあたっては、中期的な計画のもとに策定される事業計画と学内各部局の緊密な連携により取り組みます。

8

研究に関する方針（2024 年 2 月改訂）

本学は、「教育と研究の融合」という全学的理念の下に、研究環境の整備に努め、グローバルな研
究活動を推進するとともに、研究成果の発信と活用を強化し、世界及び地域に貢献します。具体的には以下のとおりです。
１．地球規模の課題解決や日本文化の発信に貢献する、グローバルな研究を推進します。
２．海外の教育研究機関との連携を強化し、研究の推進・学術交流の促進・人的交流を積極的に進め、世界への発信力を高めます。
３．各分野における学術交流の拠点形成を推進し、国際的に活躍できる研究者を育成します。
４．研究活動の一層の活性化を図るため、教員の研究時間及び研究活動に必要な研修機会の確保に努めます。
５．神奈川大学研究倫理綱領に基づき、公正な研究を推進するため、コンプライアンス・研究倫理の浸透を図ります。
６．産学官の組織的連携を強化し、「知の拠点」としての大学の役割を果たすとともに、研究成果及び知的財産を社会に広く還元します。
７．大学における研究成果及び受託研究、共同研究の成果を、特許等の知的財産として適切に管理し、戦略的に活用するための環境作りを進めます。

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社会連携・社会貢献に関する方針（2024 年 2 月改訂）

本学は大学の資源を活用し、地域・日本・世界に貢献することを目指し、社会連携・社会貢献に関する方針を以下のとおりとします。
１．知・人・情報等のグローバルなネットワークを形成し、世界に開かれた大学を実現します。
２．地域、日本、国際社会及び地球規模の課題の解決、社会の発展と安定に貢献するため、教育・研究活動の多様な成果を社会に還元します。
３．総合大学の利点を活かし、本学が持つ人的、物的及び知的資源を活用し、社会との連携を強化します。
４．神奈川県に立地する本学は、多様な社会人を受け入れるとともに、時代の要請に応じた生涯学習の場を広く提供します。
５．産学官の組織的連携を強化し、「知の拠点」としての大学の役割を果たすとともに、研究成果及び知的財産を社会に広く還元します。
６．大学における研究成果及び受託研究、共同研究の成果を、特許等の知的財産として適切に管理し、戦略的に活用するための環境作りを進めます。

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大学の求める教員像および教員組織の編制方針（202２年 4 月改訂）

神奈川大学は、「神奈川大学の目的・理念」と「教育目標」を実現するため、以下のとおり大学の「求める教員像」と「教員組織の編制方針」を定める。
１．求める教員像（１）学生をはじめとする大学構成員の人権と自由を守り多様な個性を尊重するとともに、「学位授与」「教育課程の編成」「入学者受入れ」の各方針を理解し、教育と研究に真摯に取り組む者。
（２）良識と社会性を身につけ自ら学び成長することのできる学生を育成する能力をもち、その向上に努める者。
（３）研究倫理を遵守し学問的良心に従って研究を自律的に遂行し、その研究成果を学生の教育・研究指導に活かすとともに、社会に還元して、人類の幸福と国際社会の恒久平和に貢献できる者。
（４）大学の構成員として自らの職務と役割を自覚し、他の教職員と協力して円滑な大学運営に寄与できる者。

２．教員組織の編制方針（１）「大学設置基準」等関連法令にもとづき、各学部・研究科その他部局の教育・研究の領域とその構成および教員１人あたりの学生数に配慮し、教育と研究の質を保証するために必要な教員を適切に配置する。
（２）国籍、人種、民族、宗教、信条、性別、障がい等にもとづく差別を認めず、年齢構成や多様性に配慮し、教育研究環境の充実に努める。
（３）教員の募集、採用、昇任等は、大学・学部・研究科等の諸規定や方針をもとに公正かつ適切に行う。
（４）ファカルティ・ディベロップメント活動を組織的・多面的に実施し、教員の資質向上と教員組織の改善をはかる。

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事務組織及び職員人事政策の基本方針（201１年１２月策定）

グローバル世界の進展とともに要請される職員の高度化と専門化など、大学職員の役割の大きな変化のなかで、学生の成長支援に努めるとともに、時代と社会の変化に対応した事務局の改革と、教職協働による大学運営・法人経営を担い、「学校法人神奈川大学将来構想」を積極的に推進する事務組織の構築及び職員の育成に関する基本方針を以下のとおりとします。
１．「求められる職員像」の共有
２．将来構想を実現する機能的組織の構築
３．管理運営の組織的な点検・評価の実践
４．スタッフ・ディベロップメント（SD）を含む各種研修制度、人材育成としての目標管理育成制度の活用
５．職員の資質、役割・職能ステージの向上を目指した人材育成
６．社会のさまざまな要請に対応した雇用制度の整備

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管理運営方針（201４年１月策定）

本学は、建学の精神のもとに、時代とともに変化する社会の要請に応え、教育研究機関としての使命及び役割を果たすため、学校法人神奈川大学将来構想の実現を目指すことを管理運営方針とします。

【学園の将来構想】
創立 100 周年に向けて、将来構想の実現へ、着実に歩みを刻んでいます。
学校法人神奈川大学は、2008 年 5 月に迎えた創立 80 周年を機に、創立 100 周年に向け、学園全体の学校法人神奈川大学将来構想（以下、将来構想）を策定しました。将来構想策定にあたっては、創立者の意志である「建学の精神」を確認し、改革推進の指針となる「使命（ミッション）」、「100 周年に向けた将来像（ビジョン）」、「学園の基本方針」、「経営の方針」を明確にしました。そして、これらの将来構想を実現するために「中期目標・中期計画」を策定し、2010 年 4 月に、2015 年度までの 6 年間に取り組む具体的な項目を「第一期中期実行計画」としてとりまとめ推進いたしました。また、2016 年からは、学園の中期目
標、大学、附属学校、基盤整備における中期目標、中期実行計画、重点方針からなる「第二期中期実行計画」を推進してまいりました。「第二期中期実行計画」を推進する中で、みなとみらいキャンパス設置や湘南
ひらつかキャンパスに配置している経営学部のみなとみらいキャンパスへの移転、理学部の横浜キャンパスへの移転など重要な計画変更が行われたため、改めて、「将来構想実行計画（2018-2028）」を策定いたしました。
2018 年度に策定した「将来構想実行計画（2018-2028）」のもとで、国際日本学部の開設をはじめとする教育組織の新機軸の検討、施設整備の全体計画となるキャンパス新総合計画グランドデザインの策定等を行い、2020 年度には、2024 年度までの 5 ヵ年で実行する「中期計画（2020-2024）」を策定し、理学部の横浜キャンパスへの移転とそれに伴う理工系学部の再編を含む大学における教育・教員組織改革を実施し、４学部（国際日本学部、建築学部、化学生命学部、情報学部） 2 学科（理学部理学科、工学部
応用物理学科）の新設を行いました。また、キャンパス新総合計画グランドデザインを着実に遂行し、みなと
みらいキャンパスの開設、中山キャンパスのグラウンド整備などを行いました。
そして、2023 年度に「将来構想実行計画（２０１８-２０２８）」の集大成となる「中期計画（2024-2028）」を策定し、2028 年度の創立 100 周年に向けて、「未来を創造する人材を育成する教育の進化」、「キャンパス新総合計画の推進」、「Society5.0 を見据えたダイバーシティの推進」、「将来構想を推進するための財政基盤の強化」の 4 つを実行計画の重点事業とし、建学の精神に則り、時代と社会の負託に応えるべく、掲げる使命（ミッション）の実現を目指し、将来構想を実現してまいります。
学校法人神奈川大学将来構想及び実行計画の詳細は本学ホームページをご覧ください。
https://www.kanagawa-u.ac.jp/disclosure/2nd/index.html

将来構想実行計画（2018-2028）の推進の流れ

13内部質保証の方針（2024 年 2 月改訂）

１．内部質保証の目的
本学は、教育・研究を含む全ての活動及びその運営において、継続的な自己点検・評価、及び改善・改革を行うことを通じ、神奈川大学の理念として掲げる教育と研究の高度な結合に基づく人材育
成、地域社会への貢献、国際的展開の質を保証します。
また、それを実現するために、全構成員が組織的に取り組むと共に、関連する情報等を的確に公表することで、社会からの付託に応えます。
２．内部質保証システム
内部質保証の目的を達成するため、教育支援センターを置き、全学的な内部質保証の中核を担う
自己点検・評価全学委員会及び各組織が行う自律的な点検・評価及び改善・改革を支援し、その活動の活性化・実質化を促すため、以下の内部質保証システムを構築します。
① 組織的・体系的な内部質保証システムの構築
本学は、関連諸規程の整備等を通じて内部質保証システムの体系化を図ると共に、組織間の連携強化を推進します。
② 自己点検及び評価結果等を踏まえた改善・改革の実施（PDCA サイクル）
本学は、教育目標や組織目標の実現に向け、それらの目標の達成状況及び各種課題の改善状況等に関する定期的な自己点検・評価を実施し、その結果を踏まえた改善・改革のための計画を策定し、これを実行します。
また、教職員一人ひとりは、自己点検・評価活動の実施において、責任ある行動と態度で臨み、それぞれの職務に取り組みます。
③ データ収集及び活用に係る基盤整備
本学は、学内各組織が効果的・効率的に自己点検・評価及び改善・改革を実施できるよう、各種統計データ等の情報基盤の整備及び自己点検・評価に資する評価指標の開発に努めます。
④ 自己点検結果の分析及びその活用
本学は、自己点検・評価の結果について、認証評価団体による評価に加え、第三者による評価を組み入れる等、客観的な視点から評価・分析し、各種意思決定機関において必要な施策を検討します。
⑤ 学内外への情報公開
本学は、自己点検や改善・改革に係る情報、及び、本学が保有する教育・研究をはじめとする各種情報資源を、刊行物やホームページ等を通じて積極的に公開することにより、学内外の関係者及び社会に対する説明責任を果たします。
また、これらの活動を統括するため、学長を議長とした教学マネジメント全学委員会を置き、内部質保証の機能の向上に努めます。さらに、外部有識者等で構成する大学評価委員会を設置し、内部質保証の客観性及び妥当性に関する評価を行います。

14神奈川大学の学士課程教育に関する基本方針（３つのポリシー）（2010 年 2 月策定）

本学は、「質実剛健」「積極進取」「中正堅実」の建学の精神と、真の実学を重視する伝統を踏まえ、自立した良識ある市民としての判断力と実践的能力、また、国際的感性とコミュニケーション能力を有し、さらに専門的知識と技能を身に付け、時代の課題と社会の要請に応えて自ら成長することのできる人材を養成するために、次の３つの基本方針を定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学の学生は、本学の真の実学を重視する伝統を踏まえ、自ら成長し、かつ他者と協力しながら社会で生き生きと活躍できる人材となることが求められます。
そのために、幅広い教養と、新しい時代に必要とされる専門的かつ体系的な知識、また、それに裏打
ちされた技能を修得し、さらに地球的視野をもって考え、語り合うとともに、他者との協働を追求し、問題解決に向けて実践できる能力を備えたと認められる学生に、学位を授与します。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学は、4 年間の学士課程において、全学の学生一人一人に共通して修得が求められる学士として持つべき力の実現のため、全学共通の基礎教育と各学部・学科の導入教育とを有機的に連関させることにより、必要かつ十分な基礎的学力を修得させます。
また、各学部・学科では、その培われた基礎的学力を発展させる多様かつ高度な体系的専門教育
課程を編成することにより、真の実学を具現します。
教育課程の実施にあたっては、「ゼミ・卒研の神大」の伝統を生かす少人数教育と双方向型授業をより充実させるとともに、学生の学習時間を確保し、また、成績評価を厳格化することによって単位制
度の実質化をはかります。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
真の実学を重視する本学の教育理念に共感し、明確な目的意識とともに、学びや成長への強い意
欲に溢れ、また、大学教育を受けるに足る、十分な学力を有する多様な学生を受け入れます。
この目的を実現するため、入試制度の多様化と選抜方法の改善を図るとともに、初年次教育の充実や高大連携を積極的に推進します。

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法学部
教育研究上の目的
本学部は、社会に対する深い洞察に根ざした、調和ある社会の形成と社会正義の実現に取り組む
人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学部の教育研究上の目的等を踏まえ、法学部では、紛争の予防又は解決の手段である法制度の設計や運用の一翼を担う人材の育成を最終目標とします。
2015 年、国連総会で全会一致をもって採択された「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための 2030 アジェンダ」（Sustainable Development Goals. 略称 SDGs）は、「誰一人取り残さない」持続可能で多様性と包摂性のある社会を実現するため、世界中の国々・地域、そして全ての利害関係者に行動を呼びかけるものです。本学部の教育が提供するのは、人が社会を構成し活動していく上でのルールや制度に関わる、法学および政治学的知見であり、それらは、SDGs の達成に向けて積極的に取り組む人材育成にも寄与します。
本学部は、豊かな教養と国際感覚、法学・政治学についての入門から応用に至る知識の獲得を目指した教育を通じて、多様な価値観が交錯し、複雑性を増す現代社会において、法的なものの考え方を生かして活躍できる、有為な社会人（市民）を育成することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学部のカリキュラムにおいて、所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる能力ないし資質を身に付けていると判断し、学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）法の原理や政治の基本的仕組みを理解し、法的にものを考えられること。
（２）自らの考えを説得的に伝え、他者との建設的な議論ができること。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）幅広い教養と外国語能力に裏打ちされた国際的感覚を身に付けていること。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）社会の動きに絶えず関心を持ち、鋭敏な問題意識を醸成すること。
（２）先端・展開的な領域における法や政治・行政の機能と運用を理解していること。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学部では、社会に対する深い洞察に根ざした、調和ある社会の形成と社会正義の実現に取り組む人材を育成するため、以下に示した方針で教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）入門科目から先端・応用展開科目まで、法的・政治的知識や法的・政治的なものの考え方を、順を追って体系的に身に付けることができるように４年間のカリキュラムを編成しています。
（２）日本の法や政治を複眼的な視野から検討し、諸外国の法と政治についての知識や理解を深められるように、法学・政治学英語科目や諸外国の法と政治に関する科目を配置しています。
（３）幅広い教養と国際的感覚を培うとともに必要かつ十分な基礎学力を身に付けることができるように、全学共通の教養教育及び外国語教育と法学部の導入教育等を配置しています。
（４）社会的ニーズや将来の進路を考えながら学ぶことができるよう、講義で学んだ知識を生かしながら社会における実務上の問題に取り組む科目を配置しているほか、特に法律学科にはコース制を設けています。

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２．教育の方法と評価（１）教育課程の実施にあたっては、双方向型授業の充実に努めます。また、初年次から４年次にいたるまで多数配置されている、少人数制の演習科目及びゼミナールでは、学生に自ら調べ、発表し、議論をさせる機会を提供しています。
（２）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（1）本学部は、社会に対する深い洞察力を持ち、紛争の予防又は解決の手段としての法制度の設計とその運用の基礎的能力を備え、調和ある社会の形成と社会正義の実現に積極的に取り組む人材を育成します。
２．本学部の求める入学者（１）法学部での学修に必要な基礎学力を十分に備えている人（２）向学心が強く、自主的・創造的に学ぶ姿勢を有している人（３）政治・経済・社会問題や国際問題と法との関わりに強い関心を持っている人（４）課外活動やボランティア等を通じ社会への貢献を積極的に行っている人（５）自らの将来像や進路について深く考え、勉学への明確な目的意識を持っている人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般入試、給費生試験、大学入学共通テスト利用入試では、法学部での学修に必要な基礎学力を、高等学校での学習の達成度をもとに判断します。
（２）学校推薦型選抜として指定校制推薦入試、総合型選抜として公募制自己推薦入試があります。
指定校制推薦入試では、勉学意欲に富み、指定校の学校長から推薦された人に対し、面接により選考を行います。公募制自己推薦入試では、法学部における勉学に深い関係を持つ社会的活動に携わり、その実績が顕著な人に対し、小論文、面接等により選考を行います。

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法学部 法律学科
教育研究上の目的
法律学科は、健全な常識と柔軟な思考力を身に付けた自主的・自律的な社会人（市民）の育成を目
的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、法律学科では、一人の社会人（市民）として自ら考え、行動をするにあたって、法的な思考能力と正義感覚を十分に働かせることのできる人材の育成を最終目標とします。
紛争の予防又は解決の手段である法は、法曹（裁判官・検察官・弁護士）をはじめとする法律専門職に就く者はもちろんのこと、経営・取引実務において人々との間に様々な利害関係が生じるビジネス
パーソンにとっても、また、人々の利害に職務として関わる立場にある公務員にとっても、極めて重要なものです。
本学科では、法的な知識の修得と応用、また、社会の基本構造と政治機能の認識を深めることを通じ、法的なものの考え方（リーガルマインド）を生かして活躍できる法曹および各種法律専門職、ビジネ
スパーソン、国家・地方公務員、その他、有為な人材を育成することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科のカリキュラムにおいて、所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる能力や資質を身に付けていると判断し、学士（法学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）憲法、民法をはじめとする基本的な法律を理論的に考察できること。
（２）社会における諸問題を法的問題としてとらえ、他者との法的な議論を経て問題を解決できること。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）日本の法制度の特色を外国と比較しながら認識できること。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）法曹及び各種法律専門職に就くための基礎的な学力を備えていること。又は、国家・地方公務員として公務に携わるのに必要な、基本的な法的知識を修得し、実務に応用できること。
（２）又は、ビジネスパーソンとして経営・取引実務に携わるのに必要な、基本的な法的知識を修得し、実務に応用できること。
（３）又は、多様な人々との間の連絡調整事務に携わるのに必要な、基本的な法的知識を修得し、実務に応用できること。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科は健全な常識と柔軟な思考力を身に付けた自主的・自律的な社会人（市民）となる人材を育成するため、以下に示した方針で教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）１、２年次に憲法や民法といった基本的な法律科目を集中的に配置し、３・４年次の先端・応用展開
科目まで、順を追って体系的に法学的素養を身に付けることができるように４年間のカリキュラムを編成しています。
（２）法学・政治学的知見を学生が英語で読み書きし、話せるようになることを目標とする語学科目のほか、比較法及び各国の法に関する科目を設置し、日本の法や政治を複眼的な視野から考察できるようにしています。

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（３）基本的な法律科目を集中的に履修する「法律職コース」と、民事法やビジネス関連法を中心に履修する「ビジネス法コース」、社会法、並びに国際法及び政治学を中心に履修する「現代社会コース」に分かれています。
（４）実務家出身の教員と研究者教員とが協働して、講義で学んだ知識を用いて実務上の問題を解決する、問題解決型学修（PBL）科目を設けています。
２．教育の方法と評価（１）教育課程の実施にあたっては、双方向型授業の充実に努めます。また、初年次から４年次にいたるまで多数配置されている、少人数制のゼミナールでは、学生に自ら調べ、発表し、議論をさせる機会を提供しています。
（２）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（1）法的な知識の修得と応用を通じて広く法的な思考能力と正義感覚を備え、また、社会の基本構造と政治機能の認識を深めて、健全な常識と柔軟な思考力を身に付けた自主的・自律的な社会人（市民）を育成します。
２．本学科の求める入学者（１）法律学・政治学を学修するのに十分な基礎学力を備えた人（２）論理的思考能力のある人（３）実社会においてＮＰＯ等の諸団体に属し法制度の運用を実際に経験する等、社会的関心の高い人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）本学科では多様な入学試験を実施することにより、高等学校での学習を通じて大学での学びに必要な基礎学力を身に付け、また、法的な知識の修得とその応用による地域社会への貢献に強い関心を持ち、論理的思考力と実践力を有する学生を受け入れます。

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法学部 自治行政学科
教育研究上の目的
自治行政学科は、地域の視点から環境、防災、福祉をはじめとするテーマに取り組み、新時代の地
方自治を開拓する社会人（市民）の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、自治行政学科では、豊かな法学的素養に裏打ちされた、高い実践力をもって地域自治を担っていくことのできる人材の育成を最終目標とします。
現代においては、温暖化防止、生物多様性保全、エネルギー転換、防災・危機管理、少子高齢化対策といった課題が山積する中で、地方分権の推進等により、地域が自らの責任においてこれらの諸課
題に取り組み、解決しなければならなくなりました。ところが、地域自身もまた、地域コミュニティの変
容・衰退という課題をかかえています。SDGs 達成に向けて、これらの課題に取り組み行動を起こすことのできる人材が不可欠であると認識します。
この点、紛争の予防又は解決の手段である法は、複雑に利害が絡む地域の課題を解決するのに資するものです。地域自治、環境、防災、福祉といった領域には特色ある法が整備されていますから、それらの法的知識なしに問題解決はおぼつきません。
本学科では、法的な知識の修得と応用、また、社会の基本構造と政治機能の認識、とりわけ地域自治の理論と実践の認識を深めることを通じ、地域の課題に柔軟に対応し活躍できる国家・地方公務員、団体職員、地方政治家、その他、有為な社会人（市民）を育成することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科のカリキュラムにおいて、所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる能力や資質を身に付けていると判断し、学士（行政学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）法律学、政治学、行政学等、地域社会に必要とされる人材に求められる学識を備えていること。
（２）地域における政策課題に存在する多様な価値観や生活様式を理解し、尊重しながら、課題解決に向けた対話ができること。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）日本の政治・行政の特色を外国と比較しながら認識できること。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）国家・地方公務員、及び各種団体職員、並びに地域社会のステークホルダーとして地域自治を支えるのに必要な、基本的な法的及び政治的知識を修得し、実務に応用できること。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科は健全な常識と柔軟な思考力を身に付けた自主的・自律的な社会人（市民）となる人材を育成するため、以下に示した方針で教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）１、２年次に憲法や民法、行政学といった基本的な法律・政治科目を配置し、３・４年次の先端・応用展開科目まで、順を追って体系的に法学的素養を身に付けることができるように４年間のカリキ
ュラムを編成しています。
（２）法学・政治学的知見を学生が英語で読み書きし、話せるようになることを目標とする語学科目のほか、比較政治及び各国の政治や行政に関する科目を設置し、日本の政治や行政を複眼的な視野20

から考察できるようにしています。
（３）実務家出身の教員と研究者教員とが協働して、講義で学んだ知識を用いて実務上の問題を解決する、問題解決型学修（PBL）科目を設けています。
（４）地方自治の現代的課題に対応しつつ、社会的ニーズや将来の進路を考えながら学ぶことができる
よう、履修に関する指導を徹底します。
２．教育の方法と評価（１）教育課程の実施にあたっては、双方向型授業の充実に努めます。また、初年次から４年次にいたるまで多数配置されている、少人数制のゼミナールでは、学生に自ら調べ、発表し、議論をさせる機会を提供しています。
（２）自治体実務家、NPO スタッフ、政治関係者等をゲスト・スピーカーとして招き、政策過程の現場を聞く機会を提供しています。
（３）複数の科目で同一の政策課題を取り上げることで、多元的に地域自治の問題を考察する機会を提供しています。
（４）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（1）地域の視点から環境、防災、福祉をはじめとするテーマに取り組み、新時代の地方自治を開拓す
る人材を育成します。
２．本学科の求める入学者（１）法律学・政治学を学ぶのに十分な基礎学力を備えた人（２）論理的思考能力のある人（３）自治行政について深く学ぶ意欲のある人（４）環境保護、まちづくり、社会福祉等について探究する意欲のある人（５）地域自治や地域社会に関心を持ち、地域の発展に寄与する意欲のある人（６）離島・中山間地域や被災地の出身で、地元に戻り地域に貢献することを目指す人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）本学科では多様な入学試験を実施することにより、高等学校での学習を通じて大学での学びに必要な基礎学力を身に付け、また、法的な知識の修得とその応用による地域社会への貢献に強い関心を持ち、論理的思考力と実践力を有する学生を受け入れます。

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経済学部
教育研究上の目的
本学部は、現代における内外の経済現象を正確に認識し、実践的に対応する能力を培うとともに、経済学・経営学及び商学の基礎学力と応用力とをバランスよく備えた専門的職業人の育成を目的と
する。

教育目標
本学の教育目標及び本学部の教育研究上の目的等を踏まえ、経済学部では、現代の経済社会に求められる問題解決能力を備える有為な人材を育成することを最終目標とします。
本学部では、少人数の長所を活かしたゼミナール及び学部独自の初年次専門教育とコース制専門
教育を中核に展開しつつ、英語教育と情報教育を重視して、有為な人材としての基礎能力を十分に養成します。さらに、教養教育、キャリア教育を含む全学共通の基礎教育と有機的に連関させることにより、４年間の学修を通じて、コミュニケーション能力と自ら学ぶ力を涵養するとともに、経済現象を正確に認識して、それぞれの課題を見つけ出し解決できる人材を育成することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学部のカリキュラムにおいて、所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる能力や資質を身につけていると判断し、学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）経済学・商学の専門的知識をもとに、日本及び世界の経済社会の現状を的確に理解し、かつ総合的に判断することのできる能力を身につけている。
（２）変化の激しい現代の経済・企業活動のなかで、時代状況に対応できる実践的かつ体系的な専門的知識と技能を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）グローバル化する世界経済や企業活動の中で、国際的な視野と国際化に対応できる知識や能力を身につけている。
（２）他者を理解し自らの意見も表現できる、社会人として基礎的なコミュニケーション力や社会に対し柔軟に対応できる豊かな人間性。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）幅広い教養や専門的知識に基づき、現代社会の情報を収集・分析・考察し、課題を見つけ出し解決できる能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学部では、現代の経済現象を正確に認識し、実践的に対応する能力を培い、経済学・商学の基
礎学力と応用力とをバランスよく備えた専門的職業人を育成するために、以下に示した方針で教育課
程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）幅広い教養とコミュニケーション能力を身につけることができるように、教養教育と語学教育を重要科目として位置づけカリキュラムを編成しています。
（２）学修に目的意識をもたせ進路を考えながら理解を深めるために、コース制を設けています。経済学科現代経済専攻では、①福祉・環境・公共政策コース、②市場・企業・産業コース、③国際経済・社会コース、経済学科経済分析専攻では、①政策分析コース、②データ分析コース、また現代ビジ

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ネス学科では、①貿易・国際ビジネスコース、②経営・マーケティングコース、③企業・会計コース、の各コースを設けています。
（３）コミュニケーション能力を養成するために、議論や論文作成等を行うゼミナールを２年次の第４セメスターから開始しています。
（４）国際化に対応できる専門能力や技能の向上を図るために国際関連科目を充実させています。
２．教育の方法と評価（１）教育課程の実施にあたっては、経済学的知識を段階的、体系的に学べるように、入門科目から応用科目（専門科目）へ適切に科目を配置します。入門科目としては、大学教育への適応を容易にするため、初年次に「FYS（ファースト・イヤー・セミナー）」、「経済入門」、「現代ビジネス入門」、「経済情報処理」を設けています。また、専門科目も学科に関わる科目やコースに基づく科目を充実させ、カリキュラム編成を行っています。
（２）大人数教育を是正し、適正規模の履修者数になるように努めています。
（３）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本学部では、現代の経済現象を正確に認識し、実践的に対応する能力を培い、経済学・経営学及
び商学の基礎学力と応用力とをバランスよく備えた専門的職業人を育成します。
２．本学部の求める入学者（１）経済学部での学修に必要な基礎的学力を十分に備えている人。
（２）現代の社会や経済問題に強い関心を持つ人。
（３）国際的な問題に関心を持ち、国際的な視野を広げたい人。
（４）自分の将来に対し常に問題意識を持ち、主体的に考えられる人。
（５）向上心があり、学ぶ姿勢のあるチャレンジ精神の旺盛な人。
（６）国籍や人種等で人を差別せず、どんな人をもひとりの人間として尊重できる人。
（７）社会的な不正や不公平を批判できる良心を持ち、社会的弱者等へ思いやりを持つ人。
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般入試、給費生試験、大学入学共通テスト利用入試では、経済学部での学修に必要な基礎学
力を、高等学校での学習の達成度をもとに判断します。
（２）学校推薦型選抜として指定校制推薦入試があり、総合型選抜として公募制自己推薦入試があります。指定校制推薦入試では、勉学意欲に富み、指定校の学校長から推薦された人に対し、面接により選考を行います。また、公募制自己推薦入試では、現代の社会や経済に対して強い興味や関心を持ち、かつ高校等で一定以上の成績を収めた人に対し、小論文等と面接によって選考を行います。

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経済学部 経済学科
教育研究上の目的
経済学科は、経済学の理論・歴史・政策などの専門科目の学修を踏まえ、現代の複雑で多様な経済社会を理解し、実践的に対応できる人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、経済学部経済学科では、現代の複雑で多様な経済社会を理解し、実践的に対応できる人材の育成を最終目標とします。
本学科では、少人数の長所を活かしたゼミナール及び学科独自の初年次専門教育と、2 専攻及び5 コースからなる専門教育を中核に展開しつつ、英語教育と情報教育を重視し、基礎能力の養成に努めます。さらに、教養教育、キャリア教育を含む全学共通の基礎教育と有機的に連関させることにより、４年間の学修を通じて、コミュニケーション能力と自ら学ぶ力を涵養して、専門知識を駆使して課題を見つけ出し解決できる有為な人材を育成することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科のカリキュラムにおいて、所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる能力や資質を身につけていると判断し、学士（経済学）が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）現代社会が直面するさまざまな問題を深く理解するための情報リテラシーを身につけている。
（２）目まぐるしく変化する現代の経済・企業活動に対応できる数的思考力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）地域から世界まで広くみわたすことのできる国際的な視点を持ち、多様な文化・社会を理解できる能力を身につけている。
（２）他者との意思疎通をはかり、状況に応じて柔軟な社会・対人関係を構築することができるコミュニ
ケーション力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）幅広い教養と専門的な知識・技能をあわせもち、総合的に活用して現代社会の問題に対処する解決策を考える能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科では、現代の経済問題を正確に認識し世界の急速な変化に対応できる能力を培うとともに、教養を身につけ基礎学力をバランスよく備えた人材を育成するために、以下に示した方針で教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）外国語科目や教養科目のほか、経済学・商学の各分野にわたって、幅広い知識と教養を身につけられる多彩な科目を配置しています。
（２）系統的により深く専門科目を修得できるように専攻制を設けており、現代経済専攻では、①福祉・環境・公共政策コース、②市場・企業・産業コース、③国際経済・社会コース、経済分析専攻では、①政策分析コース、②データ分析コースを設けています。
（３）国際的な視点とコミュニケーション能力を培うために、ビジネス英語や多様な言語を扱う経済外国
語科目、英語による授業科目等、基礎から応用まで多彩な外国語科目を設置しています。
（４）少人数で多種多様なテーマに取り組むゼミナールを、２年次第４セメスターから４年次まで設置し
ています。

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２．教育の方法と評価（１）教育課程の実施にあたっては、経済学の知識を段階的、体系的に学べるように、入門科目から応用科目（専門科目）へ適切に科目を配置します。入門科目としては、大学教育への適応を容易にするため、初年次に「FYS（ファースト・イヤー・セミナー）」、「経済入門」、「経済情報処理」を設けています。また、専門科目も学科に関わる科目やコースに基づく科目を充実させ、カリキュラム編成を行っています。
（２）大人数教育を是正し、適正規模の履修者数になるように努めています。
（３）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本学科では、現代の経済問題を正確に認識し世界の急速な変化に対応できる能力を培うとともに、教養を身につけ基礎学力をバランスよく備えた人材を育成します。
２．本学科の求める入学者（１）社会・経済問題に強い関心をもつ人。
（２）複雑でグローバル化した現代社会を深く理解する情報処理能力を身につけたい人。
（３）言語や異文化に好奇心をもち、それを理解しようとする国際感覚を培いたい人。
（４）日本語の基礎学力を備えるとともに、外国語によるコミュニケーション能力の向上をもめざす人。
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）本学科では多様な入学試験を実施し、様々な視点からの選考を行うことで、経済学全般を学修す
るうえで必要とされる基礎学力を有している学生のほか、経済学を学びたいという強い意欲を持っている者やディスカッションに秀でた者など、多様な学生を受け入れます。

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経済学部 現代ビジネス学科
教育研究上の目的
現代ビジネス学科は、企業活動を経営や商取引の視点より理論的、実務的に学修し、現代のビジネ
ス社会を総合的に理解し、実践する技能を備えた人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、経済学部現代ビジネス学科では、現代のビジネス社会を総合的に理解し、ビジネスの第一線で役立つ能力を備えた人材の育成を最終目標とします。
本学科では、少人数の長所を活かしたゼミナール及び学科独自の初年次専門教育と３つのコース
制専門教育を中核に展開しつつ、英語教育と情報教育を重視して、ビジネスの第一線で活躍できる
基礎能力の養成に努めます。さらに、教養教育、キャリア教育を含む全学共通の基礎教育と有機的に連関させることにより、４年間の学修を通じて、コミュニケーション能力と自ら学ぶ力を涵養して、現代のビジネス活動において国際的な視点で課題を解決できる能力を備えた人材の育成を教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科のカリキュラムにおいて、所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる能力や資質を身につけていると判断し、学士（商学）が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）現実のビジネス活動において直面する問題に対応できる情報リテラシーを身につけている。
（２）変化の激しい現代社会に求められる基礎的素養としての数的思考力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）現代社会において直面するさまざまな問題を国際的な視点から考えることができるとともに文化・社会の違いを理解できる能力を身につけている。
（２）他者を尊重しつつ自己との調和を保つことができるコミュニケーション能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）基礎的な素養としての教養と専門的知識・技能にもとづいて直面する課題の解決策を考える能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科では、幅広い教養を身につけるとともに、現代社会のビジネス現象を多面的に認識できる専門性とビジネスの第一線で実際に役立つ能力を備えた人材を育成するために、以下に示した方針で教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）外国語科目、教養科目及び経済学・商学という広範な専門分野にわたって、広い知識と教養を身につけられる多彩な分野の科目を配置します。
（２）系統的により深く専門科目を修得できるように、①貿易・国際ビジネスコース、②経営・マーケティ
ングコース、③企業・会計コースという３つのコースを設けています。
（３）企業経営、流通・マーケティング、貿易、会計等の実務的科目のみならず、アジア、中東、ヨーロッパ、アメリカ等の国際地域経済に関する科目を開講しています。
（４）経済学・経営学・商学・会計学という広範な分野から選べる特定の多彩なテーマに少人数で取り組むゼミナールを２年次第４セメスターから４年次まで設置しています。

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２．教育の方法と評価（１）教育課程の実施にあたっては、経済学・経営学・商学・会計学的知識を段階的、体系的に学べるよ
うに、入門科目から応用科目（専門科目）へ適切に科目を配置する。入門科目としては、大学教育への適応を容易にするため、初年次に「FYS（ファースト・イヤー・セミナー）」、「現代ビジネス入門」、「経済情報処理」を設けています。また、専門科目も学科に関わる科目やコースに基づく科目を充実させ、カリキュラム編成を行っています。
（２)大人数教育を是正し、適正規模の履修者数となるように努めています。
（３）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（1）本学科では、幅広い教養を身につけるとともに、現代社会のビジネス現象を多面的に認識できる
専門性とビジネスの第一線で実際に役立つ能力を備えた人材を育成します。
２．本学科の求める入学者（１）ビジネス社会・経済問題を様々な視点から分析・考察することに強い関心と学修に必要な基礎学力を持つ人。
（２）複雑でグローバル化した現代のビジネス社会を深く理解するための国際的な視点を身につけたい人。
（３）実社会において求められる論理的思考力、判断力、問題発見・解決能力、日本語の基礎学力、外国語によるコミュニケーション能力というような基礎的素養をより高めたい人。
（４）経営学・商学・会計学を中心とする個々の専門分野のみならず、経済学及び学際的な分野も含めた幅広い専門性を身につけたい人。
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）(１)本学科では多様な入学試験を実施し、様々な視点からの選考を行うことで、商学・経営学全般を学修するうえで必要となる基礎学力を有する学生のほか、商学・経営学を学びたいという強い意欲を有する者やディスカッションに秀でた者、あるいは一定の英語力を有している者など、多様な学生を受け入れます。

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経営学部 国際経営学科
教育研究上の目的
本学部は、個人の人格と学問の自由を尊重しつつ、世界各国のさまざまな経営風土において活躍するために必要な教養と経営学に関する学識を身に付け、国際社会で求められる問題解決能力とコ
ミュニケーション能力を有する実力ある人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学部の教育研究上の目的等を踏まえ、経営学部国際経営学科では、グローバル化する経済社会においてこれから真に国際人として活躍できる人材を育成するために、初年度
教育の強化、語学学習の習熟度別集中授業展開、少人数ゼミナールの必修化、双方向授業の拡充、専攻科目の英語による授業開講数の増大、時代のニーズに即した講義科目の設置、そして海外大学
での長短期にわたる学修機会の多様化と海外からの留学生の受け入れ強化をとおして、経営学に関する広範な学識をもとに、世界各地の異なる経営風土のなかで発生する諸問題の的確な把握と分析力を身につけると同時に、問題解決に向けて国際社会のさまざまな場所で人々の協働を発意し、うながすことのできる実践力とコミュニケーション能力を身につけることを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科のカリキュラムにおいて、授業科目や卒業論文を含む演習科目を合わせて４年間に所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる知識や能力を身につけていると判断し、学士（国際経営学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）複雑多様な問題の本質を究明し、自己の意見を形成し、主体的に行動する態度を身につけている。
（２）創造的・主体的に問題解決にあたる実践的能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）世界各国のさまざまな文化的・社会的多様性を理解できる能力を身につけている。
（２）世界で活躍するに必要な、教養と語学力に裏付けられたコミュニケーション能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）経営学全般にわたる専門的知識を身につけている。
（２）世界各国の経営風土を理解できる、「国際経営」に関する専門的知識を身につけている。
（３）創造的な問題解決能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科では、経営学の学識と世界各国で活躍するために必要となる教養を備え、問題解決能力とコミュニケーション能力を有する実力ある人材を育成するために、多彩な教育スタッフによって計画的・組織的に、以下に示した方針で教育課程の編成と評価を行っています。
１．教育課程の編成・実施（１）経営学の入門科目から実践的な専門科目まで体系的な学びができるようにカリキュラムを編成しています。本学科の教育課程は、必修科目群と選択必修科目群、選択科目群の３群から構成されます。必修科目群は大学入学初年次生を対象に、本学科で学ぶことになる国際経営に関する基礎的な科目群（「国際経営基礎科目（必修）」）と、２年次演習、３・４年次生対象の専門演習Ⅰ～Ⅳから構成されています。必修の「演習」（ゼミナール）における少人数指導によって、さらに専門的知識

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を深め、問題の本質を究明し解決する実践力とプレゼンテーション能力を涵養します。
（２）選択必修科目群は、経営学に関する基礎的な知識を身につけるために、マネジメントや会計、マーケティング・デザイン経営など基礎的な専門科目（「国際経営基礎科目（選択必修）」）で構成されています。
（３）選択科目は、「ショップ」という科目群とプログラム科目、関連科目から構成されています。ショップには、マネジメント、会計、マーケティング・デザイン経営、国際理解という４つの分野があり、卒業す
るまでにそれらのショップから一定程度の複数の科目を履修し、修得することが求められます。
２．教育の方法と評価（１）学生は、個人個人の将来のキャリアを設計する中で、それに相応しい専門ショップを選択して、そのショップのなかの科目を履修することになります。これらの科目は非系統的な履修とならないよう、
選択ショップの必要最低修得単位数を設定し、専門性と体系性を深めていけるようにしています。
（２）初年次ゼミの「ファースト･イヤー・セミナー（FYS）」および経営学部独自の「２年次演習」を通じて、論理的思考力やコミュニケーションスキルなどの基礎的なスキルを学ぶとともに日常的な学修活動のサポートを行っています。
（３）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本学科は、世界各国のさまざまな経営風土において活躍するために必要な教養と経営学に関する学識を身につけ、国際社会で求められる問題解決能力とコミュニケーション能力を有する実力ある人材を育成します。
２．本学部の求める入学者（１）企業や組織の経営と、政治・経済・国際・異文化・地域問題等に強い関心を持っている人（２）大学での学修を自らの将来の進路に結びつけ、確固とした意志をもって目標に向かって努力する
人（３）課外活動、ボランティア活動、資格取得等に熱心に取り組み、入学後もチャレンジしたいと考えている人（４）社会人としての基礎力と応用力を養い、同時に国際人としての幅広い教養を身につける意識の高い人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般入試、給費生試験、大学入学共通テスト利用入試では、経営学部での学修に必要な基礎学
力を、高等学校での学習の到達度をもとに判断します。
（２）学校推薦型選抜として指定校制推薦入試、総合型選抜として公募制自己推薦入試、それに外国人留学生入試があります。指定校制推薦入試では、指定校の学校長からオールラウンドの勉学力にもとづいて推薦を受けた人を対象に、学部教員による面談を通じて選考を行います。公募制自己推薦入試では、本学部が指定する分野において顕著な実績または活動を達成した人を対象に、小論文、面接による選考を行います。外国人留学生入試では、面談において日本語学力を含む勉学の継続可能性を判断して選考を行います。

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外国語学部
教育研究上の目的
本学部は、国際都市横浜に立地する学部として、外国語の実践的な運用能力を高め、諸外国の社会及び歴史等、異文化についての理解を深めるとともに、異文化間の相互理解と文化交流を行える
国際的な教養を身に付けた人材の育成を目的とする。

教育目標
外国語学部では、本学の教育目標及び本学部の教育研究上の目的等を踏まえ、実践的な外国語運用能力と対象地域の諸分野に関する知識の獲得を目指した専門教育を展開し、それらと初年次教育、キャリア教育、教養教育、言語教育を含む全学共通の基礎教育とを有機的に連関させることにより、国際的な文化交流の場で活躍し得る有為な人材の育成を目指します。
本学部の専門教育の特徴として挙げられる、少人数教育、双方向型教育、習熟度別クラス編成を活用して、国際的な場で行動する際に必須な情報収集と発信能力、およびコミュニケーション能力を涵養します。また、対象地域の言語・文化・社会・歴史の各分野について優れた研究業績と豊富な教育経験を有する教員の指導により、急速に変化する国際情勢にも柔軟に対応可能な、幅広い教養体
系の構築を図ります。以上を教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学部のカリキュラム（全学共通の教養・外国語科目を含む）において、所定の卒業要件単位を修得した者は、次のような人物であると判断し、学士（文学）の学位を授与します。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）文化の異なる人々ともその違いを乗り越えて互いに尊重し、協調し合う態度を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）外国語の実践的な運用能力を身につけている。
（２）異文化コミュニケーション能力を身につけている。
（３）国際的な感性と幅広い教養を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）世界諸地域の言語・文化・社会・歴史についての専門的知識を備えている。
（２）情報収集と情報発信（プレゼンテーション）の能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学部は、外国語の実践的な運用能力、異文化コミュニケーション能力、国際社会に通用する専門的知識と幅広い教養、協調的な態度を総合的に修得することができるように、以下のような教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）少人数による数多くの外国語演習を編成し、実施しています。
（２）世界諸地域の言語・文化・社会・歴史についての専門的知識を修得する専攻科目ならびにゼミナール・卒業研究を配置しています。
（３）初年次教育、キャリア教育を含む全学共通の教養教育と本学部の教育が有機的に連関するよう体系的な教育課程を編成し、実施しています。
２．教育の方法と評価（１）外国語教育やゼミナールにおいて、少人数教育、双方向型教育を実施しています。

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（２）外国語教育においては、習熟度別にクラスを編成し、個に応じた教育を実施しています。
（３）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１.大学教育によって培う能力
本学部は、外国語の実践的な運用能力を備え、諸外国の文化、社会及び歴史を理解し、異文化間の相互理解と文化交流を行える、技能と知識、態度を身につけた人材を育成します。
２.本学部の求める入学者（１）基礎的な学力を有し、外国語の学修に関心と意欲を持っている人。
（２）世界諸地域の言語・文化・社会・歴史に関心を持ち、諸外国の人々と国際的な交流を深めたいと思っている人。
（３）国際的な感性と幅広い教養を身につけたいと思っている人。
３.高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般入試、給費生入試、大学入学共通テスト利用入試では、外国語学部での学修に必要な基礎
学力を、高等学校での学習の達成度をもとに判断します。
（２）学校推薦型選抜として指定校制推薦入試、総合型選抜として公募制自己推薦入試があります。
指定校推薦入試では、勉学意欲に富み、指定校の学校長から推薦された人に対し、面接による選考を行います。公募制自己推薦入試では、外国語の運用能力向上に強い関心を持ち、その実績が顕著な人、外国の文化や歴史に強い興味と関心がある人に対し、小論文、面接等による選考を行
います。

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外国語学部 英語英文学科
教育研究上の目的
英語英文学科は、英語の実践的な運用能力を高め、英語圏の言語・文化・社会・歴史などについての理解を深めるとともに、異文化間の相互理解・文化交流、多文化共生に尽力し得る国際的な教養を身に付けた人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、外国語学部英語英文学科では、異文化間の相互理解と経済・文化交流の促進、また英語教育において活躍できる人材を育成するために、初年次教育、キャリア教育、教養教育と関連させた段階的・体系的なコミュニケーション重視の課程を編成し、４年間の学修を通じて新たな知識を得て教養を深め、自己表現のツールとして英語を使えるようになるための高い英語運用能力を涵養します。
本学科が展開する専門教育では、英語学、英語教育、英語圏文学、英語圏文化の４領域を網羅した課程に基づき、英語圏の言語・文化・社会・歴史について深く理解するとともに、言語や文化の多様性と普遍性についての見識を高めます。また、少人数によるゼミナールを通して、情報リテラシーとプレゼンテーション能力を高め、国際化の環境の中で学びの成果を総合して様々な課題に取り組み、自らの考えを発信することができる能力を涵養します。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科のカリキュラム（全学共通の教養・外国語科目を含む）において、所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる能力や知識・教養を身につけていると判断し、学士（文学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）グローバルな経済活動や国際協力の現場で起きうる問題を概念化し、バックグラウンドの異なる人たちをつなぐ力（２）外国語も含めて情報を収集し、客観的な分析をおこなって、批判的思考を土台に知見を発信する力（３）獲得した知識を用いて計画を立案・遂行し、経験から学んで成長できる力
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）国際共通語としての英語の高度な運用力（２）文化や価値観の多様性を受容しつつ、自己のアイデンティティの背景文化を理解して発信する力（３）英語以外の外国語の基本的なコミュニケーション力
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）人類の普遍性と多様性を考える土台となる多文化理解力（２）英語、異文化間交流、英語教育、英語学、英語圏文学・文化等の知識を自律的に習得していく力（３）身につけた専門知識を実践的に運用・展開していく力

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科は、高度な英語運用能力を身につけ、英語という言語への理解を深め、英語圏の文化・社会・歴史等についての専門的知識が修得できるように、以下に示した方針で学修・教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）IES と GEC の２つのプログラムを設置する。

