（別紙様式４）
令和6年1月12日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

ホスピタリティ ツーリズム専門学校

昭和55年3月10日

内薗 幸一

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人
トラベルジャーナル学園

昭和55年3月10日

森谷 博

分野
商業実務認定課程名
商業実務専門課程

所在地
〒
（住所）
（電話）

164-8550
東京都中野区東中野3-18-11
03-3360-4621

所在地
164-8550
東京都中野区東中野3-18-11
03-3360-4621
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成6年度
-

〒
（住所）
（電話）

認定学科名
観光科（観光コース）

職業実践専門課程認定年度
平成27年度国際感覚に富む有能な人材を育成し、旅行業に必要な知識・技能の習得とともに豊かな教養を備えた気力ある社会人を養成し、観光産業の発展に寄与することを目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得 必須受験資格：国内旅行業務取扱管理者、国内旅程管理主任者、みんなの外国語検定
可能な資格、中退 推奨受験資格：世界遺産検定、国内・海外旅行地理検定
中途退学率：４％（令和4年4月1日在学者42名 令和5年3月31日在学者40名 中途退学者：2名）
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員
科で80 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

1,680 単位時間

実習

実験

実技

0 単位時間120 単位時間

0 単位時間660 単位時間単位

単位単位単位単位単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

演習

900 単位時間

留学生割合(B/A)

4人
31 人■卒業者数 (C)：23
■就職希望者数 (D)：21■就職者数 (E)：19
■地元就職者数 (F)14■就職率 (E/D)：
90■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
73■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
83
■進学者数
1
■その他13 %
人人人人％％％人

アルバイト継続3人（令和5 年度卒業者に関する令和5年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等
京成トラベルサービス㈱、西鉄旅行㈱、ジェイアール東海パッセンジャーズ、㈱ツーリストエキスパーツ、株式会社JR 東日本びゅうツーリズム＆セールス■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://trajal.jp/travel/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,680 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

1,680 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

540 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

120 単位時間

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

540 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

3人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

0人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人⑤ その他（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

3人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

3人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
本学の教育課程を客観的に検証し、意見や指摘を受け、それらを教育課程に反映し、即戦力となり得る実務知識や技術技能の教授を行い、業界の発展に必要な人材の育成に寄与する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学校長直轄の委員会であり、本学教務部にて編成された教育課程に対し、業界や企業の知見をもってアドバイスや指摘、修正、追認を行う。委員会による決議は部署長会議による検討を経たのち、各学科会議にてより具体化しカリキュラムに反映する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年8月1日現在

名 前
佐々木 修司所

属

西鉄旅行株式会社

佐々木 啓安ビッグホリデー株式会社

増田 武

株式会社エアトリ

佐々木 圭

株式会社パレスホテル

村元 敬洋

日本ホテル株式会社松村 晋祐

株式会社パークタワーホテル
パーク ハイアット 東京

関 理恵

ANAエアポートサービス株式会社

髙栁 美樹

株式会社JALスカイ

原 康隆

スカイマーク株式会社

藤原 健太郎株式会社JALグランドサービス

西田 淳一

一般財団法人みんなの外国語検定協会

田中 啓子

株式会社やる気スイッチキャリア

松本 隆司

一般社団法人日本外航客船協会

青木 康司

株式会社よみうりランド

松島 健太郎株式会社東京ドーム

大澤 東光

CAセガジョイポリス株式会社

吉田 綾子

株式会社ツカダ・グローバルホールディング

酒井 雅弘

株式会社テイクアンドギヴ・ニーズ

剱持 英樹

株式会社BP

岩井 雄紀

株式会社ノバレーゼ

遠藤 陽平

東武鉄道株式会社

宮崎 滋

一般財団法人横浜市交通局協力会

任期
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年8月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年8月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

種別③③③③③③③③③③①③①③③③③③③③③③※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員

（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回（２月、７月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年2月27、3月6日 1部15:00～16:15 2部16:45～17:30
第２回 令和5年7月3日、10日 1部15:00～15:30 2部15:50～17:20（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

専門学校生採用時に国家資格取得に注目する現状があるという意見を確認し、国内旅行業務取扱管理者取得に向けた対策科目を設定し必修とした。旅行業界のオンライン化は加速していく傾向にあり、パソコン操作を身につけるべく、対策授業を科目に設定。旅に対する経験値向上への期待を企業様から確認し、企画、提案、旅行実施を体験できる科目の継続及び追加を検討する。併せて観光業に期待される地域活性への貢献できる活動を授業に取り入れるための検討をすることとした。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業との連携により、旅行会社または関連企業で旅行業務に携わることで、学生の就業意欲を高めると同時に、就業時に即戦力として働ける能力を育成する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