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（２）1 年次では少人数・習熟度別・オールイングリッシュの FYE（First-Year English）の授業を通して、基礎的な英語コミュニケーション能力を養成する。全学施設の Language Commons との連携を密におこない、課外学習も充実させる。
（３）IES プログラムの２年次では、少人数・習熟度別・オールイングリッシュの SYE（Second-Year
English）の授業を通して、応用的な英語コミュニケーション能力を養成する。３、４年次では、英語力のさらなる向上を図る一方で、言語コミュニケーション、英語教育、英語圏文学、英語圏文化の各領域の講義・演習科目で専門的知識を身につける。4 年間の在学期間で長期・短期の留学に行くことができるよう学科・学部・大学のプログラムと連携する。
（４）GEC プログラムの学科設置科目はオールイングリッシュである。2 年次前学期での留学を必修とし、異文化の中で実践的な学修をおこなう。2 年次後学期以降は、英語力のさらなる向上を図る一方で、Global Communication、Global Culture、World Literature の各領域を選択して専門的知識を身につける。学科・学部・大学の留学プログラムに新たに参加することも可能である。
（５）１年次「FYS」、2 年次「Research & Presentation」（IES）/ 「Introductory Seminar」（GEC）、3 年次「専門研究」（IES）「Advanced Seminar」（GEC）、4 年次「卒業論文」（IES）/「Graduation Project」（GEC）を通して少人数教育を徹底し、ゼミナール形式で学生が自らのテーマについて研究を深める。
（６）英語以外の外国語を学び、異文化理解を深める。
（７）英語英文学科の共通科目、外国語学部共通科目、国際日本学部との共通科目、全学共通の教養・外国語科目を幅広く学ぶことを可能とし、国際的な視野と教養を育てる。
（８）IES プログラムでは、本学の教職課程カリキュラムと連動し、さらに学科として教員養成に資する
独自の科目や２年次から３年計画で指導する「英語教員養成特修ゼミ」を設置し、段階的・体系的な学修を通じて少人数での理論と実践両面での英語教員養成をおこない、中高教諭一種免許状（英語）の取得を可能とする。
２．教育の方法と評価（１）１・２年次の専門基礎科目群は英語運用能力の向上と専門科目の土台形成を主な目的とする。英語科目はコーディネーターを中心にクラス共通の到達目標と成績評価の基準を定め、共有する。
（２）１年次の「FYS」から４年次まで､少人数のゼミナール形式の科目を配置し、プレゼンテーションや議論を重視して、学生の課題発見能力、思考力、発信力、実践力を培う。３、４年次の「専門研究／
卒業論文」（IES）、「Advanced Seminar／Graduation Project」（GEC）では、原則として同一教員が継続して少人数編成の指導を行い、個々の興味関心に従った学修の集大成に向かわせる。レポート、卒業論文、Graduation Project の指導にあたっては「英語英文学科 レポート・卒
業論文作成に関するルーブリック」を活用する。
（３）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、厳格に成績評価を行う。
次年度方針は講師打ち合わせ会で周知・共有する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本学科は、文化の多様性を受容し、世界の人々と問題解決に向けて協働することができる柔軟な思考力、英語の実践的な運用能力、異文化コミュニケーション能力、国際化が進む社会で求められ活用できる専門的知識、技能と幅広い教養を備えた人材を育成します。
２．本学科が求める入学者（１）英語等の基礎学力を有し、英語という言語についてより深い知識とより高い技能の獲得をめざしている人（２）英語圏の文化・社会・歴史等に関心を持ち、異なる言語や文化背景を持つ人々と国際的な交流を深めたいと思っている人（３）将来、英語によるコミュニケーション能力を生かして社会に貢献したいと願っている人
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（４）国際的な感性と幅広い教養を身につけたいと思っている人
３. 高校までの能力に対する評価（選抜方法）
本学科では多様な入学試験を実施することにより、高等学校までの学習を通じて大学での学びに必要な基礎学力を身に付けた、次のような学生を受け入れます。
（１）英語圏をはじめとした世界の様々な文化や価値観の違いについて探究思索することに関心を持つ人（２）さまざまな人々と協働して社会貢献しようという自主性を持つ人（３）そのために必要な英語の高度なコミュニケーション能力の習得に対して強い意欲と積極性のある人

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外国語学部 スペイン語学科
教育研究上の目的
スペイン語学科は、スペイン語とスペイン語圏の言語・文化・社会・歴史などに関する専門的知識を身につけ、広い視野と柔軟な思考力で多文化共生社会に寄与することができる人材の育成を目的と
する。

教育目標
本学の教育目標および本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、外国語学部スペイン語学科では
少人数編成を徹底し、ネイティブ教員を多数配置して、双方向的かつきめ細やかなスペイン語教育を目指すとともに、スペインとラテンアメリカ諸国の文化を体験的に学ぶための場を提供することを教育目標として定めます。 スペイン語は、スペインおよびラテンアメリカ諸国のみならず、アメリカ合衆国にも多くの話者を有し、その使用人口は５億を超える重要な言語であることから、スペイン語を使ってグ
ローバルに活躍できる人物を育てることを第一義とします。そのため、スペイン語の読む・書く・聞く・話
す力の鍛錬に加え、スペインとラテンアメリカの双方を視野に収めた言語・文学・歴史・文化・政治・経済等の講義を充実させてバランスよく配置し、広範な知識の吸収を促すとともに、物事を多面的に捉える視座を養います。また、英語運用能力の重要性も高いことから、「英語コミュニケーション特修副専攻」を設け、英語力を積極的に向上させるよう奨励しています。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科のカリキュラムにおいて、所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる能力や知識・教養を身につけていると判断し、学士（文学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）社会で生きていくために必要な幅広い知識と教養を身につけている。
（２）社会に対する知的関心および多角的な視点を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）外国語の運用能力と異文化理解の能力を身につけている。
（２）社会に対応する情報収集および発信・表現（プレゼンテーション）の能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）スペイン語の実践的運用能力を身につけている。
（２）スペイン語圏の言語・文化・社会・歴史等に関する専門的知識を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科では、スペイン語の実践的運用能力、スペイン語圏の文化・社会・歴史等についての専門的知識と幅広い教養を総合的に修得することができるように、以下のような学修・教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）スペイン語を体系的かつ実践的に修得するため、少人数制や習熟度別クラスを取り入れ、日本人教員とネイティブ教員の協力により運営される演習科目群（２）スペイン語圏の言語・文化・社会・歴史等に関する理解を深めるための専門科目群とゼミナール群（３）スペイン語の実践的運用能力を鍛えつつ、スペイン語の諸特徴や他言語との関係などを学ぶ「言語文化コース」と、スペイン語圏諸国の文化や社会・地域事情などを学ぶ「地域文化コース」の２つから成るコース制（４）「英語コミュニケーション特修副専攻」による英語力強化のための科目群

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（５）諸問題を整理し考察する能力を養成する教養系科目群
２．教育の方法と評価（１）FYS（初年次ゼミナール）および演習科目から２年次以降４年次までの演習科目、講義科目およびゼミナールにおいて、順次性に配慮しつつ、少人数教育の徹底を図ります。
（２）学生の理解力や問題発見能力の向上を図ります。
（３）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１.大学教育によって培う能力（１）本学科は、異文化理解の資質をもち、スペイン語の高い運用能力とスペイン語圏の言語・文化・社
会・歴史等に関する知識と教養を備えた人材を育成します。
２．本学科の求める入学者（１）スペイン語に興味があり、スペイン語の修得をめざす人（２）スペイン語圏の言語・文化・社会・歴史等について関心を抱き、国際的に活躍したいと思っている人（３）スペイン語の修得に加え、英語力を強化したいと思っている人（４）高等学校卒業程度の基礎学力を有し、さらに幅広い知識と教養を身につけたいと思っている人
３.高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）高等学校までの学修を通じて身につけた基礎学力を問う筆記試験のほか、公募制推薦入試など、小論文や面接などによって選抜を行う各種推薦入試を実施しています。選抜にあたっては、スペイ
ン語圏をはじめとする世界中の多様な文化や価値観に深い関心を有すること、グローバル社会に貢献しようという自主性と行動力を有すること、また、スペイン語の高い運用能力を修得しようという意欲を有することを評価します。

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外国語学部 中国語学科
教育研究上の目的
中国語学科は、高度な中国語運用能力を身に付けるとともに、中国の言語・社会・文化・歴史について深く専門的に学び、アジアの経済と文化交流の場で活躍できる人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、外国語学部中国語学科では、多様かつ体系的に構成された課程に基づき、実践的な中国語運用能力と中国の諸分野に関する知識の獲得を目指した専門教育を展開しつつ、初年次教育、キャリア教育、教養教育、言語教育を含む全学共通の基礎教育と有機的に連関させることにより、４年間の学習を通じて習得した能力と知識を活用して、日中およびアジア間の経済・文化交流の場で活躍し得る有為な人材を育成します。
本学科で展開する専門教育では、外国語学部における教育の特徴である、少人数教育、双方向型
教育、習熟度別クラス編成によって、社会での活躍のために必須となる表現能力およびコミュニケーシ
ョン能力を涵養します。また、中国の言語・社会・文化・歴史の各分野について優れた研究業績と豊富な教育経験を有する教員の指導により、ダイナミックに変化する世界の中で、日本と中国の関係を巨視 的観点から捉えるための幅広い教養体系の構築を図ります。以上を教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科のカリキュラム（全学共通の教養・外国語科目を含む）において、所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる能力や知識・教養を身につけていると判断し、学士(文学)が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）幅広い知識・教養を修得し、良識ある市民としての判断力を身につけている。
（２）自立した市民として行動できる実践力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）世界の中での日本と中国という視点を持ち、両国間さらにはアジアの経済と文化交流の場で活躍できる素養を身につけている。
（２）中国と日本の歴史的な深い関係を踏まえ、アジアの発展に資するコミュニケーション能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）中国の言語・社会・文化・歴史・経済のいずれか、もしくは複数の分野に関する専門的な知識を身につけている。
（２）中国語の実践的な運用能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科は、中国語の実践的な運用能力、中国に関連する専門知識、日本と中国、アジアに関連する教養を総合的に修得することができるように、以下に掲げる方針に基づき、教育課程を編成し、教育にあたっています。
１．教育課程の編成・実施（１）中国語の運用能力を効率よく高めるために、１年次から体系立った中国語演習科目を提供します。
（２）中国の言語・社会・文化・歴史・政治・経済に関連する専門知識を修得するために、基礎的方面として概説科目を１～２年次で、発展的方面として特講科目を３～４年次で提供します。
（３）４年間を通じた中国語および中国に関する専門知識の総合的学習を企図して、卒業論文を必修

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科目として設置します。
（４）多様な学生の受け入れを考慮し、１年次から初習者クラス・既習者クラスを設け、２年次から言語
コース・社会文化コースを設置します。
（５）幅広い教養を身につけるために、「FYS（初年次ゼミナール）」やキャリア教育を含む共通教養教育を組み込みます。
２．教育の方法と評価（１）中国語演習科目は少人数によるクラスを編成し、運用能力およびコミュニケーション能力の向上をはかります。
（２）概説・特講の講義科目は、中国およびアジアに関連する専門知識の修得過程において求められるレポートの作成および口頭による表現能力を涵養します。
（３）卒業論文においては、学科専任教員が開講する専門ゼミナールに 3 年次から所属し、指導教員の指導の下、情報の収集・整理・分析、調査報告、議論等の研究の基礎を養います。
（４）海外実習、スピーチコンテスト等、カリキュラム外のプログラムを活用し、カリキュラムによって獲得できる各能力をさらに積み上げる機会を提供します。
（５）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。成績評価を公正にするため、前後期各学期末に、成績判定会議を行うなど、教員間の合意形
成をはかります。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本学科は、中国語の実践的な運用能力と中国およびアジアに関連する専門知識を身に付け、社会で求められるコミュニケーション能力と自己表現力を備え、日本と中国、さらにはアジアへと向かう
広い視野を持ち、広く経済・文化交流の場で活躍する人材を育成します。
２．本学科の求める入学者（１）日本語、英語等の基礎学力を有し、中国語の学習と中国の言語・社会・文化・歴史等に関心を持っている人（２）日本と中国、アジアの経済・文化交流の場で活躍したいと思っている人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）本学科では多様な入学試験を実施することにより、高等学校での学習を通じて大学での学びに必要な基礎学力を身につけ、また、実践的な中国語運用能力や中国に関する専門知識の修得とそれを活用した社会への貢献に強い関心を持ち、コミュニケーションに対する積極性と自主的行動力を有する学生を受け入れます。

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国際日本学部
教育研究上の目的
本学部は、世界の多様な文化を認識して広い視野を獲得し、日本文化について複眼的かつ広域的視野から考える力を身につけ、優れたコミュニケーション能力を併せ持って、文化交流ができ、文化の継承・創生と多文化共生社会の発展に寄与できる人間の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学部の教育研究上の目的等を踏まえ、国際日本学部では、学生が、(1)外国語や日本語での実践的なコミュニケーション能力を身につけること(2)世界の文化や歴史に関して複眼的な視点から理解する力を身につけること(3)日本の文化や歴史に関して複眼的な視点から理解する力を身につけることを、教育目標として定めます。
そして、これらの教育を通じて、複雑化する国際社会の情勢に柔軟に対応し、国籍や民族などが異なる人々とも尊重し合いながら共に生きていくことができる人間の育成を目指します。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学部のカリキュラムにおいて、所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる能力や知識・教養を身につけていると判断され、学士（文学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)社会の変化に対応しながら問題を発見・解決することができる能力を身につけている。
(2)情報の収集・分析・発信の能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力(1)外国語もしくは日本語の運用能力を身につけている。
(2)世界や日本の諸文化について、広く深く理解するための幅広い教養を身につけている。
(3)文化を理解し適切に伝える文化間コミュニケーション能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)世界の文化・言語・社会・歴史・宗教等についての幅広い教養を身につけている。
(2)日本の文化・言語・歴史・民俗・宗教等についての幅広い教養を身につけている。
(3)多文化共生社会に寄与できる実践的能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学部は、世界や日本の諸文化について複眼的かつ広域的視野から考える力を身につけられるよ
うに、以下のような学修・教育課程を編成し、教育・評価を行っています。
１．教育課程の編成・実施(1)世界や日本の現状を知り、多様な視点から考察することができる素養を身につける学部教養科目を配置しています。
(2)専門的知識を修得しつつ、自ら情報を収集・分析・発信する能力を育成する、少人数教育による双方向型の演習・ゼミナール科目を配置しています。
(3)外国語もしくは日本語の知識と実践的なコミュニケーション能力を身につけるとともに、日本をはじめとする世界諸地域の文化や歴史、言語、宗教、社会についての専門的知識を修得する専門科目を配置しています。
(4)初年次教育およびキャリア教育科目を配置するとともに、人間・社会・自然等にかかわる諸問題について広い視野と知識を獲得する教養系科目を配置しています。

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２．教育の方法と評価(1)外国語教育や演習・ゼミナールでは、少人数・双方向型教育を実施しています。
(2)専門科目については、多くの実技・体験型教育を実施しています。
(3)単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１.大学教育によって培う能力(1)外国語や日本語での実践的なコミュニケーション能力(2)世界の文化や歴史に関して複眼的な視点から理解する力(3)日本の文化や歴史に関して複眼的な視点から理解する力(4)これらを通して、複雑化する国際社会の情勢に柔軟に対応し、国籍や民族などが異なる人々とも尊重し合いながら共に生きていくことができる力
２.本学部の求める入学者(1)世界の文化・言語・社会・歴史・宗教等の学修に関心と意欲を持っている人(2)日本の文化・言語・思想・歴史・民俗・宗教等の学修に関心と意欲を持っている人(3)基礎的な学力を有し、外国語や日本語の運用能力の向上に関心と意欲を持っている人(4)国際的な感性と幅広い教養を身につけたいと思っている人
３.高校までの能力に対する評価（選抜方法）(1)一般入試、給費生入試、大学入学共通テスト利用入試では、国際日本学部での学修に必要な基礎学力を、高等学校での学習の達成度をもとに判断します。
(2)学校推薦型選抜として指定校制推薦入試、総合型選抜として公募制自己推薦入試があります。
指定校推薦入試では、勉学意欲に富み、指定校の学校長から推薦された人に対し、面接による選考を行います。公募制自己推薦入試では、外国語や日本語の運用能力の向上に強い関心を持ちその実績が顕著な人、世界や日本の文化や歴史に強い興味と関心がある人、また発信すべき文化・芸術等の素養がある人に対し、小論文、面接等による選考を行います。

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国際日本学部 国際文化交流学科
教育研究上の目的
国際文化交流学科は、「世界」や「世界における日本」についての深い知識と洞察力、外国語の実践的運用能力、多文化を理解する力を身につけた、文化間の交流に貢献できる人間の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、国際日本学部国際文化交流学科では、学生が、(1)世界の文化・言語・社会・歴史・宗教等について広範な知識を得ること(2)少人数クラスや実践を通じた授業により、外国語の運用能力およびコミュニケーション能力を伸張できること(3)日本文化を含む多様な文化の共通点と相違点を理解すること(4)さまざまな文化に寛容で、文化の相違を越えて意思疎通と交流ができること(5)実践的な分野に応用できる力を備えることを、教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科のカリキュラムにおいて、所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる能力や知識・教養を身につけていると判断され、学士（文学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)社会の変化に対応しながら問題を発見・解決することができる能力を身につけている。
(2)情報の収集・分析・発信の能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力(1)外国語の運用能力を身につけている。
(2)日本語や英語での発表・論文作成などのアカデミックスキルを身につけている。
(3)文化を理解し適切に伝える文化間コミュニケーション能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)世界の文化・言語・社会・歴史・宗教等についての専門的知識を身につけている。
(2)文化交流、観光文化、言語・メディア、国際日本学という 4 つの専門的な知識のいずれかを身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科は、文化交流において国際社会に通用する素養を総合的に修得することができるように、以下のような学修・教育課程を編成し、教育・評価を行っています。
１．教育課程の編成・実施(1)世界や日本の現状を知り、多様な視点から考察することができる素養を身につける学部教養科目(2)専門的知識を修得しつつ、自ら情報を収集・分析・発信する能力を育成する、少人数教育による双方向型の演習・ゼミナール科目(3)実践的なコミュニケーション能力を身につける外国語科目(4)世界の文化・言語・社会・歴史・宗教等についての専門的知識を修得する専門科目（文化交流、観光文化、言語・メディア、国際日本学のうち、一つの専門を重点的かつ体系的に学修できるコース科目）

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(5)人間・社会・自然等にかかわる諸問題について広い視野を獲得する教養系科目
２．教育の方法と評価(1)演習・ゼミナールでは、少人数・双方向型教育を徹底し、１年次に「FYS（ファースト・イヤー・セミナー）」、2 年次に「コース演習」、3 年次に「ゼミナール」、4 年次に「卒業研究」を配置することによって、学生が専門的知識を段階的に修得できるように指導し、自ら情報を収集・分析・発信する能力を育成します。外国語科目群についても少人数教育を徹底し、実践的なコミュニケーション能力を育成します。
(2)4 つのコースを設定し、学生がその中から一つ選択することで専門的かつ体系的な知識を得ることを可能にします。
(3)単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力(1)世界の文化等について多角的かつ総合的に理解する能力(2)外国語の運用能力(3)文化間交流についての専門的知識ならびに文化間コミュニケーション能力
２．本学科の求める入学者(1)世界の文化・言語・社会・歴史・宗教等の学修に関心と意欲を持っている人(2)基礎的な学力を有し、外国語の学修に関心と意欲を持っている人(3)文化を理解し適切に伝えることで、諸外国の人々と国際的な交流を深めたいと思っている人
３. 高校までの能力に対する評価（選抜方法）
本学科では多様な入学試験を実施することにより、(1)高等学校までの学習を通じて大学での学びに必要な基礎学力を身につけた人(2)世界の様々な文化や価値観の違いについて考えることに関心を持っている人(3)外国語の修得に強い関心を持っている人(4)文化間の交流に貢献しようと考えている人を受け入れます。

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国際日本学部 日本文化学科
教育研究上の目的
日本文化学科は、日本語の高度な運用能力、日本語や日本文化についての包括的な知見、さらには日本文化を世界的な視野のもとに位置づけることのできる国際的な教養を身につけた、多文化共生社会の担い手となる人間の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、国際日本学部日本文化学科では、
学生が、(1)日本語の構造や機能を理解し、その高度な運用能力を修得すること(2)伝統文化から現代文化までの多彩な日本文化を包括的に理解すること(3)国際的な教養を修得し、日本文化を世界的に位置づけられる広い視野を獲得すること(4)異文化を理解し、多文化共生社会を築いていける豊かな人間性を身につけることを、教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科のカリキュラムにおいて、所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる能力や知識・教養を身につけていると判断され、学士（文学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)社会の変化に対応しながら問題を発見・解決することができる能力を身につけている。
(2)情報の収集・分析・発信のための高度な日本語の運用能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力(1)外国語の基礎的な運用能力を身につけている。
(2)日本文化をより広い視野のもとに位置づけることのできる国際的な教養と感性を身につけている。
(3)日本文化を理解し適切に伝える異文化間コミュニケーション能力を身につけている。
(4)多文化共生社会を築いていける豊かな人間性を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)日本語および日本文化についての専門的知識を身につけている。
(2)日本文化の担い手として、多文化共生社会に寄与できる専門的な知識と技能を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科は、日本語の高度な運用能力と日本語・日本文化についての包括的な知見を修得するとともに、国際的な教養を身につけることができるように、以下のような学修・教育課程を編成し、教育・評価を行っています。
１．教育課程の編成・実施(1)世界や日本の現状を知り、多様な視点から考察することができる素養を身につける学部教養科目(2)さまざまな様態の日本文化について自らの力で学び研究していく能力を育成する、少人数教育による双方向型の演習・ゼミナール科目(3)日本語・日本文学・日本文化に関する専門的知識を領域や時代を横断して幅広く修得しつつ、文化事象を批判的に解釈・分析する力を身につけるための日本語学科目、日本文学科目、文化・表
象科目(4)隣接領域の知識を深め、日本文化に関する知見を相対化するための日本文化発展科目(5)人間・社会・自然等にかかわる諸問題について広い視野を獲得する教養系科目

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２．教育の方法と評価(1)演習・ゼミナールでは、少人数・双方向型教育を徹底し、1 年次に「FYS（ファースト・イヤー・セミナー）」と「文章表現演習」、2 年次に「文献講読演習」、3 年次に「日本語学・日本文学演習」と「ゼミナール」、4 年次に「卒業研究」を配置することによって、学生が専門的知識を段階的に修得できるように指導し、自ら情報を収集・分析・発信する能力を育成します。
(2)日本語・日本文化について幅広く学ぶ展開科目では、領域や時代を横断した多角的な学びが可能になるように履修指導を行い、また学生が積極的に学修に参加できるようアクティブ・ラーニング
を実践します。
(3)単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１.大学教育によって培う能力(1)日本語の構造や機能を理解し、それを高度に運用する能力(2)伝統文化から現代文化までの多彩な日本文化を包括的に理解する能力(3)国際的な教養を修得し、日本文化を世界的な視野のもとに位置づけられる能力(4)異文化を理解し、多文化共生社会を築いていける能力
２．本学科の求める入学者(1)基礎的な学力を有し、日本語・日本文化についての学修に関心と意欲を持っている人(2)日本文化の継承・発展に貢献したいと思っている人(3)世界の中で日本文化が果たすべき役割について考えたいと思っている人
３.高校までの能力に対する評価（選抜方法）
本学科では多様な入学試験を実施することにより、(1)高等学校までの学習を通じて大学での学びに必要な基礎学力を身につけた人(2)日本語・日本文化について関心を持っている人(3)日本文化の継承・発展に貢献したいと思っている人(4)多文化共生社会を築いていきたいと考えている人を受け入れます。

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国際文化交流学科 歴史民俗学科
教育研究上の目的
歴史民俗学科は、日本の歴史と民俗に関する理解を深め、アジアを中心とした国際的な視点から位置づけるとともに、歴史民俗資料の収集・整理・保存及び活用を可能とする能力を身につけ、歴史と民俗の継承、地域文化の創生、地域社会の活性化に積極的に寄与する人間の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、国際日本学部歴史民俗学科では、
学生が、(1)資料実習やフィールドワークなどを通して日本の歴史と民俗を多角的かつ総合的に理解すること(2)アジアを中心とした国際的な視点から日本の歴史と民俗を位置づけられること(3)歴史民俗資料の収集・整理・保存及び活用の技能を身につけること(4)歴史と民俗の継承、地域文化の創生、地域社会の活性化の担い手となることを、教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科のカリキュラムにおいて、所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる能力や知識・教養を身につけていると判断され、学士（文学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)社会の変化に対応しながら問題を発見・解決することができる能力を身につけている。
(2)情報の収集・分析・発信の能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力(1)外国語の基礎的な運用能力を身につけている。
(2)国際的な教養を身につけ、歴史と民俗を中心に日本の文化をより広い視野のもとに位置づける国
際的感性を身につけている。
(3)歴史と民俗を中心に日本の文化を理解し適切に伝える文化間コミュニケーション能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)日本の歴史と民俗についての専門的知識を身につけている。
(2)歴史民俗資料を収集・整理・保存及び活用する専門的知識と技能を身につけている。
(3)日本の歴史と民俗の継承の担い手として地域社会の振興に寄与できる専門的な知識と技能を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科は、日本の歴史と民俗を多角的かつ総合的に理解するとともに、歴史民俗資料の収集・整理・保存及び活用の技能を修得して地方文化の創生、地域社会の活性化に寄与できるように、以下のような学修・教育課程を編成し、教育・評価を行っています。
１．教育課程の編成・実施(1)世界や日本の現状を知り、多様な視点から考察することができる素養を身につける学部教養科目(2)日本の歴史と民俗についての専門的知識を修得しつつ、自ら歴史民俗資料を収集・分析・発信する能力を育成する、少人数教育による双方向型の演習・ゼミナール科目(3)日本の歴史と民俗を客観的・実証的に理解するために、歴史民俗資料の整理・読解やフィールド45

ワークを実践する実習科目(4)日本の歴史と民俗に関する専門的知識を時代や領域を横断して幅広く修得し、多角的かつ総合的に分析・解釈する視点と方法を身につける歴史分野・民俗分野の展開科目(5)歴史民俗資料を文化資源として地域社会の振興や文化交流など社会に活用する幅広い視点と多様な方法を身につける文化創生分野の展開科目(6)人間・社会・自然等にかかわる諸問題について広い視野を獲得する教養系科目
２．教育の方法と評価(1)演習・ゼミナールでは、少人数・双方向型教育を徹底し、1 年次に「FYS（ファースト・イヤー・セミナー）」と「基礎演習」、2 年次に「専門演習」と「プレゼミナール」、3 年次に「ゼミナール」、4 年次に「卒業研究」を配置することによって、学生が専門的知識を段階的に修得できるように指導し、歴史民俗資料を自ら収集・分析・発信する能力を育成します。
(2)実習科目では、1 年次に「歴史民俗資料入門」、2 年次以降に日本史の各時代を対象とする「歴史史料実習」、2・3 年次に民俗調査の方法を学び調査を行う「民俗調査実習」を配置することによって、歴史民俗資料を収集・整理・保存及び活用するための実践的な能力を育成します。
(3)日本の歴史と民俗、その学知を文化資源として社会に活用する文化創生について、隣接諸分野も取り込んで幅広く学ぶ展開科目では、時代や領域を横断した多角的かつ総合的な学びが可能になるように履修指導を行い、またアクティブ・ラーニングを活用し、学生が積極的に参加できる方法を採ります。
(4)単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力(1)日本の歴史と民俗について多角的かつ総合的に理解する能力(2)国際的な視点に立って、日本の歴史と民俗を適切に位置づけられる能力(3)歴史民俗資料を収集･整理し、適正に保存することができる実践的な能力(4)歴史民俗資料を文化資源として活用して、地域文化の創生、地域社会の活性化の担い手となる能力
２．本学科の求める入学者(1)基礎的な学力を有し、歴史と民俗を中心に日本文化についての学修に関心と意欲を持っている人(2)歴史民俗資料の調査やフィールドワークに興味を持ち、収集・整理・保存の実践的な技能を身につけたいと思っている人(3)日本の歴史と民俗を文化資源として活用して、地方文化の創生、地域社会の活性化に寄与したいと考えている人(4)世界と日本の文化交流に興味を持ち、世界の中で日本文化が果たすべき役割について考えたいと思っている人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）
本学科では多様な入学試験を実施することにより、(1)高等学校までの学習を通じて大学での学びに必要な基礎学力を身につけた人(2)歴史と民俗を中心に日本文化について関心を持っている人(3)歴史民俗資料を文化資源として活用して、地方文化の創生、地域社会の活性化に寄与したいと考えている人を受け入れます。

46

人間科学部 人間科学科
教育研究上の目的
本学部は、人間の心身と人間社会に対する多角的・総合的思考を涵養し、人間環境の質の向上と、健康で心豊かな生活を保障する社会の確立に貢献できる人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学部の教育研究上の目的等を踏まえ、人間科学部では、今日の社会・産業・教育のグローバル化・国際化の時代において、多くの現象及び問題がそれぞれ独立したものではなく有機的に関連しあっている実情に対して、多角的・総合的な思考のもと積極的にアプローチができる人材を育成します。
そのために共通教養系科目のＦＹＳ（First Year Seminar）の後継科目としての基礎ゼミナール、及び専門ゼミナールⅠ・Ⅱさらに卒業研究（以上、いずれも必修）という一貫した少人数教育とともに
全員必修の情報処理の科目及び語学教育を通して、他者とのコミュニケーション能力、情報処理能力及び語学力を育成します。またこれらの科目の学修を通して、３コースのキーワードである「こころ」、「からだ」、「社会」をめぐる諸問題を主体的に発見し、その解決に向けてさまざまな発信・提案ができる能力を涵養することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科のカリキュラムにおいて、所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる能力や資質を身につけていると判断し、学士（人間科学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）自己と他者とのつながりを感じ、人間の多様性に開かれた健康で心豊かな社会の確立のために、他者と協力しながら問解解決に当たる行動力を有している。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）人間や社会及び自然について豊かな教養を身につけ、さらに国際的な視野に立って物事を考える
ことができる能力を身につけている。
（２）自己の心身をよく認識し、それをさまざまな形で表現し、他者に伝えるコミュニケーション能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）人間を「こころ」と「からだ」の両面から理解するとともに、人間が形成する「社会」の仕組みについて客観的な認識ができ、それらを多角的・総合的に捉える思考力を身につけている。
（２）「こころ」、「からだ」及び「社会」をめぐる諸問題を主体的に発見し、その具体的な解決に向けてさ
まざまな提案ができる発信力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科では、人間の心身と人間社会に対する多角的・総合的思考を涵養し、健康で心豊かな生活を保障する社会の確立に貢献できる人材を育成するため、以下に示した方針で教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）１学部１学科とし、そのもとに心理発達、スポーツ健康及び人間社会の３コースを置いています。学生は多角的・総合的思考ができるように、コースの垣根を越えて、どのコースの開講科目も履修できます。さらに人間科学部で身につけられる 12 の力（対人関係力、自己管理力、批判的思考力、認知と行動を理解する力、成長発達を支援する力、豊かな人間関係を築く力、健康に生きる力、人を47

魅きつけ導く力、スポーツ文化を支え発信する力、社会の構造と実態を理解する力、地域社会を調査し分析する力、人と社会との関わりを創造し発信する力）を設定したうえで、それらの力を身につけるための履修系統図を明示しています。
（２）全学共通の教養教育及び外国語科目と人間科学科の専攻科目とを有機的に関係づけることにより、豊かな教養と国際的な視野に立った思考力及び専門的な洞察力が相乗的に身につくように編成されています。
（３）各コースの特徴は以下のとおりです。
①心理発達コースでは、心理・発達・教育の視点から、人間のこころの発達や特性について学びます。
まず心身両面から自己を再確認し、それを他者理解、対人能力の向上へとつなげていきます。基礎的学修に加え、実験・実習を組み入れ、さらに犯罪被害者や災害被害者の心理学、高齢者や障がい者の心理学、ライフデザインや健康のための心理学、公認心理師対応科目等、応用的な学修にも力を入れています。
②スポーツ健康コースでは、「からだ」を柱として、「健康に生きる力」、「人を魅きつけ、導く力」、および「スポーツ文化を支え、発信する力」の 3 つの能力を身に付けることを狙いとしています。スポーツの幅広い教養とスキルにヒューマンマインドを兼ね備えたグローバルな人材の育成に重点を置いています。
③人間社会コースでは「こころ」と「からだ」をもつ人間が形成する「社会」という軸に焦点をおき、「社会的存在としての人間」の側面に着眼して学修していきます。「人間」と「社会」の相互形成や多様化していく現代社会及び地域・国際社会についての理論を学ぶとともに、初年次から履修可能な必修の「社会調査論Ⅰ・Ⅱ」を通して実証的に学ぶことにも重点をおき、主体的に問題を発見し、社会に積極的に提案する実践力や企画力を持った人材を養成します。
２．教育の方法と評価（１）大学における初年次教育である１年次前学期の「FYS（ファースト・イヤー・セミナー）」に続き、１年次後学期に「人間科学基礎ゼミナール」を配置し、教養教育から専門教育へのスムーズな移行を促進しています。
（２）人間科学科の専攻科目については、１年次必修の「人間科学概論」や「情報処理Ⅰ・Ⅱ」等の基礎科目から基幹科目さらに展開科目へと年次進行にしたがって体系的に学ぶことができるように配置されています。
（３）個人の表現能力、発信力及びコミュニケーション能力を高めるため、本学科では少人数双方向教育を重視する。そのために１年次の「FYS（ファースト・イヤー・セミナー）」、「人間科学基礎ゼミナー
ル」に引き続き、２年次に「人間科学専門ゼミナールⅠ」及び３年次に「専門ゼミナールⅡ」を配置し、必修科目としています。４年次必修の「卒業研究」では、専門教育の集大成として自らが設定した卒業研究の企画及び問題解決のための方法、結果の分析等が求められます。
（４）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本学科は、人間や社会及び自然に関する豊かな教養と、国際的な視野に立って物事を考えることができる能力を身につけ、「こころ」、「からだ」及び「社会」をめぐる諸問題を主体的に発見し、その具体的な解決に向けてさまざまな提案ができる人材の育成を目指します。
２．本学部の求める入学者（１）本学科での学修に必要な基礎的学力を十分に備えている人。
（２）「こころ」、「からだ」、「社会」の観点から、人間に対して深い理解を得たいという強い意欲を持っている人。
（３）人間を取り巻くさまざまな問題を解決するために行動でき、解決に向けてのさまざまな提案をした
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いという強い意欲を持っている人。
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）科目受験型入試として、給費生試験・一般入試・大学入学共通テスト利用入試があり、本学部での学修に必要な基礎学力を十分に備えていることを、高等学校での学習の到達度をもとに判断します。
（２）学校推薦型選抜として指定校制推薦入試、総合型選抜として公募制自己推薦入試と公募制推薦
入試（スポーツ・音楽推薦）があります。指定校制推薦入試では、勉学意欲に富み、指定校の学校長から推薦された者に対し、面接により選考をおこないます。公募制自己推薦入試は、社会的活動部門（ボランティア）、情報関連または英語関連の資格部門、スポーツ部門の３つの部門の各々において、人間について深く学びたいという意欲があり、いろいろな形で将来の目標に向かってすでに動き出している者を選考します。スポーツ・音楽推薦は、学業以外に募集対象部の活動で優れた実績を上げたことが客観的に証明され、大学教育を受けるに必要な学力を有する者で、入学後も学業と課外活動を両立させる強い意志を持つ者を選考します。

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理学部 理学科
教育研究上の目的
本学部は、理学の諸分野の基礎と専門分野の知見を総合し、科学的なものの見方と論理的な思考能力を身につけ、社会の中核として活躍できる人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学部の教育研究上の目的等を踏まえ、理学部では科学的なものの見方と論理的な思考能力を身につけ、社会の中核として活躍できる人材の育成を最終的な目標としています。
エネルギー問題や環境問題等の人類の将来を左右する多くの大問題を抱えた２１世紀の知識
情報社会の中で、理学部の果たす役割は、理学の諸分野に渡る基礎研究を推進し、それによって科学的なものの見方と論理的な思考能力を身につけた人材を社会に送り出すことです。科学的なものの見方と論理的な思考能力は、理学の諸分野の基礎を学修した上で、専門分野の知識や方法論の学修と実践的な研究活動によって身につくものであり、単なる専門知識を寄せ集めて得られるものではありません。科学的なものの見方と論理的な思考能力は今の不安定な社会を生き抜くのに必要な力であり、この力を身につけることで、常に自ら学び、時代に合わせて自ら成長していくことができます。また、社会のグローバル化が進む現代では自ら発信する能力と他者の意見に十分耳を傾ける能力も求められますが、それは科学的なものの見方と論理的な思考能力に立脚するものでなければなりません。
本学部では、系統的かつ効率的な４年間の教育課程を通じて、社会の発展に貢献し、社会の問題を解決するのに必要な科学的なものの見方と論理的な思考能力を身につけさせることを教育目標と定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学部の教育課程において、卒業要件単位を取得した者は、次に掲げる知識と能力を身につけていると判断し、学士（理学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）理学の基礎に関わる幅広い素養とそれを社会の諸課題の解決に適用する能力を身につけている。
（２）科学の基礎研究ならびにその応用に必要な研究倫理を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）国際社会および文化に対する理解力を身につけている。
（２）母国語のみにとらわれない科学的なコミュニケーション能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えるための専門的知識と技能（１）理学の学問分野の最前線の知見を持続的に理解するための基礎となる専門的知識を身につけている。
（２）知識情報社会に対応する能力と、卒業後も成長しつつ、社会の中核で活躍するための能力を身につけている。

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カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学部では、社会の中核として活躍する人材を育成するため、以下に示した方針で教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）入学後の第１セメスターでは、全学共通の「FYS（ファースト・イヤー・セミナー）」を通じて大学生の心構えと大学での学び方、ならびに社会性を身につけます。
（２）２、３年次で基礎的専門科目を学び、３年次の後期からは各研究室に配属されてゼミで学びます。
２．教育の方法と評価（１）基礎教育や語学では授業内であるいは学修支援システムを利用した小テストを行い、レポー
トや試験とあわせて評価します。専門教育ではレポートや試験で評価します。
（２）実習と演習を重視し、レポートや発表で評価します。
（３）４年次では研究室にて理学の特定課題について卒業研究を行い、ルーブリックにもとづき、論文と研究発表で評価します。
（４）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、厳格に成績評価を行います。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって養う能力（１）本学部は、理学の諸分野の基礎と専門分野の専門的知見を総合し、科学的なものの見方と論理的な思考能力を身につけ、社会の中核として活躍できる人材を育成します。
２．本学部の求める入学者（１）高等学校卒業程度の理科、数学、英語等の基礎学力を有する人（２）大学で積極的に学ぶ意欲をもった人（３）大学での学びを将来に生かそうとする明確な目的意識をもった人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般入試、給費生試験、大学入学共通テスト利用入試では、理学部での学修に必要な基礎学
力を、高等学校での学習の達成度をもとに判断します。
（２）学校推薦型選抜として指定校制推薦入試と、コースにより、総合型選抜として AO 入試と公募制自己推薦入試があります。指定校制推薦入試では、勉学意欲に富み、指定校の学校長から推薦された人に対し、面接により選考を行います。AO 入試と公募制自己推薦入試では、理学の特定分野と科学一般について、実験や観察のレポートまたは小論文および面接により選考を行います。

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工学部
教育研究上の目的
本学部は、本学が規範とする教育理念の下にあって、人間社会と自然界によりよい環境をもたらす
ように工学的所産を開発・活用し得る、深い専門知識と幅広い教養をも併せ持つ技術者を育成するとともに、主体性・実践力をもって持続可能な産業社会の構築に貢献できる人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学部の教育研究上の目的等を踏まえ、工学部では、主体性・実践力をもって人類の福利に貢献し、グローバルな視点で持続可能な産業社会を構築できる技術者の育成を最終的な教育目標とします。
現在、限りある資源を有効に活用して、グローバルな視点で、地球環境の保全と経済の発展とを両立する持続可能な産業社会の構築が求められています。我が国も、グローバル化による国際競争、経済の低迷、少子高齢化、環境問題、資源問題、エネルギー問題等の様々な社会課題に直面しています。
それら社会課題の解決を目指し、モノづくりを中心とした経済活動から、製造業におけるモノのサービ
ス化やデジタル技術の活用など、ポスト工業化時代の新しい社会づくりが期待されています。豊かで持続可能な社会の構築のためには、これまで以上に工学技術者の役割が大きくなることが予想されます。工学技術者には、幅広い教養と確かな工学の基礎的知識、新しい時代に必要とされる専門的かつ体系的な知識を、論理的な思考で自在に活用する能力が必要とされます。さらに、その実践においては社会的責任感と倫理観を常に自覚することが求められます。また、日本国内だけでなく海外においても、技術者が複合的な領域で協働を行うためには、語学力を高め、多様な文化と価値観に配慮した
コミュニケーション能力を身につけることも必要とされます。生涯にわたり、社会の変化や常に新しくなる技術に柔軟に対応するためには、技術者としてのキャリアをデザインし、自ら継続的に学習し続ける能力も身につけていなくてはなりません。
本学部では、体系化されたカリキュラムを通して、広く社会の発展に貢献できる工学技術者に必要とされる知識と能力を身につけさせることを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学部のカリキュラムにおいて、所定の卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる能力や資質を身につけていると判断し、学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）多様な価値観に配慮した広い視野を持ち、技術者としてグローバルな視点で社会課題の解決に取り組む実践力を身に付けている。
（２）社会環境の変化・技術発展の動向に絶えず関心を持って鋭敏な問題意識を醸成する能力を身につけている。
（３）自然、社会や人間の関わりを理解し、技術者としての倫理観と論理的な思考力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）幅広い教養と外国語能力を身につけ、自己表現能力を身につけている。
（２）日本の技術のオリジナル性を理解し、他国の技術の特性を考察する能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）解決が求められる諸問題に対処するために、技術者として工学の基礎的知識と専門知識を身につけている。
（２）技術者としての高い倫理観を持ち、社会と工学の進歩に貢献する思考と能力を身につけている。
（３）特定の工学領域や先端的な領域に造詣が深い。
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カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学部では、広く工学の諸問題に積極的に挑み、解決しうる姿勢をもつ人材を育成するため、以下に示した方針で教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）全学共通の教養教育及び外国語教育と工学部の導入教育等を有機的に連関させることにより、幅広い教養と専門性を培うとともに、必要かつ十分な基礎学力を身につけることができるようにカリキュラムを編成しています。
（２）実験、演習、卒業研究といった体験型学修を毎年度に配置し、講義などで修得した専門的基礎知
識の洞察、課題解決力を体系的に身につけることができるように４年間のカリキュラムを編成し、実施しています。
（３）在学中に学内留学制度を活用した留学・語学研修を可能とするカリキュラムを編成しています。
２．教育の方法と評価（１）教育課程の実施にあたっては、初年次ゼミナール（FYS）から演習や実験、輪講といった少人数教
育・双方向型教育を徹底し、学生が自ら調べ、発表し、議論することを通して、問題発見能力・課題解決能力・説得力やコミュニケーション能力を培っています。
（２）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって養う能力（１）本学部は、社会・文化・自然に関する幅広い視野と教養、並びに工学の基礎的知識と専門知識を学修し、技術者として持続可能な産業社会の構築に必要な倫理観、論理的な思考力、自己表現能力、コミュニケーション能力等を身につけ、社会並びに工学の進歩に寄与できる人材を育成します。
２．本学部の求める入学者（１）工学部での学修に必要な基礎学力を十分に備えている人（２）向学心が強く、自主的・創造的に学ぶ姿勢を有している人（３）特定の工学領域や先端的な領域に強い関心を持っている人（４）課外活動やボランティア等を通じ社会への貢献を積極的に行っている人（５）自らの将来像や進路について深く考え、勉学への明確な目的意識を持っている人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般選抜である一般入試、大学入学共通テスト利用入試では、工学部での学修に必要な基礎学
力を、高等学校での学習の達成度をもとに判断します。
（２）学校推薦型選抜として指定校制推薦入試、及び、総合型選抜として AO 入試と公募制自己推薦入試があります。指定校制推薦入試では、勉学意欲に富み、指定校の学校長から推薦された人に対し、提出された書類と面接により選考を行います。AO 入試では、基礎的な学力を有し、広く科学・工学に興味と熱意を持った意欲のある人に対し、課題レポート、基礎的な学力を確認する総合試験、面接等により選考を行います。また、公募制自己推薦入試では、受験生個々の多面的な能力や資質、明確な問題意識やプレゼンテーション能力を有する人に対し、筆記試験や面接等により選考を行います。

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工学部 機械工学科
教育研究上の目的
機械工学科は、本学及び本学工学部の教育理念の下に、工学上のさまざまな基盤技の中核を成す
機械工学に関わる研究を促進し、その過程や成果を通して幅広い教養と機械工学に関する深い専門知識を持ち、機械技術と人間、社会、環境との調和に配慮した「ものづくり」に加え、「コトづくり」、「もの」に付随する「サービスづくり」を実践できる人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、工学部機械工学科では、機械技術と人間、社会、環境との調和に配慮した「ものづくり」や「コトづくり」を実践できる人材の育成を、教育の最終の目標としています。
現在、日本はもとより世界的にも、これまでに遭遇したことがないような問題が多く生じてきています。機械技術の分野でも、これまでと異なる問題かつ今まで以上に、人と環境に配慮することが求められ、さらに、倫理、経済の面も考慮することが重要となってきています。これら複合的な問題に挑むためには、国内外を問わず、コミュニケーションに基づく連携が重要となってきます。したがって、これからの機械工学エンジニアには、コミュニケーション力が強く求められるとともに、これまでと同様に、アイデ
ア力、プランニング力、遂行力などの個人力が不可欠になってきています。これらの能力の獲得により、社会に出てからも社会状況の変化に応じた能力の向上を自ら行い、社会での自分の役割をしっかりと果たすことが期待されています。
本学科では、講義型科目や実技型科目など適切に配置されたカリキュラムを通して、これらの能力を涵養していくことを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科の教育理念の下に、定められたカリキュラムにおいて、卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる素養及び能力を有していると判定され、学士（工学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）社会・文化・自然等に関する教養を身につけている。
（２）幅広い視野と教養を背景として、機械工学が社会や環境に及ぼす影響を理解する能力や技術者としての倫理観を有している。
２．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）機械の仕組みや動作原理を理解するための基礎的知識を身につけている。
（２）機械やシステムを製作するための基礎的知識や技術を身につけている。
（３）機械工学に関する体系的知識や手法で機械やシステムを解析し設計する実践的能力を身につけている。
（４）継続的に新しい知識や技術を修得する能力を身につけている。
３．国際的感性とコミュニケーション能力（１）論理的な記述力・表現力、コミュニケーション能力を身につけている。
（２）英語でのコミュニケーションに必要な基礎能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科では幅広い教養と機械工学に関する深い専門知識を持ち、機械技術と人間、社会、環境との調和に配慮した「ものづくり」を実践できる人材を育成するため、以下に示した方針で教育課程を編成しています。

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１．教育課程の編成・実施（１）「FYS（ファースト・イヤー・セミナー）」により大学生としての資質を身につけ、積極的に学修に取り組む姿勢を育みます。さらに入学年次から卒業年次までの教養系科目の学修により、幅広い視野と教養、機械技術者として必要な倫理観を育成します。
（２）1 年次に配置された専門基礎必修科目で数学、物理学の学修を通して，機械工学を学ぶために必要な計算力、考え方、知識等を育みます。また専門必修科目で機械工学実習、機械解剖などの実習に取り組み、機械要素などで機械の構成などを学びます。
（３）１年次から 2 年次にかけて「メカトロデザイン」、「メカニカルデザイン」、「ロボティクスデザイン」という実験を含む講義科目を３つ設けています。これらの科目では、学生が簡単な装置を設計製作し、さらに製作した装置の性能などを調べます。このような学修を通して、機械を設計・開発するために必要不可欠なさまざまな原理を学びます。
（４）2 年次に配置された専門必修科目として材料力学、流体力学、機械力学、工業熱力学、自動制御など機械工学の主要科目や機械製図などを学びます。選択科目としてロボティクスデザインや加工学、「知能ロボティックス」分野、「宇宙理工学」分野といった新しい横断分野の科目などを設置します。
（５）3 年次には、専門必修科目として機械実験、機械工学輪講などを設置します。専門選択必修科目としてグローバル社会実習を配置しており、本学の海外協定校に半年程度にわたって留学しやすくなります。選択科目では 3 次元 CAD による最先端の機械製図や機械設計を学ぶ CAD/CAM Ⅱのほか、引き続き新しい「知能ロボティクス」、「宇宙理工学」に関する横断分野の科目などを設置します。
（６）4 年次には、それまでに修得した機械工学の知識・技術を総合的に用い特定のテーマについて研究する卒業研究と輪講を配置し、研究計画を立案し遂行・統括する能力、継続的に新しい知識や技術を修得する能力を育成します。また、卒業論文及び同概要書の執筆や審査会での発表を通して論理的な記述力・表現力、コミュニケーション能力を育みます。
（７）今後、技術発展が期待される境界領域における人材育成を推し進めるために、電気電子情報工学科との「知能ロボティクスプログラム」、応用物理学科との「宇宙理工プログラム」という学科横断の２つの教育プログラムを設置しており、これらの教育プログラムは、神奈川大学の副専攻に加えられるため、卒業時には、所定の履修条件を満たせば機械工学科の卒業認定に加え、副専攻修了の認定が受けられます。
２．教育の方法と評価
本学科の学科目は、その目的に応じて、実践型科目、演習科目、講義科目、そして機械工学輪講から卒業研究までの総合演習科目の形態をとっています。
（１）実践型科目では、実験、製作、製図、コンピュータを使った演習などを行います。評価は、科目に取り組む態度とレポートによります。
（２）演習科目では、問題演習を行う。演習の成果物と授業時間内に行う小テストの結果で評価します。
（３）講義科目は、知識の教授を目的に行うが、問題演習を併用する。主に試験の結果で評価します。
（４）総合演習科目の評価は、科目に取り組む態度と成果物によります。
（５）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって養う能力（１）本学科は、幅広い教養と機械工学に関する深い専門知識を持ち、機械技術と人間、社会、環境との調和に配慮した「ものづくり」を実践できる人材を育成します。
２．本学科の求める入学者
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（１）数学、理科、英語等に関する高等学校卒業程度の基礎学力を持つ人（２）機械工学を学び社会に貢献しようとする強い意欲と可能性を持つ人（３）AO 入試では、学科横断の教育である「知能ロボティクス」、「宇宙理工学」の各プログラムで学ぶ
ことを入学時から強く希望する人

３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）本学科では多様な入学試験を実施することにより、高等学校での学習を通じて大学での学びに必要な基礎学力を身につけ、また、機械工学に関する知識の修得とその応用による社会への貢献に強い関心を持ち、自らの長所を伸ばそうとしている学生を受け入れます。

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工学部 電気電子情報工学科
教育研究上の目的
電気電子情報工学科は、本学及び本学工学部の教育研究上の目的の下に、現代社会の持続的発展を支える電気工学、電子工学、通信工学、情報工学及びこれらの関連分野について研究を促進す
るとともに、これらの分野について幅広い基礎知識と専門知識を併せ持ち、人類社会の要請に主体的、実践的に対応できる人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的を踏まえ、工学部電気電子情報工学科では、幅広い基礎知識と専門知識を併せ持ち、人類社会の要請に主体的、実践的に対応できる電気電子通信
情報技術分野の人材育成を教育の目標としています。
電気電子通信情報技術は現代社会の発展を支える要です。そして地球環境問題や情報倫理といった社会の発展に伴う様々な問題の解決も電気電子通信情報技術無しには考えられません。この現代社会を支える電気電子通信情報技術は、電気、電子、通信、情報の４技術分野が独立に、かつ互いに融合して一大技術分野を構成しています。
本学科では、この魅力と無限の発展性を秘める電気電子通信情報技術をバランスのとれた基礎教
育と専門教育を通して理解し、修得することで、社会の持続的発展に寄与できる知識を持ち、社会の要請に基づく技術課題に主体的に対応できる能力を有する人材に育てることを教育目標として定めます。さらに、各種資格の取得を目指した教育を行うことで実践力のある人材を育てます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科の教育目的の下に定められた電気電子情報工学科カリキュラムにおいて卒業要件単位を修得した者は、幅広い教養と英語及び電気工学、電子工学、通信工学、情報工学とこれらの関連分野についての幅広い基礎知識と専門知識の修得に加え、次に掲げる素養及び能力を有していると判定され、学士（工学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）幅広い視野と教養に培われた良識ある市民としての判断力を身につけている。
（２）社会に果たすべき技術者の役割と責任の自覚を持っている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）社会的、国際的に活躍するためのコミュニケーション能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）実践的技術者として必要な数学、物理学及び情報処理の基礎的知識とその応用能力を身につけている。
（２）幅広い専門知識と最新技術情報に裏付けられた急速な技術進歩への対応能力を身につけている。
（３）工学的スキルやセンス、直感力に培われた問題解決能力を身につけている。
（４）社会の要請に対応するためのデザイン能力及び生涯学習能力を身につけている。
（５）記述力、口頭発表力、討議等のプレゼンテーション能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科は現代社会の持続的発展を支える電気工学、電子工学、通信工学、情報工学及びこれらの関連分野について、幅広い基礎知識と専門知識を併せ持ち、人類社会の要請に主体的、実践的に対応できる人材の育成を目指しています。これを実現するため、具体的には、以下に示した方針で教育課程を編成しています。

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１．教育課程の編成・実施（１）総合大学の特色・利点を活かした多彩な全学 共通教養系科目と 1 年次の初年次ゼミナール（FYS）の学修をとおして、幅広い視野と教養に培われた常識を身につけることができるように編成・実施します。
（２）電気電子通信情報技術者としての誇りを持ち、現代社会に果たすべき技術者の役割と責任の自覚を培うため、技術開発最先端状況を学び、技術者倫理を考える科目群を配置します。
（３）1 年次には、電気電子通信情報技術の基礎となる数学、物理、基礎電気数学等の学修をとおして、応用能力を身につける基礎学力を高めることができるように編成・実施します。
（４）1・2 年次には、自己の専門を決め技術革新に適応できる能力を身につけるため、電気、電子、情報、通信の専門分野及びこれらの関連分野について基礎となる「電気回路」「電気磁気学」「プログ
ラミング言語」を学びます。同時に、工学的センスや直感力を身につける実験科目を配置し、問題解決能力を身につけることができるように編成・実施します。
（５）2 年次には、電気、電子、情報、通信の専門分野の基礎となる専門基礎科目を網羅的に学び、3年次の専門分野の選択のための知識を学ぶことができるように編成・実施します。
（６）3 年次には、各分野の専門科目を配置するとともに社会の要請に対応するためのデザイン能力及び生涯学習能力を身につけるため、実験科目および輪講Ⅰを配置します。さらに、最新の研究・技術開発情報に触れることができるように編成・実施します。
（７）4 年次には、輪講Ⅱ、卒業研究等、種々の場での演習をとおして、 技術者に求められる論理的な記述力、口頭発表能力、討議等のプレゼンテーション能力を身につけることができるように編成・実施します。
（８）国際的に活躍するために欠かせないコミュニケーション能力を身につける外国語科目（英語）を配置します。さらに、3 年次後期には、海外留学を前提とした「グローバル社会実習」を配置し、国際色豊かな教育を受けることができるように編成・実施します。
２．教育の方法と評価（１）教育課程の実施にあたっては、専門教育の体系として、１年次、２年次では基礎となる数学、物理学等の基礎科目の学修に続いて、専門の基本となる情報技術、電気回路、電気磁気学等の必修科目を学修し、その後、各専門分野に進むための基礎となる基盤科目を選択して学びます。３年次には各々が進む専門分野の知識を修得する専門科目を選択して学び、４年次では、それまでに学んだ知識、技能を用いて総合的に応用、展開する能力を身につけるための卒業研究を行います。
（２）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本学科では、電気、電子、通信、情報及びこれらの関連分野を学び、社会に貢献する人材を育成します。
２．本学科の求める入学者（１）なによりも電気、電子、通信、情報分野の技術や製品に興味があり、これらを学ぶことが好きな人（２）未来に向けて挑戦しようとする強い意志と向学心にあふれた人（３）現代技術を学修していく上で必要な数学、理科、英語等に関する高等学校卒業以上の基礎学力を有する人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）本学科では多様な入学試験を実施することにより、高等学校での学習を通じて大学での学びに必要な基礎学力を身に付け、また、工学的な知識の修得とその応用によるグローバル社会への貢献に強い関心を持ち、論理的思考力と実践力を有する学生を受け入れます。
58

工学部 経営工学科
教育研究上の目的
経営工学科は、本学及び本学工学部の教育理念の下に、製品及びサービスの企画、設計、生産、販売から回収・再利用まで、数理・情報技術を活用した経営システムに関する研究を推進するとともに、経営についての幅広い知識をもち、人間を中心とした持続可能な社会システムをデザインできる次世代の人材育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的を踏まえ、工学部経営工学科では、経営についての幅広い知識を持ち、人間を中心とした持続可能な社会システムをデザインできる経営工学分野の人材育成を教育の目標としています。
グローバル化や環境問題が重要視される現在の社会において、我が国における国際競争力の源泉となるための人材養成にむけ、コミュニケーション能力、国際感覚を洗練するための素養、持続可能な社会システム構築の視点等を重視した未来志向型の教育を目指します。さらに、実践の学問である経営工学は、変化する様々なビジネス環境において、自らが問題を発見し、その問題を解決するための能力も重要であり、そのような問題発見能力・問題解決能力を習得するため、フィールドを重視したテーマ課題を通して、実学重視の人材育成を教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科の教育理念の下に定められたカリキュラムにおいて、卒業要件単位を修得した者は、次に掲
げる素養及び能力を有していると判定され、学士（工学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）人間尊重の観点から、社会システムを設計・構築・運用するための能力をもつ。
（２）将来のための自学自修及び自己啓発の能力をもつ。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）人間としての豊かな教養をもち、人びととの高いコミュニケーション能力をもつ。
（２）外国語能力を身につけ、国際的感覚を培っている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）数学の基礎学力に加え、数理・情報技術を身につけ、モノ・コトづくりを支援する生産技術やシステ
ム分析・設計技術、データ分析技術の基本知識を有する。
（２）品質、原価、納期、安全、環境、倫理を考慮し、持続可能な社会のためのマネジメント技術によって、製造業やサービス業など、企業の経営活動のみならず、環境や防災などの人間を中心とした社会活動においても、問題を発見し、問題を解決する能力をもつ。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科では、人間尊重の高い視点をもち、工学の基本知識と実践能力に裏付けられたマネジメント
技術を身につけ、人びととの高いコミュニケーション能力をもち、経営活動のしくみを設計・構築・運用することを通じて社会の発展に貢献することによって、人びとの生活を豊かにする能力をもつ人材を育成するため、以下に示した方針で教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）大学生としての基本教養を身につけるために、1 年次には、「FYS（ファースト・イヤー・セミナー）」を設置し、能動的学習姿勢や技術者としての倫理観を育成します。同時に、エンジニアとしての基礎知識を修得するために、数学・物理学・確率統計学・情報処理など理工学の基礎科目を編成し、実59

施しています。
（２）また、1・2 年次に「国際コミュニケーションⅠ・Ⅱ」や「工業中国語」、「英語ディスカッション」を設置
し、国際性の高い人財を育成します。
（３） 2 年次には、ヒト・モノ・カネ・情報という経営資源を理解して、それらを効率的に運用するシステ
ムを設計・分析・評価するのに必要な経営工学の基礎を身につけるためのカリキュラムを編成し、実施しています。
（４）3 年次には、持続可能なモノづくりやサービスの提供ができるように、経営システム・社会システムのデザイン及びそれらの実装・運用に必要なマネジメント技術の知識を身につけるためのカリキュラ
ムを編成し、実施しています。
（５）また、2・3 年次に座学の実践として、「経営工学実験実習Ⅰ・Ⅱ」を必修科目として、「システムデ
ザイン演習」や「ビジネスデータサイエンス演習」、「キャリアデザイン演習」、「事例研究」等を選択必修科目として設置し、実践力を育成するとともに、チームワーク力やコミュニケーション能力を養います。
（６）卒業研究の準備として、3 年次に「経営工学演習Ⅰ・Ⅱ」を設置し、4 年次にこれまで習得した知識を活用し、経営システム及び社会システムの問題解決に繋がる「卒業研究Ⅰ・Ⅱ」を設置し、実施しています。
２．教育の方法と評価（１）演習科目や卒業研究等の少人数教育を通じて、コミュニケーション能力を養い、実践的な問題解決能力を培っています。
（２）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本学科では、人間尊重の高い視点をもち、工学の基本知識と実践能力に裏付けられたマネジメン
ト技術を身につけ、人びととの高いコミュニケーション能力をもち、経営・社会活動のしくみを設計・構築・運用することを通じて産業の発展に貢献することによって、人びとの生活を豊かにする能力をもつ人材を育成します。
２．本学科の求める入学者（１）数学、英語、理科等、工学を学ぶための基本を修得している人（２）科学的・工学的・物理的な考え方や方法に関心の高い人（３）製品やサービスを生み出すことと、それを管理するしくみを創ることによって人びとを幸せにしたい人（４）観察が好きで、加えて論理的・緻密に考えることができる人（５）社会や経済の動きに関心を持つ人（６）人間が好きで、集団の中でチームワークを保ち、自分の役割を果たすことができる人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）本学科では多様な入学試験を実施することにより、高等学校での学習を通じて大学での学びに必要な基礎学力及び論理的思考力と、経営工学に関する知識の修得やグローバル社会への貢献に強い関心を有する学生を受け入れます。

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工学部 応用物理学科
教育研究上の目的
応用物理学科は、本学及び本学工学部の教育研究上の目的の下に、ナノメートルスケールから宇宙スケールで起こる物理現象に関わる応用物理学分野の研究を促進するとともに、その研究活動や研究成果を通して先端科学の基礎となる現代物理学の知識と技術者に不可欠なハードウェア・ソフト
ウェア技術を併せ持った将来の科学技術の発展を担える人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、工学部応用物理学科では先端科学技術の基礎となる現代的な物理学の知識と、技術者に不可欠なハードウェアとソフトウェア双方の技術力を養い、近未来の科学技術を担うことができる高度な専門技能をそなえた人材の育成を教育の最終目標としています。
現在、社会環境の複雑化やグローバル化に伴い、科学技術の各分野において高度な専門性や技術力が求められていることと並んで、それら各分野を俯瞰することで橋渡し的な役割を果たせることも重要となっています。そのような社会の要請に応えるべく、科学技術全般にわたる知識と経験を合わせた
総合的な判断力とともに、物理学を基盤として基本に立ち返り様々な課題の本質を見抜く洞察力を身に付け、さらに新たな分野の開拓をも担うことができる能力を身に付けることを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科の教育理念の下に定められた応用物理学科カリキュラムにおいて、所定の卒業要件単位修得した者は、次に掲げる素養及び能力を身につけていると判定され、学士（工学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）豊かな教養に基づき広い視野から柔軟かつ総合的に物事を判断する力を身につけている。
（２）良識ある市民としての社会的責任感と高い倫理観を有している。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）グローバル社会で活躍するために必要なコミュニケーション能力を身につけている。
（２）自らの思考を論理的に表現し他者に伝えるための文章力やプレゼンテーション能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）技術者・研究者として必要な自然科学に関する幅広い基礎的知識とその応用能力を身に着けている。
（２）応用物理学に関する基本的な考え方と実験・計測技術及び情報処理技術を身につけている。
（３）応用物理学とその関連工学分野に関する幅広い専門知識を有するとともに、それらを活用して課題解決を図る能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科では現代物理学の応用分野に関わる知識や技術の修得に加え、物理学に関係が深い工学分野を含む幅広い教育による、高度な科学技術の素養を備えた人材を育成するため、以下に示した
方針で教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）１年次の「FYS（ファースト・イヤー・セミナー）」により、大学生としての基本的な資質と主体的に学61

修に取り組む姿勢を身につけます。
（２）入学年次から卒業年次までの人文・社会・自然・人間形成等の分野にわたる共通教養科目と「技術者倫理」および「知的財産権」により、幅広い教養と技術者として必要とされる倫理観を身につけます。
（３）入学年次から３年間を通し、実用英語を学ぶ必修科目を配置し、原著論文からの情報収集、国際学会における研究発表・討議に必要な実践的英語運用能力や国際的コミュニケーション能力を身につけます。
（４）２年次の「データサイエンス・ラボラトリー」や３年次からの「応用物理学演習」における技術課題に対する演習、さらに卒業論文の執筆や卒業論文審査会での研究発表を通して、問題発見・解決力、文章作成能力、プレゼンテーション能力およびコミュニケーション能力を身につけます。
（５）１、２年次には、必修科目として「応用物理学入門」を配置し、物理学の幅広い分野における考え方
や基礎知識を身につけます。また、数学と物理学に関する必修の専門基礎科目、必要に応じて選択する演習科目を通して、理数系の基本的な知識と技能を身につけます。さらに、必修科目の「物理学実験」、「デジタル・アナログ回路」および「物理計測学」により、物理学の実験を自ら体験すること
で、基礎的な実験技術および科学技術の作法を身につけます。
（６）１、２年次には、情報系の必修科目から構成される「データサイエンスプログラム」を配置し、基本的な情報リテラシーとプログラミング技術の修得から始めて、実験や観測で収集されたビッグデータの加工・分析、さらには物理モデルの構築に至るまでの過程を体験する中で、専門科目を学ぶための
情報技術の基盤を確立します。
（７）３年次から４年次には、必修科目として「応用物理学演習」と「卒業研究」を配置し、所属する研究室の指導教員の指導の下で、それまでに習得した知識や技能を総合的に用いて特定の課題を調査・研究します。これらの学修を通し、研究計画を立案する能力、文献調査・実験・観測・装置開発・
データ解析・理論計算等により研究目的の達成を図る能力を身につけます。
（８）３年次には、必修科目の「応用物理学実験」において高度な実験技術を身につけます。また、「宇宙観測プログラム」と「ナノサイエンスプログラム」として配置された科目を学修することで、応用物理学に関する発展的知識から最先端技術までを系統的かつ継続的に身につけます。
（９）１年次から３年次には、応用物理学に関連する工学部分野の科目を選択して学修することで、幅広い工学分野の知識と新しい工学領域を開拓する能力を身につけます。また、副専攻として「宇宙理工学プログラム」に登録することで、分野を超えた学修が可能です。
２．教育の方法と評価（１）本学科の専門教育の実施体系として、１年次から２年次においては専門基礎課程として、物理学分野の専門知識、理論解析技術及び実験・計測技術と、情報技術分野のプログラミング技術、データ解析技術を学びます。３年次から卒業時までは、学生それぞれの科目選択により、専門領域における高度な知識と技術を修得します。特に、４年次には研究室に所属し、「応用物理学演習」と「卒業研究」を通じて、より特化した専門領域での調査・研究を行います。
（２）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本学科は、先端科学技術の基礎となる現代物理学の知識と技術を併せ持ち、それらを駆使して次世代に向けた科学技術の創出と発展を担うことで、グローバル社会で活躍できる人材を育成します。
２．本学科の求める入学者（１）応用物理学科での専門的知識の修得に必要となる基礎的な学力を有している者（２）ナノから宇宙のスケールにまで及ぶ広い意味での物理学、実験・計測技術や情報処理技術、及び62それらの関連分野について学ぶ意欲を持ち、その知識・技能を科学技術へと応用することに興味がある者（３）将来社会に貢献しようとする強い意欲と可能性をもつ者（４）国際的なコミュニケーション能力を身につけ、将来国内外で活躍することを目指している人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）本学科では多様な入学試験を実施することにより、工学に対する興味と関心や学習意欲を有しており、大学教育を受けるために必要となる基礎的な学力として、高等学校の主要科目における教科
書レベルの知識を有している者を受け入れます。

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建築学部 建築学科
教育研究上の目的
本学部は、人間の多様な営みにおいて使いやすく、安全かつ快適で、感動を呼ぶ建築や都市の空間及び環境の創造に寄与する研究を行うとともに、そうした創造的な活動やその成果を通し、社会に貢献する人材を育成することを目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本学部の教育研究上の目的等を踏まえ、建築学部建築学科では、建築学を構成する幅広い学問領域を網羅する教育体系を構築し、主体性と実践力をもって社会に奉仕できる
建築の専門家を育成することを、その究極の目標としています。
現在、わが国は、度重なる災害、少子高齢化、環境問題、資源問題、エネルギー問題等の様々な困難に直面しています。豊かで持続可能な社会の構築のためには、幅広い教養と確かな建築学の基礎的知識、新しい時代に必要とされるこれまでの建築学にはなかった体系的な知識を、論理的な思考で自在に活用する能力が必要とされます。さらに、その実践においては社会的責任と倫理を常に自覚す
ることが求められます。また、建築の専門家が国内外の複合的な領域で協働を行うためには、コミュニ
ケーション能力を身につけていることも必須です。建築の専門家が生涯にわたり、社会の変化や常に刷新される技術に柔軟に対応するためには、自ら継続的に学習し続ける能力も身につけていなくてはなりません。
わが国の建築学は、教育内容はもちろんのこと、建築を生み出す創造力、建築を造る技術力、それらの基盤となる研究力のいずれにおいても世界のトップレベルを維持しています。建築に携わる者は、
このような長い伝統の中で蓄積されてきた高度な日本の建築創造力・技術力を支える基礎的な専門的知識を身につけることがとりわけ重要ですが、それと同時に、今日のグローバル化した国際社会にあっては、一人ひとりが自立した建築の専門家として国際社会で生き抜くための幅広い視野や教養、さらには、自らの考えを主張するためのコミュニケーションやプレゼンテーションなどの能力が欠かせません。また、時代とともに変化していく様々な技術に対応するために、継続的に学習していく意欲と能力も併せて求められます。
本学科では、体系化されたカリキュラムを通して、学生に、建築の専門家として広く社会の発展に貢献するために必要な幅広い知識と、コース制に基づいた教育による専門性の高い能力の両者を共に身につけさせることを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科のカリキュラムにおいて、卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる素養・能力を有していると判定され、学士（建築学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)多様化する社会に関する幅広い視野と教養を身につけている。
(2)自然、社会や人間の関わりを理解し、建築の専門家としての倫理、論理的な思考力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力(1)国際的に活躍するためのコミュニケーション能力を身につけている。
(2)論理的な思考力とプレゼンテーション能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)社会と自然に対する建築専門家としての基礎的教養と専門知識を身につけている。
(2)社会と自然に対する建築専門家としての倫理を持ち、社会と建築学の進歩に貢献する思考と能力を身につけている。
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(3)特定の建築学領域（コースに分かれての学修）や先端的な領域に造詣が深い。
(4)建築分野の急速な進歩へ適応できる能力を身につけている。
(5)時代や社会の要請を建築の課題として把握する能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科では、人間の多様な営みにおいて使いやすく、安全かつ快適で、感動を呼ぶ建築や都市の空間及び環境の創造に寄与する研究を行うとともに、そうした創造的な活動やその成果を通し、社会に貢献する人材を育成するため、以下に示した方針で教育課程を編成しています。教育課程の編成においては、低学年では、自然科学系、人文・社会系の教養科目や、建築学の学問領域を網羅的に取り扱う各種入門科目の学修により幅広い視野と教養を身につけること、高学年では、コース制によりさらに深い専門的な知識を修得するとともに、急速な技術進歩へ適応できる能力を養うことを目指しています。なお、本学科で指定科目を履修し卒業した者は、二級建築士（都道府県の認定）、一級建築士（国の認定）の受験資格が与えられます。
１．教育課程の編成・実施(1) 全学共通の教養教育及び外国語教育と建築学部の幅広い学問に対する導入教育を有機的に関連させることにより、幅広い教養と専門性を培うとともに必要かつ十分な基礎学力を身につけることができるように編成しています。
(2) 実験、演習、卒業研究といった体験型学修を毎年度に配置し、講義などで修得した専門的基礎知識を基に、様々な課題解決力を体系的に身につけることができるように４年間のカリキュラムを編成し、実施しています。
(3) 国際的に活躍するためのコミュニケーション能力を養うために、「FYS（ファースト・イヤー・セミナー）」や外国語科目を多く配置しています。
(4) 建築学を理解するうえで欠かせない基本的な学力を養うために、文理にまたがる基礎科目を充実させています。
(5) 建築の専門家としての役割と責任についての自覚を涵養し、基礎的な専門知識を修得するために、多くの必修科目を配置しています。
(6) さらに深い専門的な知識を修得するとともに、急速な技術の進歩へ適応できる能力を養うために、
コース制の下、各コース独自の必修科目、選択科目を用意しています。
(7) 建築学に関する論理的な思考力とプレゼンテーション能力を養うために、各コースで輪講科目を用意するとともに、卒業研究を重視しています。
２．教育の方法と評価(1) 教育課程の実施にあたっては、複数教員や TA、SA を配置した演習・製図科目の充実を図り、また初年次の「FYS（ファースト・イヤー・セミナー）」以降４年次にいたるまで輪講・実験科目を配置することによって少人数教育を徹底し、学生が自ら調べ、発表し、議論することを通して、問題発見能力・建築的解決能力・説得力やコミュニケーション能力を培います。
(2) 単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力
本学科では、人間の多様な営みにおいて使いやすく、安全かつ快適で、感動を呼ぶ建築や都市の空間及び環境の創造に寄与する研究を行うとともに、そうした創造的な活動やその成果を通し、社会に貢献する人材を育成します。
２．本学部の求める入学者(1) 本学科での学修に必要な高等学校卒業程度の基礎学力を十分に備えている人65

(2) 向学心が強く、知的好奇心が旺盛で自主的・創造的に学ぶ姿勢を有している人(3) 建築や都市、環境といった特定の建築学領域や先端的な領域に強い関心を持っている人(4) 課外活動やボランティア等を通じ社会への貢献を積極的に行っている人(5) 自らの将来像や進路について深く考え、勉学への明確な目的意識を持っている人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）
本学科では多様な入学試験を実施することにより、高等学校での学習を通じて大学での学びに必要な基礎学力を身につけ、また、建築に関する知識の修得とその応用による地域社会への貢献に強い関心を持ち、論理的思考力と実践力を有する学生を幅広く受け入れます。
(1) 一般入試、給費生試験、大学入学共通テスト利用入試では、本学科各コースでの学修に必要な基礎学力を有するか否かを、高等学校での学習の達成度をもとに判断します。
(2) 学校推薦型選抜として指定校制推薦入試が、総合選抜型として公募制自己推薦入試が実施されます。指定校制推薦入試では、勉学意欲に富み、人物的にも評価され、指定校の学校長から推薦された生徒に対し、面接により選考します。公募制自己推薦入試では、受験生個々の多面的な能力や資質、明確な問題意識やプレゼンテーション能力を有するか否かを、筆記試験や面接等により選考します。

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化学生命学部
教育研究上の目的
本学部は、化学及び生物学の科学的な見方や考え方に関する実践的かつ応用的な教育研究を通して、基礎科学に裏付けられた価値の高い製品や技術を開発し、モノづくりを支える人材を育成することを目的とします。

教育目標
本学の教育目標及び本学部の教育研究上の目的等を踏まえ、本学部では、研究者や技術者としての社会的責務と倫理観に基づき、人類の幸福と持続的発展に必要不可欠な化学・生命科学の視点に立脚したモノづくりを支える人材を育成することを、その教育の究極の目標としています。
現在、地球規模での環境問題や食糧問題、クリーンエネルギーへの転換は、人類にとって解決しなければならない緊急の課題であり、化学を用いた環境調和型の機能物質創製と科学技術の開発を推進する教育研究をもってこれらの課題に取り組む必要があります。さらに、各種疾患や感染症への対応として、医療用薬剤、遺伝子やタンパク質による診断法、m-RNA ワクチンの開発など、生命科学の教育研究も大きく発展させる時代を迎えています。すなわち、これからの応用化学と生物機能科学
は、相互に理解と専門性を深め、生命現象・生体機能の理解に基づき、生物の持つ機能や生体機能物質も活用する幅広いモノづくりの教育研究を行う新たな枠組みを構築することが肝要です。
本学部では、新しい物質・材料の創出、エネルギー・環境技術の革新、生命現象・生体機能の理解と応用など、化学や生物学の基礎研究により得られた理論や現象を、実社会に実用化するために必要な知識や技術として習得させるとともに、実用化に関する諸課題を主体的かつ合理的に解決するための資質や能力を育成することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学部の各学科の教育課程において、所定の卒業要件単位を修得した者には、次に掲げる能力や資質を身に付けていると判定され、各学科から学士（化学生命学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）豊かな教養に基づき、広い視野から柔軟かつ総合的に物事を判断し、実践する力を身に付けるとともに、良識ある市民としての社会的責任感と高い倫理観を持っている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）国際社会で活躍するために必要なコミュニケーション能力を身に付けている。
（２）科学的な事象に対する論理的な記述力や口頭でのプレゼンテーション能力、コミュニケーション能力を身に付けている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）研究者や技術者として必要な自然科学と情報処理に関する基礎的学力を身に付けている。
（２）物質科学・材料科学の理解とその応用や、生命現象・生体機能の理解とその応用に必要な化学・生命科学の基礎的かつ専門的学力を身に付けている。
（３）化学・生命科学に関する研究者や技術者としての社会的責任感と高い倫理観を持っている。
（４）社会の要請に対応するための問題発見・解決能力とデザイン能力を身に付けている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学部では、研究者や技術者としての社会的責務と倫理観に基づき、人類の幸福と持続的発展に必要不可欠な化学・生命科学の視点に立脚したモノづくりを支える人材を育成するため、次に掲げる
方針で教育課程を編成しています。

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１．教育課程の編成・実施（１）全学共通の教養教育と外国語教育、本学部の導入教育とを有機的に連関させることにより、幅広
い教養と専門性を培うために必要な基礎学力を身に付けるための科目を配置します。
（２）学部共通の専攻科目として、化学生命学分野全体にわたる理科基礎科目や数学、情報処理に関する科目、研究者や技術者としての社会的責任感や高い倫理観を身に付けるための専門キャリア形成科目を配置します。
（３）各学科の「学科必修科目」として、応用化学分野や生命機能学分野での中核的基礎知識と実験技術を習得し、それらを活用し研究展開する実践的な能力を身に付けるための科目を配置します。
（４）各学科の「学科選択科目」として、個々のキャリアデザインに沿ったより広い範囲の専門知識と技術を習得するための科目を配置します。
（５）各学科の「関連科目」として、医療や食料生産、生活環境、食品など、化学現象と生命現象との関わりをより広く理解するための科目を配置します。
２．教育の方法と評価（１）教育課程の実施にあたっては、初年次ゼミナールをはじめとして演習、実験、輪講などを中心に、少人数教育・双方向型教育を徹底し、学生が自ら調べ、発表し、議論することを通して、問題発見・解決能力や説得力、コミュニケーション能力を育成しています。
（２）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法と基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本学部は、研究者や技術者としての社会的責務と倫理観に基づき、人類の幸福と持続的発展に必要不可欠な化学・生命科学の視点に立脚したモノづくりを支える能力を育成します。
２．本学部の求める入学者（１）化学や生物学の基本原理を理解するために必要な、高等学校卒業程度の理科、数学、英語等の基礎学力を身に付けている人（２）向学心が強く、自主的かつ創造的に学ぶ姿勢を持つ人（３）特定の化学・生命科学領域や先端的な領域に強い関心を持つ人（４）自らの将来像や進路について深く考え、勉学への明確な目的意識を持つ人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般入試、給費生試験、大学入学共通テスト利用入試では、本学部での学修に必要な基礎学力を、高等学校での学習の達成度をもとに判断します。
（２）学校推薦型選抜として指定校制推薦入試、総合型選抜として AO 入試と公募制自己推薦入試があり、指定校制推薦入試では、勉学意欲に富み、指定校の学校長から推薦された人に対し、面接により選考を行います。AO 入試では、基礎的な学力を有し、広く化学や生物学に興味と熱意を持った意欲のある人に対し、基礎的な学力を確認する総合問題や面接などにより選考を行います。また、公募制自己推薦入試では、受験生個々の多面的な能力や資質、明確な問題意識やプレゼンテーション能力のある人に対し、総合問題や面接などにより選考を行います。

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化学生命学部 応用化学科
教育研究上の目的
本学科は、基礎化学に関する知識及び技術の習得を基盤として、物質の性質や変化を化学の基礎に立って実際面で応用し、新たな物質や材料の創出、新たな製品の開発等に展開することのできる人材を育成することを目的とします。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、本学科では、現代社会に役立つ化学技術を習得し、安全で快適な生活や人類の持続的発展に寄与する研究を行うとともに、そうした創造的な活動やその成果を通して社会に貢献する能力を備えた人材を育成することを、教育の最終目標とします。
環境問題、食糧問題、エネルギー問題など、人類の直面する諸問題は化学に大きく関わるものであり、持続可能な社会を構築するには、化学を理解し、化学技術を社会に活用することのできる人材を育成することが肝要です。
本学科では、基礎化学に関する基礎的かつ基本的な知識と技術を習得させるとともに、物質を構成する原子や分子の構造と物質の性質や変化に関する知識と技術を、新たな物質や材料の開発に応用する能力を育成することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科の教育課程において、所定の卒業要件単位を修得した者には、次に掲げる能力や資質を身に付けていると判定され、学士（化学生命学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）豊かな教養に基づき、広い視野から柔軟かつ総合的に物事を判断し、実践する力を身に付けるとともに、良識ある市民としての社会的責任感と高い倫理観を持っている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）国際社会で活躍するために必要なコミュニケーション能力を身に付けている。
（２）科学的な事象に対する論理的な記述力や口頭でのプレゼンテーション能力、コミュニケーション能力を身に付けている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）研究者や技術者として必要な自然科学と情報処理に関する基礎的学力を身に付けている。
（２）物質科学・材料科学の理解に加えて、生命現象を含む種々の化学にまつわる現象を理解し、さらに、化学的特性に基づく機能を有する物質の創製に必要な化学の基礎的かつ専門的学力を身に付けている。
（３）化学・生命科学に関する研究者や技術者としての社会的責任感と高い倫理観を持っている。
（４）社会の要請に対応するための問題発見・解決能力とデザイン能力を身に付けている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科では、学位授与の方針と教育課程編成・実施の方針との一体性と整合性に留意しつつ、卒業までに学生が身に付けるべき資質や能力を習得するため、次に掲げる方針で教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）全学共通の教養教育と外国語教育、本学部の導入教育とを有機的に連関させることにより、幅広
い教養と専門性を培うために必要な基礎学力を身に付けるための科目を配置します。

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（２）学部共通の専攻科目として、化学生命学分野全体にわたる理科基礎科目や数学、情報処理に関する科目、研究者や技術者としての社会的責任感や高い倫理観を身に付けるための専門キャリア形成科目を配置します。
（３）「学科必修科目」として、応用化学分野での中核的基礎知識と実験技術を習得し、それらを活用し研究展開する実践的な能力を身に付けるための科目を配置します。
（４）「学科選択科目」として、個々のキャリアデザインに沿ったより広い範囲の専門知識と技術を習得するための科目や、生命機能学分野での中核的知識と実験技術を習得するための科目を配置します。
（５）「関連科目」として、医療や食料生産、生活環境、食品など、化学現象と生命現象との関わりをより広く理解するための科目を配置します。
２．教育の方法と評価（１）教育課程の実施にあたっては、初年次ゼミナールをはじめとして演習、実験、輪講などを中心に、少人数教育・双方向型教育を徹底し、学生が自ら調べ、発表し、議論することを通して、問題発見・解決能力や説得力、コミュニケーション能力を育成しています。
（２）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法と基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本学科は、基礎化学に関する基礎的かつ基本的な知識と技術を習得させるとともに、物質を構成する原子や分子の構造と物質の性質や変化に関する知識と技術を、新たな物質や材料の開発に応用する能力を育成します。
２．本学科の求める入学者（１）高等学校卒業程度の理科、数学、英語等の基礎学力を身に付けている人（２）化学の高度で幅広い知識と技術を求めようとする意欲を持つ人（３）広く自然科学やモノづくりに興味と熱意を持つ人（４）最先端の問題探求と解決に対し意欲を持つ人（５）社会に貢献する意欲と可能性を持つ人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般入試、給費生試験、大学入学共通テスト利用入試では、本学科での学修に必要な基礎学力を、高等学校での学習の達成度をもとに判断します。
（２）学校推薦型選抜として指定校制推薦入試、総合型選抜として AO 入試と公募制自己推薦入試があり、指定校制推薦入試では、勉学意欲に富み、指定校の学校長から推薦された人に対し、面接により選考を行います。AO 入試では、基礎的な学力を有し、広く化学に興味と熱意を持った意欲のある人に対し、基礎的な学力を確認する総合問題や面接などにより選考を行います。また、公募制自己推薦入試では、受験生個々の多面的な能力や資質、明確な問題意識やプレゼンテーション能力のある人に対し、総合問題や面接などにより選考を行います。

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化学生命学部 生命機能学科
教育研究上の目的
本学科は、生命現象及び生体機能の理解を基盤として、生物の持つ機能や生体機能物質を応用し、新たな技術の創出、新たな製品の開発等に展開することのできる人材を育成することを目的とします。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、本学科では、生命現象・生体機能の理解と生命科学の視点に立脚し、安全で快適な生活や人類の持続的発展に寄与する研究を行うとともに、そうした創造的な活動やその成果を通して、社会に貢献する能力を備えた人材を育成すること
を、教育の最終目標とします。
食糧問題、公衆衛生、パンデミック、各種疾患など、人類の直面する諸問題は生命科学に大きく関わるものであり、持続可能な社会を構築するには、生化学・分子生物学・生物学を理解し、生物の持つ機能や生体機能物質を活用することのできる人材を育成することが肝要です。
本学科では、生命現象・生体機能に関する基本的な概念と原理を分子レベルから理解させるとともに、医療や食料生産、生活環境・身のまわりの化学製品、食品などにも応用できる能力と実用化に関する諸課題を主体的かつ合理的に解決する能力を育成することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科の教育課程において、所定の卒業要件単位を修得した者には、次に掲げる能力や資質を身に付けていると判定され、学士（化学生命学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）豊かな教養に基づき、広い視野から柔軟かつ総合的に物事を判断し、実践する力を身に付けるとともに、良識ある市民としての社会的責任感と高い倫理観を持っている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）国際社会で活躍するために必要なコミュニケーション能力を身に付けている。
（２）科学的な事象に対する論理的な記述力や口頭でのプレゼンテーション能力、コミュニケーション能力を身に付けている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）研究者や技術者として必要な自然科学と情報処理に関する基礎的学力を身に付けている。
（２）生命現象・生体機能の理解と、生命科学的特徴を有する物質の解明やそれらの応用に必要な生
命科学・化学の基礎的かつ専門的学力を身に付けている。
（３）生命科学・化学に関する研究者や技術者としての社会的責任感と高い倫理観を持っている。
（４）社会の要請に対応するための問題発見・解決能力とデザイン能力を身に付けている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科では、学位授与の方針と教育課程編成・実施の方針との一体性と整合性に留意しつつ、卒業までに学生が身に付けるべき資質や能力を習得するため、次に掲げる方針で教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）全学共通の教養教育と外国語教育、本学部の導入教育とを有機的に連関させることにより、幅広
い教養と専門性を培うために必要な基礎学力を身に付けるための科目を配置します。
（２）学部共通の専攻科目として、化学生命学分野全体にわたる理科基礎科目や数学、情報処理に関する科目、研究者や技術者としての社会的責任感や高い倫理観を身に付けるための専門キャリア71

形成科目を配置します。
（３）「学科必修科目」として、生命機能学分野での中核的基礎知識と実験技術を習得し、それらを活用し研究展開する実践的な能力を身に付けるための科目を配置します。
（４）「学科選択科目」として、個々のキャリアデザインに沿ったより広い範囲の専門知識と技術を習得するための科目や、応用化学分野での中核的知識と実験技術を習得するための科目を配置します。
（５）「関連科目」として、医療や食料生産、生活環境、食品など、化学現象と生命現象との関わりをより広く理解するための科目を配置します。
２．教育の方法と評価（１）教育課程の実施にあたっては、初年次ゼミナールをはじめとして演習、実験、輪講などを中心に、少人数教育・双方向型教育を徹底し、学生が自ら調べ、発表し、議論することを通して、問題発見・解決能力や説得力、コミュニケーション能力を育成しています。
（２）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法と基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本学科では、生命現象・生体機能に関する基本的な概念と原理を分子レベルから理解させるとともに、医療や食料生産、生活環境・身のまわりの化学製品、食品などにも応用できる能力と、実用化に関する諸課題を主体的かつ合理的に解決する能力を育成します。
２．本学科の求める入学者（１）高等学校卒業程度の理科、数学、英語等の基礎学力を身に付けている人（２）生命科学の高度で幅広い知識と技術を求めようとする意欲を持つ人（３）広く自然科学やモノづくりに興味と熱意を持つ人（４）最先端の問題探求と解決に対し意欲を持つ人（５）社会に貢献する意欲と可能性を持つ人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般入試、給費生試験、大学入学共通テスト利用入試では、本学科での学修に必要な基礎学力を、高等学校での学習の達成度をもとに判断します。
（２）学校推薦型選抜として指定校制推薦入試、総合型選抜として AO 入試と公募制自己推薦入試があり、指定校制推薦入試では、勉学意欲に富み、指定校の学校長から推薦された人に対し、面接により選考を行います。AO 入試では、基礎的な学力を有し、広く化学や生物学に興味と熱意を持った意欲のある人に対し、基礎的な学力を確認する総合問題や面接などにより選考を行います。また、公募制自己推薦入試では、受験生個々の多面的な能力や資質、明確な問題意識やプレゼンテーション能力のある人に対し、総合問題や面接などにより選考を行います。

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情報学部
教育研究上の目的
本学部は、情報やシステムの科学的な理解に基づき、社会における事象に対して情報技術を用いた問題解決の視点で捉え、適切かつ効果的に活用できる能力をもとに、社会の中核で活躍できる人材の育成を目的とします。

教育目標
本学の教育目標及び本学部の教育研究上の目的等を踏まえ、本学部では情報学の確固たる基礎及び応用並びに幅広い教養とともに、倫理観と一般常識を身に付け、技術者をはじめとする職業人として社会の中核で情報学の素養をもって活躍できる人材の育成を目標としています。
情報技術は、急速な進歩をとげつつあるテクノロジーであるため、皮相的な観察だけによると、昨日まで使われていた技術が明日はまったく使われなくなり、不連続的な変化を呈するかのように見える場合もあります。情報学を学ぶことによって、表面上の変化に惑わされることなく、情報という学術分野に関する総括的な理解と技能を得ることができるようになります。
本学部では、情報学の基礎・基盤・応用分野を適切に配置したカリキュラムを通して、そのような能力を養うことを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学部の各学科の教育課程において、卒業要件単位を取得した者は、次に掲げる知識、教養、能力を身に付けていると判断され、各学科から学士（情報学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）人間・社会・自然に絶えず関心を持って問題意識を醸成する能力及び論理的な思考力を身に付けている。
（２）情報の取扱いに関する倫理観を身に付けている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）幅広い教養と外国語能力を身に付け、国際的な視野で物事を捉える能力を身に付けている。
（２）言語による適切な表現を利用したコミュニケーション能力を身に付けている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）情報学の先端領域の理解を持続的に可能とする基礎的な専門的知識を身に付けている。
（２）情報社会の中核で職業人として社会に貢献できる能力を身に付けている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学部では、社会の中核で情報学の素養をもって活躍する人材を養成するため、以下に示した方針で教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）入学後の第１セメスターでは、全学共通の初年次ゼミナール「FYS」を通じて大学生の心構えと大学での学び方並びに情報リテラシーを含む社会性を身に付けます。
（２）全学共通の教養科目により、幅広い教養、自立した良識ある市民としての判断力と実践的能力、
国際的感性とコミュニケーション能力を養成します。
（３）情報の取扱いに関する倫理観を身に付ける科目を必修科目として配置しています。
（４）１年次から基礎的な専攻科目を、上位学年になるとより専門性の高い専攻科目を学び、３年次または３年次後学期からは各研究室に配属されてゼミで学ぶことで、専門知識の修得並びに活用とともに社会に貢献できる能力を身に付けられる編成としています。

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２．教育の方法と評価（１）基礎教育や語学では授業内の小テストを行い、専門教育ではレポートや試験で評価します。
（２）全ての学科・プログラムに演習が組まれており、レポートや発表で評価します。
（３）４年次では研究室にて情報学の特定課題について卒業研究を行い、論文や発表で評価します。
（４）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本学部は、学術の基礎知識と一般常識を身に付け、情報学における専門的な知識を修得する過程を通じて個を確立し、社会の中核で情報学の素養をもって活躍できる能力を持ち、学び続ける意
欲のある人材を育成します。
２．本学部の求める入学者（１）高等学校卒業程度の数学、英語、国語等の基礎学力を有する人（２）大学で積極的に学ぶ意欲を持つ人（３）大学での学びを将来に生かそうとする明確な目的意識を持つ人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般入試、給費生試験、大学入学共通テスト利用入試では、情報学部での学修に必要な基礎学
力を高等学校での学習の達成度をもとに判断します。
（２）学校推薦型選抜として指定校制推薦入試、総合型選抜として公募制自己推薦入試を行います。
指定校制推薦入試では、勉学意欲に富み、指定校の学校長から推薦された人に対し、面接により選考を行います。公募制自己推薦入試では、情報分野と科学一般について、小論文及び面接により選考を行います。

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情報学部 計算機科学科
教育研究上の目的
本学科は、現代の情報社会を担う計算機科学の専門家に求められる強固な基礎知識及び考え方
並びに新しい価値を生み出す応用力を修得するとともに、コミュニケーション能力、一般教養及び情報倫理を体得した人材の育成を目的とします。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、本学科では、計算機科学を基軸として多角的な視点で問題解決を図ることができる人材の育成を教育の目標としています。
情報技術の進歩や変化は極めて急速であり、世界に存在し認識されるものはすべて情報処理の対象となっています。また、多様化する社会の中では情報の分野でも人と環境に配慮することが求められます。これからの情報技術者には専門知識と技術のみならず、固定観念にとらわれない柔軟な発想と行動で局面を切り拓くための総合的な問題対応力が求められています。
さらに、現代の情報社会で主導的かつ創造的に仕事を遂行し続けていくためには、生涯にわたる持続的な学習が必須であり、そのための土台として教養や基礎学力が極めて重要です。これらを身に付けることで社会に出てからも状況変化に応じた能力向上を自ら行い、様々な場面で多彩な形で社会に貢献することができるようになります。
本学科では、講義型科目や演習型科目などが適切に配置されたカリキュラムを通して、そのような能力を養うことを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科の教育課程において卒業要件単位を修得した者は、次に掲げる教養、知識、能力を身に付けていると判断され、学士（情報学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）人間・社会・自然に対する幅広い視野を身に付けている。
（２）情報に対する多元的な素養と確固たる倫理観を培っている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）幅広い教養と外国語能力を身に付け、国際的感覚を培っている。
（２）社会人の基礎能力としてのコミュニケーション能力を身に付けている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）情報社会に遍在する様々な問題を情報学の視点から発見する能力を身に付けている。
（２）発見した問題を分析・統合する論理的思考力及び問題の本質を整理し表現する能力を身に付けている。
（３）情報社会に遍在する様々な問題に対する具体的な解を設計し実現する能力を培っている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科では、学生の多様な素質や関心に柔軟に応じられる教育課程を提供します。情報にまつわる現象の本質を洞察、解明して情報処理の基礎を理解し、情報産業の表面的な変化に右往左往することがなく、包括的で個別システムの制約を超えて応用ができ、かつ長期間に亘って通用する知識と技能を与えるために、以下に示した方針に基づいて教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）社会人の素養としての人間や社会に対する理解力、あるいは他者とのコミュニケーション能力を獲得するために、人文・社会系の科目、外国語科目、初年次ゼミナール「FYS」及びキャリア形成科目

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等を教養科目として開講します。
（２）計算機科学の基礎をなす科目を必修科目とし、情報学の素養を確実に身に付けた上で、高度な専門知識及び時代に即応した最先端知識を培う編成とします。
（３）情報学の基礎を確実にし、情報についての多元的な視点を獲得するために、他学部・他学科の科
目を選択科目として配置し選択履修できる編成とします。
（４）計算機科学の基礎理論から先端応用に亘る選択専門教育科目を配置します。
２．教育の方法と評価（１）演習・実験科目の充実や情報ゼミナール・卒業研究を通して、少人数制の丁寧で双方向の教育を実現し、原理から原則に基づいて思考する態度を養います。
（２）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本学科は、現代の知識情報社会を担う情報技術者に求められる情報学の強固な基礎と自在な応用力を身に付けた人材を育成します。
２．本学科の求める入学者（１）高等学校卒業程度の数学、英語、国語等の基礎学力を有して、新しい勉学の場で自主的・積極的に学ぼうとする明確な目的意識と学修意欲を持つ人（２）情報学を専門的に学び、修得した考え方や知識を社会に応用しようとする目的意識と学修意欲を持つ人（３）情報学に対する強い興味と探究心を持ち、これらについて深く研究する意欲を有する人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）本学科では多様な入学試験を実施することにより、高等学校での学習を通じて大学での学びに必要な基礎学力と論理的思考力を身に付け、また、情報学及び計算機科学に対する強い関心と高い
学修意欲を持つ学生を受け入れます。

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情報学部 システム数理学科
教育研究上の目的
本学科は、論理的思考力、コミュニケーション能力、多様な視点に根ざした一般教養及び情報倫理を修得するとともに、２１世紀の共創社会において価値を生み出し、問題を解決するためのシステム数
理の確固たる基礎知識及び実践力を備えた人材の育成を目的とします。

教育目標
本学の教育目標及び本学科の教育研究上の目的等を踏まえ、本学科では、共創社会において新しい価値創出や問題解決を行う際のモデリングのためのシステム数理を基軸として、システム開発を実践できる情報システム技術者を育成することを、教育の目標としています。
あらゆる分野で高度かつ複雑な情報システム技術が利用される現在においては、真に役立つ、人と社会を結び社会を発展させる情報システムを創造することが必要です。学生が職業人として社会に向き合う心得を身に付け、これからの共創社会への対応を図っていくための情報システム技術者として、数理的素養やシステム開発力はもちろんのこと、コミュニケーションによる相互連携力や責任感、倫理観も涵養する必要があります。
本学科では、上記を体系的に修得させるために、「システム数理科目」、「情報共創科目」、「問題解決科目」といった科目群に科目を適正に配置し、情報システム技術者に必要な能力を養うことを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本学科の教育課程において、卒業要件単位を取得した者は、次に掲げる知識、教養、能力を身に付けていると判断され、学士（情報学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）人文・社会・自然・人間形成に関わる様々な問題を分析・統合する論理的思考力を身に付けている。
（２）倫理的視点で物事を捉える能力を身に付けている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）国際的視点で物事を捉える能力を身に付けている。
（２）コミュニケーション能力と技術力に裏付けられた問題解決を実行する能力を身に付けている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）問題の本質を整理し表現するシステム数理に関する能力を身に付けている。
（２）情報に関わる幅広い専門知識を有し、それらをもとに他者との共創に活かす能力を身に付けている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学科では、社会の諸問題を主体的・創造的な思考力で解決し、数理技術やシステム技術の発展に寄与できる人材を育成するため、システム数理科目、情報共創科目、問題解決科目の３つの科目群を用意し、以下に示した方針で教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施（１）社会人の素養としての人間や社会に対する理解力、あるいは他者とのコミュニケーション能力を獲得するために、人文・社会系の科目、外国語科目、初年次ゼミナール「FYS」及びキャリア形成科目
等を教養科目として開講しています。
（２）様々な問題を分析・統合する論理的思考力及び問題の本質を整理し表現するシステム数理に関77