中野区、茨城県常陸太田市、株式会社農協観光と連携し、茨城県常陸太田市の地域おこしを主眼としたツアー商品研究、プログラムの作成、ツアー運営およびその指導を連携し、ツアー催行した。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等

団体旅行実務

「旅行商品を通した地域活性」をテーマに、旅行会社ならびに自治体と 中野区なかの里・まち連携体験交流事
連携し、学生自らが観光資源の視察、旅行商品の企画と催行（ツアー 業、株式会社農協観光、茨城県常陸太田のサポート）を行う
市

添乗業務添乗業務に必要となる国内旅程管理主任者の資格取得を目指し、観光地との調整や誘導案内、精算等を実体験す 株式会社ツーリストエキスパーツる。

海外旅行文化

海外旅行の販売・企画時に必要となる文化的背景につい
株式会社フィンコーポレーションて、単元ごとに学び、文化的教養を広げる。

オンライントラベル

新しい旅行ツールとして広まりつつあるオンラインツアーについて、既 中野区なかの里・まち連携体験交
存商品への参加、自主ツアーの企画・運営を通し、有用性や活用方法への認識を持ち、Ｚ世代として業界から期待されるデジタル応用術の 流事業、常陸太田市、みなかみ町、館山市、喜多方市、甲州市基礎を身に着ける。

旅行産業

国内・海外旅行に関わる商品や業種について理解を深め、旅行が何によって成り立っているのか、その素材につ 株式会社エムアールシージャパン
いて認識する。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
教職員の組織体制については、教員の専門性や実務経験、取得資格等についても教育上有効に機能させるため適切な配置を考え学科毎に教員の所属を区分し、教育カリキュラムの運営や学生指導にあたっている。職業実践的な教育に対し、質の向上をはかるためには、一人一人の教員の専門性向上および教育に対する意識の向上が必要であり、企業等の外部と連携を図り、積極的に研修の機会を設けることが重要と考えている。
研修については「研修等に関する諸規定」を定め、教職員の能力開発、資質向上のための研修に取り組んで行く。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 魅力付け研修

連携企業等： 株式会社マックスマネジメント

期間：

令和4年8月8日（月）、9日（火）内容

学科魅力付けのための新しい教育のあり方について検討および発表を行う

研修名：

イノベーション研修期間：

令和4年4月22日（金）、6月22日（水）、9月16日（金）、11月25日（金） ※合計4回実施

内容

イノベーションの基本理解および実践的なスキルを習得する。また自己の課題を明確にし、今後の事業革新・改善につなげる。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： カウンセリング研修
令和4年
7月6日（水）、13日（水）、20日（水）、27日（水）、8月3日（水）、10日（水）、17日（水）、31日（水）、期間：
10月5日（水）、12日（水）、19日（水）、26日（水）、11月2日（水）、9日（水）、16日（水）、30日（水）12月7日（水）、14日（水） ※合計18回実施
学生対応・相談や個別面談等での対応力向上のプログラム
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 魅力付け研修

対象： 全教職員
連携企業等： 株式会社マックスマネジメント
対象： 観光科専任講師

連携企業等： APC朝日パーソナリティセンター付属心理教育学院

対象： 観光科専任講師

連携企業等： 株式会社マックスマネジメント

期間：

令和5年8月22日（火）、23日（水）対象： 全教職員

内容

学科魅力付けのための新しい教育のあり方について検討および発表を行う

研修名：イノベーション研修期間：

令和5年4月21日（金）、6月23日（金）、9月14日（木）、12月15日（金） ※合計4回実施連携企業等： 株式会社マックスマネジメント
対象： 観光科専任講師

イノベーションの基本理解および実践的なスキルを習得する。また自己の課題を明確にし、今後の事業革新・改善につなげる。
②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： APC朝日パーソナリティセンター付属心理教育学院
研修名： カウンセリング研修
内容

期間：

内容

令和5年
10月4日（水）、11日（水）、18日（水）、25日（水）、11月1日（水）、15日（水）、22日（水）、29日（水）、12月6日（水）、13日（水）、1月10日（水）、17日（水）、24日（水）、2月14日（水）、21日（水）、28日（水）、3月6日（水）、13日（水）※合計18回実施予定
学生対応・相談や個別面談等での対応力向上のプログラム