する能力を修得するための科目群として、システム数理科目を編成しています。
（３）情報に関わる幅広い専門知識及びそれらをもとに他者との共創に活かす能力を修得するための科目群として、情報共創科目を編成しています。
（４）国際的視点や倫理的視点で物事を捉え、コミュニケーション能力及び技術力に裏付けられた問題
解決を実行する能力を修得するための科目群として、問題解決科目を編成しています。
２．教育の方法と評価（１）演習・実験科目の充実や特別演習・卒業研究を通して、少人数制の丁寧で双方向の教育を実現
し、基礎並びに発展する内容の理解に基づいて思考する態度を養います。
（２）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本学科は、共創社会を担う情報システム技術者に求められる情報学、数学の強固な基礎及び自在な応用力を身に付けた人材を育成します。
２．本学科の求める入学者（１）高等学校卒業程度の数学、英語、国語等の基礎学力を有して、新しい勉学の場で自主的・積極的に学ぼうとする明確な目的意識と学修意欲を持つ人（２）情報学を専門的に学び、修得した考え方や知識を社会に応用しようとする目的意識と学修意欲を持つ人（３）情報学やシステム技術に対する強い興味と探究心を持ち、これらについて深く研究する意欲を有する人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）本学科では多様な入学試験を実施することにより、高等学校での学習を通じて大学での学びに必要な基礎学力と論理的思考力を身に付け、また、情報学及びシステム数理に対する強い関心と高い
学修意欲を持つ学生を受け入れます。

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情報学部 先端情報領域プログラム
教育研究上の目的
本プログラムは、ビッグデータ時代におけるデータサイエンスの専門家として、データ利活用の基礎
及び応用知識並びに実践力を備え、コミュニケーション能力及び学際的視点からの教養知識をもとに、データ社会としてのあるべき姿を多様な価値観と一貫した倫理観をもとに構想できる人材の育成を⽬的とします。

教育目標
本学の教育目標及び本プログラムの教育研究上の目的等を踏まえ、本プログラムでは、計算機科学とシステム科学の基礎を前提にして、データの利活用によりビッグデータ時代の諸問題を解決できる人材の育成を教育目標として定めます。
社会で流通するデータが、量・種類ともに拡大を続けていく中でのデータ利活用は、計算機技術やネットワーク技術の進歩とも相まって発生する社会の諸問題の解決に柔軟に対応するとともに、データを取り巻く状況が変容する中でのぶれることのない考え方や倫理観に立脚する必要があります。そのために世の中にあるさまざまなデータを収集した上でノイズのない本質的なデータを抽出あるいは生成し、そこから分析を進め、課題解決に活用していきます。このようにデータを中心にすえて処理やモデルを扱う考え方、すなわちデータセントリックな方法論を身に付けることで、データそのものの意義や価値、さらにELSI（Ethical, Legal and Social Issues）の意識をもとにして、対象問題を見極める能力を身に付けることができるようになります。
本プログラムでは、計算機技術とシステム技術に関わる講義型科目や演習型科目が適切に配置されたカリキュラムを通して、そのような能力を養うことを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本プログラムの教育課程において、卒業要件単位を取得した者は、次に掲げる知識、教養、能力を身に付けていると判断され、学士（情報学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）人間・社会・自然に対する深い洞察を行う姿勢を身に付けている。
（２）データの本質を見抜く素養と倫理観を身に付けている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）幅広い教養と外国語能力を身に付け、国際的な視野を有している。
（２）「表現する・理解する」という基礎的コミュニケーション能力を身に付けている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）ビッグデータ時代の中で変容する諸問題に適切に向き合い、多角的な視点で取り扱う能力を身に付けている。
（２）データセントリックな方法論を十分に理解し、問題解決に展開する能力を身に付けている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本プログラムでは、学生が抱くビッグデータへの興味に応じられる教育課程を提供します。データに関する「収集」、「蓄積」、「加工」の基礎知識を理解し、その上での「データ生成」、「データ分析」、「デー
タ処理」というデータセントリックな方法論を計算機技術の視点とシステム技術の視点から学ぶことができ、加えて新たな知識や技能の修得ができるように、以下に示した方針で教育課程を編成しています。
１．教育課程の編成・実施

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（１）社会人としての人間・社会・自然に対する理解を深める素養、あるいは他者とのコミュニケーション能力を培うために、人文・社会系の科目、外国語科目、初年次ゼミナール「FYS」及びキャリア形成
科目等を教養科目として開講しています。
（２）データセントリックな方法論の修得に向けて、計算機科学とシステム科学の概論科目、さらにプロ
グラミングやアルゴリズム、情報基盤と情報倫理及び情報リテラシーに関わる科目を１年次と２年次に配当し、高度で専門的な知識を学ぶための基礎となる必修科目として編成しています。
（３）データセントリックな方法論の修得に向けて、データ生成基盤科目群、データ分析基盤科目群、データ処理基盤科目群、さらにそれらに強く関係するものとしての人工知能及び統計処理に関わる科
目群を２年次と３年次の選択科目として編成しています。
２．教育の方法と評価（１）演習科目の充実や情報ゼミナール・特別演習・卒論ゼミ・輪講・卒業研究を通して、少人数制の丁寧で双方向の教育を実現し、原理から原則に基づいて思考するとともに、実践力を養います。
（２）単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準を明確化し、成績評価を厳格化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学教育によって培う能力（１）本プログラムは、ビッグデータ時代におけるデータサイエンティストに求められる能力として、社会の変容する諸問題に適切に向き合い、多様かつ膨大なデータに対して多角的な視点で取り扱う知
識と意欲、実践力を身に付けた人材を育成します。
２．本プログラムの求める入学者（１）高等学校卒業程度の数学、英語、国語等の基礎学力を有して、新しい勉学の場で自主的・積極的に学ぼうとする明確な目的意識と学修意欲を持つ人（２）情報学を専門的に学び、修得した考え方や知識を社会に応用しようとする目的意識と学修意欲を持つ人（３）情報学に対する強い興味と探究心を持ち、これらについて深く研究する意欲を有する人
３．高校までの能力に対する評価（選抜方法）（１）本プログラムでは多様な入学試験を実施することにより、高等学校での学習を通じて大学での学びに必要な基礎学力と論理的思考力を身に付け、また、情報学及びデータサイエンスに対する強い関心と高い学修意欲を持つ学生を受け入れます。

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法学研究科 法律学専攻
博士前期課程教育研究上の目的
本研究科の博士前期課程は、高度の専門性と応用力に富む法的思考を身に付け、その能力、専門知識及び技術を社会の様々な領域において発揮することができる人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、法学研究科法律学専攻博士前期課程では、社会の現状を冷静・客観的に分析しつつ、社会現象の中に不変の原理を見いだし、人びとの豊かでより良い生活を展望するという理念に基づき、法学・政治学の分野において高度な専門性と応用力に富む法的思考、政治的考察と、創造性豊かな優れた研究・開発能力を身につけ、またこうした能力を生かした高度に専門的な業務に従事することのできる能力を養うことを目標として定めます。
学士課程で受けた教育をさらに発展させたい社会人に対し、社会経験によって得られた問題意識
や知識・能力を生かしつつ、行政や NPO・シンクタンク等、公共分野で活躍する専門知識と専門分野における実践的能力を培うことを教育目標として定めます。
各種の公務員、司法書士・行政書士等法曹隣接職試験の合格を目指す者に対し、法学・政治学を体系的に学修・研究させ、法律学・政治学関係の高度専門職業人としての体系的・専門知識を身につけさせることを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士前期課程において所定の単位を修得し、修士論文又は特定課題の研究成果を提出し、提出された論文等が合格とされた者は、以下に掲げるいずれかの能力を身につけていると判定され、修士（法学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力を基盤とする創造性豊かな優れた研究・開発能力（１）専門家としての役割を果たしうる者としての、高度な専門性と応用力に富む法的又は政治的思考
力と、創造性豊かな優れた研究・開発能力を身につけていること。
（２）現代社会に関する深い洞察力と思慮に富む正義観を持ち、現代社会の様々な分野を支える教養人としての専門的知識と問題解決のスキルを身につけていること。
２．国際的感性とコミュニケーション能力に裏付けられた体系的専門知識
グローバル社会に関する深い洞察力と思慮に富む正義観、及びグローバル社会で生起する事象に関する広い視野と研ぎ澄まされた感性を持ち、様々な分野を支える教養人としての専門的知識と問題解決のスキルを身につけていること。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）入学前の職業や社会経験を踏まえ、そこで得られた問題意識と現場で蓄積された知識や能力を生かしつつ、職業上のスキルアップを実現するとともに、体系的に法学・政治学を研究することにより、行政やＮＰＯ・シンクタンク等、公共分野で活躍する高度専門職業人としての専門知識と専門分野における実践的能力を身につけていること。
（２）各種の公務員をはじめとして、司法書士・行政書士等、法曹隣接職試験の合格を目指しつつ、法学・政治学を体系的に学修・研究することにより、現代社会に必要とされる法律関係の高度専門職
業人としての体系的専門知識を身につけていること。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士前期課程では、高度の専門性と応用力に富む法的又は政治的思考力を身につけ、その能力、専門知識及び問題解決のスキルを社会の様々な領域において、様々な形で発揮することが81

できる人材を育成するため、以下のようなカリキュラム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施（１）カリキュラムは、大別すると、専門科目と共通科目からなります。専門科目は、公法学科目群、私法学科目群、基礎法学科目群、政治学科目群及び新領域科目群から構成され、多彩な科目を体系的に学ぶことができるよう配置されています。また、自治体での行政実務に携わる専門職業人や、様々な公共部門や地域社会の課題の解決に主導的な役割を果たすリーダーの育成を念頭に公共政策に関する科目を総合的に展開しています。
（２）共通科目の「研究スキル特講」では、論文の書き方やリーガル・リサーチの方法等、研究のスキルを学びます。多様な学修歴をもつ方の大学院での学修・研究をサポートします。
（３）「法学・政治学総合演習」では、大学院生が自ら報告し、議論することにより、自らの学修・研究の進行・成果を確かめるとともに、プレゼンテーションや司会の技術が身につくよう指導します。また、研究科所属の複数の教員がチームを組み、集団で指導(集団指導体制)にあたります。さらに、研究
科内外の様々な分野の研究者が最新の研究状況の情報を提供する等、研究科や大学の枠を超えた多様な教育機会を提供しています。
（４）社会人等の多様なニーズに応えるため、昼夜開講制度を採用しています。また、長期に亘る履修を計画的に進めるための長期履修制度、逆に 1 年間の短期間に博士前期課程を修了する早期修了制度を設け、修業年限の弾力化をはかっています。
２．教育の方法と評価（１）TA(ティーチング・アシスタント)等の制度を利用し、学部教育に携わる機会を提供します。大学付置機関である法学研究所における様々な活動への参加を通じて、社会や現場での問題に開かれた学修・研究を行うことができます。
（２）大学院特別科目等履修生制度により、優秀な学部学生が、大学院で学ぶ機会を保障し、学部教育との接合をはかっています。また、科目等履修生制度により、大学院教育を広く社会にひらかれたものにしています。
（３）他の研究科の授業科目を一定程度履修できます。
（４）神奈川県内の大学院との単位互換制度により研究科の枠を超え学ぶ機会を提供しています。
（５）従来型の修士論文のほか、入学前の職業や社会経験等を生かした特定課題についての研究成果を審査する制度を設けています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力
本専攻博士前期課程は、高度の専門性と応用力に富む法的又は政治的思考力を身につけ、その能力、専門知識及び問題解決スキルを社会の様々な領域において様々な形で発揮することができる
人材の育成を目的としています。
２．本専攻の求める入学者（１）法学部において学び、法学・政治学分野での高い学力や能力を備えた人（２）学部教育において法学・政治学以外の分野を専攻・学修した場合であっても、法学・政治学の学
修・研究に強い意欲と本研究科博士前期課程での学修・研究遂行能力を持つ人（３）これまでの社会経験・職業経験をもとに、本学研究科博士前期課程における法学・政治学の学
修・研究に強い意欲をもつ人（４）正規の大学教育を受けていない場合であっても、それに代わると見なしうる業績や経験があり、本研究科博士前期課程での学修・研究遂行が可能であると認められる人
３．大学までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般入試及び外国人留学生入試では、法学研究科博士前期課程での学修に必要な基礎学力を、
82

大学での学修の達成度や自主的・創造的に学び研究する姿勢をもとに判断します。
（２）社会人特別入試では、自主的・創造的に学び研究する姿勢と思慮に富む正義観を有しているか、
並びに本研究科博士前期課程で学んだことを社会に還元する意欲を有しているかをもとに判断します。なお、正規の大学教育を受けていない場合であっても、それに代わると見なしうる業績や経験があり、本研究科博士前期課程での学修・研究遂行が可能であると認められる場合には、入学を許可します。

83

法学研究科 法律学専攻
博士後期課程教育研究上の目的
本研究科の博士後期課程は、法的能力、専門知識及び技術をさらに向上させ、創造性豊かな研究
及び教育活動を行うことができる研究者又は社会における複雑かつ多様な需要に応え得る実務家等
優れた人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、法学研究科法律学専攻博士後期課程では、社会の現状を冷静・客観的に分析しつつ、社会現象の中に不変の原理を見いだし、人びとの豊かでより良い生活を展望するという理念に基づき、法学・政治学の分野において高度な専門性と応用力に富む法的思考、政治的考察と、創造性豊かな優れた研究・開発能力を身につけ、またこうした能力を生かした高度に専門的な業務に従事することのできる能力を養うことを目標とします。
このため、①高度の法的能力・専門知識及びスキルを身につけ、国際的で創造性豊かな研究及び教育活動を自立的に遂行し得る能力、②法学・政治学について体系的かつ実践的な観点から教育する能力、③法科大学院における法曹教育の成果を踏まえ、専門の分野において理論と実務を架橋する視点を持つ法律学研究者としての高度の能力、④実務家として、現代社会における複雑かつ多様な需要に応え得る高度の能力、を養成することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士後期課程において所定の単位を修得し、博士論文を提出し、提出された論文が合格とされた者は、以下に掲げるいずれかの能力を身につけていると判定され、博士（法学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力を基盤とする創造性豊かな高度な研究・開発能力
アカデミックな世界はもとより、社会の様々な場面で、専門家としての役割を果たしうる研究者としての、高度な専門性と応用力に富む法的又は政治的思考力と、創造性豊かな優れた研究・開発能力を身につけていること。
２．国際的感性とコミュニケーション能力に裏付けられた高度な体系的専門知識
現代社会における複雑かつ多様な要請に応えうる研究者として、高度の法的能力・専門知識及びスキルを身につけ、グローバルな視点から、国際的で創造性豊かな研究及び教育活動を自立的に遂行し得る能力を身につけていること。
３．時代の課題と社会の要請に応えた高度な専門的知識と技能（１）法科大学院において法曹を目指し学修した実務的な法律学の成果を基礎とし、専門の分野において理論と実務を架橋する視点を持つ法律学の研究者としての高度の能力を身につけていること。
（２）実務家として、法学・政治学についての専門的知識と実践的スキルを身につけ、現代社会における複雑かつ多様な需要に応え得る高度の能力を身につけていること。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士後期課程では、高度の専門性と応用力に富む法的思考力又は政治的考察力を身につけ、その能力、専門知識及び問題解決のスキルを社会の様々な領域において、様々な形で発揮することができる人材を育成するため、以下のようなカリキュラム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施
専門科目は、民事法学科目群、公法学科目群及び基礎法学科目群から構成され、多彩な科目を体
84

系的に学ぶことができるよう配置され、充実したコースワークを受けることができます。コースワーク及び指導教員による論文指導が、有機的にバランスよく組み合わされ、博士号取得に向けて総合的な指導と研究のサポートを行います。また、多様な問題関心、複数の専門領域にまたがるテーマをもつ院生のニーズに対応するため、複数の教員がチームを組み、集団で指導(集団指導体制)にあたります。
２．教育の方法と評価（１）TA(ティーチング・アシスタント)等の制度を利用し、学部及び博士前期課程教育に携わる機会を提供します。
（２）大学付置機関である法学研究所における様々な活動への参加を通じて、社会や現場での問題に開かれた学修・研究を行うことができます。
（３）他の研究科の授業科目を一定程度履修できます。
（４）博士の学位は、下記の基準に基づき評価されます。
①学位請求論文が、従来の研究成果を正しく踏まえたうえで、独創的かつ高い水準にあり、当該研究領域において、新たな知見を付与するなどの一定の貢献を期待できるものであるか。
②学位請求者が、研究者として自立して研究活動を行うに足りる、また高度の専門性が求められる社会の各分野において活躍しうる高度な研究能力と豊かな学識を身につけているか。
③研究について、適切なテーマ設定が行われ、明確な問題意識に基づき、的確な方法によって遂行されているか。
④学術論文として、明確かつ緻密な論理性を備えるとともに、ふさわしい記述方法が選択され、かつ明瞭にして妥当な結論が得られているか。
⑤研究データの捏造・改ざん又は他者の研究業績の盗用等の研究倫理上の問題、及びプライバシ
ー権、名誉権又は知的財産権の侵害等の人権上の問題がないか。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
本専攻博士後期課程は、法的能力、専門知識及び技術をさらに向上させ、創造性豊かな研究及び教育活動を行うことができる研究者又は社会における複雑かつ多様な需要に応え得る実務家等優れた人材の育成を目的としています。この目的を実現するために、以下のような多様な人材の中から、向学心が強く、自主的・創造的に学び研究する姿勢と思慮に富む正義観を持ち、本研究科又は他の大学院の博士前期課程で学んだことを社会に還元する意欲を備えた方を受け入れます。
１．大学院教育によって培う能力（１）法学又は政治学の分野における専門知識及び技術をさらに向上させ、創造性豊かな研究及び教育活動を行うことができる研究能力（２）法学又は政治学の分野における高度な学術的訓練を通じて、社会における複雑かつ多様な需要に応え得る能力
２．本専攻の求める入学者（１）博士前期課程・修士課程において、法学・政治学を学び、専門分野での高い学力と能力を備えた人（２）博士前期課程・修士課程において法学・政治学以外の分野を専攻し、その専門分野を生かしつつ、
本研究科博士後期課程での学修・研究に強い意欲をもつ人（３）法科大学院において、実務的な観点から法学を学び、そこで得られた実務的な知見と能力を生かしつつ、本研究科博士後期課程での学修・研究に強い意欲をもつ人（４）これまでの社会経験・職業経験をもとに、本研究科博士後期課程における法学・政治学の学修・研究に強い意欲をもつ人（５）大学院博士前期課程・修士課程を修了していない場合であっても、それに代わると見なしうる業
績や経験があり、本研究科博士後期課程での学修・研究遂行が可能であると認められる人

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３．博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般入試及び外国人留学生入試では、法学研究科博士後期課程での学修に必要な基礎学力を、
博士前期課程での学修の達成度や自主的・創造的に学び研究する姿勢をもとに判断します。
（２）社会人特別入試では、自主的・創造的に学び研究する姿勢と思慮に富む正義観を有しているか、
並びに本研究科博士後期課程で学んだことを社会に還元する意欲を有しているかをもとに判断します。

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経済学研究科 経済学専攻
博士前期課程教育研究上の目的
本研究科の博士前期課程は、経済学の多様な分野において、経済に関する専門知識及び応用技能を修得し、現代の経済社会を深く分析し、様々な領域で活躍できる優れた学識と能力を備えた人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、経済学研究科経済学専攻博士前期課程では、グローバル化し複雑化した経済社会の様々な領域で活躍できる人材を育成することを、教育目標としています。
そのために、専門に立脚しつつ幅広い知識と能力を育成することを目指しています。例えば、会計、
国家及び地方財政の専門職や研究職として活躍するためには、会計学や財政学のほかに、経済理論、経済史、日本経済及び世界経済等に関する広い学識と実践能力を身につけることが必要です。また、企業経営や国際ビジネスの分野で活躍する人材には、日本経済や世界経済、経済史を基礎にして、経営学、商学等の多様な学識と実践能力を身につけることが求められます。
本課程では、このような専門知識と能力を育成し、これらを基礎に学位取得後も自ら研鑽する力を育てることを教育目標として定めています。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士前期課程では、所定の単位を修得し、提出した修士論文が専攻内規に則って審査され合格と判定された者は、以下の知識や能力を身につけていると判断し、修士（経済学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）研究で培った自分の能力や適性を正しく判断し、税理士を中心とした会計専門職、国家及び地方財政研究者、公的機関の専門職、企業経営者などとして活躍する知識・能力を身につけているとともに、自分自身の活動の社会的意義や自身が所属する企業あるいは組織の活動が社会的承認を得ているかを絶えず自覚的に問うことができる。
２．国際的感性とコミュニケーション力（１）国際ビジネスマン及び研究者として必要な専門知識と外国語能力を身につけているとともに、国際的課題となっているビジネスと人権、環境などの問題に取り組むことができる。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）グローバル化の正負両面を認識し、グローバル化を社会にとって有効に機能させるための方策を、
経済理論・思想、経済政策、歴史及び経営学・商学などの観点から考察する創造性豊かな能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士前期課程では、経済学の多様な分野において、経済に関する専門知識及び応用技能を修得して、現代の経済社会の諸問題を深く分析し、様々な領域で活躍できる優れた学識と能力を備えた人材を育成するために、以下のようなカリキュラム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施（１）現代社会の多様な要請に応えて充実した大学院教育を実施し、大学院生の研究課題と進路選択に対応するために、５つのコース（会計・財政コース、経済思想・経済史コース、公共政策コース、国87

際経済コース、流通マーケティング・経営コース）を設け、それぞれのコースで知識と技能を十分に修得して研究を進めることができるように、専門に特化したカリキュラムを編成しています。
（２）各コースとも理論的科目と実践的科目をバランスよく配置してカリキュラムを編成しています。実践的科目の例としては、会計・財政コースでは、現役税理士が税務会計について直接指導する「会計論特講ⅥＡ・Ｂ」を配置し、大学院生の実践的能力を育成しています。また、国際経済コースでは、
国際ビジネスにおいて不可欠である貿易、海外投資、多国籍企業等に関する理論的・実践的知識を修得できるように科目を配置しています。
２．教育の方法と評価（１）指導教授が各大学院生を丁寧に指導しています。修士論文の作成については従たる指導教授がこれに加わり、二人が連携して大学院生を指導する場合があります。このような複数指導体制は、研究課題に多角的に接近することにより、研究の進展と研究能力の育成を支援するためのものです。
（２）修士論文の作成にあたっては、論文を書くための基本的作法やスキルを身につけることを目的とした科目である「アカデミック・ライティング」を設け、論理的思考力や表現力を培っています。
（３）修士論文の完成までに公開形式による中間発表会を年に２回実施し、指導教授のほかに関連する教員が参加して論文の進捗状況を確認するとともに論文の問題点を指摘するなど、適切な指導を行っています。
（４）TA（ティーチング・アシスタント）に就くことで、教育者としての能力を高める経験を積む機会を用意しています。
（５）修士論文の審査については、予備審査を経て最終試験を実施するなど、厳格な評価を行っています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力（１）本研究科博士前期課程では、自由化や規制緩和によって企業の活動領域が拡大している現代社
会の様々な分野で活躍するとともに、こうしたグローバル経済が様々な問題を生み出していることを理解し、グローバル化を有効に機能させることに積極的に取り組む専門職業人や研究者を育成します。
２．本専攻の求める入学者（１）経済学部、経営学部、商学部等卒業生及びこれと同等の学力を有する者（２）グローバル化する経済や経営環境を理解しそれに対応するために専門的な知識や能力を身に付けたい者（３）経済学、経営学、商学に立脚し、新たに生じた学問領域横断的な問題を理解し、それに対する解答を見出したい者（４）将来より深く研究し、研究職を目指す者（５）教育者として活躍することを目指す者
３．大学までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般入試は年 2 回実施され、試験科目は専門及び口述試験です。
（２）特別選考は年 2 回実施され、本学在学者と卒業生（卒業後 5 年以内）及び研究生を対象として、学業成績が特に優れているものに対して、教員推薦または自己推薦により筆記試験を免除し、書類審査と口述試験で合否を判定しています。
（３）外国人留学生入試は年 2 回実施され、試験科目は専門、日本語、口述試験です。
（４）社会人特別入試は年 2 回実施され、試験科目は小論文及び口述試験です。

88経済学研究科 経済学専攻
博士後期課程教育研究上の目的
本研究科の博士後期課程は、経済学専攻分野において研究者として自立するために必要な研究能
力又は専門業務に必要な高度な専門能力を備えた研究者の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、経済学研究科経済学専攻博士後期課程では、グローバル化し複雑化した経済社会の諸問題を、経済学や経済史等を含む広義の経済学の学識を基礎にした視点、あるいは経営学や会計学等を含む広義の商学の学識を基礎にした視点から分析及び解明し、それを論理的に捉える能力を身につけた研究者を育成することを、教育目標としています。
広義の経済学及び商学の各分野において、研究のフロンティアを開拓し、国際的に活躍する研究者として、高度な研究活動を自ら推進するとともに、教育者として優れた教育を行う能力を培うことを教育目標として定めています。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士後期課程では、所定の単位を修得し、提出した博士論文が専攻内規に則って審査され合格と判定された者は、以下の知識や能力を身につけていると判断し、博士（経済学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）経済学、経営学、商学の分野において専門の研究者として高度な研究を行い、優れた研究論文を作成する能力を身につけているとともに、自分自身の研究の社会的意義について常に自覚的に問い直すことができる。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）海外の各地域に対する専門知識と外国語能力を身につけ、当該地域の経済や歴史を分析する能力を身につけているとともに、日本と海外諸国との市民的連帯に貢献することができる。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）現実の経済が提起している課題に対して、経済理論・思想、経済政策、歴史及び経営学・商学などの観点から接近して理論化を図り、データやケーススタディなどで理論を実証する能力を身につけている。
（２）日本経済や国際経済が直面している諸問題やその解決のために必要な政策的対応について的確に理解しており、明快に説明することができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士後期課程では、経済学専攻分野において研究者として自立するために必要な研究能力又は専門業務に必要な高度な専門能力を備えた研究者を育成するために、以下のようなカリキュラ
ム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施（１）現代社会の多様な要請に応えて充実した大学院教育を実施し、大学院生の研究課題に対応するために、経済学研究科に所属する全教授が、それぞれの専門分野に特化した内容で講義及び論文指導を行っています。

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２．教育の方法と評価（１）各大学院生は、専門分野を中心とする指導を主に指導教授より受け、博士論文を完成させます。
博士論文の作成にあたっては、複数回にわたり学内報告会や公開研究会を行い、さらに課程博士
指導委員会が助言及び指導を行うなど、丁寧で高度な指導を行っています。
（２）TA（ティーチング・アシスタント）に就くことで、教育者としての能力を高める経験を積む機会を用意しています。
（３）指導教授を除く教員で構成される課程博士指導委員会が指導及び助言を行うことにより、研究課題に対して多角的な観点から検討を加え、論文の質的向上を図り大学院生の研究能力の増進を支援するとともに、論文評価の客観性を確保しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力（１）本研究科博士後期課程では、それぞれの専門分野の立場から、経済理論、経済政策、歴史分析、
国際比較などの手法によって、グローバル化し複雑化する経済を研究してその成果を社会に還元し、効率性、自由、衡平性などを備えたより良い社会を実現することに積極的に取り組む研究者を育成します。
２．本専攻の求める入学者（１）経済学研究科、経営学研究科、商学研究科等の博士前期課程修了者及びこれと同等の専門知
識や能力を有する者（２）大学や研究所などにおける研究職を目指す者（３）研究によって得た知識を明快に分かりやすく伝えることのできる優れた教育者を目指す者
３．博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般入試は年 1 回（春季）実施され、試験科目は語学及び口述試験です。
（２）外国人留学生入試は年 1 回（春季）実施され、試験科目は語学及び口述試験です。

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経営学研究科 国際経営専攻
博士前期課程教育研究上の目的
本研究科の博士前期課程は、明確な目標をもち、創造性豊かな優れた研究・開発能力及び指導能力を備えた専門職業人並びに研究機関等の研究者の育成又は国際化した高度な知識基盤社会において、多様な分野で幅広く活躍し、社会の価値創造に十分な貢献が期待できる知的人材の育成を目
的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、経営学研究科国際経営専攻博士
前期課程では国際社会の経営的諸課題を、企業、社会、市民の観点から分析し、新たな方向性を提案できる国際化への対応可能な人材の育成を教育の最終目標にしています。
現代社会では企業の事業活動をみても、原材料から生産、物流、販売にいたる流れの中で、複雑で密接な相互依存の関係が形成されています。これらの課題に対処分析するためには、広域にわたる専門性とその実践応用性とを備えた人材が不可欠です。
経営学の基礎的学問と基本的理論の理解の上に、国際化した知識基盤への深い洞察力を身につけ、さらに経営学のより高度な研究能力を培うために、経営系、国際系、会計系の領域が配置されています。このような多様な知識を共有し、共用の機会を活かした人材が現在の社会で求められています。最先端の研究領域への理解力を身につけ、問題解決能力を高め、創造性を涵養していくことを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士前期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力のいずれかを身につけていると判定され、修士（経営学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（1）高度な教養人として、将来にわたって知的研鑽を積み、社会における多様な経験を学修に活用しながら、地域社会のさらなる価値創造に貢献しうる知的能力を身につけている。
（2）企業経営の制度・理論や国際経営について理解し、健全な企業人・市民としての考え方を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）情報化・グローバル化の進む知識基盤社会において実務に精通する専門職業人として、国際経営に関する専門知識を修得し理論と実践とを適切に組み合わせて実際のビジネスの場に活用することのできる能力を身につけている。
（２）英語をはじめとする外国語能力を身につけ、国際的感覚を養っている。また、留学生においては、
高度な日本語能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）専門職として、特定分野において、高度な専門的知識を身につけている。
（２）研究者として、国際経営の諸分野に関する体系的専門知識と実践的分析技能に基づき研究を進め、その成果を研究論文として発表・提出する能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士前期課程では、グローバル化時代にふさわしい研究者や専門職業人等の養成を共通
指導目標にしています。またこの時代では、知識を基盤にした広範囲な発想が特定企業を超えた社会91

全般で求められるため、問題解決力のみならず創造力や生成力を修得することも指導目標にしています。
１．教育課程の編成・実施（１）国際化に対応可能な人材の育成を目的とし、教育課程のなかに国際マネジメント、国際会計、異文化コミュニケーション論等の国際関連科目を設置しています。
（２）広域にわたる専門性とその実践応用性とを備えた人材の育成を目的として、経営系、国際系、会計系の 3 つの専門領域を設置しています。またそれぞれの系は基本と応用とに分かれている。主たる専門領域を中核に、従たる専門領域を放射線状に用意し、自主的に講義科目を選択しながら専
門性を高めていく制度になっています。
２．教育の方法と評価(１)初年度教育の実施にあたって、演習の指導教員および副指導教員の支援により、専門分野の授業を受講しつつ、1 年次後学期以降には、応用分野、周辺関連分野の履修が可能となっています。
また、年度初めにゼミ単位で、Web 上の研究倫理教育に参加するように大学院生に指導しています。
（２）多様な知識共有の機会を生かした人材育成を目的として、修士論文の二度に及ぶ中間公開発表
機会を用意しています。公開の場での発表をとおして、表現能力を養う。また学ぶ幅を拡大することにより、思考プロセスの質を高めます。
（３）多様な課題への対応能力育成や支援、推進を教育目的として、複数指導制を設定する。この制度
は指導教授にも学習機会を与え、結果として教育の発想力向上へ反映されます。
（４）高度な教育能力が身につく人材の育成を目的として、TA(ティーチング･アシスタント)制度を用意しています。
（５）成績の評価については、厳格化するとともに成績評価の方法及び基準を明確化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力(１)本研究科の博士前期課程は、明確な目標をもち、創造性豊かな優れた研究・開発能力及び指導能力を備えた専門職業人並びに研究機関等の研究者の育成又は国際化した高度な知識基盤社会において、多様な分野で幅広く活躍し、社会の価値創造に十分な貢献が期待できる知的人材を育成します。
２．本専攻の求める入学者(１)経営学の分野で学部レベルの専門的知識を修得した者(２)企業、非営利団体等の国際化に対応できる一定の能力を備えた者(３)高度な情報化社会において専門的知識を活用できる一定の能力を備えている者(４)激動する国際社会において、経営学およびその周辺分野の理論を実践に活用し、さらに実践的経験を理論の構築にフィードバックさせることができるような柔軟性を有する者(５)高度な教養人として学ぶことに喜びを見出し、継続的に知識研鑽を積む意欲を有する者
３．大学までの能力に対する評価(選抜方法)(１)一般入学試験では、経営学の分野における専門知識とその応用力ならびに英語読解力等に関する学部レベルの達成度および口述試験の評価により判断します。
(２)社会人特別入学試験では、小論文と口述試験の総合的評価により選考を行います。
(３)外国人留学生試験では、経営学の分野における専門知識とその応用力ならびに日本語読解力等に関する学部レベルの達成度および口述試験の評価により判断します。
(４)特別選考では、特に学部の成績が優秀な者については筆記試験を免除し、口述試験のみで選考を行います。
92

経営学研究科 国際経営専攻
博士後期課程教育研究上の目的
本研究科の博士後期課程は、確固とした信念をもち、創造性豊かな研究・開発能力及び教育能力を備えた高等教育機関の教育職員並びに研究機関の専門研究員の育成又は国際化した高度な知識基盤社会において、研究・教育機関以外の多様な社会で価値創造に貢献できる中核的人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、経営学研究科国際経営専攻博士
後期課程では博士前期課程で修めた最先端の学問領域の知識と、修士論文にまとめ上げた成果をもとに、社会に向けて新たな価値創造を発信できる研究能力と、後進を育成できる教育能力を涵養します。
現代の社会における企業経営のみならず、社会全般にわたる諸課題を解決するには、国際化した知識基盤に基づく多面的かつ学際的な鋭い分析を加える能力が求められています。複雑な課題に対しての独創的な解決策を提示しうるような知的独創性、その研究領域における学問的貢献につながる
ような優れた成果をまとめられる能力を育成することが不可欠になっています。この能力を身につけることで、専門研究員あるいは高度な職業人としてこれらの知識を運用でき、さらに教育者として学術研究の指導を行える役割を果たすことができます。
経営系、国際系、会計系の系統別研究を踏まえながらも、より学際的な視野から研究が進められる
よう特殊研究領域を定め、指導教授のみならず副指導教授を配置して複眼的な視点から将来の価値創造に資する能力を身につけることを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士後期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判定され、博士（経営学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）経営分野の研究機関の専門研究員として、国際経営に関する高度な専門的・学際的知識を使って社会的に重要とされる課題の解決に取り組むことのできる能力を身につけている。
（２）知識基盤社会において価値創造に貢献できる人として、国際経営に関する高度な専門的・学際的
知識を社会の多面的な場面において運用できる能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）研究者として、国際経営に関する専門知識を修得し、その理論を基盤として、実際のビジネスの場に活用することのできる能力を身につけている。
（２）英語をはじめとする高度な外国語能力を身につけ、国際的感覚を養っている。また、留学生においては、高度な日本語能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）経営学分野の研究・教育者として、国際経営に関する高度な専門的・学際的知識を身につけ、それを学術研究としてまとめる能力及び論文作成指導を行える能力を身につけている。
（２）現代の経営的課題を認識し、それを解決するような政策・戦略的な視点を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士後期課程では、国際経営に関する高度な専門的・学際的知識を身につけるため、講義、
93

演習、論文指導を組み合わせたカリキュラムを実施し、国際経営及びこれに関する学際的領域における新たな研究テーマの発掘と方法論的開拓を指導するとともに、高度知識基盤社会における多面的な実践課題の解決と価値創造能力が身につくよう、以下のようなカリキュラム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施（１）多面的・学際的研究を可能とするため、カリキュラムを「国際マネジメント特殊研究」、「国際会計・
経営情報特殊研究」及び「国際経営環境特殊研究」の３つの分野に分け、研究プログラムを提供しています。
（２）後期課程のディプロマ・ポリシーを実現するために、指導教授を中心とした指導体制の強化を図るとともに、中間段階での学術発表の場を設けて高度な専門研究論文の作成を支援しています。
２．教育の方法と評価（１）研究に基づく成果を情報発信することを目的とした指導プログラムを用意しています。
（２）TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
（３）成績の評価については、厳格化するとともに成績評価の方法及び基準を明確化している。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力（１）本研究科の博士後期課程は、確固とした信念をもち、創造性豊かな研究・開発能力及び教育能力を備えた高等教育機関の教育職員並びに研究機関の専門研究員の育成又は国際化した高度な知
識基盤社会において、研究・教育機関以外の多様な社会で価値創造に貢献できる中核的人材を育成します。
２．本専攻の求める入学者(１)経営学分野の研究・教育者として、国際経営に関する高度な専門的・学際的知識を学術研究としてまとめるための基本的な能力を有する者。
(２)国際経営に関する高度な専門的・学際的知識を、将来、社会的な課題の解決に応用する意欲と柔軟性を有する者。
(３)知識基盤社会において価値創造に貢献できるよう、専門的・学際的知識を多面的に運用する意
欲と行動力を有する者。
３．博士前期課程までの能力に対する評価(選抜方法)(１)一般入学試験では、専門的英語読解力等の筆記試験と修士論文および志望研究領域に関する口述試験の総合的評価により判断します。
(２)外国人留学生試験では、日本語読解力等の筆記試験と修士論文および専修科目に関する口述試験の総合的評価により判断します。
(３)社会人特別入学試験では、修士論文と志望研究領域に関する口述試験の総合的評価により選考を行います。

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人文学研究科
博士前期課程教育研究上の目的
本研究科の博士前期課程は, 人文学（ヒューマニティーズ）の理念に基づき, 言語学, 文学, 思想・宗教学, 芸術文化学, 歴史・社会学, 言語教育学などの分野に関する専門知識を基盤とし, 日
本や世界の多様な文化を深く学び理解することで幅広い視野と自由な発想に基づく研究能力を獲得
し、教育・研究をはじめ様々な領域で活躍できる人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的を踏まえ，本研究科博士前期課程では，人文学（ヒューマニティーズ）の理念に基づいて，学問の自由の観点を最大限重視しつつ，労働集約（ものつくり）型から知識集約（情報サービス）型へと移行しつつある社会の状況に機敏に対応すべく，日本や世界の多様な文化を深く学び理解することで，幅広い視野と自由な発想に基づく研究能力を獲得するための学びの場として，欧米言語文化専攻、中国言語文化専攻，日本文化専攻を設けています。
これら三専攻での学びを通して，学士課程修了時までに身につけた，言語学、文学，思想・宗教学，芸術文化学，歴史・社会学，言語教育学などの分野に関する幅広い知識をより専門的な知識へと深め，修士論文の作成を通じて，論理的思考能力を涵養し，規範的判断力を培うことを目標としています。
加えて，本学附設の研究組織である人文学研究所や言語研究センター，非文字資料研究センターの諸活動と連携しつつ，高度な専門職業人として，教育，博物館や美術館，劇場，さらには出版やマス
コミ関係などの業務の中核的な担い手として，今後の多文化共生社会の発展に寄与貢献しうる人物の育成を目標としています。この課程はまた，中等教育の現場にいる人たちの再教育の場を提供することも目標として掲げています。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本研究科博士前期課程において，各専攻のカリキュラムにしたがって所定の単位を修得し，提出した修士論文が専攻内規に則って審査され合格した者は，以下の能力を身につけていると判断され，修士（文学）の学位が授与されます。
１.自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）対象地域の言語，文学，思想・宗教，芸術文化，歴史・社会，言語教育などに関する幅広い知識を身につけている。
（２）グローバル化に伴う社会変化に適応する柔軟性と行動力を身につけている。
２.国際的感性とコミュニケーション能力（１）修得した言語を的確に運用しコミュニケーションを図る力を身につけている。
（２）異なる文化的背景を持つ人々と積極的に交流し，相互理解を深める力を身につけている。
３.時代の課題と社会の要請に応えた専門知識と技能（１）各専攻が取り扱う分野についての優れた専門知識と研究能力，およびそれを幅広い視野の下に位置づける力を身につけている。
（２）専門職，教育職，研究職に必要な思考力と，産業界，教育界，学界において国際的に活動できる力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本研究科博士前期課程は，高度な言語運用能力を基盤とし，対象地域の言語，文学，思想・宗教，
芸術文化，歴史・社会，言語教育などの分野に関する優れた専門知識と研究能力，およびそれを幅広95

い視野の下に位置づけて，国際的な場において，専門的職業人，教育者，研究者として活動できる人材を育成するために，以下のような教育課程を編成しています。
１. 教育課程の編成・実施（１）学士課程教育との接続に配慮しつつ，対象地域の言語運用能力を一層高め活用しながら，当該地域の言語，文学，思想・宗教，芸術文化，歴史・社会，言語教育などの分野について理論的に探究する能力，さらにはそれを幅広い視野の下に位置づけ応用する能力を身につけられるカリキュラ
ムを提供しています。
（２）講義科目では，各専攻において設定された研究領域・コースに区分してカリキュラムを編成し，各研究領域における専門知識と研究能力を身につけることができるよう科目を配置しています。欧米
言語文化専攻は「言語学」「言語教育・応用言語学」「文学・思想」「歴史・社会」の４コース，中国言語文化専攻は、中国語圏の｢言語｣と｢歴史・文化｣の２領域，日本文化専攻は，｢日本語学｣｢日本文学｣｢日本文化学｣｢日本思想｣｢国語教育学｣の５領域に区分してカリキュラムを編成しています。
（３）演習科目では，学生自らが研究課題を設定し研究活動を行うことによって修士論文作成へと導くことができるよう科目を配置しています。また，高度な言語運用能力やプレゼンテーション能力の向上のための指導も提供しています。
２.教育の方針と評価（１）教育課程の実施に当たっては，学生個々人の自律的思考と問題発見能力を尊重し，ディスカッシ
ョンを通してコミュニケーション能力の向上を図るとともに，問題解決の方策を主体的に模索，構築していく力を培います。
（２）教育者としての能力を培うために TA（ティーチング・アシスタント）業務に従事する機会を提供しています。
（３）修士論文の作成過程において，公開形式による中間報告会を実施しています。論文の進捗状況を確認し，指導教員のみならず，それ以外の教員や学生から問題点を指摘するなど適切な指導を行っています。
（４）修士論文の審査には，3 名の教員による口頭試問を実施し，適正な評価を行っています。
（５）単位制度の実質化を図り，成績評価の基準を明確化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１.大学院教育によって培う能力（１）本研究科が取り扱う研究分野の基礎となる専門知識と基礎的な研究能力
２.本研究科の求める入学者（１）本研究科が取り扱う研究分野に必要な基盤となる言語運用能力を備えている人（２）本研究科が取り扱う研究分野に必要な基礎知識を有する人
３.学士課程までの能力に対する評価（選抜方法）（１）研究に必要な基盤となる言語運用能力と，研究分野に対する基礎的な知識の有無,および研究に臨むに当たっての意欲の高さを基準に選考します。

96

人文学研究科
博士後期課程教育研究上の目的
本研究科の博士後期課程は，人文学（ヒューマニティーズ）の理念に基づき, 言語学，文学，思想・宗教学，芸術文化学，歴史・社会学，言語教育学などの分野に関する豊かな専門知識を基盤とし，日本や世界の諸相について深く研究することで幅広い視野と自由な発想、深い洞察力に基づく研究能力を獲得し、学界、教育界、産業界において国際的に活躍できる人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的を踏まえ，本研究科博士後期課程では，人文学（ヒューマニティーズ）の理念に基づいて，学問の自由の観点を最大限重視しつつ，労働集約（ものつくり）型から知識集約（情報サービス）型へと移行しつつある社会の状況に機敏に対応すべく，日本
や世界の諸相について深く研究することで，幅広い視野と自由な発想，深い洞察力に基づく研究能力を獲得するための学びの場として，欧米言語文化専攻，中国言語文化専攻，日本文化専攻を設けています。
これら三専攻での学びを通して，博士前期課程修了時までに身につけた言語学，文学，思想・宗教
学，芸術文化学，歴史・社会学，言語教育学などの分野に関する豊かな専門知識とその研究手法を一
層深め，博士論文の作成を通じて，論理的思考能力を涵養し，規範的判断力を培うことを目標とします。
加えて本学附設の研究組織である人文学研究所や言語研究センター，非文字資料研究センターの諸活動と連携しつつ，国際的な研究状況にも積極的に参画することで，今後の多文化共生社会の発展に寄与貢献しうる自立した研究者の育成を目標としています。この課程はまた，中等教育の現場にいる人たちの再教育の場を提供することも目標として掲げています。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本研究科博士後期課程において，各専攻のカリキュラムにしたがって所定の単位を修得し，提出した博士論文が専攻内規に則って審査され合格した者は，以下の能力を身につけていると判断され，博士（文学）の学位が授与されます。
１.自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）対象地域の言語，文学，思想・宗教，芸術文化，歴史・社会，言語教育などに関する幅広い知識を身につけている。
（２）グローバル化に伴う社会変化に適応する柔軟性と行動力を身につけている。
（３）自律的な思考力，既存の理論や学説に対する批判的精神を身につけている。
２.国際的感性とコミュニケーション能力（１)修得した言語を的確に運用し，積極的にコミュニケーションを図る力を身につけている。
（２）世界の動向を注視しつつ，異なる文化的背景を持つ人々と積極的に交流し，相互理解を深める力を身につけている。
３.時代の課題と社会の要請に応えた専門知識と技能（１）各専攻が取り扱う分野についての優れた専門知識と研究能力，およびそれを幅広い視野の下に位置づける力を身につけている。
（２）専門職，教育職，研究職に必要な思考力と，産業界，教育界，学界において国際的に活動できる力を身に着けている。

97カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本研究科博士後期課程は，高度な言語運用能力を基盤とし，対象地域の言語，文学，思想・宗教，
芸術文化，歴史・社会，言語教育などの分野に関する高度な専門知識と研究能力，およびそれを幅広い視野の下に位置づけて，国際的な場において，研究者，教育者，専門的職業人として活動できる人材を育成するために，以下のような教育課程を編成しています。
１. 教育課程の編成・実施（１）修士課程教育との接続に配慮しつつ，対象地域の言語運用能力を一層高め活用しながら，当該地域の言語，文学，思想・宗教，芸術文化，歴史・社会，言語教育などの分野について理論的に探究する能力，さらにはそれを幅広い視野の下に位置づけ応用する能力を身につけられるカリキュラ
ムを提供しています。
（２）講義科目では，各専攻において設定された研究領域・コースに区分してカリキュラムを編成し，各研究領域における専門知識と研究能力を身につけることができるよう科目を配置しています。欧米
言語文化専攻は「言語学」「言語教育・応用言語学」「文学・思想」「歴史・社会」の４コース，中国言語文化専攻は，中国語圏の｢言語｣と｢歴史・文化｣の２領域，日本文化専攻は，｢日本語学｣「日本文学」｢日本文化学｣「日本思想」「国語教育学」の５領域に区分してカリキュラムを編成しています。
（３）演習科目では，学生自らが研究課題を設定し積極的な研究活動を行うことによって博士論文作成へと導くことができるよう科目を配置しています。また，高度な言語運用能力やプレゼンテーション
能力の向上のための指導も提供しています。
２．教育の方針と評価（１）教育課程の実施に当たっては，学生個々人の自律的思考と問題発見能力を尊重し，ディスカッシ
ョンを通してコミュニケーション能力の向上を図るとともに，問題解決の方策を主体的に模索，構築していく力を培います。
（２）教育者としての能力を培うために TA（ティーチング・アシスタント）業務に従事する機会を提供しています。
（３）博士論文の作成過程において，公開形式による中間報告会と予備審査を実施し，高度な専門知
識，独創性と学際性を持った論文作成ができるよう適切な指導を行っています。
（４）博士論文の審査には，5 名の教員による論文審査と公聴会を実施し，厳格な評価を行っています。
（５）単位制度の実質化を図り，成績評価の基準を明確化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１. 大学院教育によって培う能力（１）本研究科が取り扱う研究分野の基盤となる専門知識と高度な研究能力
２.本研究科の求める入学者（１）本研究科が取り扱う研究分野に必要な高度な言語運用能力を備えている人（２）本研究科が取り扱う研究分野に必要な専門知識を有する人
３.博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）（１）研究に必要な高度な言語運用能力と，研究分野に対する専門的な知識の有無，および研究に臨むに当たっての意欲の高さを基準に選考します。

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人文学研究科 欧米言語文化専攻
博士前期課程教育研究上の目的
本専攻の博士前期課程では，言語学，文学，思想・宗教学，芸術文化学，歴史・社会学，言語教育
学などの分野に関する専門知識を基盤とし，それを欧米地域の諸特性を踏まえて汎用する調査・研究能力と優れた言語運用能力を身につけ，教育・研究をはじめ様々な領域で活躍できる優れた知識と能力を備えた人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的を踏まえ，本専攻博士前期課程では，言語学，文学，思想・宗教学，芸術文化学，歴史・社会学，言語教育学などの分野に関する専門知識を基盤とし，それを欧米地域の諸特性を踏まえて汎用する調査・研究能力と優れた言語運用能力を身につけます。また，本学附設の研究組織である人文学研究所や言語研究センター，非文字資料研究センターの諸活動と緊密に連携しつつ，教育・研究をはじめ様々な領域で活躍できる優れた知識と能力を備えた人材の育成を目的としています。また，この課程は，言語教育の現場で活躍している社会人の再教育の場を提供することも目標として定めています。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士前期課程のカリキュラムにしたがって所定の単位を修得し，提出した修士論文が専攻内規に則って審査され合格した者は，以下の能力を身につけていると判断され，修士（文学）の学位が授与されます。
1．自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)言語学，文学，思想・宗教学，芸術文化学，歴史・社会学，言語教育学などの分野に関する専門的知識と，それを幅広い視野から社会的な問題と結びつける力を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)高い言語運用能力を駆使して多様な資料にあたって研究を行い，研究成果を国内外で発信することができる。
(2)研究・教育をはじめ様々な領域で国際的に活躍できる力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門知識と技能(1)言語学，文学，思想・宗教学，芸術文化学，歴史・社会学，言語教育学などの分野に関する専門知識を活かし，社会に貢献する力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士前期課程は，言語学，文学，思想・宗教学，芸術文化学，歴史・社会学，言語教育学などの分野における専門知識を基盤とし，それを欧米地域の諸特性を踏まえて汎用する調査・研究能力と優れた言語運用能力を培うことを目的とします。教育・研究をはじめ様々な領域で活躍できる優れた知識と能力を備えた人材を育成するために，以下のような教育課程を編成しています。
1．教育課程の編成・実施(1)学士課程教育との接続に配慮しつつ，言語運用能力を一層高め活用しながら，言語学，文学，思想・宗教学，芸術文化学，歴史・社会学，言語教育学などの分野についての専門知識を学び，それを欧米地域の諸問題に汎用する調査・研究能力を身につけられるカリキュラムを提供しています。
(2)講義科目では、「言語学」「言語教育・応用言語学」「文学・思想」｢歴史・社会｣の 4 コースに区分してカリキュラムを編成し，各コースにおいて専門知識と研究能力を身につけることができるよう科目を配置しています。
99

(3)演習科目では，学生自らが設定した研究課題に関して積極的な研究活動を行うことによって修士論文作成へと導くことができるよう科目を配置しています。また，高度な言語運用能力やプレゼンテーション能力の向上のための指導も提供しています。
2．教育の方法と評価(1)講義科目では，各学問分野の専門知識や研究方法を体系的に学ぶため，学生は自ら設定した研究課題に必要な講義科目を選択的に履修できます。演習科目では，各学問分野の研究能力やプ
レゼンテーション能力を向上させる指導が行われます。
(2)教育者としての能力を高めるために，TA（ティーチング・アシスタント）を務める機会を用意しています。
(3)修士論文の作成過程において，公開形式による中間報告会を実施しています。論文の進捗状況を確認し，指導教員のみならず，それ以外の教員や学生から問題点を指摘するなど適切な指導を行っています。
(4)修士論文の審査には，3 名の教員による口頭試問を実施し，適正な評価を行っています。
(5)単位制度の実質化を図り，成績評価の基準を明確化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力(1)言語学，文学，思想・宗教学，芸術学，歴史・社会学，言語教育学などに関する専門知識，それを当該地域の諸特性を踏まえて汎用する調査・研究能力と高度な言語運用能力を身につけます。
2.本専攻の求める入学者(1)本専攻が取り扱う学問分野の基礎知識を有する人(2)研究に必要となる高度な言語運用能力を備えている人(3)研究に対する強い意欲を持ち，研究・教育の分野で活躍することを目指す人
3.大学までの能力に対する評価（選抜方法）(1)研究に必要となる言語運用能力，本専攻が取り扱う学問分野の基礎知識，研究に対する意欲の高さを基準に選考します。

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人文学研究科 欧米言語文化専攻
博士後期課程教育研究上の目的
本専攻の博士後期課程では，言語学，文学，思想・宗教学，芸術文化学，歴史・社会学，言語教育
学などの分野に関する豊かな専門知識を基盤とし，それを欧米地域の諸特性を踏まえて汎用する高度な調査・研究能力と言語運用能力，深い洞察力を身につけ，人間の本性に関する独創的な研究を行う資質を備えた研究者，教育者の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的を踏まえ，本専攻博士後期課程では，博士前期課程までに身につけた言語学，文学，思想・宗教学，芸術学，歴史・社会学，言語教育学などの分野に関する専門知識を基盤とし，それを欧米地域の諸特性を踏まえて汎用する高度な調査・研究能力と言語運用能力，深い洞察力を身につけます。また，本学附設の研究組織である人文学研究所や言語研究センター，非文字資料研究センターの諸活動と緊密に連携しつつ，人間の本性に関する独創的な研究を行う資質を備えた研究者の育成を目的としています。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士後期課程のカリキュラムにしたがって所定の単位を修得し，提出した博士論文が専攻内規に則って審査され合格した者は，以下の能力を身につけていると判断され，博士（文学）の学位が授与されます。
1．自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)言語学，文学，思想・宗教学，芸術文化学，歴史・社会学，言語教育学などに関する豊かな専門的知識と，それを幅広い視野から社会的な問題と結びつける力を身につけている。
(2)人間の本性に関する深い洞察力と独創的な研究を行う資質を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)高い言語運用能力を駆使して多様な資料にあたって研究を行い，研究成果を国内外で発信することができる。
(2)国際的なレベルでの研究活動を行う力を身につけている。
3．時代の課題と社会の要請に応えた専門知識と技能(1)言語学，文学，思想・宗教学，芸術文化学，歴史・社会学，言語教育学などに関する専門知識を活かし，社会に貢献する力を身につけている。
(2)研究・教育界において国際的に活躍できる力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士後期課程は，言語学，文学，思想・宗教学，芸術文化学，歴史・社会学，言語教育学などの分野における豊かな専門知識を基盤とし，それを当該地域の諸特性を踏まえて汎用する高度な調査・研究能力と言語運用能力，深い洞察力を身につけ，人間の本性に関する独創的な研究を行う
資質を備えた研究者を育成するために，以下のような教育課程を編成しています。
1．教育課程の編成・実施(1)博士前期課程教育との接続に配慮しつつ，言語運用能力を一層高め活用しながら，言語学，文学，
思想・宗教学，芸術文化学，歴史・社会学，言語教育学などについての豊かな専門知識を学び，それを欧米地域の諸特性を踏まえて汎用する高度な調査・研究能力を身につけられるカリキュラムを提供しています。
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(2)講義科目では，「言語学」「言語教育・応用言語学」「文学・思想」｢歴史・社会｣の 4 コースに区分してカリキュラムを編成し，各コースにおける専門知識と研究能力を身につけることができるよう科目を配置しています。
(3)演習科目では，学生自らが設定した研究課題に関して学際的かつ独創的な研究活動を行うことによって博士論文作成へと導くことができるよう科目を配置しています。また，高度な言語運用能力
やプレゼンテーション能力の向上のための指導も提供しています。
2.教育の方法と評価(1)講義科目では，各学問分野の高度な専門知識を体系的に学ぶため，学生は自ら設定した研究課
題に必要な講義科目を選択的に履修できます。演習科目では，各学問分野の研究能力やプレゼン
テーション能力を向上させる指導が行なわれます。
(2)研究指導者・教育者としての能力を高めるために，TA（ティーチング・アシスタント）を務める機会を用意しています。
(3)博士論文の作成過程において，公開形式による中間報告会と予備審査を実施し，高度な専門知
識，独創性と学際性を持った論文作成ができるよう適切な指導を行なっています。
(4)博士論文の審査には，論文審査と公聴会を実施し，厳格な評価を行っています。
(5)単位制度の実質化を図り，成績評価の基準を明確化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1. 大学院教育によって培う能力(1)言語学，文学，思想・宗教学，芸術文化学，歴史・社会学，言語教育学などに関する豊かな専門知
識とそれを当該地域の諸特性を踏まえて汎用する高度な調査・研究能力と言語運用能力を身につけます。
2.本専攻の求める入学者(1)本専攻が取り扱う学問分野の専門知識と研究能力を有する人(2)研究に必要となる高度な言語運用能力を備えている人(3)研究に対する強い意欲を持ち，研究者として活躍することを目指す人
3.博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）(1)研究に必要となる言語運用能力，本専攻が取り扱う学問分野の専門知識，深い洞察力と独創的な視点，研究に対する意欲の高さを基準に選考します。

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人文学研究科 中国言語文化専攻
博士前期課程教育研究上の目的
本専攻の博士前期課程は，中国の「言語」，「歴史・文化」の二つの専門分野に関して，創造的研究を行う能力を有する教育者・研究者の育成，及び，今後の知識基盤社会に必要とされる高度な専門的知識，研究能力，及び外国語運用能力を有する専門職業人の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ，本専攻博士前期課程では，本学共同研究機関組織である人文学研究所や言語研究センター，非文字資料研究センターの諸活動と緊密に連携しつつ，中国語圏の言語，社会，歴史，文化に関する高度な専門的知識，研究能力，及び外国語運用能力を有する専門職業人の育成を教育目標としています。
近年東アジアを含む国際情勢が目まぐるしく変化しています。経済大国へと急成長してきた中国との関係は，日本にとってきわめて重要になっています。政治，経済，社会のどの分野においても，良好な日中関係の構築は世界平和のためにも大きな役割を果たすことになるでしょう。いま中国の社会，
文化や歴史に深い理解をもち，中国語によるコミュニケーション能力を有する人材が求められています。
本課程では，学部で学んだ専門知識を充実させ，中国語の運用能力をさらに伸ばし，企業や行政，教育機関に必要な人材の育成を目指し，中国，東アジアの言語，社会，歴史，文化に関する専門的知
識と研究能力を身につけさせることを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士前期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し，提出した修士論文が専攻内規に則って審査され合格と判定された者は，以下の能力のいずれかを身につけていると判断され，修士（文学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)中国，東アジアに関する専門的知識に基づいた広い社会的な視野を持つ。
２．国際的感性とコミュニケーション能力(1)企業における中国，あるいはその他の東アジアと関わる職務，あるいは教育機関の行政職における専門化する業務内容に対応できる，中国語圏の言語，社会，歴史，文化に関する専門的知識と研究能力，及び研究成果を公表するためのプレゼンテーション能力の基礎を身につけている。
3. 時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)博士後期課程への進学を含め，教育・研究機関に所属する教育者・研究者となりうる教育・研究
能力の基礎を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士前期課程では，中国語圏の「言語」，「歴史・文化」の二つの系に即して，それぞれの専門分野に関する専門的知識，研究能力，言語運用能力を養うため，以下のようなカリキュラム・ポリシーを設定しています。
1. 教育課程の編成・実施(1)演習科目では，「中国語学研究（演習）」「中国歴史研究（演習）」「中国文化研究（演習）」などの科目を設置し、個別の専門領域における研究能力を身につけるため，指導教授による指導が行われます。

103

(2)講義科目では，「中国語学研究」「中国歴史研究」「中国文化研究」などの科目を設置し、個別の専門領域における専門的知識・外国語運用能力・国際的な研究動向を体系的に学ぶため，学生は講義科目を選択的に履修することが求められる。また，中国語圏以外の東アジア地域の言語，歴史，
文化に関する専門的知識を身につけるための関連科目も準備されます。
2.教育の方法と評価(1)TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで，教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
(2)演習科目と講義科目を通じて身につけた専門的知識，研究能力の成果を修了年次に修士学位論
文として提出します。修士学位論文作成に際しては，学生は複数の教員による論文指導を受け，公正な審査の下で，ディプロマ・ポリシーに掲げた能力を身につけているかを判定されます。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力(1)中国語圏の言語，社会，歴史，文化に関する研究の基盤となる専門知識と高度な研究能力
2.本専攻の求める入学者(1)中国語圏の言語，社会，歴史，文化に関する研究に必要な中国語の運用能力を有している人(2)中国語圏の言語，社会，歴史，文化に関する研究に必要な一定の英語の読解能力を有している人(3)中国語圏の言語，社会，歴史，文化のいずれかの各自が志望する専門分野における専門的知識の基礎を有する人(4)中国語圏の言語，社会，歴史，文化のいずれかの分野の研究者，あるいは高度職業専門人たり得る資質と意欲を有している人
3.大学までの能力に対する評価（選抜方法）(1)中国語の高い運用能力(2)中国語圏の言語，社会，歴史，文化のいずれかに対する高い関心(3)中国語圏の言語，社会，歴史，文化のいずれかに関する課題への研究意欲

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人文学研究科 中国言語文化専攻
博士後期課程教育研究上の目的
本専攻の博士後期課程は，大学等の教育・研究機関に所属する教育者・研究者の育成を主要な目的とし，同時に，高度な専門的知識・研究能力を活用して一般企業，ジャーナリズム，行政機関等の業務に従事する能力を有した人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ，本専攻博士後期課程では，本学共同研究機関である人文学研究所や言語研究センター，非文字資料研究センターの諸活動と緊密に連携しつつ，中国語圏の言語，社会，歴史，文化に関する高度な専門的知識，研究能力，及び外国語運用能力を有する専門職業人，創造的研究を行う能力をもつ研究者の育成を教育の最終の目標としています。
近年東アジアを含む国際情勢が目まぐるしく変化しています。経済大国へと急成長してきた中国との関係は，日本にとってきわめて重要になっています。政治，経済，社会のどの分野においても，良好な日中関係の構築は世界平和のためにも大きな役割を果たすことになるでしょう。いま中国の社会，
文化や歴史に深い理解をもち，中国語を含む高度な外国語によるコミュニケーション能力を有する人
材が求められています。
本課程では，学部や博士前期課程で学んだ専門知識を充実させ，中国語の運用能力をさらに伸ばし，企業，行政及び教育・研究機関に必要な有為な人材の育成を目指し，体系的，理論的な知識を教授し，中国，東アジアの言語，社会，歴史，文化に関する専門的知識と研究能力を身につけさせることを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士後期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し，提出した博士論文が専攻内規に則って審査され合格と判定された者は，以下の能力のいずれかを身につけていると判断され，博士（文学）の学位が授与されます。
1. 自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)中国，東アジアに関する専門的知識に基づいた広い社会的な視野を持ち，高度な研究活動を通して社会に貢献する能力を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)中国語圏の「言語」，又は「歴史・文化」のいずれかの分野において，大学等の教育・研究機関の研究者として十分なレベルの，自立した研究活動を行う能力，論文作成能力，及び研究成果を公表するためのプレゼンテーション能力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)一般企業，ジャーナリズム，行政機関等の業務において，中国，あるいはその他の東アジアと関わる
高度に専門化した業務内容に対応できる，中国語圏の言語，社会，歴史，文化に関する高度な専門的知識と研究能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士後期課程では, 中国語圏の「言語」，「歴史・文化」の二つの系に即して，それぞれの専門分野に関する専門的知識，研究能力，言語運用能力を養うため，以下のようなカリキュラム・ポリシーを設定しています。

105

1. 教育課程の編成・実施(1)演習科目では，「中国語学研究（演習）」「中国歴史研究（演習）」「中国文化研究（演習）」などの科目を設置し、個別の専門領域における研究能力を身につけるため，指導教授による指導が行われます。
(2)講義科目では，「中国語学研究」「中国歴史研究」「中国文化研究」などの科目を設置し、個別の専門領域における専門的知識・外国語運用能力・国際的な研究動向を体系的に学ぶため，学生は講義科目を選択的に履修することが求められる。また，中国語圏以外の東アジア地域の言語，歴史，
文化に関する専門的知識を身につけるための関連科目も準備されます。
2. 教育の方法と評価(1)TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで，教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
(2)演習科目と講義科目を通じて身につけた専門的知識，研究能力の成果を修了年次に博士学位論文として提出する。博士学位論文作成に際しては，学生は複数の教員による論文指導を受け，公正な審査の下で，ディプロマ・ポリシーに掲げた能力を身につけているかを判定されます。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1. 大学院教育によって培う能力(1)中国語圏の言語，歴史，文化の研究の基盤となる専門知識と高度な研究能力
2.本専攻の求める入学者(1)中国語圏の言語，歴史，文化に関する研究に必要な中国語の高度な読解能力（現代語，近代語及び古代語）を有している人(2)中国語圏の言語，歴史，文化のいずれかの各自が志望する専門分野における専門的知識の基礎を有しており，本専攻博士前期課程，あるいは他大学大学院において志望する専門分野の修士学位論文を作成しており，研究能力の基礎を有していることが認められる人
3.博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）(1)中国語の高度な運用能力(2)中国語圏の言語，歴史，文化に対する高度な関心(3)中国語圏の言語，歴史，文化に関する課題への高度な研究能力

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人文学研究科 日本文化専攻
博士前期課程教育研究上の目的
本専攻の博士前期課程は，高度な日本語の運用能力を基盤とし，日本の言語，文学，思想，宗教，
芸術文化，国語教育などに関する優れた専門知識と研究能力を身につけ，それを幅広い視野の下に位置づけて，国際的な場において，専門的職業人・教育者・研究者として活動できる人材を育成することを目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的を踏まえ，本専攻博士前期課程では，学士課程までに身につけた日本語の運用能力・教養・専門知識を基盤とし，その日本語運用能力を一層高め活用しつつ，日本の言語，文学，思想，宗教，芸術文化，国語教育の分野で優れた専門知識と研究能
力と広い視野とを身につけます。
また本学附設の研究組織である人文学研究所や言語研究センター，非文字資料研究センターの諸活動と緊密に連携しつつ，今後の多文化共生社会の維持発展に寄与貢献し，高度な専門的職業人・教育者・研究者として活躍できる人材の育成を目標としています。
それとあわせこの課程では，言語教育の現場にいる人たちに再教育の場を提供することも目標として定めています。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士前期課程のカリキュラムにしたがって所定の単位を取得し，提出した修士論文が専攻内規に則って審査され合格した者は，以下の能力を身につけていると判断され，修士（文学）の学位が授与されます。
1. 自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)日本の言語，文学，思想，宗教，芸術文化，国語教育などに関する専門的知識及びそれを幅広い視野から社会的な問題と結びつける力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力(1)グローバル化に伴う社会変化に適応する柔軟性と行動力を身につけている。
(2)日本語を的確に運用しコミュニケーションを図る力を身につけている。
(3)異なる文化的背景を持つ人々と積極的に交流し，相互理解を深める力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門知識と技能(1)日本の言語，文学，思想，宗教，芸術文化，国語教育などに関する優れた専門知識と研究能力及びそれを幅広い視野の下に位置づけ，応用する力を身につけている。
(2)専門職，教育職，研究職に必要な思考力と，産業界，教育界，学界において国際的に活躍できる力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士前期課程は，高度な日本語の運用能力を基盤とし，日本の言語，文学，思想，宗教，芸術文化，国語教育などに関する優れた専門知識と研究能力及びそれを幅広い視野の下に位置づけて，国際的な場において，専門的職業人・教育者・研究者として活動できる人材を育成するために，以下のような教育課程を編成しています。
1. 教育課程の編成・実施(1)学士課程教育との接続に配慮しつつ，日本語の運用能力を一層高め活用しながら，日本の言語，

107文学，思想，宗教，芸術文化，国語教育の分野について理論的に探究する能力，さらにはそれを幅
広い視野の下に位置づけ応用する能力を身につけられるカリキュラムを提供しています。
(2)講義科目では，「日本語学」「日本文学」｢日本文化学｣「日本思想」｢国語教育学｣という研究領域に区分してカリキュラムを編成し，各研究領域における専門的知識や研究動向を体系的に学ぶことができるよう科目を配置しています。
(3)修士論文指導のための演習科目を開講し，学生は同一教員の演習を 1 年次から連続して履修します。この演習では，自ら研究課題を設定し研究活動を行うための資料収集や文献読解，データ分
析等の丹念な指導を提供しています。
２．教育の方針と評価(1)講義科目では，各学問分野の専門知識や研究方法を体系的に学ぶため，学生自らが設定した研究課題に必要な講義科目を選択的に履修できます。学生の自律的思考と問題発見能力を尊重し，
ディスカッションを通してコミュニケーション能力の向上を図るとともに，問題解決の方策を主体的に模索，構築していく力を培います。演習科目（「修士論文指導演習」）では，修士論文作成へ向けた指導やプレゼンテーション能力を向上させる指導を行います。
(2)修士論文の作成過程において，公開形式による中間報告会を実施します。論文の進捗状況を確認し，問題点や今後の課題などの指摘を含めた適切な指導を行います。
(3)修士論文の審査には，３名の教員による口頭試問を実施し，適正な評価がなされます。
(4)単位制度の実質化を図り，成績評価の基準を明確化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力(1)本専攻が取り扱う日本の言語，文学，思想，宗教，芸術文化，国語教育の各々の学問分野に関する専門知識と基礎的な研究能力
2.本研究科の求める入学者(1)本専攻が取り扱う学問分野に必要な基盤となる日本語の運用能力を備えている人(2)本専攻が取り扱う学問分野に必要な基礎知識を有する人
3.学士課程までの能力に対する評価（選抜方法）(1)研究に必要な基盤となる日本語の運用能力と，各々の学問分野に関する基礎的な知識の有無，
及び研究に臨むに当たっての意欲の高さを基準に選考します。

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人文学研究科 日本文化専攻
博士後期課程教育研究上の目的
本専攻の博士後期課程は，高度な日本語の運用能力を基盤とし，日本の言語，文学，思想，宗教，
芸術文化，国語教育のいずれかの分野に関する高度な専門知識と研究能力を身につけ，それを幅広い視野の下に位置づけて，国際的な場において，専門的職業人・教育者・研究者として活動できる人材を育成することを目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的を踏まえ，本専攻博士後期課程では，博士前期課程までに身につけた日本語の運用能力・教養・専門知識・研究能力を基盤とし，その日本語運用能力を一層高め活用しながら，日本の言語，文学，思想，宗教，芸術文化，国語教育のいずれかの分野で高度の専門知識と研究能力とを身につけます。
また本学附設の研究組織である人文学研究所や言語研究センター，非文字資料研究センターの諸活動と緊密に連携しつつ，今後の多文化共生社会の維持発展に寄与貢献し，専門的かつ国際的な場での活動が可能な専門的職業人・教育者・研究者の育成を目標としています。
それとあわせこの課程では，言語教育の現場にいる人たちに再教育の場を提供することも目標として定めています。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士後期課程のカリキュラムにしたがって所定の単位を取得し，提出した博士論文が専攻内規に則って審査され合格した者は、以下の能力を身につけていると判断され，博士（文学）の学位が授与されます。
1. 自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)日本の言語，文学，思想，宗教，芸術文化，国語教育のいずれかの分野における高度な専門知識を身につけている。
(2)グローバル化に伴う社会変化に適応する柔軟性と行動力を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)自律的な思考力，既存の理論や学説に対する批判的精神を身につけている。
(2)日本語を的確に運用し，積極的にコミュニケーションを図る力を身につけている。
(3)世界の動向を注視しつつ，異なる文化的背景を持つ人々と積極的に交流し，相互理解を深める力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門知識と技能(1)日本の言語，文学，思想，宗教，芸術文化，国語教育のいずれかの分野における優れた専門知識と研究能力及びそれを幅広い視野の下に位置づける力を身につけている。
(2)専門職，教育職，研究職に必要な思考力と，産業界，教育界，学界において国際的に活動できる力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士後期課程は，高度な日本語の運用能力を基盤とし，日本の言語，文学，思想，宗教，芸術文化，国語教育のいずれかの分野に関する高度な専門知識と研究能力及びそれを幅広い視野の下に位置づけて，国際的な場において，専門的職業人・教育者・研究者として活動できる人材を育成するために，以下のような教育課程を編成しています。

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1. 教育課程の編成・実施(1)博士前期課程教育との接続に配慮しつつ，日本語の運用能力を一層高め活用しながら，日本の言語，文学，思想，宗教，芸術文化，国語教育のいずれかの分野について理論的に探究する能力，
さらにはそれを幅広い視野の下に位置づけ応用する能力を身につけられるカリキュラムを提供しています。
(2)講義科目では，「日本語学」「日本文学」｢日本文化学｣「日本思想」「国語教育学｣という研究領域に区分してカリキュラムを編成し，各研究領域における専門的知識や研究動向を，学生自らの研究課題に沿う形で深く学ぶことができるよう科目を配置しています。
(3)博士論文指導のための演習科目を開講し，学生は同一教員の演習を 1 年次から連続して履修します。この演習では，自ら研究課題を設定し研究活動を行うための丹念な指導と，学内外の研究活
動の場における研鑽が得られるような機会を積極的に提供しています。
2.教育の方針と評価(1)講義科目では，各学問分野の高度な専門知識を体系的に学ぶため，学生自らが設定した研究課
題に必要な講義科目を選択的に履修できます。学生の自律的思考と問題発見能力を尊重し，指導教員とのディスカッションを通してコミュニケーション能力の向上を図るとともに，問題解決の方策を主体的に模索，構築していく力を培います。演習科目（「博士論文指導演習」）では，実践的な研究
能力を養い，博士論文作成へ向けた指導やプレゼンテーション能力を向上させる指導も行います。
(2)博士論文の作成過程において，公開形式による中間報告会と予備審査を実施し，高度な専門知
識，独創性と学際性を持った論文作成ができるよう適切な指導を行います。
(3)博士論文の審査には，５名の教員による論文審査と公聴会を実施し，厳格な評価を行います。
(4)単位制度の実質化を図り，成績評価の基準を明確化しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1. 大学院教育によって培う能力(1)本専攻が取り扱う日本の言語，文学，思想，宗教，芸術文，国語教育の各々の学問分野に関する高度な専門知識と優れた研究能力
2.本研究科の求める入学者(1)本専攻が取り扱う学問分野に必要な高度な日本語の運用能力を備えている人(2)本専攻が取り扱う学問分野に必要な高度な専門知識と優れた研究能力を有する人
3.博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）(1)研究に必要な高度な日本語の運用能力と，各々の学問分野に対する高度な専門知識の有無及び研究に臨むに当たっての意欲の高さを基準に選考します。

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人間科学研究科 人間科学専攻
博士前期課程教育研究上の目的
本研究科の博士前期課程は、人間科学の多様な分野における専門的かつ応用的思考や人間科学に関する専門知識及び技術を身に付け、現実的な問題解決能力を備えた高度な専門職業人として社会に貢献し得る、知性豊かな人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、人間科学研究科人間科学専攻博
士前期課程では、多様化する社会の多様な要請に応える能力、すなわち社会の価値創造に貢献し得る高度な専門職業人としての能力を育てることを目標とする。
現在、我が国は少子高齢社会を迎えて人口の減少期に入り、経済・社会も発展や成長を目指す段階から持続可能な社会を目指す成熟期に入ろうとしている。その中で社会をイノベートするには、既存の特定分野のスペシャリストが提供する既存の価値観や方法を超えた、学際的な視点から新しい価
値観や方法論を提供する能力が必要である。
本課程では人間科学の分野に関する専門的な知識と能力、社会が求める研究を発見し追求できる
研究力、人と社会に対する柔軟で幅広い視野と主体的かつ総合的な判断力を持って、学際的な視点
から社会に新しい価値を提案し、それを実現できる能力を身につけさせることを教育目標として定める。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本研究科博士前期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文が専攻内規に則って審査され合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判断され、修士（人間科学）の学位が授与される。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）人と社会に対する柔軟で幅広い視野と、主体的かつ総合的な判断力を身につけている。
（２）問題を的確に把握し解明する能力と技術力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）実践的に課題解決策を提案できる専門職業人としての能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）人間科学の分野に関する修士として必要な専門知識を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本研究科博士前期課程では、人間科学のそれぞれの専門分野において、自立して研究活動を行うに足る研究能力を修得させることを目標とする。そして、その基盤となる豊かな学識を培う教育のうえに、自ら研究課題を設定し、研究活動を実施する等、学生の創造力や自立力を磨く教育を行うとともに、研究活動の企画や管理等の運営管理能力を高める教育を行うこととする。こうした教育目標を達成するために、以下のカリキュラム・ポリシーを設定している。
１．教育課程の編成・実施（１）社会の変化に対応し得る統合された知の基盤を与えるため、他の研究領域、他の専門分野の開講する講義科目を履修できるように柔軟なカリキュラムを設定している。
（２）各専門分野における問題を的確に把握し解明する能力と技術を身につけさせるため、「人間科学特別研究（演習）」を必修とし、指導教授による指導を密にし、自主的な学びを促す。
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（３）人間科学研究領域においては「人間科学事例研究」を必修とし、修士論文の課題を設定し修士論文を制作する前段階として文献研究、現場調査、学会発表等の研究指導を行う。そして、理論的知識を基礎として、実際にそれらを応用する能力と課題に対する柔軟な思考能力や深い洞察力に基づく主体的な行動力を身につけさせる。
（４）臨床心理学研究領域においては修士論文の課題を設定し修士論文を制作する前段階として文献研究を通した理論的基礎に根ざした現場調査、学会発表等の研究指導を行う。さらに臨床心理士、公認心理師など臨床心理技術を活用する専門職を目指して臨床実習科目群と専門職の資格取得に関わる科目を履修し、実践的教育を通して、実際にそれらを応用する能力と課題に対する柔軟な思考能力や深い洞察力に基づく主体的な行動力を身につけさせる。
（５）TA（ティーチング・アシスタント）に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意する。
２．教育の方法と評価（１）研究指導は指導教授のもとでの演習を基本として行われ、専門分野の知識を深め、技能を修得す
るよう支援する。その上で、柔軟性のあるカリキュラムによって関連分野の複数の教員による多様な指導が受けられ、自主的に学問する能力を磨くことができる。
（２）徹底した個別指導により、独創的な発想に立った研究と、その成果に基づく論文の完成へと導く。
（３）計画・遂行・発表を含む修士論文研究の中間審査、及び本審査を介して、研究課題解決能力とプ
レゼンテーション・コミュニケーション能力の評価を行う。これらの評価は、公正性と厳格性を保つため、複数の専門教員で実施している。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力
人間科学研究領域（１）人間を身体や心理、社会という観点から実証的に分析する能力、そうして得た知見を応用し現代社会に還元する能力を養成する。
臨床心理学研究領域（１）研究から得られた科学的知見を現代社会に還元する能力と、それに根ざした臨床心理の実務能力を徹底したスーパービジョン・システムと少人数教育を通して養成する。
２．本専攻の求める入学者
人間科学研究領域（１）人間及び人間社会に関する深い関心を有する人（２）人間科学（心理学、健康科学、地域社会学等）に関連する基礎知識を学部卒業者程度に備えた人（３）福祉や他者支援に意欲を有する人
臨床心理学研究領域（１）人間及び人間社会に関する深い関心を有する人（２）臨床心理学及び臨床心理技術の習得を目指す学習を可能とする学部卒業同等の臨床心理学、心理学、関連科目の基礎知識を備えた人（３）臨床心理士、公認心理師などの専門職として個人の福祉と社会の発展への貢献に意欲を有する人
３．大学までの能力に対する評価（選抜方法）
人間科学研究領域博士前期課程では、入学試験を通じて、人間科学に関連した基礎知識や語学力を備え、人間科学に関する深い関心を有する学生を受け入れる。
臨床心理学研究領域博士前期課程では、入学試験を通じて、臨床心理学の専門・基礎知識や語学力を備え、臨床心理士、公認心理師などの資格取得への意欲を有する学生を受け入れる。
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人間科学研究科 人間科学専攻
博士後期課程教育研究上の目的
本研究科の博士後期課程は、博士前期課程が目的として掲げる人間科学的思考、専門知識及び技術をさらに向上させ、優れた創造的研究及び教育活動を行うことができ、多様な社会の要請に応えて社会の価値創造に貢献し得る知的人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、人間科学研究科人間科学専攻博
士後期課程では、人間科学の分野に関する博士として必要な高度な専門知識と専門能力を駆使して、多様な社会の要請に応えて社会の価値創造に貢献する能力を育てることを目指す。
現在、我が国は世界に先駆けて超少子高齢社会を迎えている。また、世界的に経済成長が停滞し、どのような政策や対策が適切なのか、人類史上にお手本がない困難な事態に直面していると言える。
こうした状況においては、既存の価値観や方法では人間の幸福のあり方を提案できない事態が訪れることが予想される。
本課程では博士号取得者に対して、既存の価値観や方法論による閉塞性を打破して、新しい人間の幸福のあり方、すなわち新しい価値観を社会に提供できるように、人と社会に対する柔軟で幅広い
視野と、主体的かつ総合的に社会が求めることを課題として設定できる判断力、さらに研究活動を推進できる創造力とその成果を社会に周知し新しい世論形成の力となれる発信力を身につけさせることを教育目標として定める。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本研究科博士後期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が専攻内規に則って審査され合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判断され、博士（人間科学）の学位が授与される。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）人と社会に対する柔軟で幅広い視野と、主体的かつ総合的な判断力を身につけている。
（２）自立して研究課題を設定し、研究活動を推進できる創造力及び自立力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）多様な社会の要請に応えて社会の価値創造に貢献し得る高度な専門職業人としての能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）人間科学または臨床心理学の分野に関する博士として必要な高度な専門知識を身につけている。
（２）研究活動を通じた企画・運営・管理能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本研究科博士後期課程では、それぞれの専門分野において、研究者として自立できる幅広い高度な専門的知識と研究手法・研究遂行能力、創造性豊かな優れた研究・開発能力を持つ研究者等の育成を目的とするため、以下のカリキュラム・ポリシーを設定している。
１．教育課程の編成・実施（１）「人間科学特殊研究（演習）」を必修とし、後期課程の全年次において独創的な優れた研究を自立して遂行し、成果を公表する能力と技術を陶冶し、博士論文の完成へと導く。
（２）「文献研究」「企画研究」「課題研究」「実践研究」を各半期の演習と定めてこれを必修とし、段階的
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に高度な専門的研究の遂行を促し、研究及び教育を指導する能力と技術を実践的に体得することを目標とする。
（３）研究課題に関する文献（英語を中心とする学術論文、外国語書物等）の講読により先行研究に学
び、問題を明確化するため、「文献研究」を必修とする。
（４）定めた研究課題に対する方法の選択、企画書作成等の実行、訓練を目的として、「企画研究」を必修とする。
（５）企画に沿って実験及び調査等によってデータを収集し、解析する能力を身につけさせるため、「課題研究」を必修とする。
（６）実践力を重視する観点から、他研究機関との研究交流及び研究課題との関連での現場視察、リサーチ、調査等の研究を目的として、「実践研究」を必修とする。
（７）TA（ティーチング・アシスタント）に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意する。
２．教育の方法と評価（１）研究指導は指導教授のもとでの演習を基本として行われ、専門分野の知識を深め、技能を修得す
るよう支援する。その上で、柔軟性のあるカリキュラムによって関連分野の複数の教員による多様な指導が受けられ、自主的に学問する能力を磨くことができる。
（２）徹底した個別指導により、独創的な発想に立った研究と、その成果に基づく論文の完成へと導く。
（３）計画・遂行・発表を含む博士論文研究の中間審査、及び本審査を介して、研究課題解決能力とプ
レゼンテーション・コミュニケーション能力の評価を行っている。これらの評価は、公正性と厳格性を保つため、複数の専門教員で実施する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力
人間科学研究領域（１）人間を身体や心理、社会という観点から実証的に分析する能力、そうして得た知見を応用し現代社会に還元する能力を獲得する。そして、研究機関のみならず、教育機関・企業・行政における人間科学の専門家を育成する。
臨床心理学研究領域（１）高度な研究能力と臨床実践力を培い、臨床心理学における自立した研究者、及び心理臨床家の指導者を育成する。
２．本専攻の求める入学者
人間科学研究領域（１）人間及び人間社会に関する深い関心を有する人（２）人間科学（心理学、健康科学、地域社会学等）に関連する博士前期課程修了程度の高い学識と技術を有する人（３）社会の要請に応え、新たな価値を創造することに対して意欲を有する人
臨床心理学研究領域（１）人間に関する深い関心と博士前期課程修了程度の学力、援助能力を有する人（２）人間の福祉と臨床心理学への深い関心を有し、将来、それぞれの実践領域における指導者又は研究者を目指す学習を可能とする研究・実践能力と意欲を有している人
３．博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）
人間科学研究領域博士後期課程の各分野では、入学試験を通じて、人間科学に対する深い関心を有し、人間科学に関する専門的思考・学識と高い技術を有する学生を受け入れる。
臨床心理学研究領域博士後期課程では、入学試験を通じて、人間に対する深い関心を有し、臨床
心理学的思考・研究能力・援助能力を有する学生を受け入れる。
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人間科学研究科 人間科学専攻 人間科学研究領域
博士前期課程教育研究上の目的
人間科学（応用実験心理学、スポーツ健康科学、地域社会学）における専門的かつ応用的思考や人間科学に関する専門知識と技術を身につけ、現実的な問題解決能力を備えた専門職業人の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、人間科学研究科人間科学専攻博士前期課程人間科学研究領域では、人間科学（応用実験心理学、スポーツ健康科学、地域社会学）の専門知識と技術を身につけた専門職業人を育成することを、教育の最終の目標としている。
現在、我が国は少子高齢社会を迎えて人口の減少期に入り、経済・社会も発展や成長を目指す段階から持続可能な社会を目指す成熟期に入ろうとしている。その中で社会をイノベートするには、既存の特定分野のスペシャリストが提供する既存の価値観や方法を超えた、学際的な視点から新しい価
値観や方法論を提供する能力が必要である。人間科学の専門職業人には社会の多様な要請に応えて、新しい価値観や方法論を提案し、提供する能力が求められている。
本課程では人間科学の分野に関する専門的な知識、社会が求める研究を発見し追求できる研究力、学際的な視点から社会に新しい価値を提案し、それを実現できる能力を身につけさせることを教育目標として定める。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本研究科博士前期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文が専攻内規に則って審査され合格と判定された者は、人間科学専攻博士前期課程の学位授与の方針に掲げる能力に加え、下記の能力を身につけていると判断され、修士（人間科学）の学位が授与される。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力
人間科学の専門性に基づく分析力、技術力、応用力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力
人間科学における研究能力又は専門的職業を担うための能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能
人間科学の分野に関する修士として高度な専門知識を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本研究領域博士前期課程では、人間科学のそれぞれの研究分野において、自立して研究活動を行
うに足る研究能力を修得させることを目標としている。その基盤となる豊かな学識を培う教育のうえに、
自ら研究課題を設定し、研究活動を実施する等、学生の創造力や自立力を磨く教育を行うとともに、研究活動の企画や管理等の運営管理能力を高める教育を行うこととする。こうした教育目標のため、以下のカリキュラム・ポリシーを設定している。
１．教育課程の編成・実施（１）社会の変化に対応し得る統合された知の基盤を与えるため、他の研究領域、他の専門分野の開講する講義科目を履修できるように柔軟なカリキュラムを設定する。
（２）各専門分野における問題を的確に把握し解明する能力と技術を身につけさせるため、「人間科学特別研究（演習）」を必修とし、指導教授による指導を密にし、自主的な学びを促す。
（３）人間科学研究領域においては「人間科学事例研究」を必修とし、修士論文の課題を設定し修士論115

文を制作する前段階として文献研究、現場調査、学会発表等の研究指導を行う。そして、理論的知
識や能力を基礎として、実際にそれらを応用する能力と課題に対する柔軟な思考能力や深い洞察力に基づく主体的な行動力を身につけさせる。
（４）TA（ティーチング・アシスタント）に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意する。
２．教育の方法と評価（１）研究指導は指導教授のもとでの演習を基本として行われ、専門分野の知識を深め、技能を修得す
るよう支援する。その上で、柔軟性のあるカリキュラムによって関連分野の複数の教員による多様な指導が受けられ、自主的に学問する能力を磨くことができる。
（２）徹底した個別指導により、独創的な発想に立った研究と、その成果に基づく論文の完成へと導く。
（３）計画・遂行・発表を含む修士論文研究の中間審査、及び本審査を介して、研究課題解決能力とプ
レゼンテーション・コミュニケーション能力の評価を行う。これらの評価は、公正性と厳格性を保つため、複数の専門教員で実施する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力（１）人間を身体や心理、社会という観点から実証的に分析する能力、そうして得た知見を応用し現代社会に還元する能力を養成する。
２．本領域の求める入学者（１）人間及び人間社会に関する幅広い関心を有する人（２）人間科学(心理学、健康科学、社会学等)に関連する基礎知識を学部卒業者程度に備えた人（３）福祉や他者支援に意欲を有する人
３．大学までの能力に対する評価（選抜方法）
人間科学研究領域博士前期課程では、入学試験を通じて、人間科学に関連した基礎知識や語学力を備え、人間科学に関する深い関心を有する学生を受け入れる。

116

人間科学研究科 人間科学専攻 人間科学研究領域
博士後期課程教育研究上の目的
人間科学（応用実験心理学、スポーツ健康科学、地域社会学）における高度な研究・教育を推進す
る専門的知識と技術を兼ね備えた自立した研究者、教育者または企業における企画・立案者などの高度な専門職業人の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、人間科学研究科人間科学専攻博士後期課程人間科学研究領域では、人間学において高度な専門的知識と技術を身につけた研究者や高度専門職業人を育成することを、教育の最終の目標としている。
現在、我が国は世界に先駆けて超少子高齢社会を迎えている。また、世界的に経済成長が停滞し、どのような政策や対策が適切なのか、人類史上にお手本がない困難な事態に直面していると言える。
こうした状況においては、既存の価値観や方法では人間の幸福のあり方を提案できない事態が訪れることが予想される。その中で、人間学の研究者や高度専門職業人には、現状の閉塞感を打破して、新しい価値観や方法論を社会に提供できる正しい知識や専門的な能力が求められている。
本課程では博士号取得者に対して、当該分野に関する博士として必要な高度な専門知識と専門能力、及び主体的かつ総合的に社会が求めることを課題として設定できる判断力、さらに研究活動を推進できる創造力とその成果を社会に周知し新しい世論形成の力となれる発信力を駆使して、多様な社会の要請に応えて社会の価値創造に貢献する能力を育てることを教育目標として定める。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本研究科博士後期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が専攻内規に則って審査され合格と判定された者は、人間科学専攻博士後期課程の学位授与の方針に掲げる能力に加え、以下に掲げる能力を身につけていると判断され、博士（人間科学）の学位が授与される。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力
人間科学の専門性に基づく高度な分析力、技術力、応用力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力
人間科学における研究能力又は専門的職業を担うための卓越した能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能
人間科学の分野に関する博士として高度な専門知識を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本研究領域博士後期課程では、人間科学のそれぞれの専門分野において、研究者として自立できる幅広い高度な専門的知識と研究手法・研究遂行能力、創造性豊かな優れた研究・開発能力を持つ研究者等の育成を目的とするため、以下のカリキュラム・ポリシーを設定している。
１．教育課程の編成・実施（１）「人間科学特殊研究（演習）」を必修とし、後期課程の全年次において独創的な優れた研究を自立して遂行し、成果を公表する能力と技術を陶冶し、博士論文の完成へと導く。
（２）「文献研究」「企画研究」「課題研究」「実践研究」を各半期の演習と定めてこれを必修とし、段階的に高度な専門的研究の遂行を促し、研究及び教育を指導する能力と技術を実践的に体得することを目標とする。
（３）研究課題に関する文献（英語を中心とする学術論文、外国語書物等）の講読により先行研究に学117

び、問題を明確化するため、「文献研究」を必修とする。
（４）定めた研究課題に対する方法の選択、企画書作成等の実行、訓練を目的として、「企画研究」を必修とする。
（５）企画に沿って実験及び調査等によってデータを収集し、解析する能力を身につけさせるため、「課題研究」を必修とする。
（６）実践力を重視する観点から、他研究機関との研究交流及び研究課題との関連での現場視察、リサーチ、調査等の研究を目的として、「実践研究」を必修とする。
（７）TA（ティーチング・アシスタント）に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意する。
２．教育の方法と評価（１）研究指導は指導教授のもとでの演習を基本として行われ、専門分野の知識を深め、技能を修得す
るよう支援する。その上で、柔軟性のあるカリキュラムによって関連分野の複数の教員による多様な指導が受けられ、自主的に学問する能力を磨くことができる。
（２）徹底した個別指導により、独創的な発想に立った研究と、その成果に基づく論文の完成へと導く。
（３）計画・遂行・発表を含む博士論文研究の中間審査、及び本審査を介して、研究課題解決能力とプ
レゼンテーション・コミュニケーション能力の評価を行う。これらの評価は、公正性と厳格性を保つため、複数の専門教員で実施する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力
人間を身体や心理、社会という観点から計測し、実証的に分析する能力、そうして得た知見を応用し現代社会に還元する能力を獲得する。そして、研究機関のみならず、教育機関・企業・行政における人間科学の専門家を育成する。
２．本領域の求める入学者（１）人間及び人間社会に関する深い関心を有する人（２）人間科学（実験心理学、スポーツ健康科学、地域社会学）に関連する博士前期課程修了程度の高い学識を有する人（３）社会の要請に応え、新たな価値を創造することに対して意欲を有する人
３．博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）
人間科学研究領域博士後期課程の各分野では、入学試験を通じて、人間科学に対する深い関心を有し、人間科学に関する専門的思考・学識と高い技術を有する学生を受け入れる。

118

人間科学研究科 人間科学専攻 臨床心理学研究領域
博士前期課程教育研究上の目的
専門教育の中でも特に実習や演習を重視し、現場での実地体験を積み重ね、個人や社会の臨床心理学的課題への対処の方略を獲得し、共感と支援資質を陶冶する。密度の濃い個人指導を通じて臨
床心理技術の実務者、特に臨床心理士、公認心理師などの専門職育成を目的とする。また、修士号取得者として、人間の福祉に関わる諸課題への科学的考察能力、考察の基盤となる科学的資料の収集能力、科学的知見の社会への還元能力の素養を身につける。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、人間科学研究科人間科学専攻博士前期課程臨床心理学研究領域では臨床心理技術の実務者、特に臨床心理士、公認心理師などの専門職育成を教育の目標としている。また、同時に修士号取得者として、人間の福祉に関わる諸課題への科学的考察能力、考察の基盤となる科学的資料の収集能力、科学的知見の社会への還元能力の素養を身につけることも目標としている。
現在、我が国の企業はグローバルな経済競争に晒され、１９９０年代まで続いた経済の高度成長期に形成されていた終身雇用制、年功序列の昇進及び昇給の体系が見直される時代に入り、国民は生
活者・労働者としてのあり方を見直すように求められている。この急激な変化の中で考え方の変化を求められ、その戸惑いの中で深い困惑や心理的な問題に悩む人々が増えている。このような状況では欧米から輸入してきた既存の臨床心理学では対応困難なことが予想され、臨床心理技術者は時代の動きの中で心がどのように動くのか、どのような支援を行えば心と行動が安定化に向かうのか、適切に見ぬく高度な専門性が求められている。
本課程では、偏りのない臨床心理学及び周辺分野の体系的な学修、学内及び学外専門機関実習
経験、現代の我が国で求められている臨床心理学の基礎研究を通して、生活者・労働者としての人を深く理解・受容し、適切な支援を提供できる高度な専門性を育てることを教育目標として定める。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本研究科博士前期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文が専攻内規に則って審査され合格と判定された者は、人間科学専攻博士前期課程の学位授与の方針に掲げる能力に加え、臨床心理学分野に求められる下記の能力を身につけていると判断され、修士（人間科学）の学位が授与される。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）柔軟で主体的な判断力を身につけている。
（２）臨床心理士としての可能性、自覚と見識、その職務遂行のための理論と実践力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）人を深く理解し、実践的に課題解決策を見いだすことのできる専門職業人としての能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）臨床心理学分野に関する専門知識を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本研究領域博士前期課程では、臨床心理学分野に関する専門知識に基づく主体的な判断力を持
ち、人を理解し、実践的課題解決ができる専門職業人の能力を育成し、かつ臨床心理士受験資格及119び公認心理師受験資格の取得のために、以下のようなカリキュラム・ポリシーを設定している。
１．教育課程の編成・実施（１）「人間科学特別研究（演習）」を必修とし、指導教授による指導を密にし、修士論文の作成に向けて、課題の設定、文献研究、現場調査、学会発表等の研究指導を行っている。
（２）臨床心理学分野に関する基本的理解と幅広い視野を獲得できるよう、臨床基本科目群、選択科
目群に分けて、豊富な講義科目を設けている。
（３）臨床心理学研究領域において、臨床心理士、公認心理師の受験資格を目指す者は臨床実習科
目群から定められた科目を履修し、修士論文の課題を設定し修士論文を制作する前段階として文献研究、現場調査、学会発表等の研究指導を行うことにより理論的知識や能力を基礎として、実際にそれらを応用する能力と課題に対する柔軟な思考能力や深い洞察力に基づく主体的な行動力を身につけさせるとともに、実践的教育に力を入れている。
（４）TA（ティーチング・アシスタント）に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意している。
２．教育の方法と評価（１）研究指導は指導教授のもとでの演習を基本として行われ、専門分野の知識を深め、技能を修得す
るよう支援する。その上で、柔軟性のあるカリキュラムによって関連分野の複数の教員による多様な指導が受けられ、自主的に学問する能力を磨くことができる。
（２）徹底した個別指導により、独創的な発想に立った研究と、その成果に基づく論文の完成へと導く。
（３）計画・遂行・発表を含む修士論文研究の中間審査、及び本審査を介して、研究課題解決能力とプ
レゼンテーション・コミュニケーション能力の評価を行っている。これらの評価は、公正性と厳格性を保つため、複数の専門教員で実施するようにしている。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力
研究から得られた科学的知見を現代社会に還元する能力と、それに根ざした臨床心理の実務能力を徹底したスーパービジョン・システムと少人数教育を通して養成する。
２．本領域の求める入学者（１）人間に関する深い関心を有する人（２）臨床心理学及び臨床心理技術の習得を目指す学習を可能とする学部卒業同等の臨床心理学、心理学、関連科目の基礎知識を備えた人（３）臨床心理士、公認心理師などの専門職として個人の福祉と社会の発展への貢献に意欲を有する人
３．大学までの能力に対する評価（選抜方法）
臨床心理学研究領域博士前期課程では、入学試験を通じて、臨床心理学の専門・基礎知識や語学力を備え、臨床心理士、公認心理師などの資格取得への意欲を有する学生を受け入れる。