対象： 観光科専任講師

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
本学の教育行為を客観的に検証評価し、改善点を見出し、教育機関として特色のある学校づくりに取り組み、有為の人材を業界に送り出し、業界の発展に貢献する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念 目標（２）学校運営
学校運営（３）教育活動
教育活動（４）学修成果
学修成果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
教育環境（７）学生の受入れ募集
学生の受け入れ募集（８）財務
財務（９）法令等の遵守
法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献
社会貢献・地域貢献（１１）国際交流
国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況○学修成果
毎年就職数の多い重点企業に内定した学生に対し、企業カルテ及び学生カルテを作成し、就業定着フォローアップ体制を構築、卒業生の早期離職を防止するため、在校中から卒業後最低1年間は定期的に連絡を取り合い、問題の早期発見に努め、卒業生の社会人としての自立を促している。
○学生支援
保護者に対しては、学生の成績表を送付し学習状況の報告（年2回）を実施している。情報提供と連携を密にしている。事故発生時の対応について内規化し、学生に問題が発生した場合の教職員の早期対応を行っている。卒業生に対しては、就業斡旋の他、同窓会組織の設立と同窓会実施、卒業生向け機関紙を発行し、卒業後の交流も盛んである。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和5年8月1日現在

名 前

所

属

任期

種別

佐々木 修司

西鉄旅行株式会社

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

佐々木 啓安ビッグホリデー株式会社

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

株式会社エアトリ

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

株式会社パレスホテル

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

日本ホテル株式会社

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）企業等委員

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

増田 武
佐々木 圭
村元 敬洋

企業等委員

松村 晋祐

株式会社パークタワーホテル
パーク ハイアット 東京

関 理恵

ANAエアポートサービス株式会社

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

髙栁 美樹

株式会社JALスカイ

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

原 康隆

スカイマーク株式会社

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

藤原 健太郎株式会社JALグランドサービス

令和5年8月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

西田 淳一

一般財団法人みんなの外国語検定協会

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

田中 啓子

株式会社やる気スイッチキャリア

令和5年8月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

松本 隆司

一般社団法人日本外航客船協会

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員

青木 康司

株式会社よみうりランド

松島 健太郎株式会社東京ドーム

大澤 東光

CAセガジョイポリス株式会社

吉田 綾子

株式会社ツカダ・グローバルホールディング

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員

酒井 雅弘株式会社テイクアンドギヴ・ニーズ

剱持 英樹

株式会社BP

岩井 雄紀

株式会社ノバレーゼ

遠藤 陽平

東武鉄道株式会社

宮崎 滋

一般財団法人横浜市交通局協力会

令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）
令和5年2月1日～
令和6年1月31日（1年）

企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員
企業等委員

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期
ホームページ
https://trajal.jp/
URL：
公表時期：
令和6年1月12日
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
ホームページでの情報提供を主とし、企業と連携した様々な教育活動への協力依頼ならびに求人依頼の企業訪問時に適宜説明する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育
各学科等の教育（３）教職員教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境
様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援
学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援
学生納付金・修学支援（８）学校の財務
学校の財務（９）学校評価
学校評価（１０）国際連携の状況
国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法
ホームページ
https://trajal.jp/
URL：
公表時期：
令和6年1月12日

授業科目等の概要
商業実務専門課程観光科（観光コース）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学期

授
業
時
数

授業方法
実
単
験
講 演 ・位実
習
数 義 習 ・実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携〇

1 〇ホスピタリ ホスピタリティマインド、SDGsという2つの1
ティ・SDGs研 テーマに沿ってホスピタリティの具現化に前究ついて考察を深めます

30

2 〇

2 〇

業界英会話

各業界で使用する英単語・英語フレーズを 1学びます
通

60

4 △

〇

〇

〇

3 〇

キャリアガイ 自身のキャリアプランを考えるとともに、 1
ダンス
就職活動に対応できる能力を養います
通60

4 〇

△〇

〇

4 〇

ビジネスプレ1
社会人として必要なプレゼンテーション能ゼンテーショ
通力の基礎を学びます。
ン(BTS)

60

4 △

〇

〇

〇

5 〇

観光・旅行業界で使用頻度の多い、第二外中国語/韓国
2
国語として中国語または韓国語を選択制で語通学習します。

60

4 △

〇

〇

〇

6 〇

旅行業法

旅行業界の基礎となる旅行業法に関する知 1
識を身に着ける
前

30

2 〇

7 〇

地域活性化をテーマに、観光プランや地域 1
地域創成デザイベントの立案・協力企業への提案、商品 2 120
イン化を目指し、企画力・創造力を養う
通8 〇〇〇 〇〇 〇