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人間科学研究科 人間科学専攻 臨床心理学研究領域
博士後期課程教育研究上の目的
高度な研究能力と臨床力を涵養し、心理臨床分野における自立した研究者、また心理臨床家の指導者の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、人間科学研究科人間科学専攻博士後期課程臨床心理学研究領域では、現代社会の臨床心理学的問題に対応できる新しい心理臨床を提案できる指導者レベルの心理臨床家の輩出を教育の最終の目標としている。
現在、我が国の企業はグローバルな経済競争に晒され、１９９０年代まで続いた経済の高度成長期に形成されていた終身雇用制、年功序列の昇進及び昇給の体系が見直される時代に入り、国民は生
活者・労働者としてのあり方を見直すように求められている。この急激な変化への戸惑いから心理的な問題に悩む人々が増えている。また、急激な少子高齢社会の展開によって、高齢者、若年者及び現役世代の社会における役割や位置づけが変わる中で、国民全体が戸惑いを禁じ得ない状況もある。
このような状況に対応するべく、臨床心理学は常に時代の動きを読み、適切な支援を用意することが求められている。
本課程では時代のニーズに対応した臨床心理学研究を通して、現場の臨床心理士をイノベートし、生活者・労働者としての人を深く理解・受容し、次世代の臨床心理学をリードする高度な専門性を育てることを教育目標として定める。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本研究科博士後期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が専攻内規に則って審査され合格と判定された者は、人間科学専攻博士後期課程の学位授与の方針に掲げる能力に加え、臨床心理学分野に求められる下記の能力を身につけていると判断され、博士（人間科学）の学位が授与される。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）柔軟で主体的な判断力を身につけている。
（２）臨床心理士としての実践力、及び指導者又は自立した研究者として社会貢献できるための研究能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）人を深く理解し、実践的に課題解決策を見いだすことのできる高度専門職業人としての能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）人間科学または臨床心理学分野に関する高度な専門知識を身につけている。
（2）研究活動を通じた企画・運営・管理能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本研究領域博士後期課程では、臨床心理学分野に関する専門知識に基づく主体的な判断力を持
ち、人を理解し、実践的課題解決ができる高度な専門職業人の能力を育成し、それぞれの実践領域における指導者又は研究者を目指すために、以下のようなカリキュラム・ポリシーを設定している。
１．教育課程の編成・実施
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（１）「人間科学特殊研究（演習）」を必修とし、後期課程の全年次において独創的な優れた研究を自立して遂行し、成果を公表する能力と技術を陶冶し、博士論文の完成へと導く。
（２）「文献研究」「企画研究」「課題研究」「実践研究」を各半期の演習と定めてこれを必修とし、段階的に高度な専門的研究の遂行を促し、研究及び教育を指導する能力と技術を実践的に体得することを目標とする。
（３）研究課題に関する文献（英語を中心とする学術論文、外国語書物等）の講読により先行研究に学
び、問題を明確化するため、「文献研究」を必修とする。
（４）定めた研究課題に対する方法の選択、企画書作成等の実行、訓練を目的として、「企画研究」を必修とする。
（５）企画に沿って実験及び調査等によってデータを収集し、解析する能力を身につけさせるため、「課題研究」を必修とする。
（６）実践力を重視する観点から、他研究機関との研究交流及び研究課題との関連での現場視察、リサーチ、調査等の研究を目的として、「実践研究」を必修とする。
（７）TA（ティーチング・アシスタント）に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意する。
２．教育の方法と評価（１）研究指導は指導教授のもとでの演習を基本として行われ、専門分野の知識を深め、技能を修得す
るよう支援する。その上で、柔軟性のあるカリキュラムによって関連分野の複数の教員による多様な指導が受けられ、自主的に学問する能力を磨くことができる。
（２）徹底した個別指導により、独創的な発想に立った研究と、その成果に基づく論文の完成へと導く。
（３）計画・遂行・発表を含む博士論文研究の中間審査、及び本審査を介して、研究課題解決能力とプ
レゼンテーション・コミュニケーション能力の評価を行っている。これらの評価は、公正性と厳格性を保つため、複数の専門教員で実施するようにしている。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力
高度な研究能力と臨床実践力を培い、臨床心理学における自立した研究者、及び心理臨床家の指導者を育成する。
２．本領域の求める入学者（１）人間に関する深い関心と博士前期課程修了程度の学力、援助能力を有する人（２）人間の福祉と臨床心理学への深い関心を有し、将来、それぞれの実践領域における指導者又は研究者を目指す学習を可能とする研究・実践能力と意欲を有している人
３．博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）
臨床心理学研究領域博士後期課程では、入学試験を通じて、人間に対する深い関心を有し、臨床
心理学的思考・研究能力・援助能力を有する学生を受け入れる。

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理学研究科 理学専攻
博士前期課程教育研究上の目的
本研究科の博士前期課程は、自然科学に関する基盤知識及びその応用能力を身に付け、グローバ
ル化社会における技術関連分野で中核となり得る人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、理学研究科博士前期課程では、自然科学に関する基盤知識とその応用能力を身につけ、知識基盤社会における技術関連分野で中核となり得る人の育成を、教育の最終目標としています。
人類が持続可能な社会の実現に向けて、エネルギー、資源、環境などの困難な問題をグローバルな規模で解決していかなければなりません。そのためには、問題の解決や技術の発展に積極的かつ粘り
強く取り組める能力や意欲を持つ人が求められています。
本課程では、理学専攻の数学、物理学、情報科学、化学、生物科学からなる 5 領域において、本学及び他大学の理系学部で学んだ基礎知識を基盤として、自然科学の専門基礎知識を体系的に修得させる講義科目、またその専門基礎知識を使いこなすための演習・研究科目を通じて、科学技術の現場での問題解決能力と、日本語のみならず英語による基礎的コミュニケーション能力を涵養することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本研究科の博士前期課程では、各領域のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判定され、修士（理学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）論理的で正確な日本語を用いて、自らの研究・考えを発表・討論し、文章化する能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）英語による基礎的コミュニケーション能力を身につけている。
（２）専門に関わるテーマについての英文を理解し、英文で表現できる能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）研究において直面する、現状の知識では解決の困難な問題について、作業仮説・方法論を立て解決に取り組む力を身につけている。
（２）社会の様々な技術の現場において、問題解決や技術の発展に積極的にかつ粘り強く取り組み、中核となる意欲を有している。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本研究科の博士前期課程では、理学専攻と各領域の専門基礎知識を基盤とした論理的思考力と表現力を身につけ、理学専攻関連分野において教育･研究･開発の中核として活躍できるように、教育・研究を通じて以下の能力を備えた人を育成するため、以下のようなカリキュラム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施（１）専門基礎知識の修得のための授業科目を準備し、専門基礎知識を使いこなす実践を育むことに重点を置いて「特別演習」及び「特別研究」を必修科目として設けています。また、専攻の枠にとらわ
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れずに学修、研究を進めるために、他専攻の履修科目を選択することもできます。国際化時代に欠かせない英語教育に力を注ぎ、欧米の教科書、専門書や論文を読む力を養うとともに、会話力の向上にも取り組んでいます。
（２）国際化に対応するため、一部の授業を英語で開講しています。
２．教育の方法と評価（１）教育、研究を円滑に進めるため、次のような方策を採っています。各年度初めに、研究計画書を作成し、指導教授だけでなく２から３名のアドバイザー（副指導教授）による複数指導制度を設けています。
（２）TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
（３）成績評価の厳格化を通じ、単位制度の実質化を達成しています。計画･遂行・発表を含む前期課
程内研究の中間審査および本審査を介して、さらには、学会発表実績を通して、研究課題解決能
力とプレゼンテーション・コミュニケーション能力の評価を行なっています。これらの評価は、公平性と厳格性を期して、3 名以上の専門教員で実施するようにしています。
（４）教育の質を保証し、学修成果を評価するためにルーブリックを定めています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力（１）本研究科の博士前期課程では、理学専攻と各領域の専門基礎知識を基盤とした論理的思考力と表現力を身につけ、理学専攻関連分野において教育･研究･開発の中核として活躍できる能力を備えた人を育成します。
２．本専攻の求める入学者（１）自然科学における専門分野の基礎学力を有する人（２）自然の摂理を理解・解明し、基礎的あるいは応用的観点から基礎知識の深化と研究を推進する
意欲のある人（３）英語で書かれた専門分野の教科書が理解できる程度の英語能力のある人
３．大学までの能力に対する評価（選抜方法）（１）大学で培った英文の読解力と各領域の専門分野における基礎知識を評価するために、英語と専門に関する筆記試験を行います。
（２）研究能力を評価するために、口述試験を行います。

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理学研究科 理学専攻
博士後期課程教育研究上の目的
本研究科の博士後期課程は、自然科学に関する高度基盤知識及びその応用能力を身に付け、グ
ローバル化社会において自然科学の進展に寄与し得る人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、理学研究科博士後期課程では、自然科学に関する高度基盤知識とその応用能力を身に付け、自然科学の進展に寄与し得る人の育成
を、教育の最終目標としています。
人類が持続可能な社会の実現に向けて、エネルギー、資源、環境などの困難な問題をグローバルな規模で解決していかなければなりません。そのためには、社会の様々な現場において、自然科学専門
知識を基盤として現状の知識では解決が困難な問題にも積極的かつ粘り強く取り組める能力や意欲を持つ人が求められています。
本課程では、理学専攻の数学、物理学、情報科学、化学、生物科学からなる 5 領域において、博士前期課程で学んだ専門知識を基盤として、論理的思考力と表現力を必要とする特別演習と特別研究を通じて、自然科学の発展に貢献する能力、科学技術の現場で問題解決する能力、日本語・英語によるコミュニケーション・プレゼンテーション能力をも涵養することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本研究科の博士後期課程では、各領域のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判定され、博士（理学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）博士前期課程で培った研究能力をはじめとした様々な能力、特に研究課題そのものを設定する能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）研究成果の意義を広い視野から捉えて公表できる能力を養い、独力で研究を進める能力を身につけている。
（２）英語で論文を作成する能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）研究の背景となる周辺分野との関連を広く把握して、研究成果に含まれる潜在的意義をも勘案する能力を身につけている。
（２）社会の様々な技術の現場において、問題解決や技術の発展に積極的にかつ粘り強く取り組み、中核となる意欲を有している。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本研究科の博士後期課程では、理学専攻と各領域の専門基礎知識を基盤とした論理的思考力と表現力を身につけ、理学専攻関連分野において、教育･研究･開発の中核として活躍できるように、教育・研究を通じて以下の能力を備えた人を育成するため、以下のようなカリキュラム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施（１）教育・研究は各指導教員による特別研究と特別演習の指導が中心となり、研究能力の更なる展開
125

を図り、独力で研究を進めることのできる研究者の育成に努めています。
２．教育の方法と評価（１）教育・研究を円滑に進めるため、次のような方策を採っています。各年度初めに、研究計画書を作成し、指導教授だけでなく２から３名のアドバイザー（副指導教授）による複数指導制度を設けています。
（２）TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
（３）成績評価の厳格化を通じ、単位制度の実質化を達成しています。計画･遂行・発表を含む後期課
程内研究の中間審査および本審査を介して、さらには、学会発表実績を通して、研究課題解決能
力とプレゼンテーション・コミュニケーション能力の評価を行なっています。これらの評価は、公平性と厳格性を期して、3 名以上の専門教員で実施するようにしています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力（1）本研究科の博士後期課程では、理学専攻と各領域の専門基礎知識を基盤とした論理的思考力と表現力を身につけ、理学専攻関連分野において、教育･研究･開発の中核として活躍できる能力を備えた人を育成します。
２．本専攻の求める入学者（１）自然科学における専門分野の確かな学力を有する人（２）自ら新たな問題を発掘し、それを解決する意欲を持ち、技術基盤社会において指導的役割を果たし活躍することを目指す人（３）英語で書かれた専門分野の学術論文が読める程度の英語読解力を有し、論文を執筆できる程度の英語作文力を修得する意欲のある人
３．博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）（１）博士前期課程の研究で培った英文の読解力を評価するための筆記試験を行います。
（２）博士論文を書くことができる潜在的能力を評価するために、修士論文の内容に関する口述試験を
行います。

126

理学研究科 理学専攻 数学領域
博士前期課程教育研究上の目的
数学領域の博士前期課程は、数学の基本的な知識の上に立って、それぞれの分野の研究の一端を理解し、数理的な処理能力を身につけ、これらを社会における科学・技術関連分野および教育機関において活用できる人材の育成を目的とする。

教育目標
理学研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、数学領域博士前期課程では、学生が各分野の研究の一端に触れることを通じて、数学への理解を深めるとともに数理的な処理能力を身につけ、これらを科学・技術関連分野および教育機関において活用できるようになることを目標としています。
近年の社会では、生産活動の基盤としての科学技術およびその土台でもある数学が、常に重要視されてきました。さらにこの学問の普及と後世への伝達という意味で、数学を正しく教育できる人の育成も大事なことであり続けています。本課程では、これらの観点から上記の教育目標を設定しています。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士前期課程では、カリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判定され、修士（理学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）専門とする分野における専門基礎知識を体系的に理解する能力を身につけている。
（２）論理的で正確な言葉を用いて、自らの研究・考えを発表する能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）専門に関わるテーマについて、国際的にも通用する形で、情報の発信と受信をする能力を身につけている。
（２）専門とする分野における専門基礎知識に基づいた研究計画をたて、それを独自に遂行できる能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）専門とする分野と関連する様々な現場で中核となり、問題解決や技術の発展に積極的にかつ粘り
強く取り組む能力を身につけている。
（２）研究において直面する問題を、各分野の専門知識を応用し、自ら工夫して解決できる能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士前期課程では、数学のそれぞれの分野の研究の一端を理解し、数理的な処理能力を身につけ、これらを社会の科学・技術関連分野および教育機関において活用できる人を育成するため、以下に示した方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施（１）理学研究科、数学領域の各分野の研究課題を見据えたカリキュラムを設置して、教育研究を遂行しています。
（２）数学の各分野の専門教員を配置し、さらに数学に限定することなく幅広く学修できるようにカリキ
ュラムを実施しています。
127

２．教育の方法と評価（１）「特別研究」においては指導教授に加えてアドバイザーによる助言を行い、論文作成過程の教育・研究指導体制の確認を行い、また人材養成目的に適った教育内容・方法等を確認しています。
（２）TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
（３）成績評価の厳格化を通じ、単位制度の実質化を達成しています。計画・遂行・発表を含む前期課
程内研究の中間審査および本審査を介して、さらには、学会発表実績を通して、研究課題解決能
力とプレゼンテーション・コミニュケーション能力の評価を行なっています。これら評価は、公平性と厳格性を期して、３名以上の専門教員で実施するようにしています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力（１）理学の基本である数学の基礎を身に付け、その知識を応用して新しい問題の解決に積極的に取り組める人を育成します。
２．本領域の求める入学者（１）数学の分野における基礎的な知識を有する人（２）上記の基礎知識を応用して、様々な問題に直面した時に自分で解決する能力を、身につけるような意欲を持っている人
３．大学までの能力に対する評価（選抜方法）（１）大学卒業までに身に付けた数学の基礎知識に基づいて、入学後の学修に対する目的意識や問題解決への主体的な意欲も加味して、入学者選抜を行います。

128

理学研究科 理学専攻 数学領域
博士後期課程教育研究上の目的
理学研究科、数学領域の博士後期課程は、博士前期課程での学修を基盤としてそれぞれの分野の研究の現況を理解し、意味のある課題を見定めた上で数学の研究を推し進めることのできる人材を育成することを目的とする。

教育目標
理学研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、数学領域博士後期課程では、学生が各自の研究を深めることを通じてその分野を中心とするできるだけ広い範囲の研究の現況を把握し、意味のある適切な問題を自ら設定しつつ数学の発展に寄与する能力を身に付けることを目標としています。
近年の社会では、生産活動の基盤としての科学技術およびその土台でもある数学が、常に重要視されてきました。さらにこの学問の継承・発展という意味で、数学の研究を推し進めることのできる人の育成も大切であり続けています。本課程では、この観点から上記の教育目標を設定しています。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士後期課程では、カリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判定され、博士（理学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）専門および関連する分野の現況の把握に基づいて、研究の意義を評価する能力を身につけている。
（２）自分に適切な研究課題を見定めて、大まかな研究計画を立案する能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）世界的に問題を共有し、研究を国際的に推し進めることができる能力を身につけている。
（２）自律的に研究を推し進め、研究成果を世界に発信できる能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）専門とする分野と関連する分野で中核となり、問題解決や技術の発展の中心なれる能力を身につけている。
（２）新しい発想で、既存の問題を解決し、新たな研究を開発できる能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士後期課程では、教育目標として掲げたような、数学の発展に寄与できる人を育成するため、以下に示した方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施（１）理学研究科、数学領域の各分野の研究課題を見据えたカリキュラムを設置して、教育研究を遂行しています。
（２）数学の各分野の専門教員を配置し、さらに数学に限定することなく幅広く学修できるようにカリキ
ュラムを実施しています。
２．教育の方法と評価（１）「特別研究」においては、必要な場合には指導教授に加えてアドバイザーを設定して助言を行い、論文作成過程の教育・研究指導体制および人材養成目的に適った教育内容・方法等を確認してい
129

ます。
（２）TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
（３）成績評価の厳格化を通じ、単位制度の実質化を達成しています。計画・遂行・発表を含む後期課
程内研究の中間審査および本審査を介して、さらには、学会発表実績を通して、研究課題解決能
力とプレゼンテーション・コミニュケーション能力の評価を行なっています。これら評価は、公平性と厳格性を期して、３名以上の専門教員で実施するようにしています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力（１）理学の基本である数学の基礎を身に付け、その知識を応用して新しい問題の解決に積極的に取り組める人を育成します。
２．本領域の求める入学者（１）数学の分野における基礎的および専門的な知識を有する人。
（２）上記の知識を応用して、様々な問題に直面した時に自分で解決する能力を、身につけるような意
欲を持っている人。
３．博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）（１）大学院前期課程修了までに身に付けた数学の専門的知識に基づいて、入学後の学修に対する目的意識や問題解決への主体的な意欲も加味して、入学者選抜を行います。

130

理学研究科 理学専攻 物理学領域
博士前期課程教育研究上の目的
物理学領域の博士前期課程は、物理学という理学の根本的な科学知識の基礎を身に付け、それを応用し、社会における科学・技術関連分野の諸問題を解決する潜在的な能力を発揮できる人材の育成を目的とする。

教育目標
理学研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、物理学領域博士前期課程では、科学・技術関連分
野の諸問題を解決する潜在的な能力を発揮できる人の育成を、教育の最終の目標としています。
現代の日本社会では、技術革新を通して多種多様な産業への科学技術の普及が急務とされています。育成目的としている人には、理学そのものの原点や基本に立ち返って基礎としての自然科学の重要性を認識して再学修する能力と知力が求められています。
本課程では、物理学という理学の根本的な科学知識の基礎の学修を通して、それを応用し、社会における科学・技術関連分野の諸問題を解決する潜在的な能力を涵養することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士前期課程では、カリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判定され、修士（理学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）論理的で正確な日本語を用いて、自らの研究・考えを発表する能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）専門に関わるテーマについて、英語を理解し、文章で表現し、コミュニケーションできる能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）専攻する分野における専門基礎知識を体系的に理解する能力を身につけている。
（２）専攻する分野における専門基礎知識に基づいた研究計画をたて、それを独自に遂行できる能力を身につけている。
（３）研究において直面する問題を、各分野の専門知識を応用し、自ら工夫して解決できる能力を身につけている。
（４）専攻する分野と関連する様々な現場で中核となり、問題解決や技術の発展に積極的にかつ粘り
強く取り組む能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士前期課程では、物理学の基礎と応用に関する知識・技術を持つと同時に、問題の発見・解析・モデル化の能力と、問題解決能力を持った人を育成するため、以下に示した方針でカリキュラ
ム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施（１）学部教育で修得した知識を基盤として、理学研究科、物理学領域の各分野の研究課題を見据えたカリキュラムを設置し、教育研究を遂行しています。
（２）物理学各分野の専門教員を配置し、関連の深い他領域のカリキュラムと連携を取りながら相互に131有機的に、体系的に学べるようなカリキュラムを実施しています。
２．教育の方法と評価（１）「特別研究」においては指導教授に加えてアドバイザーによる助言を行い、論文作成過程の教育・研究指導体制の確認を行い、また人材養成目的に適った教育内容・方法等を確認します。
（２）年１回の特別研究中間発表会により研究の進捗状況を確認します。
（３）TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
（４）成績評価の厳格化を通じ、単位制度の実質化を達成しています。計画･遂行・発表を含む前期課
程内研究の中間審査および本審査を介して、さらには、学会発表実績を通して、研究課題解決能
力とプレゼンテーション・コミュニケーション能力の評価を行なっています。これらの評価は、公平性と厳格性を期して、3 名以上の専門教員で実施するようにしています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力（１）理学の根本である物理学の基礎を身に付け、その科学知識を応用して実社会における科学・技術関連分野の諸問題を解決する、潜在的な能力を発揮できる人を育成します。
２．本領域の求める入学者（１）物理学の分野における基礎的な知識を有する人（２）上記の基礎知識を応用して、様々な問題に直面した時に自分で解決する能力を、身につけるような意欲を持っている人
３．大学までの能力に対する評価（選抜方法）（１）大学卒業までに身に付けた物理学の基礎知識を重視しつつ、入学後の学修に対する目的意識や物理学を利用する問題解決への主体的な意欲も加味して、入学者選抜を行います。

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理学研究科 理学専攻 物理学領域
博士後期課程教育研究上の目的
理学研究科物理学領域の博士後期課程は、物理学という理学の根本的な科学知識の確固とした基礎を身に付け、その基盤の上に立って、社会における科学・技術関連分野の各種問題を解決する能力を発揮できる人材の育成を目的とする。

教育目標
本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、理学研究科物理学領域博士後期課程では、科学・技術関連分野の諸問題を解決する潜在的な能力を発揮できる人の育成を、教育の最終の目標としています。
現代の日本社会では、技術革新を通して多種多様な産業への科学技術の普及が急務とされています。育成目的としている人には、理学そのものの原点や基本に立ち返って基礎としての自然科学の重要性を認識して再学修する能力と知力が求められています。
本課程では、物理学という理学の根本的な科学知識の基礎の学修、さらにそれを発展・深化させて具体的な応用に結びつける潜在的な能力の十二分な涵養、社会における科学・技術関連分野の諸問
題解決につながる技量の修得、高度な専門職業人として自立できる個の確立を、教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士後期課程では、カリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判定され、博士（理学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）博士前期課程での研究をさらに発展・展開できる能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）研究成果の意義を広い視野から捉えて公表できる能力を身につけている。
（２）英語で論文を作成する能力を身につけている。
（３）英語を使ったプレゼンテーション能力や情報交換する力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）研究の背景となる周辺分野との関連を広く把握して、研究成果に含まれる潜在的意義を勘案する能力を身につけている。
（２）独力で研究を進める能力を身につけている。
（３）専攻する分野と関連する様々な現場で中核となり、問題解決や技術の発展に積極的にかつ粘り
強く取り組む能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士後期課程では、物理学の基礎と応用に関する高度な知識・技術を持つと同時に、問題の発見・解析・モデル化の高度な能力と、的確な問題解決能力を持った人を育成するため、以下に示した方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施（１）博士後期課程進学または入学までに修得した知識、研究能力を発展させて、理学研究科、物理学領域の各分野の研究課題に取り組むためのカリキュラムを設置し、教育研究を遂行しています。
133

(2)物理学各分野の専門教員を配置し、関連の深い他領域のカリキュラムと連携を取りながら相互に有機的に、体系的に学べるようなカリキュラムを実施しています。
２．教育の方法と評価（１）年１回の特別研究中間発表会により研究の進捗状況を確認します。
（２）複数指導体制により、「特別研究」に対するアドバイスを行い、論文作成過程の教育・研究指導体制の確認を行い、また本専攻の人材養成目的に適った教育内容・方法等を確認します。
（３）TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
（４）成績評価の厳格化を通じ、単位制度の実質化を達成しています。計画･遂行・発表を含む後期課
程内研究の中間審査および本審査を介して、さらには、学会発表実績を通して、研究課題解決能
力とプレゼンテーション・コミュニケーション能力の評価を行なっています。これらの評価は、公平性と厳格性を期して、3 名以上の専門教員で実施するようにしています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力（１）理学の根本である物理学の確固とした基礎の上に立ち、社会における科学的および技術的諸問
題を解決する能力を身に付けた人を育成します。
２．本領域の求める入学者（１）物理学における専門分野の確かな学力を有する人（２）物理学に関する専門知識を教育・研究・開発に役立たせることに強い意欲を持ち、将来は専門分
野での指導的立場を志す人（３）新たな問題を発掘して、それを解決する意欲をもっている人（４）英語で書かれた論文が読め、かつ論文を執筆できる程度の英語作文力を修得する意欲のある人
３．博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）（１）博士前期課程修了までに身に付けた物理学の専門的知識、さらにはその知識を深めて独立した研究者として専門分野の進展に携わろうとする意欲の強さを評価して、入学者選抜を行います。

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理学研究科 理学専攻 情報科学領域
博士前期課程教育研究上の目的
情報科学領域の博士前期課程は、情報科学の根本的な知識の基礎を身に付け、それを応用し、社会における科学・技術関連分野の諸問題を解決する能力を発揮できる人材の育成を目的とする。

教育目標
本専攻の教育研究上の目的等を踏まえ理学専攻情報科学領域博士前期課程では、科学・技術関連分野の諸問題を解決する能力を発揮できる人の育成を教育の最終の目標としています。
現代の日本社会では、情報技術を利用した全産業の効率化と付加価値の向上が急務とされています。本領域では、情報技術による日本の国際競争力の向上を目指し、革新的な情報技術を絶えず考案し、実現できる人の育成を目標としています。
本領域では、情報科学の根本的な知識の基礎の学修を通して、それを応用し、社会における科学・
技術関連分野の諸問題を解決する能力を涵養することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士前期課程では、カリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判定され、修士（理学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）論理的で正確な日本語を用いて、自らの研究・考えを発表する能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）専門に関わるテーマについて、英語を理解し、文章で表現し、コミュニケーションできる能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）専攻する分野における専門知識を体系的に理解する能力を身につけている。
（２）専攻する分野における専門基礎知識に基づいた研究計画をたて、それを独自に遂行できる能力を身につけている。
（３）研究において直面する問題を、各分野の専門知識を応用し、自ら工夫して解決できる能力を身につけている。
（４）専攻する分野と関連する様々な現場で中核となり、問題解決や技術の発展に積極的にかつ粘り
強く取り組む能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士前期課程では、情報科学の基礎と応用に関する知識・技術を持つと同時に、問題の発見・解析・モデル化の能力と、問題解決能力を持った人を育成するため、以下に示した方針でカリキュ
ラム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施（１）理学部情報科学科に基盤を置き、深く連携したカリキュラムを設置して教育研究を遂行します。
（２）計算機システム科学の専門教員を配置し、有機的に関連づけられたカリキュラムを実施しています。
２．教育の方法と評価
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（１）「特別研究」においては指導教授に加えてアドバイザーによる助言を行い、論文作成過程の教育・研究指導体制の確認を行い、また人材養成目的に適った教育内容・方法等を確認します。
（２）年１回の特別研究中間発表会により研究の進捗状況を確認します。
（３）TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
（４）成績評価の厳格化を通じ、単位制度の実質化を達成しています。計画・遂行・発表を含む前期課
程内研究の中間審査および本審査を介して、さらには、学会発表実績を通して、研究課題解決能
力とプレゼンテーション・コミニュケーション能力の評価を行なっています。これら評価は、公平性と厳格性を期して、３名以上の専門教員で実施するようにしています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力
本領域博士前期課程は、情報科学の根本的な知識の基礎を授け、それを応用し社会における科学・技術関連分野の諸問題を解決する能力を培います。
２．本領域の求める入学者（1）情報科学における基礎的な知識を有する人（２）様々な問題に直面した時に、上記の基礎知識を応用して自ら解決できる能力を身につける意欲を持っている人（３）英語で書かれた情報科学の教科書が理解できる程度の英語能力のある人
３．大学までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般入試、外国人留学生入試では、情報科学領域での学修に必要な基礎学力を、大学での学習の達成度をもとに評価します。
（２）社会人特別入試では、情報科学領域での学修に必要な基礎学力を、大学での学習の達成度と実務者としての実績をもとに評価します。

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理学研究科 理学専攻 情報科学領域
博士後期課程教育研究上の目的
情報科学領域の博士後期課程は、情報科学の根本的な知識の基礎を身に付け、それを応用し、社会における科学・技術関連分野の諸問題を解決する能力を発揮できる人材の育成を目指す。さらに、社会における技術的な諸問題を解決するための確固とした基礎的な科学知識を身に付け、その基盤の上に立って、各種問題を解決する能力を身に付けた人材の育成を目的とする。

教育目標
本専攻の教育研究上の目的等を踏まえ理学専攻情報科学領域博士後期課程では、科学・技術関連分野の諸問題を解決する能力を発揮できる人の育成を、教育の最終の目標としています。
現代の日本社会では、情報技術を利用した全産業の効率化と付加価値の向上が急務とされています。本領域では、情報技術による日本の国際競争力の向上を目指し、革新的な情報技術を絶えず考案し、実現できる人の育成を目標としています。
本領域では、情報科学の根本的な知識の基礎の学修を踏まえ、さらにそれを発展・深化させて具体的な応用に結びつける能力を十二分に涵養し、社会における科学・技術関連分野の諸問題を解決するとともに、高度な専門職業人として自立した個を確立できることを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士後期課程では、カリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判定され、博士（理学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）研究成果の意義を広い視野から捉えて公表できる能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）英語で論文を作成する能力を身につけている。
（２）英語を使ったプレゼンテーション能力や情報交換する能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）研究の背景となる周辺分野との関連を広く把握して、研究成果に含まれる潜在的意義を勘案する能力を身につけている。
（２）博士前期課程での研究をさらに発展・展開できる能力を身につけている。
（３）独力で研究を進める能力を身につけている。
（４）専攻する分野と関連する様々な現場で中核となり、問題解決や技術の発展に積極的にかつ粘り
強く取り組む能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士後期課程では、情報科学の基礎と応用に関する高度な知識・技術を持つと同時に、問題の発見・解析・モデル化の高度な能力と、的確な問題解決能力を持った人を育成するため、以下に示した方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施（１）計算機科学システム科学の専門教員を配置し、有機的に関連づけられたカリキュラムを実施して
います。

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２．教育の方法と評価（１）年１回の特別研究中間発表会により研究の進捗状況を確認します。
（２）複数指導体制により、「特別研究」に対するアドバイスを行い、論文作成過程の教育・研究指導体制の確認を行い、また本領域の人材養成目的に適った教育内容・方法等を確認します。
（３）TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
（４）成績評価の厳格化を通じ、単位制度の実質化を達成しています。計画・遂行・発表を含む後期課
程内研究の中間審査および本審査を介して、さらには、学会発表実績を通して、研究課題解決能
力とプレゼンテーション・コミニュケーション能力の評価を行なっています。これら評価は、公平性と厳格性を期して、３名以上の専門教員で実施するようにしています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力
本領域博士後期課程は、情報科学の根本的な知識の基礎を授け、それを応用し社会における科学・技術関連分野の諸問題を解決する能力を培います。さらに、社会における技術的な諸問題を解決するための確固とした基礎的な科学知識を授け、その基盤の上に立って、各種問題を解決する能力を培います。
２．本領域の求める入学者（1）情報科学における専門分野の確かな学力を有する人（２）情報科学に関する専門知識を教育・研究・開発に役立たせることに強い意欲を持ち、将来は専門分野での指導的立場を志す人（３）新たな問題を発掘して、それを解決する意欲をもっている人（４）英語で書かれた論文を読み、かつ英語論文を執筆できる程度の英語作文力を修得する意欲のある人
３．博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）（１）一般入試、外国人留学生入試では、情報科学領域での学修に必要な基礎学力を、大学院博士前記課程での学習の達成度をもとに評価します。
（２）社会人特別入試では、情報科学領域での学修に必要な基礎学力を、大学院博士前期課程での学習の達成度と実務者としての実績をもとに評価します。

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理学研究科 理学専攻 化学領域
博士前期課程教育研究上の目的
化学領域の博士前期課程は、物質探究の基礎及び関連分野において先導的役割を果たしうる有能な人材、すなわち高度な化学の専門的知識・能力を持つ高度専門職業人の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、化学領域博士前期課程では、高度な化学の専門的知識を授け、専門的職業人たりうる能力を育成することを、教育の最終目標としています。
国際化と情報化の流れにある知識基盤社会において、化学技術の現場では、化学の深い専門知識と、広い教養と、洗練された情報処理能力及びコミュニケーション能力を身に付け、物質探求の基礎
及び応用技術分野において中核となりうる有能な人、すなわち高度な専門的職業人が求められています。
本課程では、求められる能力を涵養するため、技術の発展や問題の解決に積極的に取り組み、困難な問題に対して仮説を立て、それを立証するための研究計画を立て、自ら遂行できる能力を育成します。また正しい日本語を用いて研究の成果や考えを口頭や文書で論理的に発表できる能力、英語の論文を理解しコミュニケーションできる能力を獲得させることも教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士前期課程では、カリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判定され、修士（理学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）化学の専門分野を体系的に理解する能力を身につけている。
（２）化学の専門知識に基づいた研究計画をたて、それを独自に遂行できる能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）論理的で正確な日本語を用いて、自らの研究・考えを発表する能力を身につけている。
（２）専門に関わるテーマについて、英語を理解し、文章で表現し、コミュニケーションできる能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）研究において直面する問題を、化学の専門知識を応用し、自ら工夫して解決できる能力を身につけている。
（２）化学に関連する様々な現場で、問題解決や技術の発展に積極的にかつ粘り強く取り組み、中核となれる能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士前期課程では、化学の基礎知識を基盤とした論理的思考力と表現力を身につけ、化学関連分野において、教育・研究・開発の中核として活躍することができる人を育成するため、以下に示した方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施（１）学部教育で修得した知識を基盤として、理学研究科、化学領域の各分野の研究課題を見据えた
カリキュラムを設置し、教育研究を遂行しています。
139

（２）化学各分野の専門教員を配置し、関連の深い他領域のカリキュラムと連携を取りながら相互に有機的に、体系的に学べるようなカリキュラムを実施しています。
（３）現代化学の基盤となる重要な研究の背景・意義・その後の展開を解説することにより、新規課題を探求するために必要な方法を教授します。
（４）国際化に対応するため、一部の授業を日本語と英語で隔年開講しています。
２．教育の方法と評価（１）必修科目の「特別研究」ならびに「特別演習」の履修を通じて各専門分野における研究の最先端及び課題解決能力を学修できるようにします。
（２）「特別研究」においては指導教授に加えてアドバイザーによる助言を行い、論文作成過程の教育・研究指導体制の確認を行い、また本専攻の人材養成目的に適った教育内容・方法等を確認します。
（３）学内外の研究者による「化学特別講義」を設け、研究活動に広く触れる機会を提供します。
（４）理学専攻の基本・共通科目「先端科学演習」を設け、先端機器分析及び構造解析の技術力の向上を図ります。
（５）語学力の向上を図るために、全教員が担当する「化学論文英語」を設け、英語で書かれた論文の理解及び作文能力を育成します。
（６）英会話力、英作文力の向上を図るために、「科学英語」の履修を推奨し、英語によるプレゼンテー
ションや論文中の実験の部分の英作文能力の育成等を目標にしています。
（７）英語でのプレゼンテーションや情報交換をする能力を身につけさせるため、国内外の学会での研究発表を奨励しています。
（８）TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
（９）成績評価の厳格化を通じ、単位制度の実質化を達成しています。計画･遂行・発表を含む特別研
究の中間発表会および論文審査を介して、さらには、学会発表実績を通して、研究課題解決能力とプレゼンテーション・コミュニケーション能力の評価を行なっています。これらの評価は、公平性と厳格性を期して、3 名以上の専門教員で実施するようにしています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力（１）広い教養と化学の専門知識を駆使して諸問題の解決に積極的に取り組み、身に付けた情報処理能力とコミュニケーション能力により、基礎及び応用技術分野において中核となり得る人を育成します。
２．本領域の求める入学者（１）化学における専門分野の基礎学力を有する人（２）学部教育における専門科目のうち無機・分析化学、有機化学、物理化学の３分野の基礎を修得している人（３）化学の専門分野の原理を解明し、基礎的あるいは応用的研究を推進する意欲をもっている人（４）英語で書かれた化学教科書が理解できる程度の英語能力のある人
３．大学までの能力に対する評価（選抜方法）（１）本領域では、対象者にあわせて、学力試験と口述試験の組合せによる多様な入学試験を実施す
ることにより、大学での学習を通じて大学院での教育に必要な基礎学力を身につけ、また、化学の専門知識とコミュニケーション能力の習得とその応用による社会への貢献に強い関心を持つ学生を受入れます。

140

理学研究科 理学専攻 化学領域
博士後期課程教育研究上の目的
化学領域の博士後期課程は、物質探究の基礎及び関連分野において先導的役割を果たしうる有能な人材、すなわち創造性豊かな優れた研究・開発能力を持つ研究者や豊かな教育能力と研究能力を兼ね備えた大学教員の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、化学領域博士後期課程では、物質探求の基礎及び応用技術分野を先導しうる能力、すなわち化学技術の発展に寄与し得る研究開発
能力の育成を教育の最終目標とします。
国際化と情報化の流れにある知識基盤社会において、教育及び研究能力を兼ね備えた大学教員が求められ、化学技術の現場では、技術の発展や問題の解決に積極的に取り組み、困難な問題の解決能力を身につけ、研究成果の潜在的な意義をも認識できる創造的な研究者・技術者が求められています。
本課程ではそのような研究者・技術者や大学教員を育成します。また正しい英語を用いて研究の成果や考えを口頭や文書で論理的に発表できる能力、英語の論文を作成できる能力を獲得させることも教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士後期課程では、カリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判定され、博士（理学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）博士前期課程での研究をさらに発展・展開できる能力を身につけている。
（２）周辺分野との関連を広く把握して、研究成果に含まれる潜在的意義を勘案する能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）研究成果の意義を広い視野から捉えて公表できる能力を身につけている。
（２）英語の論文を作成し、また英語を使ったプレゼンテーション能力や情報交換する力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）独力で研究を進める能力を身につけている。
（２）化学に関連する様々な現場で、問題解決や技術の発展に積極的にかつ粘り強く取り組み、中核となれる能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士後期課程では、化学関連分野の教育・研究・開発において中心的役割を果たすことができる人を育成するため、以下に示した方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施（１）「特別研究」を通して、研究能力のさらなる展開を図り、独力で研究を進めることが出来る研究者を育成します。
（２）指導教授と３名の副指導教授（アドバイザー）による複数指導制度を採用しています。
141

（３）周辺分野との関係を把握させるため、授業科目を合成系、構造・評価系に分けています。
２．教育の方法と評価（１）英語で論文を作成する能力を身につけさせるため、論文作成指導を行います。
（２）英語でのプレゼンテーションや情報交換をする能力を身につけさせるため、国内外の学会での研究発表を奨励しています。
（３）TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
（４）成績評価の厳格化を通じ、単位制度の実質化を達成しています。計画･遂行・発表を含む特別研
究の中間発表会および論文審査を介して、さらには、学会発表実績を通して、研究課題解決能力とプレゼンテーション・コミュニケーション能力の評価を行なっています。これらの評価は、公平性と厳格性を期して、3 名以上の専門教員で実施するようにしています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力（１）化学の専門知識を教育・研究・開発に役立たせることに強い意欲を持ち、化学分野の諸問題を解決し、その成果を国際的に発表することで、将来は化学分野での指導的立場を志す人を育成します。
２．本領域の求める入学者（１）化学における専門分野の確かな学力を有する人（２）新たな問題を発掘して、それを解決する意欲をもっている人（３）英語で書かれた専門分野の学術論文が読める程度の英語読解力を有し、論文を執筆できる程度の英語作文力を修得する意欲のある人
３．博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）（１）本領域では、専門分野についての口述試験を課すことにより、博士前期課程での教育を通じて博士後期課程での研究に必要な専門知識と判断力を身につけ、また、研究を発展させるだけでなくその成果を社会に発信することで、化学の教育・研究・開発において中心的役割を果たすことに強い関心を持つ学生を受入れます。

142

理学研究科 理学専攻 生物科学領域
博士前期課程教育研究上の目的
生物科学領域の博士前期課程は、生物学の基礎的な素養に加え、生物科学の様々な局面で生ずる諸問題に対処できる柔軟な思考力と応用力を身に付けた人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、理学研究科理学専攻生物科学領域
博士前期課程では 、生物学の基礎的な素養に加え、生物科学の様々な局面で生ずる諸問題に対処できる柔軟な思考力と応用力を身に付けた人を育成することを教育の最終目標としています。
２１世紀は生命科学の時代だといわれます。生命科学は、生命現象の普遍的原理を追求することにより、生物を直接研究対象とした分野にとどまらず、社会学や法学など文科系の学問分野までにも影響を及ぼします。一方、地球上には数百万ともいわれる生物種が存在しています。生物多様性の成立過程と実態、更に人とのかかわり合いを解明することも生物科学において大変重要な意味を持ちます。
本領域博士前期課程では、生物科学の基盤となる生物の普遍性 Unity と多様性 Diversity に関わる専門知識と研究方法を分子、細胞・個体、集団レベルの高度な専門教育により体系的に修得し、自ら工夫して生物科学の専門知識を応用することにより研究を遂行できる能力、及び生物科学に関連する様々な現場での問題解決や技術の発展に取り組む能力を涵養することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士前期課程では、カリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を修得しているとし、修士（理学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）生物にかかわる一般社会の問題を、生物科学の専門知識を応用し、自ら工夫して解決し助言できる能力を身につけている。
（２）生物科学に関連するあらゆる現場で、技術の発展などに積極的にかつ粘り強く取り組み、その中核となる能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）英語で書かれた原著論文、文献、およびテキストを読み誤解なく理解する能力を身につけている。
（２）論文を英文で作成し、研究の位置づけを国際的な視点から把握する能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）生物科学分野の基盤となる専門知識を、人間の社会生活をも視点において体系的に理解する能力を身につけている。
（２）生物科学の習得に際して培ったノウハウを活かし、 それに基づいた研究計画を立て、遂行できる能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士前期課程では、生物科学の様々な局面で生ずる諸問題に対処できる柔軟な思考力と応用力を身につけた人を育成するため、以下に示した方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。

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１．教育課程の編成・実施（１）学部教育ですでに修得した知識を基盤として、分子、細胞・個体、および集団レベルのより高度な専門教育を施します。
（２）現代生物学分野の基盤となる重要な研究について原著論文を読み、その研究の背景、意義、その後の展開を解説することにより、新規課題を探究するために必要な基礎知識とモチベーションを教授します。
２．教育の方法と評価（１）指導教授に加えて、２名のアドバイザーによる複数指導体制を採用しています。学生は指導教授の研究室に在籍し、指導教授のおこなう必修科目である「特別演習」ならびに「特別研究」の履修を通じ、専門分野における研究の最先端及び課題解決能力を学修できるようにします。多様な学生の個々能力を見出し、これを成績の評価基準に組み入れるよう考慮しています。
（２）TA(ティーチング･アシスタント)に就いて学部学生を補助指導することで、教育者として能力を高める経験を積む機会も用意しています。
（３）成績評価の厳格化を通じ、単位制度の実質化を達成しています。計画・遂行・発表を含む前期課
程内研究の中間審査および本審査を介し、さらには学会発表実績を通して、研究課題解決能力とプレゼンテーション・コミニュケーション能力の評価を行なっています。これらの評価は、公平性と厳格性を期して、３名以上の専門教員で実施するようにしています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力（１）本領域博士前期課程では、生物学の基礎専門知識を基盤とした論理的思考能力と表現力を身につけ、生物科学分野における教育・研究・開発の中核として活躍できるような能力を育成します。
２．本領域の求める入学者（１）生物科学専門分野の基礎学力を有する者（２）生物の「共通性」と「多様性」を分子・細胞から個体・集団に至る様々なレベルの観点から解明することに強い熱意と意欲を持っている者（３）英語で書かれた生物学の教科書を理解できる程度の語学力のある者
３．大学までの能力に対する評価（選抜方法）（１）これまでに培った英文の読解力と生物科学分野における基礎知識を評価するために、英語及び専門分野に関する筆記試験を行います。学部の成績を参照して規定の基準を満たす場合には、筆記試験を免除する場合があります。
（２）生物科学分野での常識や研究能力について評価するため、口述試験を行います。

144

理学研究科 理学専攻 生物科学領域
博士後期課程教育研究上の目的
生物科学領域の博士後期課程は、生物学の基礎的な素養に加え、生物科学における最先端の研究課題を先導的に推進し、様々な局面で生ずる生物科学の諸問題に対処できる柔軟な思考力と応用力を身に付け、大学や研究機関等において基礎ならびに応用研究をリードして世界で活躍できる研究者または高度専門職業人の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、理学研究科理学専攻生物科学領域
博士前期課程では、生物学の基礎的な素養に加え、生物科学における最先端の研究課題を先導的に推進し、様々な局面で生ずる生物科学の諸問題に対処できる柔軟な思考力と応用力を身に付け、大学や研究機関等において基礎ならびに応用研究をリードして世界で活躍できる研究者または高度専
門職業人を育成することを教育の最終目標としています。
２１世紀は生命科学の時代だといわれます。生命科学は、生命現象の普遍的原理を追求することにより、生物を直接研究対象とした分野にとどまらず、社会学や法学など文科系の学問分野までにも影響を及ぼしています。一方、地球上には数百万ともいわれる生物種が存在しています。生物多様性の成立過程と実態、更に人とのかかわり合いを解明することも生物科学において大変重要な意味を持っています。
本課程では、生物科学関連の分野において、教育・研究・開発の中核として世界で活躍することができる人を育成するため、講義ならびに演習・研究科目の学修を通じて生物の普遍性と多様性に関わる基礎知識を基盤とした論理的思考力と表現力を涵養することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士後期課程では、カリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判定され、博士（理学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）生物科学のあらゆる分野において中心となり、問題解決や技術の発展に粘り強く積極的に取り組み指導を試みる能力を身につけている。
（２）生物科学の専門知識に基づいた研究計画を立て、それを独自に実践できる能力を身につけている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）国際会議等において英語での発表、ならびに質疑応答する能力を身につけている。
（２）英語原著論文を執筆し、専門学術雑誌へ投稿して掲載される能力を身につけている。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）博士前期課程で培った研究能力を基盤として、生命現象についての専門知識を体系的に理解し、社会的な問題にも積極的に参画する能力を身につけている。
（２）時代の直面する生物学的課題をいち早く察知し、専門知識と技能とを役立てる能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士後期課程では生物科学における最先端の研究課題を先導的に推進し、様々な局面で生ずる生物科学の諸問題に対処できる柔軟な思考力と応用力を身につけ、大学や研究機関等におい145

て基礎ならびに応用研究をリードして世界で活躍できる研究者または高度専門的職業人を育成する
ため、以下に示した方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
１．教育課程の編成・実施（１）英語で書かれた専門分野の先進的原著論文を査読検討し、その研究の背景、意義、その後の展開を理解することにより、独創的な課題を探究するために必要な知識を修得するために自主的に取り組む力を養います。
（２）現代生物学分野の基盤となる重要な研究分野に関連する複数の原著論文を比較し、その分野の研究の背景、意義、その後の展開について論議することにより、新規課題を探究するために必要な基礎知識と研究力を教授します。
２．教育の方法と評価（１）指導教授に加えて、２名のアドバイザーによる複数指導体制を採用しています。後期課程の学生
は、指導教授の研究室に在籍して、必修科目である「特別研究」の履修を通じ、それぞれの専門分野における研究の最先端領域について学修するとともに問題解決能力を三年間のうちに修得します。
（２）TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、研究者であると同時に教育者としての高度な教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
（３）成績評価の厳格化を通じ、単位制度の実質化を達成しています。計画・遂行・発表を含む後期課
程内研究の中間審査および本審査を介して、さらには、学会発表実績を通して、研究課題解決能
力とプレゼンテーション・コミニュケーション能力の評価を行なっています。これらの評価は、公平性と厳格性を期して、３名以上の専門教員で実施するようにしています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって培う能力（1）本領域博士後期課程では、生物学の先端専門知識を基盤とした独創的な発想と表現力を身につけ、生物科学分野における教育・研究・開発の中心的存在としてあらゆる分野で活躍できるような能力を育成します。
２．本領域の求める入学者（１）生物科学専門分野についての確実な学力を有する者（２）生命現象についての問題を見出して解決することに熱意を持ち、将来は指導的役割を果たして活躍しようとする者（３）英語で書かれた生物学の論文を理解し、論文を英語で作成する程度の語学力の修得に意欲のある者
３．博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）（１）博士前期課程での研究で培った英文の読解力を評価するための筆記試験を実施します。
（２）修士論文の内容に関する口述試験を行い、後期課程での論文執筆の潜在能力を評価します。

146

工学研究科
博士前期課程教育研究上の目的
本研究科の博士前期課程は、科学技術の未来を支えるに足る工学の基礎と実践的な教育のもとに、優れた研究・開発能力を持つ研究者又は高度な専門的知識・能力・技術を持つ高度専門職業人の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、工学研究科博士前期課程では、科学技術の未来を支える優れた能力を持つ技術者・研究者の育成を、教育の最終目標としています。
わが国は現在、産業構造の変革、エネルギー・環境問題への対応等、従来の教育・研究だけでは解決できない諸問題に直面しています。このような問題の解決には、自立性と創造性をもち、かつ基礎
理論と基礎専門技術を修得した技術者・基礎的高度研究者が必要とされます。
本課程では、安心・安全で持続可能な社会と科学技術創造立国の基盤を支える人材を育てることを目指して、学部教育の基礎の元に専門基礎知識の修得を通して、自分の考えを表現するためのプ
レゼンテーション能力の涵養をも含め、知識基盤社会で活躍できる基礎専門能力を身につけさせることを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本研究科博士前期課程では、各専攻におけるカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判断され、修士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)安心・安全で持続可能な社会を支える技術の創造力を身につけている。
(2)協調性と高い倫理性をもって、他者と協力して研究開発を遂行する能力を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)外国語で討論できる外国語コミュニケーション能力を身につけている。
(2)研究成果を発表し、論文としてまとめる記述力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)専門分野における知識を体系的に身につけ、それを実践的に応用する能力を身につけている。
(2)専門分野における諸課題を見つけ出し、解決策を自ら見出す能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本研究科博士前期課程では、十分な専門基礎知識と高度な専門知識を兼ね備え、急速に技術革新が進行している状況に柔軟に適応しうる実践的な技術者を育成するために、以下に示した方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
1.教育課程の編成・実施(1)専門に関する高度な知識、及び専門以外の関連分野に関する幅広い知識を身につけることができるように講義科目を編成しています。
(2)社会的学術的観点から重要な研究課題に取り組み、修士論文を作成します。
2.教育の方法と評価(1)教員の指導の下に、研究課題に取り組むことで課題解決能力を涵養し、技術開発能力を育成しま
147

す。
(2)国内外の学会発表や中間審査を通し、論文記述能力ならびにプレゼンテーション能力育成のための指導を行います。
(3)TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
(4)成績評価および修士論文基準を明確化し、公表しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力(1)専門に関する高度な知識、及び専門以外の関連分野に関する幅広い知識(2)社会的学術的観点から重要な研究課題を解決する能力
2.本研究科の求める入学者(1)各専攻分野における基礎学力を有する人(2)専門分野をより深く修得し、人類社会にとって有用な技術開発を行うことに熱意と意欲を有する人
3.大学までの能力に対する評価(選抜方法)
本研究科では、以下の 4 種類の入学試験を実施しています。
(1)一般入試は年 2 回実施され、大学卒業程度の学力を基礎および専門科目、語学（英語）、専修志
望科目に関する口頭試問により評価します。
(2)外国人留学生入試は年 2 回実施され、外国人であって修士の学位取得を目的として入学を希望する者を対象とし、大学卒業程度の学力を基礎および専門科目、語学（日本語）、本研究科が行う講義・演習科目を理解する能力について口頭試問により評価します。
(3)特別選考入試は年 2 回実施され、大学卒業見込みの者および出願時に卒業後 3 年以内の者に対して大学での学業成績と口頭試問により評価します。
(4)社会人特別入試は年 2 回実施され、経歴に関連した専門科目および語学（英語）、口頭試問により評価します。

148

工学研究科博士後期課程教育研究上の目的
本研究科の博士後期課程は、現代社会の新たな要請に応えることを目指した基礎的かつ創造的な研究指導のもとに、科学技術について、創造性豊かな優れた研究・開発能力を持つ研究者・技術者の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、工学研究科博士後期課程では、科学技術の未来を支える優れた能力を持つ高度専門技術者・高度専門研究者の育成を、教育の目標としています。
現在わが国の直面しているエネルギー・環境等の高度に専門的な問題の解決においては、従来の大学院教育・研究だけでは解決できません。そこで、博士前期課程で習得した基礎専門理論と基礎専
門技術をさらに発展させた高度専門知識及び実践的な高度専門理論を修得させることが必要とされています。特に、実践力の向上については、国内だけでなく国際的な学会・研究会、あるいはコンペテ
ィションにおいて、先端的研究発表会を行う能力が必要とされます。
本課程では、安心・安全で持続可能な社会と科学技術創造立国の基盤を支える人材を育てることを目指して、人間社会と地球環境をとりまく複雑な諸問題を総合的に見通す広い視野と、深い洞察力をもって、自らの知的資産を最大限に活用しうる能力の涵養を通して、知識社会で活躍できる高度専
門能力を身につけさせることを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本研究科博士後期課程では、各専攻におけるカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判断され、博士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)専門分野における学術的知識を体系的に深く理解し、それを教授する能力を身につけている。
(2)協調性と高い倫理性をもって研究開発のリーダーとして、研究開発を主導する能力を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)研究開発の成果を国際会議等で発表し、他の研究者との討議する能力を身につけている。
(2)研究成果を学術論文にまとめる能力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)専門分野における社会的学術的視点から重要とされる課題を見出し、解決策を考え、さらに展開させる能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本研究科博士後期課程では、高度な学術的知識を体系的に深く理解し、人類社会の諸問題の解決に向け、未来を開拓する先端的研究開発に従事する技術者ならびに研究者を育成するために、以下に示した方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
1.教育課程の編成・実施(1)専門に関する最先端の高度な知識を身につけることができるように講義科目を編成しています。
(2)社会的学術的観点から高度な研究課題に取り組み、博士論文を作成します。
149

2.教育の方法と評価(1)教員の指導の下に、学部学生や博士前期課程学生を率いて高度な研究課題を解決する能力やグループを統率する能力を涵養し、専門的な研究開発能力を育成します。
(2)国際学会における研究発表を通し、国際的コミュニケーション能力を育成します。
(3)TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
(4)成績評価および博士論文基準を明確化し、公表しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力(1)専門に関する最先端の高度な知識(2)研究グループを統率し、専門的な研究開発を遂行する能力(3)国際的コミュニケーション能力
2.本研究科の求める入学者(1)各専攻分野における高度な学力を有する人(2)国際的に活躍する意欲を有する人
3.博士前期課程までの能力に対する評価(選抜方法)
本研究科では、以下の 3 種類の入学試験を実施しています。
(1)一般入試：語学（英語）ならびに、修士論文、専修科目についての口頭試問により評価します。
(2)社会人特別入試：提出書類を中心に関連した専門科目および語学（英語）について口頭試問により評価します。
(3)外国人留学生入試：外国人であって博士の学位取得を目的として入学を希望する者を対象とし、語学（日本語または英語）ならびに、修士論文、専修科目についての口頭試問により評価します。

150

工学研究科 工学専攻
博士前期課程教育研究上の目的
工学専攻の博士前期課程は、多様性が求められる科学技術を支えるに足る幅広い工学の基礎と実践的な教育のもとに、境界領域においても優れた研究・開発能力を持つ研究者又は高度な専門的知識・能力・技術を持つ高度専門職業人の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本専攻の教育研究上の目的等を踏まえ、工学専攻博士前期課程では、多様性が求められる科学技術を支える優れた技術者・研究者の育成を、教育の最終目標としています。
わが国は現在、産業構造の変革、エネルギー・環境問題への対応等、従来の教育・研究だけでは解決できない諸問題に直面しています。このような問題の解決には、自立性と創造性をもち、かつ多角的な基礎理論と基礎専門技術を修得した技術者・基礎的高度研究者が必要とされます。
本課程では、安心・安全で持続可能な社会と科学技術創造立国の基盤を支える人材を育てることを目指して、学部教育の基礎の元に多彩な専門基礎知識の修得を通して、自分の考えを表現するためのプレゼンテーション能力の涵養をも含め、境界領域においても知識基盤社会で活躍できる多角的基
礎専門能力を身につけさせることを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士前期課程では、各領域におけるカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判断され、修士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)安心・安全で持続可能な社会を支える技術の創造力を身につけている。
(2)協調性と高い倫理性をもって、他者と協力して研究開発を遂行する能力を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)外国語で討論できる外国語コミュニケーション能力を身につけている。
(2)研究成果を発表し、論文としてまとめる記述力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)境界領域も含める専門分野における知識を体系的に身につけ、それを実践的に応用する能力を身につけている。
(2)境界領域も含める専門分野における諸課題を見つけ出し、解決策を自ら見出す能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士前期課程では、境界領域も含めて十分な専門基礎知識と高度な専門知識を兼ね備え、急速に技術革新が進行している状況に柔軟に適応しうる実践的な技術者を育成するために、以下に示した方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
1.教育課程の編成・実施(1)境界領域も含めた専門に関する高度な知識、及び専門以外の関連分野に関する幅広い知識を身につけることができるように講義科目を編成しています。
(2)社会的学術的観点から重要な研究課題に取り組み、修士論文を作成します。

151

2.教育の方法と評価(1)教員の指導の下に、研究課題に取り組むことで課題解決能力を涵養し、技術開発能力を育成します。
(2)国内外の学会発表や中間審査を通し、論文記述能力ならびにプレゼンテーション能力育成のための指導を行います。
(3)TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
(4)成績評価および修士論文基準を明確化し、公表しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
本専攻博士前期課程では、以下の能力を備えた人材を育成します。
(1)境界領域も含めた専門に関する高度な知識、及び専門以外の関連分野に関する幅広い知識(2)社会的学術的観点から重要な研究課題を解決する能力
2.本専攻の求める入学者(1)各領域分野における基礎学力を有する人(2)境界領域も含めた専門分野をより深く修得し、人類社会にとって有用な技術開発を行うことに熱意と意欲を有する人
3.大学までの能力に対する評価(選抜方法)
本専攻では、以下の 4 種類の入学試験を実施しています。
(1)一般入試は年 2 回実施され、大学卒業程度の学力を基礎および専門科目、語学（英語）、専修志
望科目に関する口頭試問により評価します。
(2)外国人留学生入試は年 2 回実施され、外国人であって修士の学位取得を目的として入学を希望する者を対象とし、大学卒業程度の学力を基礎および専門科目、語学（日本語）、本専攻が行う講義・演習科目を理解する能力について口頭試問により評価します。
(3)特別選考入試は年 2 回実施され、大学卒業見込みの者および出願時に卒業後 3 年以内の者に対して大学での学業成績と口頭試問により評価します。
(4)社会人特別入試は年 2 回実施され、経歴に関連した専門科目および語学（英語）、口頭試問により評価します。

152

工学研究科 工学専攻
博士後期課程教育研究上の目的
工学専攻の博士後期課程は、グローバル化社会の新たな要請に応えることを目指した基礎的かつ創造的な研究指導のもとに、科学技術について、創造性豊かな優れた研究・開発能力を持つ研究者・技術者の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本専攻の教育研究上の目的等を踏まえ、工学専攻博士後期課程では、グローバル化社会の新たな要請に応える科学技術を支える優れた高度専門技術者・高度専門研究者の育成を、教育の最終目標としています。
現在わが国の直面しているエネルギー・環境等の高度に専門的な問題の解決においては、従来の専門に基づいた大学院教育・研究だけでは解決できません。そこで、博士前期課程で習得した多彩な基
礎専門理論と基礎専門技術をさらに発展させた高度専門知識及び実践的な高度専門理論を修得させることが必要とされています。特に、実践力の向上については、国内だけでなく国際的な学会・研究会において、先端的研究発表会を行う能力が必要とされます。
本課程では、安心・安全で持続可能な社会と科学技術創造立国の基盤を支える人材を育てることを目指して、人間社会と地球環境をとりまく複雑な諸問題を総合的に見通す広い視野と、深い洞察力をもって、自らの知的資産を最大限に活用しうる能力の涵養を通して、知識社会で活躍できる多角的高度専門能力を身につけさせることを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士後期課程では、各領域におけるカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が審査のうえ合格と判定された者は、以下に掲げる能力を身につけていると判断され、博士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)境界領域も含める専門分野における学術的知識を体系的に深く理解し、それを教授する能力を身につけている。
(2)協調性と高い倫理性をもって研究開発のリーダーとして、研究開発を主導する能力を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)研究開発の成果を国際会議等で発表し、他の研究者との討議する能力を身につけている。
(2)研究成果を学術論文にまとめる能力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)境界領域も含める専門分野における社会的学術的視点から重要とされる課題を見出し、解決策を考え、さらに展開させる能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士後期課程では、高度な学術的知識を体系的に深く理解し、人類社会の諸問題の解決に向け、未来を開拓する先端的研究開発に従事する技術者ならびに研究者を育成するために、以下に示した方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
1.教育課程の編成・実施(1)境界領域も含める専門に関する最先端の高度な知識を身につけることができるように講義科目を153

編成しています。
(2)社会的学術的観点から高度な研究課題に取り組み、博士論文を作成します。
2.教育の方法と評価(1)教員の指導の下に、学部学生や博士前期課程学生を率いて高度な研究課題を解決する能力やグループを統率する能力を涵養し、専門的な研究開発能力を育成します。
(2)国際学会における研究発表を通し、国際的コミュニケーション能力を育成します。
(3)TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
(4)成績評価および博士論文基準を明確化し、公表しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力(1)境界領域を含める専門に関する最先端の高度な知識(2)研究グループを統率し、専門的な研究開発を遂行する能力(3)国際的コミュニケーション能力
2.本専攻の求める入学者(1)各領域分野における高度な学力を有する人(2)国際的に活躍する意欲を有する人
3.博士前期課程までの能力に対する評価(選抜方法)
本研究科では、以下の 3 種類の入学試験を実施しています。
(1)一般入試：語学（英語）ならびに、修士論文、専修科目についての口頭試問により評価します。
(2)社会人特別入試：提出書類を中心に関連した専門科目および語学（英語）について口頭試問により評価します。
(3)外国人留学生入試：外国人であって博士の学位取得を目的として入学を希望する者を対象とし、語学（日本語または英語）ならびに、修士論文、専修科目についての口頭試問により評価します。

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工学研究科 工学専攻 機械工学領域
博士前期課程教育研究上の目的
機械工学領域の博士前期課程は、機械工学の未来を支えるのに十分な工学の基礎的かつ実践的な教育や研究活動のもとに、優れた研究・開発能力を持つ研究者または高度な専門的知識・能力・技術を持つ高度専門職業人の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、工学研究科工学専攻機械工学領域
博士前期課程では、機械工学の未来を支える研究者や高度専門職業人を育成することを、教育の最終目標としています。
人工物創成に関わる基盤学問である機械工学の専門分野においては、ものづくり技術は高度化し、しかも生産活動のグローバル化は益々進展する状況にあります。また、最近では、各分野において持続可能な社会実現に向けた諸活動が強く求められています。機械工学分野の研究者や技術者には、当然のことながら、従来からの機械工学に関する基礎的知識や設計・解析能力、ならびに広い視野から状況を分析判断し最適解を導出する広い教養と判断力も要求されます。また、将来直面する諸問題に対応できる応用力も必要になります。
本課程では、(１)講義による学修を通した基礎学力の涵養、(２)演習科目による実践的研究課題への取り組みから、設計・解析に係る応用力の涵養、(３)研究成果を国内外の学会で発表し討論が行えるコミュニケーション能力の涵養、さらに(４)グローバル社会において、各国各人の立場を尊重理解し
たうえ、協調性と高い倫理観を備え、他者と協力しながら活動できる能力を涵養することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士前期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文が合格と判定された者は、さらに以下のような能力を備えていると判断され、修士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)専門分野における諸課題を自ら見つけ出し、良識に基づいた判断力を有している。
(2)課題に対して、良識ある市民として高い倫理性をもって実践する力を有している。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)機械工学に関する英文読解または英語による発表を通した、国際的感性を備えている。
(2)研究成果を発表し、他者と議論し、論文としてまとめる記述力、表現力、コミュニケーション能力を有している。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)機械工学に関する，最先端の課題に合致した専門的知識を有している。
(2)最先端の知識を運用することが可能な技能を有している。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士前期課程では、優れた研究・開発能力を持つ研究者又は高度な専門的知識・能力・技術を持つ高度専門職業人を育成するため、以下に示す方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
1.教育課程の編成・実施(1)機械工学の専門分野において、身につけておくべき内容を厳選した上で選択必修科目として、これ
155

らすべてを１年前期に履修するようにしています。
(2)修士論文における中間審査や最終審査を通した集団指導を行います。
2.教育の方法と評価(1)選択必修科目は、主に講義形式で行い、標準的な問題による試験等により成績評価を行います。
(2)修士論文は、通常は１名の指導教員により指導を行いますが、中間審査及び最終審査では３名以上の教員により指導を行い、その評価を３名の審査員が行います。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
本領域博士前期課程では、以下の能力を備えた人材を育成します。
(1)機械工学に関する高い基礎的能力を備えた人(2)高い協調性と倫理性を有し、優れた研究・開発能力を備えた人(3)研究開発成果を論文等としてまとめ，発表する能力を備えた人
2.本領域の求める入学者 本領域博士前期課程では、以下のような学力や意欲を有する人を受け入れます。
(1)「モノを作ってそれを動かす」という機械工学における専門分野及びその周辺領域の基礎学力や能力を備えた人(2)協調性と高い倫理性をもって、広く社会に貢献しようとする強い意欲と可能性を有する人(3)豊かな発想力を持つとともに、学習・研究活動に対して、強い意欲を持つ人
3.大学までの能力に対する評価（選抜方法）(1)基礎学力及び専門学力修得度は、筆記試験と口述試験を通じて判断します。
(2)基礎及び専門学力の筆記試験は、数学、工業力学、材料力学、熱力学、流体力学、機械力学、機械材料学、制御工学の中から３科目を選択し評価します。
(3)語学力は、筆記試験を通じて判断します。
(4)口述試験は、本人の専修しようとする科目を中心に行います。
(5)一定の条件を満たした場合は、筆記試験を免除します。

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工学研究科 工学専攻 機械工学領域
博士後期課程教育研究上の目的
機械工学領域の博士後期課程は、現代社会の新たな要請に応えることを目指した基礎的かつ創造的な研究活動のもとに、機械工学について、創造性豊かな優れた研究・開発能力を持つ研究者・技術者の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、工学研究科工学専攻機械工学領域
博士後期課程では、機械工学について創造性豊かで優れた研究・開発能力を持つ研究者・技術者を育成することを、教育の最終目標としています。
人工物創成に関わる基盤学問である機械工学の専門分野においては、ものづくり技術は高度化し、しかも生産活動のグローバル化は益々進展する状況にあります。また、最近では、各分野において持続可能な社会実現に向けた諸活動が強く求められています。機械工学分野の研究者や技術者には、当然のことながら、従来からの機械工学を基礎にした、総合的な設計・解析能力、ならびに広い視野から状況を分析判断し最適解を導出する広い教養と判断力が要求されます。
本課程では、最先端の研究課題へのアプローチを通して、総合的な問題解決ならびに問題発見能
力の涵養、さらには、研究チームを主導しグループリーダーとしての研究遂行を通して、リーダーに求められる統率力を涵養することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士後期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が合格と判定された者は、機械工学の発展的知識や技術者としての高い倫理観、英語を含めたコミュニケーショ
ン能力に加え、さらに以下のような能力を備えていると判断され、博士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)専門分野における諸課題を自ら見つけ出し、研究グループを主導しそのリーダーとしての研究遂行を通して良識に基づいた判断力を有している。
(2)課題に対して、良識ある市民として高い倫理性をもってリーダーシップを発揮し実践する力を有している。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)論文作成における英文文献の引用、及び研究成果の国際会議での発表を通じた国際的感性を備えている。
(2)研究を通じて他者と議論し、学術論文としてまとめる記述力、表現力、及びコミュニケーション能力を有している。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)機械工学に関する、現代の最先端の課題に合致した優れた専門的知識を有している。
(2)最先端の知識を応用・運用することの可能な技能を有している。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士後期課程では、機械工学について、創造性豊かな優れた研究・開発能力を持つ研究者・技術者を育成するため、以下に示す方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
1.教育課程の編成・実施(1)教育課程は、講義科目・演習科目で編成され、演習を担当する教授が研究全般の指導をします。
157

(2)所定の単位を修得し、必要な研究指導を受けかつ外国語の学力に関する認定に合格した場合、博士論文の審査をします。
2.教育の方法と評価(1)機械工学の高度な講義科目を用意し、最先端の学術的知識を教授します。
(2)TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
(3)教員の指導の下に、専門分野における諸課題を見つけ出し、それを解決する方法を発見し、他者と協力して、協調性と高い倫理性をもって研究開発を遂行する能力を育成し、評価します。
(4)研究成果を国際会議等で発表し、他者と議論し、論文としてまとめる記述力、表現力、コミュニケーション能力を育成し、評価します。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
本領域博士後期課程では、以下の能力を備えた人材を育成します。
(1)機械工学に関する卓越した基礎能力を備えた人(2)高い協調性と倫理性を有し、卓越した研究・開発能力を有する人(3)研究開発成果を英文論文等としてまとめ、発表する能力を備えた人
2.本領域の求める入学者
本領域博士後期課程では、以下のような学力や意欲を有する人を受け入れます。
(1)「モノを作ってそれを動かす」という機械工学における専門分野及びその周辺領域の高い基礎学
力や専門能力を備えた人(2)協調性と高い倫理性をもって、広く社会に貢献しようとする強い意欲と可能性を有する人(3)豊かな発想力を持つとともに、学習・研究活動に対して、強い意欲を持つ人
3.博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）(1)修士論文及び専門科目について、口述試験で評価します。
(2)語学力は、筆記試験または口述試験を通じて評価します。

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工学研究科 工学専攻 電気電子情報工学領域
博士前期課程教育研究上の目的
電気電子情報工学領域の博士前期課程は、本学及び本学工学研究科の教育研究上の目的の下に、現代社会の持続的発展を支える電気工学、電子工学、通信工学、情報工学及びこれらの融合領域について、専門的知識を体系的に身に付け、人類社会の要請に主体的、実践的に対応できる技術開発の担い手の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、工学研究科工学専攻電気電子情報工学領域博士前期課程では、電気・電子・通信・情報工学分野の技術開発の担い手を育成することを教育の最終の目標としています。
２１世紀の高度情報社会では、従来の専門分野にとらわれず、文理工が融合しているため、その関連分野の幅広い知識を体系的に身につけ、それを実際に応用する能力、各自が専門とする分野において社会的観点及び学術的観点から重要とされる課題を解決するための方法の開発に、自発的に取り組む能力、技術開発グループの構成員として主体的かつ協調的に行動し、技術開発の推進に貢献する能力を養成します。また院生自身が自らの研究開発の成果を国内外で発表し、報告や論文としてまとめる能力を涵養します。これからの絶え間なく進展する社会の複雑化、情報化、グローバル化に対応するために、学生が幅広い基礎的能力や俯瞰的なものの見方を修得した上で専門分野を選択し、それぞれの研究指導へと有機的につながるよう、専門分野に共通するコア科目をコースワークとして配置することにより、幅広い教育と積極的な異分野融合による技術開発の担い手を育成することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士前期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文が領域内規に則って審査され合格と判定された者は、本領域下位学科のディプロマ・ポリシーに掲げた能力、すな
わちその対象とする専門分野についての幅広い基礎知識と専門知識を活かして人類社会の要請に主体的かつ実践的に対応できる能力に加え、さらに以下に列挙した能力を身につけていると判断され、修士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)社会の動きに絶えず関心をもち、専門分野において社会的観点あるいは学術的観点から重要とされる課題を自発的に発見あるいは判断し、この解決に自発的に取り組む実践的能力を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)技術開発成果を日本語または英語で発表・討論し、かつ報告書、学術論文等としてまとめるプレゼ
ンテーション・コミュニケーション能力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)電気工学、電子工学、通信工学または情報工学の分野の専門的な知識を体系的に身につけ、当該分野の技術開発にこれを活用する能力を身につけている。
(2)技術開発チームの構成員として主体的かつ協調的に行動し、組織的な技術開発に貢献する能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士前期課程では、十分な専門基礎知識と高度な専門知識を兼ね備え、急速に技術革新
159

が進行している状況に柔軟に適応しうる実践的な開発技術者を育成します。この目標を達成するため、本領域は、以下の方針で教育課程を編成しています。
1.教育課程の編成・実施(1)電気工学・電子工学・通信工学・情報工学の各分野にまたがる幅広い講義科目を用意し、学生各
自が、実践的な開発技術者に求められる高度な専門知識及び専門関連分野の幅広い知識を学修できるようにしています。
(2)学生各自が、社会的あるいは学術的観点から重要な研究課題への取り組みと解決を通じ、実践的な研究課題解決能力を養成できるようにしています。
(3)学生各自が、実践的な開発技術者にふさわしいプレゼンテーション・コミニュケーション能力を養成できるようにしています。
(4)学生各自が、実践的な開発技術者にふさわしい下位者に対する指導能力を養成できるようにしています。
2.教育の方法と評価(1)学生が専門知識の核心・本質を学修できるように、これを熟知した各分野の専門教員が専門講義課目を担当しています。また、実践的な研究課題解決能力は、研究実績豊富な専門教員による直接的な研究指導に基づく実践的研究活動を通じ、養成するようにしています。プレゼンテーション・
コミュニケーション能力は、日本語、英語による学会発表の準備と体験という実践的手段を通じ、養成しています。指導能力は、TA(ティーチング･アシスタント)の体験という実践的手段を通じ、養成しています。
(2)成績評価の厳格化を通じ、単位制度の実質化を達成しています。計画・遂行・発表を含む前期課
程内研究の中間審査および本審査を介して、さらには、学会発表実績を通して、研究課題解決能
力とプレゼンテーション・コミュニケーション能力の評価を行なっています。これら評価は、公平性と厳格性を期して、３名以上の専門教員で実施するようにしています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
本領域博士前期課程では、以下の能力を備えた人材を育成します。
(1)電気工学、電子工学、通信工学または情報工学の分野の専門的な知識を体系的に身につけ、当該分野の技術開発にこれを活用する能力(2)当該分野における社会的または学術的観点から重要とされる技術課題を自発的に発見あるいは判断し、この解決に自発的に取り組む実践的能力(3)技術開発チームの構成員として主体的かつ協調的に行動し、組織的な技術開発に貢献する能力(4)技術開発成果を日本語または英語で発表・討論し、かつ報告書、学術論文等としてまとめるプレ
ゼンテーション・コミュニケーション能力
2.本領域の求める入学者
本領域博士前期課程では、以下のような学力と意欲を有する人を受け入れます。
(1)電気工学、電子工学、通信工学、情報工学のいずれかの分野の基礎学力、数学と英語の基礎学力を有する人(2)専門分野をより深くかつ幅広く修得し、人類社会の諸問題や産業界の要請を勘案した実践的な観点から、専門分野の技術開発に熱意と意欲を有する人
3.大学までの能力に対する評価（選抜方法）
本領域博士前期課程では、基礎学力の修得度、意欲と熱意をもとに選抜します。
(1)基礎学力は、電気回路、電気磁気学、情報基礎のいずれかの 2 分野、および数学と英語に関し判
断します。
160

(2)基礎学力の修得度は主として筆記試験を通じ、意欲と熱意は口述試験を通じ、判断します。
(3)学部での学修成績によっては、筆記試験を免除します。

161

工学研究科 工学専攻 電気電子情報工学領域
博士後期課程教育研究上の目的
電気電子情報工学領域の博士後期課程は、本学及び本学工学研究科の教育研究上の目的の下に、現代社会の持続的発展を支える電気工学、電子工学、通信工学、情報工学及びこれらの融合領域について、高度な専門的・学術的知識を体系的に深く理解し、人類社会の要請に主体的、実践的に対応できる研究開発や学術の担い手の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、工学研究科工学専攻電気電子情報工学領域博士後期課程では、電気・電子・通信・情報工学分野の研究開発や学術の担い手を養成することを、教育の最終の目標としています。
グローバル化社会において、新しい境界分野・学際分野が生まれており、学生が幅広い基礎的能力
や俯瞰的なものの見方を修得した上で、専門分野に共通するコア科目を体系的に修得することを推進します。またコースワークに加え、より専門性を重視したリサーチワークにより、電気・電子・通信・情報工学分野及びその関連分野の学術的知識を体系的に深く理解し、それを教授する能力、各自が専門とする分野において社会的観点及び学術的観点から重要とされる課題を発見し、これを解決するための方法を開発し、さらに実用へと展開させる能力、研究開発を主導する能力を養成します。さらに研究開発の成果を国際会議等で発表し、他の研究者との討議を通して、最終的に学術論文としてまとめる能力を涵養します。こうした能力を涵養することによって、従来の専門分野に加えて、学問体系の学
際的・横断的研究に柔軟に対応し、学際的新分野、学術、科学・技術の進展に柔軟に対応できる積極性、創造性豊かな研究者、技術者を養成することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士後期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が領域内規に則って審査され合格と判定された者は、同領域博士前期課程のディプロマ・ポリシーに掲げた能力、すなわちその対象とする専門分野についての体系的な専門知識を活かして主体的かつ実践的に技術開発を行いうる能力に加え、さらに以下に列挙した能力を身につけていると判断され、博士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)社会の動きに絶えず関心をもち、専門分野において社会的観点あるいは学術的観点から重要とされる課題を自発的に発見あるいは判断し、これを解決した上で実用へと展開させる高度な実践的能力を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)研究成果を国際的な場で発表し、他の研究者との討論を通して、成果を高度かつ体系的な学術
論文あるいは報告書としてまとめる能力。加えて、これに要する高度なプレゼンテーション・コミュニケーション能力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)電気工学、電子工学、通信工学あるいは情報工学の専門分野の学術的知識を、さらには関連分
野の学術的知識を体系的かつ深く理解し、それを教授する能力を身につけている。
(2)研究チームのリーダーとして、チームをまとめ、組織的な研究を主導する能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士後期課程では、高度な学術的知識を体系的に深く理解し、人類社会の諸問題の解決に162

向け、未来を開拓する先端的研究に従事する研究者を育成します。この目標を達成するため、本領域
は、以下の方針で教育課程を編成しています。
1.教育課程の編成・実施(1)電気工学・電子工学・通信工学・情報工学の各分野の高度な講義科目を用意し、実践的な研究者に求められる高度かつ最新・最先端の専門知識を教授しています。
(2)研究課題の探索能力、遂行能力、解決能力、研究チーム運営能力を高いレベルで修得できるようにしています。併せて、自発性・主体性・創造性・協調性等の研究開発の精神を涵養するようにしています。
(3)国際的な場で通用するプレゼンテーション・コミュニケーション能力を養成するようにしています。
(4)後進に対し、学術的知識を教授する能力、および教育する能力を修得できるようにしています。
2.教育の方法と評価(1)各分野第一級の専門教員による専門知識教授を通じ、学生が高度かつ最新・最先端の専門知識を体系的に修得できるようにしています。同専門教員の助言の下に、社会的観点あるいは学術的観点から重要な研究課題を自ら探索し、同研究課題の解決に学部生、博士前期課程大学院生を率いて取り組ませることにより、高度な研究遂行・解決能力、研究チーム運営能力を修得できるよ
うにしています。同時に、研究開発の精神を涵養できるようにしています。国際的なプレゼンテーション・コミュニケーション能力は、国際会議での研究発表の準備と体験という実践的手段を通じ、養成しています。後進に対する教授・教育能力は、広い分野での TA(ティーチング･アシスタント)体
験という実践的手段を通じ、養成しています。
(2)成績評価の厳格化を通じ、単位制度の実質化を達成しています。特に、研究成果に関し、国内外の第一級学会論文誌による発表実績、国際会議による発表実績を通して、研究課題の遂行・解決能力、国際的なプレゼンテーション・コミニュケーション能力の評価を行なっています。これらの能力評価は、５名以上の有資格専門教員による予備審査、本審査等を介して、公平性と厳格性を期して、実施しています。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
本領域博士後期課程では、以下の能力を備えた人材を育成します。
(1)電気工学、電子工学、通信工学あるいは情報工学の専門分野の学術的知識を、さらには関連分
野の学術的知識を体系的かつ深く理解し、それを教授する能力(2)当該分野における社会的観点あるいは学術的観点から重要とされる課題を自発的に発見あるいは判断し、これを解決した上で実用へと展開させる高度な実践的能力(3)研究チームのリーダーとして、チームをまとめ、組織的な研究を主導する能力(4)研究成果を国際的な場で発表し、他の研究者との討論を通して、成果を高度かつ体系的な学術
論文あるいは報告書としてまとめる能力。加えて、これに要する高度なプレゼンテーション・コミュニケーション能力
2.本領域の求める入学者
本領域博士後期課程では、以下のような学力と意欲を有する人を受け入れます。
(1)電気工学、電子工学、通信工学、情報工学のいずれかの分野の高度な学力と語学力を有する人(2)社会的観点あるいは学術的観点から重要な課題を発見し、それらの課題の解決に向けた先端的な研究に熱意と意欲を持っている人(3)電気工学、電子工学、通信工学、情報工学のいずれかの分野における大学教育、大学院教育に熱意と意欲を持っている人
3.博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）
163本領域博士後期課程では、高度な専門学力の修得度、意欲と熱意をもとに選抜します。
(1)高度な専門学力は、修士論文と専修科目を中心に、口述試験を通じ判断します。熱意と意欲は、同様に口述試験を通じ判断します。
(2)語学力は、英語の筆記試験を通じ判断します。

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工学研究科 工学専攻 応用化学領域
博士前期課程教育研究上の目的
応用化学領域の博士前期課程は、我々の日常生活をより豊かにする新規機能性材料を創製する
ための、または地球環境の保全に寄与しエネルギー問題を解決するための高度な専門知識と研究開発能力を有する主体性に富んだ技術者・研究者の育成を目的とする。

教育目標
工学研究科工学専攻応用化学領域博士前期課程では、将来の化学産業を支える主体性に富んだ技術者・研究者の育成を、教育の最終の目標としています。新規機能性材料の創製や、環境・エネル
ギーに関する技術革新など、社会に貢献できる高度な専門知識を持ち、実験結果を論理的に考察する能力、研究計画を立案できる能力、研究領域の背景から最新の報告まで理解する能力、そして学会で発表し、討論できる能力が身についた人材の育成を教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士前期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、かつ提出した修士論文が領域内規に則って審査され、合格と判定された者は、下記の能力を身につけていると判断され、修士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)新規機能性材料の創製、又は環境・エネルギーに関する技術革新など、社会に貢献できる高度な専門知識を持ち、それを活用する能力を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)研究の成果を日本語や英語で発表し、論文としてまとめる能力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)各自が専門とする分野において産業的及び学術的観点から重要とされる課題を解決できる研究推進能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士前期課程では、我々の日常生活をより豊かにする新規機能性材料の創製をするための、又は地球環境の保全に寄与しエネルギー問題を解決するための高度な専門知識と研究開発能力を有する主体性に富んだ技術者・研究者を育成します。この目標を達成するため、本領域では以下に示す方針でカリキュラムを設定しています。
1.教育課程の編成・実施(1)化学の３つの基礎分野(物理化学、無機分析化学、有機化学)のうち、2 つを必修として履修することで基礎力を充実させます。
(2)先端的な専門分野科目を履修することで、高度な専門知識を活用する能力を涵養します。
(3)輪講を履修することで、社会における最新の研究動向を精査し、それらを自らの研究に生かせる能力を高めます。
(4)特別実験を履修することで、明確な研究目標を設定し、それを実現するための研究計画を立案し、実際に実験を行うことで目標を実現する能力を高めます。
(5)インターンシップに関する科目を履修することで、実社会における研究開発の実践を経験できます。

165

2.教育の方法と評価(1)指導教員からの研究指導の下に、産業的及び学術的観点から重要とされる課題に取り組むことで、研究推進能力を涵養します。
(2)TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
(3)中間審査において、研究の進捗を評価します。
(4)国内外の学会発表において研究成果を発表することで、学外の社会と関わりながら研究をまとめる能力を涵養します。
(5)修士論文と、その内容に関する口頭発表を審査することで、修士として必要な能力を身につけているか評価します。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
本領域博士前期課程では、以下の能力を備えた人材を育成します。
(1)新規機能性材料の創製、又は環境・エネルギーに関する技術革新など、社会に貢献できる高度な専門知識を持ち、それを活用する能力。
(2)研究の成果を日本語や英語で発表し、論文としてまとめる能力。
(3)各自が専門とする分野において産業的及び学術的観点から重要とされる課題を解決できる研究推進能力。
2.本領域の求める入学者(1)基礎化学及び英語の基礎学力、さらに物理化学、有機化学、無機化学、分析化学、工業物理化学、
高分子化学の中からいずれか 2 つの専門分野における基礎学力を有する人(2)化学の本質と最先端技術をより深く学び研究したいという意欲に溢れている人(3)将来さまざまな分野で研究者・専門技術者として活躍したいと希望している人
3.大学までの能力に対する評価（選抜方法）(1)基礎化学、語学、専門科目の基礎学力に関する筆記試験と、研究意欲に関する口述試験を行います。これらの総合評価により選抜します。
(2)学部での学修成績が一定の条件を満たした場合は筆記試験を免除します。

166

工学研究科 工学専攻 応用化学領域
博士後期課程教育研究上の目的
応用化学領域の博士後期課程は、博士前期課程に掲げた能力に加え、新たな分野を開拓できる創造能力を有する研究者の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、工学研究科工学専攻応用化学領域
博士後期課程では、将来の化学産業を支える主体性に富んだ研究者、または大学・研究所において新しい研究分野を開拓できる独創的な研究者の育成を、教育の最終の目標としています。新規機能性材料の創製、環境・エネルギーに関する技術革新など、社会から求められる技術革新に貢献できる
極めて高度で最新の専門知識を持ち、さらに研究について討論できる能力、研究課題を提案できる能力、専門誌へ投稿する論文の作成能力、そして研究指導能力を身につけた人材の育成を教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士後期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、かつ提出した博士論文が領域内規に則って審査され、合格と判定された者は、下記の能力を身につけていると判断され、博士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)新規機能性材料の創製、又は環境・エネルギーに関する技術革新など、社会に貢献できる高度な専門知識を深く理解し、それに基づいて新たな研究分野を提案する能力を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)研究の成果を日本語や英語で発表し、他の研究者と討議を通して、最終的に英語で学術論文をまとめる能力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)各自が専門とする分野において産業的及び学術的観点から重要とされる課題を見出し、これを解決できる研究能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士後期課程は、新規機能性材料の創製、又は環境・エネルギーに関する技術革新に貢献できる高度な専門知識を深く理解し、産業的及び学術的に重要な新たな研究分野を開拓できる研究者を育成します。この目標を達成するため、本領域では以下に示す方針でカリキュラムを設定しています。
1.教育課程の編成・実施(1)先端的な専門分野における高度な学術的知識を扱う授業科目を履修することで、極めて高度な専
門性を高めます。
(2)授業科目に対応した演習科目を履修することで、新たな研究分野を提案するための研究計画を立案し、それを実現する能力を涵養します。
2.教育の方法と評価(1)指導教員の助言の下に、産業的及び学術的に重要な研究課題を自ら設定し、研究を推進する能力を涵養します。
167

(2)TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育者として教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
(3)予備審査において研究の進捗を評価します。
(4)国内外の学会発表によって、学外の社会と関わりながら、他の研究者と討議する能力を涵養します。
(5)英語で学術論文を作成することで、研究の成果を日本語だけでなく英語でまとめる能力を涵養します。
(6)博士論文と、その内容に関する口頭発表を審査することで、博士として必要な能力を身につけているか評価します。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
本領域博士後期課程では、以下の能力を備えた人材を育成します。
(1)新規機能性材料の創製、又は環境・エネルギーに関する技術革新など、社会に貢献できる高度な専門知識を深く理解し、それに基づいて新たな研究分野を提案する能力(2)研究の成果を日本語や英語で発表し、他の研究者と討議を通して、最終的に英語で学術論文をまとめる能力(3)各自が専門とする分野において産業的及び学術的観点から重要とされる課題を見出し、これを解決できる研究能力
2.本領域の求める入学者(1)分子物性工学、エネルギー変換化学、高分子機能材料、生体分子工学、無機材料・分析化学、資源物質化学のいずれかの分野において極めて高度な学力、及び英語の活用能力を修得したいと希望していて、その資質を有する人(2)既存の分野での研究者・専門技術者としての知識と技術を修得するにとどまらず、新たな分野を開拓する能力を修得したいと希望している人
3.博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）(1)語学に関する筆記試験と、研究能力に関する口述試験を行います。これらの総合評価により選抜
します。

168

工学研究科 工学専攻 情報システム創成領域
博士前期課程教育研究上の目的
情報システム創成領域は、理系・文系の枠にとらわれない分野横断的な学際研究を目指し、システ
ムズアプローチにより問題発見・分析・解決・評価を行う能力の育成を図ることにより、情報システム関連分野の技術者として、自立活動するに十分な基礎力と幅広い学識を身に付けたうえで、科学的技術・手法に基づいて問題解決する実践的システム技術者の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、工学研究科工学専攻情報システム
創成領域博士前期課程では科学的技術・手法に基づいて問題解決する実践的システム技術者の育成を、教育の最終の目標としています。
情報基盤社会においては、産業分野横断的、学際的でなければ解決できない社会的課題が益々山積しています。人間・社会・人工物・資源・環境等をシステムという観点から横断的に探究し、俯瞰的で総合的な手法で課題解決をすることが求められます。このことを実践する人材の育成を教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士前期課程では、科学的手法・技術に基づいて問題解決する実践的システム技術者を育成します。本専攻のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文又は特定課題の成果が審査で合格と判定された者は、以下の目標を達成していると判定され、修士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)高い技術者倫理観と幅広い伝統・文化に関わる教養を有し、多元的な評価尺度に基づいて、総合的な視点から論理的に判断できる。
(2)課程修了後も継続的に自己研鑽に努め、未来社会の発展に主体的に取組む能力と意欲を持っている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)外国語の基礎力を有したうえで、自己表現能力、コミュニケーション能力を有し、リーダーシップを発揮して他者との協同作業を円滑に遂行できる。
(2)文化風土の違いを認識し、柔軟に行動できる。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)自然科学、情報コミュニケーション技術・工学解析・意思決定についての基礎知識を有し、論理的・数理的思考能力の基盤が強固に築かれている。
(2)専門的知識および思考能力に基づき、社会に関わる問題を解決するシステムを設計できる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士前期課程では、科学的手法・技術に基づいて問題解決する実践的システム技術者を育成するため、以下に示す方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。本専攻の教育課程表では、問題意識を持って、幅広い豊かな教養のもとに深い専門的知識を学修できるように、主に対象とする領域を 3 部門に分けて教育課程を構成しています。これにより、実務につながるシステム技術者の教育を実践しています。

169

1.教育課程の編成・実施(1)対象分野の専門知識を有し、社会に存在する実問題の解決能力の養成を主眼として、次の部門を配置しています。
・経営管理システム工学：管理システム構築のための経営科学と高度な経営管理技術を兼備。
(2)自然科学、情報活用技術等の専門知識を有し、社会に存在する実問題を解決するための論理的・数理的思考能力の養成を主眼として、次の 2 部門を配置しています。
・数理情報システム工学：情報という社会基盤を創成する理論と高度な数理情報システム技術を兼備。
・情報システム工学：情報システム構築のための方法論と高度な情報システム技術を兼備。
2.教育の方法と評価(1)学生は、領域内の教員が専門とする領域について行う講義科目を通じ、学部で得た知識・技能に基づき、より高度な知識・技能を修得します。指導教授を中心とした演習科目は、双方向で運用され、専門内容に対する思考力・判断力・表現力・問題解決能力を磨きます。学生が主体性をもって多様な人々と共同して学ぶ態度の涵養できるように、事例研究を用意しています。
(2)少人数の演習科目に加えて、３回以上の学会発表（海外を含む）を推奨しています。領域内での初年度１回の発表会、修了年度３回の審査会を義務づけ、論文内容を深化させると共に、自己表
現力とコミュニケーション能力を育成しています。
(3)TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
(4)単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準をシラバスに記載し、明確化しています。
(5)修士論文と、その内容に関する複数回の審査会を通じ、論文の進捗状況を評価すると共に、修士として必要な能力を身につけているか評価します。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
既知もしくは潜在的な問題を認識し、科学的手法・技術に基づいて解決する実践的システム技術を開発する能力を培います。
2.本領域の求める入学者
本領域博士前期課程では、以下のような学力と意欲を有する人を受け入れます。
(1)本領域の分野である情報システム学における、経営管理・数理情報・情報システム等に関わる基
礎学力を有する人(2)未来社会を豊かにする新しいシステムを主体的に開発・発展させたいという強い意欲を持つ人(3)情報システム学の分野において優れた資質を持つ人(4)異分野で優れた資質を持ち、それを本領域の分野に展開する意欲と能力を持つ人
3.大学までの能力に対する評価（選抜方法）
筆記と口述の試験によって選抜しています。筆記試験は、「語学」および「基礎および専門」からなります。「語学」は英語です。「基礎」は「数学」および「コンピュータ科学基礎」で、幅広い素養をもった学生に門戸を開いています。専門は「応用解析」・「情報工学」・「数理計画法」の中から 1 科目の選択制になっています。口述試験では、本人の専修しようとしている科目についてはもちろんのこと、主体性をもって学ぶ姿勢を評価しています。
なお、多様な学生に門戸を開くため、本学出身者に限らず学部成績優秀者には、筆記試験を免除する制度も設けています。

170

工学研究科 工学専攻 情報システム創成領域
博士後期課程教育研究上の目的
情報システム創成領域の博士後期課程は、独立した研究活動を行うに十分な基礎力と豊かな学識を身に付けたうえで、最先端の最適化技術・システム技術を基盤として、広く社会に役立つ研究開発を先導的に推進する研究者、教育者、高度専門技術者の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、工学研究科工学専攻情報システム
創成領域博士後期課程では科学的技術・手法に基づいて問題解決する情報システム関連分野のシステム研究者の育成を、教育の最終の目標としています。
情報システムの背景として、人間・社会・自然・資源環境・人工物等をシステムという観点から横断的に探究し、俯瞰的で総合的な手法で課題解決をすることが求められます。さらに、システムへのニーズは大きく激変し、将来を見据えたシステム開発の方法論が必要とされています。
本課程では、高度なシステム研究者を育成するため、横断的・俯瞰的な理論、及び実践的な問題発
見、解決方法、システムズアプローチの学修を通じて、大規模複雑化した社会の中から問題解決でき、
人間・社会・自然・資源環境・人工物等をシステムという観点から横断的に研究できる総合的な能力を涵養することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士後期課程では、最先端の最適化技術、システム技術を先導的に推進する能力を身につけ、広く社会で活躍する研究者、教育者、高度専門技術者を育成します。本専攻のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が審査で合格と判定された者は、以下の目標を達成していると判定され、博士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)前期課程に記載の目標をさらに強固に達成している。
(2)専門知識に基づいて、市民を啓発する能力をもっている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)前期課程に記載の目標をさらに強固に達成している。
(2)情報システム関連分野のシステム技術を伝授する国際コミュニケーション能力をもっている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)前期課程に記載の目標をさらに強固に達成している。
(2)新技術の開発を行うことができる研究者、教育者、高度専門技術者として、その第一歩を踏み出したと認められる研究成果を出している。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士後期課程では、最先端の最適化技術、システム技術を先導的に推進する能力を身につけ、広く社会で活躍する研究者、教育者、高度専門技術者を育成するため、以下に示す方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
1.教育課程の編成・実施(1)博士前期課程と同様に、本領域での主たる対象を 3 部門に分けて配置し、問題意識を持って学修できるようにしています。

171

2.教育の方法と評価(1)博士前期課程で述べた方法と共に、本領域分野の特質から、指導教員の中に十分な実務経験を有する複数の研究者を配置して、理論教育・研究はもちろんのこと、実務に根差した教育にも力を注いでいます。
(2)講義・演習科目を受けるだけでなく、ＴＡ(ティーチング･アシスタント)に就くことで、研究者、教育者、高度専門技術者としての教育・研究能力を高める経験を積む機会を用意しています。
(3)単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準をシラバスに記載し、明確化しています。
(4)博士論文と、その内容に関する複数回の審査会を通じ、論文の進捗状況を評価すると共に、博士として必要な能力を身につけているか評価します。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
既知もしくは潜在的な問題を認識し、科学的手法・技術に基づいて解決する実践的システム技術を新たに研究開発する能力を培います。
2.本領域の求める入学者(1)本領域分野である情報システム学における、経営管理・数理情報・情報システム等に関わる高度な学力を有する人(2)情報システム学の分野において優れた資質を有し、これをさらに練磨したいと強く望んでいる人(3)本領域分野である情報システム学において、広く社会で活躍する研究者、教育者、高度専門技術者を目指す強い意欲を持つ人
3.博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）
筆記と口述の試験によって選抜しています。筆記試験には、研究者として必須の素養である英語を課します。口述試験では、修士論文を中心として、本人の研究能力を評価します。

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工学研究科 工学専攻 経営工学領域
博士前期課程教育研究上の目的
経営工学領域は、工学の基本的方法、経営工学に関する基礎的な理論と知識、経営管理システムの設計の原理と方法、企業経営に関する情報技術の素養に基づいて、ものづくり、ロジスティクスをはじめとするあらゆるサービスの経営管理システムの設計・運用・管理及び分析・評価・改善のより高度な方法論を教授研究する。これにより、工学的方法を駆使して、経営に関する問題を解決できる人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、経営工学領域における博士前期課
程では、工学的手法を駆使して、生産・経営に関する問題を解決できる人材の育成を教育の最終の目標としています。
グローバル化や環境問題が重要視される現在の産業社会において、企業の経営活動をとりまくビ
ジネス環境は目覚しく変化しています。本課程では、経営工学分野の高度専門技術者を育成するため、経営工学の理論、手法、専門的知識の学修を通じて、生産・経営に関わる問題発見能力・問題解
決能力を涵養することを教育目標として定めます。我が国における国際競争力の源泉となる人材の養成にむけ、経営工学の専門知識に裏付けられた管理技術を実践するための高いコミュニケーション能力と国際感覚を洗練するための素養、人間尊重及び持続可能な社会構築の視点を重視した未来志
向型の教育を目指します。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士前期課程では、工学的手法を駆使して、生産・経営に関する問題を解決できる人材を育成します。本専攻のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した修士論文又は特定課題の成果が審査で合格と判定された者は、以下の目標を達成していると判定され、修士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)優れた現場感覚と幅広い伝統・文化に関わる教養を有し、多元的な評価尺度に基づいて、総合的な視点から論理的に判断できる。
(2)課程修了後も継続的に自己研鑽に努め、幅広いパーソナルネットワークを用いて、未来社会の発展に主体的に取組む能力と意欲を持っている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)外国語の基礎力を有したうえで、自己表現能力、コミュニケーション能力を有し、リーダーシップを発揮して他者との協同作業を円滑に遂行できる。
(2)内外の経営および文化風土の違いを認識し、柔軟に行動できる。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)専門知識として自然科学、情報活用技術等を有し、論理的・数理的思考能力の基盤が強固に築かれている。
(2)経営工学に関わる専門知識や経営管理・生産システムの設計・運用・管理及び分析・評価・改善に関わる方法論に基づき、生産・経営に関わる問題を解決できる能力を持っている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士前期課程では、工学的手法を駆使して、生産・経営に関する問題を解決できる人材を育成するため、以下に示す方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。本専攻の教育課程表では、
173

問題意識を持って、幅広い豊かな教養のもとに深い専門的知識を学修できるように、主に対象とする
領域を２部門に分けて教育課程を構成しています。これにより、実務につながる経営管理・生産システ
ム技術者の教育を実践しています。複数名の実務経験者を教員に配しています。
1.教育課程の編成・実施
対象分野の専門知識を有し、産業に関わる実問題の解決能力の養成を主眼として、次の 2 部門を配置しています。
①経営管理システム工学：管理システム構築のための経営科学と高度な経営管理技術を兼備。
②生産システム工学：生産合理化を目指す体系的手法と高度な生産システム技術を兼備。
2.教育の方法と評価(1)学生は、領域内の教員が専門とする領域について行う講義科目を通じ、学部で得た知識・技能に基づき、より高度な知識・技能を修得します。指導教授を中心とした演習科目は、双方向で運用され、専門内容に対する思考力・判断力・表現力・問題解決能力を磨きます。学生が主体性をもって多様な人々と共同して学ぶ態度の涵養できるように、事例研究を用意しています。
(2)少人数の演習科目に加えて、３回以上の学会発表（海外を含む）を推奨しています。領域内での初年度１回の発表会、修了年度３回の審査会を義務づけ、論文内容を深化させると共に、自己表
現力とコミュニケーション能力を育成しています。
(3)TA(ティーチング･アシスタント)に就くことで、教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
(4)単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準をシラバスに記載し、明確化しています。
(5)修士論文と、その内容に関する複数回の審査会を通じ、論文の進捗状況を評価すると共に、修士として必要な能力を身につけているか評価します。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
生産・経営に関わる既知もしくは潜在的な問題を認識し、工学的手法に基づいて解決する実践的な管理技術を運用・開発する能力を培います。
2.本領域の求める入学者
本領域博士前期課程では、以下のような学力と意欲を有する人を受け入れます。
(1)経営工学における、経営管理・生産に関わる基礎学力を有する人(2)未来社会を豊かにする新しい管理技術を主体的に開発・発展させたいという強い意欲を持つ人(3)経営工学の分野において優れた資質を持つ人(4)異分野で優れた資質を持ち、それを本領域の分野に展開する意欲と能力を持つ人
3.大学までの能力に対する評価（選抜方法）
筆記と口述の試験によって選抜しています。筆記試験は、「語学」および「専門」からなります。「語学」は英語です。「専門」は、「経営数学」、「経営工学基礎」、「生産管理」、「人間工学」の中から 2 科目を選択して評価します。口述試験では、本人の専修しようとしている科目についてはもちろんのこと、
主体性をもって学ぶ姿勢を評価しています。
なお、多様な学生に門戸を開くため、本学出身者に限らず学部成績優秀者には、筆記試験を免除する制度も設けています。

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工学研究科 工学専攻 経営工学領域
博士後期課程教育研究上の目的
経営工学領域の博士後期課程は、独立した研究活動を行うに十分な基礎力と豊かな学識を身に付けたうえで、最先端の管理工学技術、情報システム技術に基づいて、経営に関する困難な問題を解決でき、その経験を学術的に体系化できる研究者、教育者、高度専門技術者の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、経営工学領域における博士後期課
程では、工学的手法を駆使して、生産・経営に関する問題を解決できる経営工学分野の研究者、教育者、高度専門技術者の育成を教育の最終の目標としています。
グローバル化や環境問題が重要視される現在の産業社会において、企業の経営活動をとりまくビ
ジネス環境は目覚しく変化しています。本課程では、経営工学分野の研究者、教育者、高度専門技術者を育成するため、経営工学の理論、手法、専門的知識の学修を通じて、生産・経営に関わる高度な問題発見能力・問題解決能力を涵養することを教育目標として定めます。我が国における国際競争力の源泉となる高度人材の養成にむけ、経営工学の専門知識に裏付けられた管理技術の実践や研究教育を行うための高いコミュニケーション能力と国際感覚を洗練するための素養、人間尊重及び持続可能な社会構築の視点を重視した未来志向型の教育を目指します。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士後期課程では、最先端の経営工学に関わる技術を先導的に推進する能力を身につけ、広く社会で活躍する研究者、教育者、高度専門技術者を育成します。本専攻のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、提出した博士論文が審査で合格と判定された者は、以下の目標を達成していると判定され、博士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)前期課程に記載の目標をさらに強固に達成している。
(2)専門知識に基づいて、市民を啓発する能力をもっている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)前期課程に記載の目標をさらに強固に達成している。
(2)経営工学分野の技術を伝授する国際コミュニケーション能力をもっている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)前期課程に記載の目標をさらに強固に達成している。
(2)経営工学に関わる新技術の開発を行うことができる研究者、教育者、高度専門技術者として、その第一歩を踏み出したと認められる研究成果を出している。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士後期課程では、最先端の経営管理・生産システム技術を先導的に推進する能力を身につけ、広く社会で活躍する研究者、教育者、高度専門技術者を育成するため、以下に示す方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
1.教育課程の編成・実施(1)博士前期課程と同様に、本領域で主に対象とする領域を２部門に分けて配置し、問題意識を持って学修できるようにしています。

175

2.教育の方法と評価(1)博士前期課程で述べた方法と共に、本領域分野の特質から、指導教員の中に十分な実務経験を有する複数の研究者を配置して、理論教育・研究はもちろんのこと、実務に根差した教育にも力を注いでいます。
(2)講義・演習科目を受けるだけでなく、ＴＡ(ティーチング･アシスタント)に就くことで、研究者、教育者、高度専門技術者としての教育・研究能力を高める経験を積む機会を用意しています。
(3)単位制度の実質化を図るため、成績評価の方法及び基準をシラバスに記載し、明確化しています。
(4)博士論文と、その内容に関する複数回の審査会を通じ、論文の進捗状況を評価すると共に、博士として必要な能力を身につけているか評価します。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
生産・経営に関わる既知もしくは潜在的な問題を認識し、工学的手法に基づいて解決する高度な管理技術を新たに研究開発する能力を培います。
2.本領域の求める入学者(1)本領域分野である経営工学における、経営管理・生産等に関わる高度な学力を有する人(2)経営工学の分野において優れた資質を有し、これをさらに練磨したいと強く望んでいる人(3)本領域分野である経営工学おいて、広く社会で活躍する研究者、教育者、高度専門技術者を目指す強い意欲を持つ人
3.博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）
筆記と口述の試験によって選抜しています。筆記試験には、研究者として必須の素養である英語を課します。口述試験では、修士論文を中心として、本人の研究能力を評価します。

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工学研究科 工学専攻 応用物理学領域
博士前期課程教育研究上の目的
応用物理学領域の博士前期課程は、科学技術の発展に貢献できる自由な発想力と応用力を身につけることを目指す。物性物理学、生物物理学、宇宙科学、計測工学、計算物理学、数理科学などを主テーマとしながら、分野にこだわらない工学全般にまたがる領域にも興味を持ち、実験的・観測的・数理的なアプローチを駆使して未知の課題に取り組み、問題を解決する能力を持つ研究者・技術者の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、工学研究科工学専攻応用物理学領域博士前期課程では、工学全般にかかわる科学技術の基礎的な知識と経験を修得し、様々な課題に対応し得る応用力を持つ技術者・研究者の育成を、教育目標として定めます。
社会環境の複雑化やグローバル化に伴い、工学の機械、電気、電子、情報などの各分野において高度な専門性や技術力が求められているのと並んで、各分野を俯瞰することができ、その上で橋渡し的な役割を果たせることも重要となっています。そのために、科学技術全般にわたる知識と経験を合わせ持ち、総合的な判断や全体を見渡せる能力を持つことも重要となっています。
本課程では、現代物理学を基盤として様々な課題に対して基本的な部分に立ち返って現象の本質を見抜く洞察力を身に付け、どのような困難にも普く対処できる能力を獲得し、分野を越えた人々との円滑なコミュニケーションを取りながら自分の意見や考えを的確に表現できるプレゼンテーション能力を磨くことで、異分野とも連携しながら新たな分野の開拓をも担うことができる基礎専門能力を身につけさせることを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士前期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、かつ提出した修士論文が領域内規に則って審査され、合格と判定された者は、下記の能力を身につけていると判断され、修士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)専門分野における諸課題を見極め、良識に基づいた判断力を有している。
(2)課題に対して、良識ある市民として高い倫理性をもって解決して、それを実践する力を有している。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)専門分野に関する国際的な文献の読解を通して国際的感性を備えている。
(2)研究成果を発表し、議論し、論文としてまとめる記述力、表現力、コミュニケーション能力を有している。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)現代物理学を基盤とした専門分野を俯瞰できる知識および技術を習得し、それらを応用できる能力を身に付けている。
(2)社会の要請を読み取り、課題を解決できる研究開発能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士前期課程では、自然科学の知識体系を基盤とした応用研究能力・開発能力を持つ人材を育成することを目標とします。特に、物理学分野の研究手法や最先端技術を活用して、社会の諸問題の発見および解決ができる能力を育成します。これらの目標を達成するため、以下に示す方針で177カリキュラムを設定します。
1. 教育課程の編成・実施(1)高エネルギー物理学、宇宙物理学、量子物理学、統計物理学、固体物理学、生物物理学、計算機物理学の各分野にまたがる講義科目を選択必修科目とし、物理学分野における高度な専門知識を修得できるようにしています。
(2)本領域の科目に加えて他領域の講義科目を選択科目として推奨し、幅広い専門知識と分野横断的な問題発見力・解決力を養います。
(3)輪講においては、学生自身に最先端の研究成果を調査させ、発表と議論を通じてプレゼンテーシ
ョン能力およびコミュニケーション能力を養います。
(4)特別実験においては、専門知識と技術の実践を通じて、研究者・開発者として相応しい能力を養成します。
2. 教育の方法と評価(1)各分野を専門とする教員により、最先端の研究・開発につながる講義科目を提供します。単位制
度の実質化を図るため、成績評価の方法および基準はシラバスで明確化します。
(2)学生自ら研究目標を設定し、これを達成するための研究計画を指導教員の指導の下で検討します。論文の執筆および学会発表などを通じて、研究成果を公表する能力を養います。
(3)TA（ティーチング・アシスタント）に就くことで、教育経験を積む機会を提供します。
(4)修士論文の予備審査および最終審査は３名以上の教員で実施し、公平かつ厳格な評価を行います。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
本領域では、以下の能力を備えた人材を育成します。
(1)応用物理学の高度な専門的知識と技能を有し、それを様々な分野の技術発展のために活用する能力。
(2)工学全般にわたる課題に主体的かつ組織の一員として協調的に取り組む能力。
(3)研究の成果を日本語または英語で発表し、論文等にまとめる能力。
2.本領域の求める入学者
本領域では、以下のような学力と意欲を有する人を受け入れます。
(1)物理学および関連する工学分野の基礎学力、数学と英語の基礎学力を備えた人(2)応用物理学の専門的な知識と技術を深く学ぶことに強い意欲をもつ人(3)物理学と多様な分野の知識を有機的に結びつけ活用できる資質を備えた研究者・技術者を目指す人
3.大学までの能力に対する評価(選抜方法)
本領域の博士前期課程では、基礎学力の修得度、入学後の学習に対する意欲と熱意をもとに、筆記と口述の試験によって選抜します。
(1)基礎学力は、本領域での学修に必要な基礎的な物理学、数学、英語に関し判断します。
(2)基礎学力の修得度は主として筆記試験を通じ、意欲と熱意は口述試験を通じ、判断します。
(3)学部での学修成績が一定の条件を満たした場合は筆記試験を免除します。

178

工学研究科 工学専攻 応用物理学領域
博士後期課程教育研究上の目的
応用物理学領域の博士後期課程は、最先端の専門分野の知識及び技術を修得した上で、独立した研究者、高度専門技術者として、専門分野の未解決問題に取り組むとともに、社会の要請に応じて広く役立つ社会貢献が出来る人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、工学研究科工学専攻応用物理学領域博士後期課程では、物理学の知識と技術を習得し、独立した研究者として様々な課題に対応できる人材育成を教育目標として定めます。
本課程では、応用物理学分野の研究者、高度専門技術者を育成するために、最先端の現代物理学の分野を横断的・俯瞰的に理解するための学修を通じて、現代物理学の未解決課題を見極めるとともに、解決するために必要な知識や技術を取得し、研究開発を実践します。そして、研究成果は国際会議等で報告し、内外の研究者らとの議論を踏まえて、さらに研究開発を推進します。こうした一連の研究能力を涵養しながら、高度な学術的な観点から社会の要請に応じて、対応できる創造性豊かな研究者、高度専門技術者を育成することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士後期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、かつ提出した博士論文が専攻内規に則って審査され、合格と判定された者は、下記の能力を身につけていると判断され、博士(工学)の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)現代物理学を基盤として最先端の専門分野を俯瞰できる知識及び技術を修得した研究者、教育者、高度専門技術者としての能力を身につけている。
(2)社会の要請を読み取って自ら課題を見出し、その課題を他の研究者等と連携して解決できる研究能力を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)研究の成果を日本語や英語で発表し、他の研究者と討議を通して、最終的に英語で学術論文をまとめる能力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)前期課程に記載の目標をさらに強固に達成している。
(2)最先端の専門分野を俯瞰した上で、社会の要請を読み取り、課題を解決できる研究能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士後期課程では、自然科学の知識体系を基盤とした高度な応用研究能力・開発能力を持った人材を育成することを目標とします。特に、物理学分野の研究手法や最先端技術を活用して、社会の諸問題の発見および解決ができる能力を育成します。これらの目標を達成するため、以下に示す方針でカリキュラムを設定します。
1.教育課程の編成・実施(1)先端的な専門分野における高度な学術的知識を扱う授業科目を履修することで、極めて高度な専
門性を高めます。
179

(2)授業科目に対応した演習科目を履修することで、新たな研究分野を提案するための研究計画を立案し、それを実現する能力を涵養します。
2.教育の方法と評価(1)各分野を専門とする教員により、最先端の研究・開発につながる講義科目を提供します。
(2)学術的な観点から重要な研究課題を探求し、学生自ら研究目標を設定して、これを達成するための研究計画を指導教員の指導の下で検討します。学術論文の執筆および学会発表などを通じて、研究成果を国内外に公表する能力を養います。
(3)TA(ティーチング・アシスタント)に就くことで、教育経験を積む機会を提供します。
(4)博士論文の予備審査および最終審査は４名以上の教員で実施し、公平かつ厳格な評価を行います。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力(1)現代物理学の高度な専門的知識と技能を有し、それを様々な分野の技術発展のために活用する能力(2)理学および工学全般にわたる課題に主体的かつ組織の一員として協調的に取り組む能力(3)研究の成果を日本語または英語で発表し、英語で論文等にまとめる能力。加えて、高い国際コミュニケーション能力
2.本領域の求める入学者
本領域では、以下のような学力と意欲を有する人を受け入れます。
(1)物理学および関連する理工学分野において、極めて高度な学力を有する人(2)応用物理学の専門的な知識と技術を深く学ぶことに強い意欲をもつ人(3)物理学と多様な分野の知識を有機的に結びつけ活用できる資質を備えた研究者・技術者を目指す人
3.博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）
本領域の博士後期課程では、基礎学力の修得度、入学後の学習に対する意欲と熱意をもとに、筆記と口述の試験によって選抜します。
(1)語学に関する筆記試験または口述試験、および研究能力に関する口述試験を行います。これらの総合評価により選抜します。

180

工学研究科 工学専攻 生命機能工学領域
博士前期課程教育研究上の目的
生命機能工学領域の博士前期課程は、生命体の種々の高度な機能に関する幅広い知識を習得し、さらに工学として実践する優れた研究・開発能力を持つ研究者又は高度な専門的知識・技術を持つ
高度専門職業人の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、工学専攻生命機能工学領域博士前期課程では、生命体の種々の高度な機能を探求し、さらに工学として実践する優れた技術者・研究者の育成を、教育の最終の目標としています。生命体の機能とその機構に関する幅広い知識と、従来の専門領域にとらわれない横断的な工学専門知識を持ち、人工知能（ＡＩ）、ロボット、センサー、触媒、生理活性物質などに関する技術の問題を発見し、解決する能力、新しい技術を創造・開発する高度な能力が身についた人材の育成を教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻本領域博士前期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、かつ提出した修士論文
が領域内規に則って審査され、合格と判定された者は、下記の能力を身につけていると判断され、修士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)高度な生命機能およびそれから着想を得た工学に絶えず関心をもち、柔軟な発想から社会に貢献できる新技術に自発的に取り組む実践的能力を身につけている。
(2)協調性と高い倫理性をもって、他者と協力して研究開発を遂行する能力を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)研究の成果を日本語や英語で発表し、論文としてまとめる能力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)従来の専門分野にとらわれない幅広い専門知識を身につけ、それを実践的に応用する能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士前期課程では、生命体の種々の高度な機能を探求し、さらに工学として実践するための、従来の専門領域にとらわれない専門知識と研究開発能力を有する主体性に富んだ技術者・研究者を育成します。この目標を達成するため、本領域では以下に示す方針でカリキュラムを設定しています。
1.教育課程の編成・実施(1)分子および現象レベルでの生物学・ゲノム科学・生命に関する化学の基礎科目を用意し、実践的な機械･電子･情報に関する工学に関する科目は工学専攻の科目から高度な専門知識及び専門
関連分野の幅広い知識を学修できるようにしています。
(2)英語の入試で入学した留学生には、(1)の科目のうち英語で行われる講義を用意しています。
(3)生命機能工学特論では、様々な工学分野において高度な生命機能から着想を得た工学について
調査研究および発表を行い、新しい技術を生み出す発想力と展開力を涵養します。
(4)輪講を履修することで、産業界における最新の開発動向および社会における研究開発動向を精181

査し、それらを自らの研究に生かせる能力を高めます。
(5)インターンシップに関する科目を履修することで、実社会における研究開発の実践を経験できます。
2.教育の方法と評価(1)指導教員からの研究指導の下に、産業的及び学術的観点から重要とされる課題に取り組むことで、研究推進能力を涵養します。
(2)中間審査において、研究の進捗を評価します。
(3)国内外の学会発表において研究成果を発表することで、学外の社会と関わりながら研究をまとめる能力を涵養します。
(4)修士論文と、その内容に関する口頭発表を審査することで、修士として必要な能力を身につけているか評価します。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
本領域博士前期課程では、以下の能力を備えた人材を育成します。
(1)高度な生命機能およびそれから着想を得た工学に絶えず関心をもち、柔軟な発想から社会に貢献できる新技術に自発的に取り組む実践的能力。
(2)協調性と高い倫理性をもって、他者と協力して研究開発を遂行する能力(3)研究の成果を日本語や英語で発表し、論文としてまとめる能力(4)従来の専門分野にとらわれない幅広い専門知識を身につけ、それを実践的に応用する能力。
2.本領域の求める入学者(1)英語の基礎学力、さらに分子生物学、植物生理学、有機化学、無機化学、物理化学、高分子化学、数学、工業力学、機械力学、制御工学、情報基礎、電気回路、電気磁気学、情報工学、コンピュー
タ科学、コンピュータ科学基礎、応用解析、数理計画法の中からいずれか 3 つの専門分野における基礎学力を有する人(2)生命機能およびそれから着想を得た工学の最先端技術をより深く学び研究したいという意欲に溢れている人(3)将来さまざまな分野で研究者・専門技術者として活躍したいと希望している人
3.大学までの能力に対する評価（選抜方法）(1)基礎学力の修得度は主として筆記試験を通じ、意欲と熱意は口述試験を通じ、判断します。
(2)学部での学修成績が一定の条件を満たした場合は筆記試験を免除します。

182

工学研究科 工学専攻 生命機能工学領域
博士後期課程教育研究上の目的
生命機能工学領域の博士後期課程は、博士前期課程に掲げた知識および能力の習得に加え、生命体の種々の高度な機能を工学として実践する研究・技術分野のさらなる発展・開拓に寄与できる創造性豊かな優れた研究者・高度専門技術者の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本領域の教育研究上の目的等を踏まえ、工学研究科工学専攻生命機能工学
領域博士後期課程では、生命体の種々の高度な機能を探求し、さらに工学として実践する主体性に富んだ研究者・技術者、または新しい研究分野を開拓できる独創的な研究者の育成を、教育の最終の目標としています。生命体の機能とその機構に関する幅広い高度な知識と、従来の専門領域にとらわれない横断的な極めて高度で最新の工学専門知識を持ち、人工知能（ＡＩ）、ロボット、センサー、触媒、生理活性物質などに関する技術革新に貢献できる能力、想像性豊かに新しい技術分野を提案できる能力、研究指導能力を身につけた人材の育成を教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本領域博士後期課程のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、かつ提出した博士論文が領域内規に則って審査され、合格と判定された者は、下記の能力を身につけていると判断され、博士（工学）の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)高度な生命機能およびそれから着想を得た工学を深く理解し、柔軟な発想から社会に貢献できる
新技術に自発的に取り組む高度な実践的能力を身につけている。
(2)協調性と高い倫理性をもって、研究を計画し、他者と協力して研究開発を遂行する能力を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)研究の成果を日本語や英語で発表し、他の研究者と討議を通して、最終的に英語で学術論文をまとめる能力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)従来の専門分野にとらわれない幅広い深い専門知識を身につけ、産業的及び学術的観点から重要とされる課題を見出し、これを解決できる研究開発能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本領域博士後期課程は、生命体の種々の高度な機能を探求し、さらに工学として実践するための従
来の専門領域にとらわれない横断的な極めて高度で最新の専門知識を深く理解し、産業的及び学術的に重要な新たな研究分野を開拓できる研究者･技術者を育成します。この目標を達成するため、本領域では以下に示す方針でカリキュラムを設定しています。
1.教育課程の編成・実施(1)先端的な専門分野における高度な学術的知識を扱う授業科目を履修することで、極めて高度な専
門性を高めます。
(2)授業科目に対応した演習科目を履修することで、新たな研究分野を提案するための研究計画を立案し、それを実現する能力を涵養します。

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2.教育の方法と評価(1)指導教員の助言の下に、産業的及び学術的に重要な研究課題を自ら設定し、研究を推進する能力を涵養します。
(2)予備審査において研究の進捗を評価します。
(3)国内外の学会発表によって、学外の社会と関わりながら、他の研究者と討議する能力を涵養します。
(4)英語で学術論文を作成することで、研究の成果を日本語だけでなく英語でまとめる能力を涵養します。
(5)博士論文と、その内容に関する口頭発表を審査することで、博士として必要な能力を身につけているか評価します。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
本領域博士後期課程では、以下の能力を備えた人材を育成します。
(1)高度な生命機能およびそれから着想を得た工学を深く理解し、柔軟な発想から社会に貢献できる
新技術に自発的に取り組む高度な実践的能力(2)協調性と高い倫理性をもって、研究を計画し、他者と協力して研究開発を遂行する能力(3)研究の成果を日本語や英語で発表し、他の研究者と討議を通して、最終的に英語で学術論文をまとめる能力(4)従来の専門分野にとらわれない幅広い深い専門知識を身につけ、産業的及び学術的観点から重要とされる課題を見出し、これを解決できる研究開発能力
2.本領域の求める入学者(1)生命機能およびそれから着想を得た工学の分野において極めて高度な学力、及び英語の活用能力を修得したいと希望していて、その資質を有する人(2)既存の分野での研究者・専門技術者としての知識と技術を修得するにとどまらず、新たな分野を開拓する能力を修得したいと希望している人
3.博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）(1)語学に関する筆記試験と、研究能力に関する口述試験を行い、これらの総合評価により選抜します。

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工学研究科 建築学専攻
博士前期課程教育研究上の目的
建築学専攻の博士前期課程は、「様々な機能と諸技術、そして美とを調整し、それらの最善の総合化を図ることによって、人間の多様な営みにとって使いやすく、安全で快適、かつ感動を呼ぶ持続可能な空間や形態・環境を創造すること」という『建築の目的』を達成できる人材として、先端的知識を要求される問題にも直ちに参加できる技術者、専門家の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本専攻の教育研究上の目的等を踏まえ、工学研究科建築学専攻博士前期課
程では、先端的知識を要求される建築の諸分野の問題に、積極的に立ち向かえる専門的技術者の育成を教育の最終目標としています。
これからのグローバル化した国際社会における新しい建築学分野では、益々人と環境との関係をどう築いて行くのかが大きなテーマとなります。こうした動きの中で、新しい時代を切り開いていく人材としては、専門的な建築分野の知識だけではなく、多様な興味や関心で育まれる広い知識や教養とともに新しい諸技術を総合化していく能力が必要とされます。また、自らの力を発揮し、社会で自らの役割を担うためには、広く社会と関わることが求められ、そのためには、コミュニケーション能力も必要とされます。こうした自己を表現するための多様な能力の基礎を研究と教育を通して学ぶとともに、修了
後も時代の変化に対応していくために、自らを鍛えていく姿勢が必要とされます。
このように本課程では、教育並びに研究を通して、様々な基礎能力を携え、日本そして世界に貢献することのできる専門家として自立できる人材の育成を教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士前期課程では、本専攻のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、修士論文又は特定課題についての研究成果の専攻内規に則った審査及び最終試験に合格と判定された者は、以下に掲げる目標を達成していると判定され、修士(工学)の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)多化する社会に関する幅広い視野と教養を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)研究の成果を日本語や英語で発表し、論文としてまとめる能力を身につけている。
(2)論理的な思考力とプレゼンテーション能力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)建築分野の急速な技術進歩へ適応できる能力を身につけている。
(2)建築分野の産業的及び学術的観点から重要とされる課題を解決できる研究推進能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士前期課程では、「様々な機能と諸技術、そして美とを調整し、それらの最善の総合化を図ることによって、人間の多様な営みにとって使いやすく、安全で快適、かつ感動を呼ぶ持続可能な空間や形態・環境を創造すること」という『建築の目的』を達成できる人材として、「先端的知識を要求される問題にも直ちに参加できる技術者、専門家を育成」するため、以下に示す方針でカリキュラム・ポ
リシーを設定しています。
1.教育課程の編成・実施
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(1)持続可能な空間・環境を創造するために、①主として安全で持続可能な空間を創造するための建築構造に関する専門分野、②主として使いやすく感動を呼ぶ持続可能な空間・環境を創造する事
や町並み等の建築文化財を後世に伝えるための建築デザインに関する専門分野、③主として快適で持続可能な空間・環境を創造するための建築 環境に関する専門分野の中から、各自の専門及び専門以外の関連分野に関する高度の知識を教授します。
(2)教員の指導の下に、社会的観点及び学術的観点から重要な研究課題に取り組むことで、積極的に社会と関わり合い、様々な機能と諸技術、美とを調整、総合化を主体的に図ることができる能力を育成します。
2.教育の方法と評価(1)TA(ティーチング・アシスタント)に就くことで、教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
(2)単位制度の実質化を図るため、成績評価を厳格化するとともに成績評価の方法及び基準を明確化しシラバスに記載しています。
(3)中間審査において、研究の進捗を評価します。
(4)国内外の学会発表において研究成果を発表することで、学外の社会と関わりながら研究をまとめる能力を涵養します。
(5)修士論文と、その内容に関する口頭発表を審査することで、修士として必要な能力を身につけているか評価します。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
本専攻の博士前期課程は、「様々な機能と諸技術、そして美とを調整し、それらの最善の総合化を図ることによって、人間の多様な営みにとって使いやすく、安全で快適、かつ感動を呼ぶ持続可能な空間や形態・環境を創造すること」という『建築の目的』を達成できる人材として、先端的知識を要求される問題にも直ちに参加できる技術者、専門家を育成します。
2.本専攻の求める入学者(1)建築計画、建築環境・建築設備、建築法規、建築構造、建築施工の各分野における十分な基礎学力を有する人(2)様々な機能と諸技術、そして美とを調整、総合化を主体的に図ることのできる人(3)使いやすく、安全で快適、かつ感動を呼ぶ持続可能な空間や形態・環境を創造することのできる人(4)研究成果を学会に発表したり、設計競技に応募したり、あるいは町に出て町の人たちと力を合わ
せて町づくりに参加する等、積極的に社会と関わり合いを持つ意欲のある人(5)一級建築士、構造設計一級建築士、設備設計一級建築士、一級施工管理技師、技術士等の資格修得を目指す人
3.大学までの能力に対する評価(選抜方法)
本専攻博士前期課程では、基礎学力の修得度、意欲と熱意をもとに選抜します。
(1)基礎学力は、建築計画、建築環境・建築設備、建築法規、建築構造、建築施工の各分野、および英語に関し判断します。
(2)基礎学力の修得度は主として筆記試験を通じ、意欲と熱意は口述試験を通じ、判断します。
(3)学部での学修成績によっては、筆記試験を免除します。

186

工学研究科 建築学専攻
博士後期課程教育研究上の目的
建築学専攻の博士後期課程は、「様々な機能と諸技術、そして美とを調整し、それらの最善の総合化を図ることによって、人間の多様な営みにとって使いやすく、安全で快適、かつ感動を呼ぶ持続可能な空間や形態・環境を創造すること」という『建築の目的』を高度に達成できる人材として、研究者・高度専門技術者の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本専攻の教育研究上の目的等を踏まえ、工学研究科建築学専攻博士後期課
程では、先端的知識と技術を要求される建築の諸分野で、率先して新しい建築分野を切り開いていける高度な研究者・専門技術者の育成を教育の最終目標としています。
これからの新しい建築学分野では、益々人と環境との関係をどう築いて行くのかが大きなテーマとなります。こうした動きの中で、新しい時代を切り開いていく人材としては、建築分野の専門知識だけではなく、多様な興味や関心で育まれる広い知識と教養をもとに新しい諸技術を総合化し、応用していく能力が必要とされます。また、自らの力を発揮し社会で自らの役割を担うためには、広く社会と関わることが求められ、そのためには、高度なコミュニケーション能力もプレゼンテーション能力も必要であり、国際化社会にあっては、語学力も必要とされます。こうした自己を表現するための多様な能力は、在学中の研究・教育だけでは足りず、むしろ、修了後も高度な研究者・専門技術者としての立場を維持するために、絶えず自ら研鑽していくという強い姿勢が求められます。
このように本課程では、教育並びに調査・研究を通して、自らを高め続けることで、日本そして世界に貢献できる高度な研究者・専門技術者として自立できる人材の育成を教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士後期課程では、本専攻のカリキュラムにおいて所定の単位を修得し、博士論文についての研究成果の専攻内規に則った審査及び最終試験に合格と判定された者は、以下に掲げる目標を達成していると判定され、博士(工学)の学位が授与されます。
1.自立した良識ある市民としての判断力と実践力(1)多様化する社会に関する幅広い視野と教養を身につけている。
2.国際的感性とコミュニケーション能力(1)研究の成果を日本語や英語で発表し、論文としてまとめる能力を身につけている。
(2)論理的な思考力とプレゼンテーション能力を身につけている。
3.時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能(1)建築分野の急速な技術進歩へ適応できる能力を身につけている。
(2)建築分野の産業的及び学術的観点から重要とされる課題を見出す、これを解決できる研究推進
能力を身につけている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士後期課程では、上記の『建築の目的』を達成できる人材として、「研究者・高度専門技術者を育成」するため、以下に示した方針でカリキュラム・ポリシーを設定しています。
1.教育課程の編成・実施(1)美しく安全で快適な建築空間の創造・都市や地域のゆたかな生活環境の探求と改善・建築文化の創造と継承等をすすめる人材を育成するのに必要な学術的知識を、①主として安全で持続可能な187

空間を創造するための建築構造に関する専門分野、②主として使いやすく感動を呼ぶ持続可能な空間・環境を創造する事や町並み等の建築文化財を後世に伝えるための建築デザインに関する専門分野、③主として快適で持続可能な空間・環境を創造するための建築環境に関する専門分野の中から、各自の専門に関する高度な最先端の学術的知識を教授します。
(2)自主性を大切にしつつ、教員の助言の下で、様々な機能と諸技術、美とを調整、総合化を主体的に図ることができるよう、社会との結びつきを重視しながら研鑽を積みます。
(3)研究成果を学会に発表することや、設計競技に応募、あるいは町に出て町の人たちと力を合わせて町づくりに参加し、町並み等の建築文化財を後世に伝える活動をする等、実社会の専門技術者と対等に競り合う経験を持ちます。
2.教育の方法と評価(1)TA（ティーチング・アシスタント）に就くことで、教育能力を高める経験を積む機会を用意しています。
(2)単位制度の実質化を図るため、成績評価を厳格化するとともに成績評価の方法及び基準を明確化しシラバスに記載しています。
(3)予備審査において、研究の進捗を評価します。
(4)国内外の学会発表において研究成果を発表することで、学外の社会と関わりながら、他の研究者と討議する能力を涵養します。
(5)英語で学術論文を作成することで、研究の成果を日本語だけでなく英語でまとめる能力を涵養します。
(6)博士論文と、その内容に関する口頭発表を審査することで、博士として必要な能力を身につけているか評価します。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
1.大学院教育によって培う能力
建築学専攻の博士後期課程は、「様々な機能と諸技術、そして美とを調整し、それらの最善の総合化を図ることによって、人間の多様な営みにとって使いやすく、安全で快適、かつ感動を呼ぶ持続可能な空間や形態・環境を創造すること」という『建築の目的』を高度に達成できる人材として、研究者・高度専門技術者を育成します。
2.本専攻の求める入学者(1)建築計画、建築環境・建築設備、建築法規、建築構造、建築施工の各分野における高度な学力を有する人(2)自ら新たな問題を発掘し、それを解決する意欲を持つ人(3)研究者ならびに高度専門技術者として建築の各専門分野で活躍することを目指す人
3.博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）
本専攻博士後期課程では、高度な専門学力の修得度、意欲と熱意をもとに選抜します。
(1)高度な専門学力は、修士論文と専修科目を中心に、口述試験を通じ判断します。熱意と意欲は、同様に口述試験を通じ判断します。
(2)語学力は、英語の筆記試験を通じ判断します。

188

歴史民俗資料学研究科 歴史民俗資料学専攻
博士前期課程教育研究上の目的
本研究科の博士前期課程は、歴史民俗資料学について、広い視野に立つ専門性豊かな調査・研究能力を身に付け、その能力、知識及び技能を教育・研究をはじめ様々な領域で発揮できる人材の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、歴史民俗資料学研究科歴史民俗資料学専攻前期課程では、国際的視点を踏まえた日本列島の歴史と文化に関して、歴史資料学・民俗資料学を柱とした体系的なカリキュラムに基づき、新たな研究領域を開拓する総合的な資料学に関する専門教育を展開し、広い視野に立つ専門性豊かな能力を発揮できる人材を育成することを教育
目標とします。
日本社会を究明するには、歴史学・民俗学の学問分野からのアプローチは不可欠であり、その研究の基礎には必ず資料が存在します。その資料を適切に扱い活用する学問分野として、本研究科は資料学という新しい学問領域の開拓を目指しています。院生に対する教育と研究は、本研究科の設立基礎である神奈川大学日本常民文化研究所及び非文字資料研究センターと密接に連携して行われ、資料の調査・収集、修復・保存、分析方法などに関する実践的な知識と技能を身につけ、地域社会の文化活動や地域文化の継承・育成にあたる高度専門職業人を養成することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士前期課程において所定の単位を修得し、提出した修士論文が専攻内規に則って審査され合格と判定された者は、以下の能力を身につけていると判断し、修士（歴史民俗資料学）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）歴史民俗資料学に関する専門的な知識と調査・研究能力を修得している。
（２）調査・研究に伴う資料の調査・収集、修復・保存などに関する実践的な知識と技能を習得している。
（３）地域社会の文化活動や地域文化の継承・育成にあたる幅広い知識と能力を身につけ、社会に貢献できる素養を備えている。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）歴史民俗資料学に関する専門的知識と技能をもって、国際社会に貢献しうる能力を修得している。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）歴史資料・民俗資料を適切に扱う技能を身につけ、その資料を分析して日本社会の特質を究明す
る調査・研究能力を修得している。
（２）歴史資料・民俗資料の総合的な資料学の分析を基礎とした専門的な知識を身につけ、高度専門職業人として必要不可欠な能力を修得している。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士前期課程では、歴史民俗資料学について、広い視野に立つ専門性豊かな調査・研究能
力を身に付け、その能力、知識及び技能を教育・研究をはじめ様々な領域で発揮できる人材の育成を目的として、以下のようなカリキュラム・ポリシーを設定しています。
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１．教育課程の編成・実施（１）歴史資料学・民俗資料学を柱とする総合的な資料学を学修できる多様な科目が設けられている。
（２）高度専門職業人の養成に対応して、博物館学関連の科目群とともに、歴史民俗資料学に関連する多様な科目が設けられている。
（３）社会人や留学生など多様な院生の種々な状況に対応するため、学修においてセメスター制をとり、さらに秋季入学制度・長期履修制度を設けている。
２．教育の方法と評価（１）実技実習と調査実習を重視することで、歴史民俗資料を扱う技能や調査方法を実践的に習得できる。
（２）教育・研究は本学付設の神奈川大学日本常民文化研究所や非文字資料研究センターと密接に連携して行われ、院生は研究所やセンターが主催する研究会や調査に参加する機会を有し、また研究所の所蔵資料を利用することができる。
（３）上記研究所等の海外提携大学への短期留学の機会を有し、国際的な視野に立った歴史民俗資
料学の学修ができる。
（４）修士論文の作成過程において、論文演習の一環として全教員・全院生が参加する年２回の中間報告会を設け、プレゼンテーション能力を高めるとともに、集団指導のもと高度な専門性と学際性を持った論文作成能力を養える。
（５）修士論文の審査には、３名の教員があたり、口頭試問を実施する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって養う能力（１）歴史民俗資料学について、広い視野に立つ専門性豊かな調査・研究能力を修得する。
（２）歴史民俗資料の調査・収集、修復・保存などに関する実践的な知識と技能を修得する。
（３）教育職員専修免許（中学校社会・高等学校地理歴史）を取得し、あるいは学芸員としての専門性を高めることで、歴史民俗資料学に関連する高度な専門職に就けるようにする。
２．本専攻の求める入学者像（１）歴史民俗資料学に関する高度で専門的な学識の修得を目指す人（２）国際的視野を持って日本列島の歴史と文化に関し、新たな研究領域を開拓する意欲を持っている人（３）歴史民俗資料学の手法をもって現実社会の諸問題に対応できる能力を高め、技能を修得したい人
３．大学までの能力に対する評価（選抜方法）（１）「一般入試」「外国人留学生入試」「社会人特別入試」では、歴史学・民俗学等、歴史民俗資料学を学修するうえで必要となる専門分野の基礎学力や能力を備えているかを判断する。
（２）外国人留学生に対しては「指定校推薦」も行っている。
（３）指導教員が推薦した者については本人の申請により筆記試験を免除する「特別選考」を行っている。

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歴史民俗資料学研究科 歴史民俗資料学専攻
博士後期課程教育研究上の目的
本研究科の博士後期課程は、歴史民俗資料学について、広い視野に立つ専門性豊かな調査・研究
能力、知識及び技能をさらに向上させ、創造性豊かな教育・研究活動を行うことのできる研究者の育成を目的とする。

教育目標
本学の教育目標及び本研究科の教育研究上の目的等を踏まえ、歴史民俗資料学研究科歴史民俗資料学専攻後期課程では、国際的視点を踏まえた日本列島の歴史と文化に関して、歴史資料学・民俗資料学を柱とした歴史民俗資料学に関する高度な専門教育を展開し、日本文化を世界に発信し国際的に活躍する研究者の育成を教育目標とします。
日本社会を究明するには、歴史学・民俗学の学問分野からのアプローチは不可欠であり、その研究の基礎には必ず資料が存在します。その資料を適切に扱い活用する学問分野として、本研究科は資料学という新しい学問領域の開拓を目指しています。院生に対する教育と研究は、本研究科の設立基礎である神奈川大学日本常民文化研究所及び非文字資料研究センターと密接に連携して行われ、専門的な調査・研究能力及び学際性をもった論文の作成能力、プレゼンテーション能力を涵養し、歴史民俗資料学の新たな領域を開拓する研究者を養成することを教育目標として定めます。

ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）
本専攻博士後期課程において所定の単位を修得し、提出した博士論文が専攻内規に則って審査され合格と判定された者は、以下の能力を身につけていると判断し、博士（歴史民俗資料学または学術）の学位が授与されます。
１．自立した良識ある市民としての判断力と実践力（１）歴史民俗資料学の研究分野において、新たな領域を開拓する創造的な研究者としての能力を修得している。
（２）歴史民俗資料学に関する専門的知識と技能をもって、現代社会に貢献しうる能力を修得している。
２．国際的感性とコミュニケーション能力（１）歴史民俗資料学の研究分野において、国際的に通用する高度の専門的な調査・研究能力を修得している。
（２）歴史民俗資料学の研究成果を、論文等で国際的に発信しうる能力を修得している。
３．時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能（１）歴史資料・民俗資料を適切に扱う技能をさらに深め、その資料を分析して日本社会の特質を解明する専門的な調査・研究能力を修得し、大学・研究機関などの教育・研究活動に携わる能力を備えている。
（２）歴史民俗資料学に依拠した高度で知的な学識を修得し、その専門的な研究を社会へ還元できる能力を備えている。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本専攻博士後期課程では、歴史民俗資料学について、広い視野に立つ専門性豊かな調査・研究能
力を身に付け、その能力、知識及び技能を教育・研究をはじめ様々な領域で発揮できる人材の育成を目的として、以下のようなカリキュラム・ポリシーを設定しています。

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１．教育課程の編成・実施（１）歴史資料学・民俗資料学を柱とする総合的な資料学に関する高度な専門教育を受けることができる。
（２）社会人や留学生など多様な院生の種々な状況に対応するため、セメスター制をとり、さらに秋季入学制度を設けている。
２．教育の方法と評価（１）教育・研究は本学付設の神奈川大学日本常民文化研究所や非文字資料研究センターと密接に連携して行われ、院生は研究所やセンターが主催する研究会や調査に参加する機会を有し、また研究所の所蔵資料を利用することができる。
（２）上記研究所等の海外提携大学への短期留学の機会を有し、日本の歴史と文化を世界に発信し国際的に活躍できる研究者を養成することができる。
（３）上記研究所等が行う共同研究の研究協力者や TA（ティーチング･アシスタント）などに就くことで、教育・研究指導者としての経験を積むことができる。
（４）学位論文作成指導の強化を図るため論文演習の一環として全教員・全院生が参加する年１回の中間報告会を設け、プレゼンテーション能力を高めるとともに、集団指導のもと、より高度な専門知
識と学際性を持った論文作成能力を養える。
（5）学位論文の作成過程において、予備審査論文の提出を求め、３名の教員が事前審査を行っている。
（6）学位論文の審査は、３名の学内教員および必要に応じて学外の専門家を加えて口頭試問を実施している。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）
１．大学院教育によって養う能力（１）歴史民俗資料学について、広い視野に立つ高度で専門性豊かな調査・研究能力を修得する。
（２）既存の枠組みを超えて、歴史民俗資料学の新たな領域を開拓する創造的な調査・研究能力を修得する。
２．本専攻の求める入学者像（１）歴史民俗資料学に関する、より高度で専門的な学識の修得を目指す人（２）国際的視野を持って日本列島の歴史と文化に関し、新たな領域を開拓する意欲を持っている人（３）研究者となり、歴史民俗資料学を中心とした教育・研究活動や文化活動により、社会に貢献したい人
３．博士前期課程までの能力に対する評価（選抜方法）（１）「一般入試」「外国人留学生特別入試」では、歴史学・民俗学等、歴史民俗資料学を学修するうえ
で必要となる専門分野の学力や能力を備えているかを判断する。
（２）外国人留学生に対しては「指定校推薦」も行っている。

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神 奈 川 大 学 の基 本 方 針 2024
発 行 日

2024 年 4 月 1 日 発 行

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