906 〇

〇

〇〇

906 △〇〇〇 〇

8 〇

9 〇

商 品 や サ ー ビ ス が 売 れ る 仕 組み を理 解す 1
デジタルマー る 。 さ ら に 目 的 に 応 じ た デ ータ 活用 方法 後
ケティング を、SNS・コンテンツマーケティングを実践 2を通して学ぶ通1
イベントプラ MICE等の業務旅行・イベント運営の方法を 通
ンニング
理解し、企画力・対応力を身に着ける
2
前

〇

〇〇

10 〇

観光企業研究観光業界の成り立ちと企業について理解を 1
深め、就職活動に備える
前

30

2 〇

11 〇

1
国内企画に必要な観光資源の知識を身につ
国内観光プラ通け、テーマに沿ったプランニングを行い、ンニング
2
企画力・創造力を養う
前90

6 〇〇〇 〇〇 〇12 〇キャリアガイ
就職採用試験の筆記試験（SPI試験）通過を 1
ダンスⅡ（筆目標に、基礎的学力を身に着ける
後記試験対策)

30

2 〇〇

〇

〇〇〇

13 〇

PCスキル

1
社会人に必要なWord、Excelを基に見積書、後企画書作成、メールのやり取りの基礎・応
2
用を学ぶ
通

90

6 〇

〇

〇

〇

14 〇

セールスオペ 国内・海外旅行の営業・添乗員に必要な知 2
レーション 識とスキルを身に着ける
通60

4 △〇

〇

〇

15 〇

リテールマー 商品を販売する上での接客業務に必要な販 2
ケティング 売接客スキル・知識を身に着ける
通

60

4 〇

〇

〇

16 〇

海外観光実務

海外旅行販売時に必要な知識（旅行保険、 2機内基礎知識、ビザ等）を学ぶ
通

60

4 〇

17 〇

ビ ジ ネ ス マ 社会人としてのビジネスマナーを身に着け 2ナーます。
通60

4 〇

18 〇

IRツーリズム

ホテル・劇場、国際会議場などのMICE施設 2についての知識を深める
後

30

19 〇

インバウンド 訪日旅行に関する知識（宗教・文化・習慣 2ツーリズム 等）・理解を深める
後

30

20 〇

企業実習

21 〇〇〇〇〇〇〇

2 〇〇〇 〇 〇2 〇〇〇夏期・冬期期間および後期期間中、観光業
1
界における現場研修を通じ、職業理解を深
120
通める

4〇

旅行業約款

旅行業界の基礎となる旅行会社とお客様と1の約束事である約款についての知識を身に
前
着ける

30

2 〇〇〇

〇

22 〇

JR運賃料金

ＪＲ運賃料金計算のについての知識を習得 1する
前

30

2 〇〇

〇

〇

23 〇

国内観光地理観光業界の基礎となる国内観光地理につい 1ての知識を身に着ける
前

30

2 〇

24 〇

国内実務対策

国内管理者実務科目の演習を行うことで、 1科目の更なる理解向上を図る
前

30

2 〇

25 〇

予約端末オペ GDS 端 末 で 予 約 操 作 ス キ ル を 身 に 着 け 、 1レーション amadeus検定の合格を目指す
後

30

2 〇

90

6 〇

604 〇

26 〇

27 〇

1
観光業界の基礎となる海外観光地理につい 後
海外観光地理ての知識を身に着ける2通
1
海外企画に必要な観光資源の知識を身につ
海外観光プラ
後け、企業連携のもと旅行の商品化・販売をンニング
2
目指し企画力・創造力を養う
前〇〇〇

〇〇

〇〇

〇

〇

〇

〇〇〇〇〇〇〇

28 〇1
観光地の魅力を発信するためにICT機器（カ観光プロモー後メラ・ドローン）の活用ができるようになション
2ることで、ICTスキルを向上させる
通

90

6 〇

29 〇

業 界 講 師 を 招 聘 し ユ ニ バ ー サル ツー リズ
ツーリズム研2
ム、クルーズ、登山等を学び、より多くの究後方が楽しめる旅行について研究する

302 〇

合計

29
卒業要件及び履修方法科目〇〇 〇 〇〇〇〇〇

1680 単位（単位時間）
授業期間等①出席した授業時間数が2年次の総授業時間数の80％以上
卒業要件： ②修得した単位数が2年次の総単位数の80％以上

１学年の学期区分

2期③所定の学費を指定期日までに完納していること
所定の授業への出席、学内試験の受験、課題提出、所定の単位取得を１学期の授業期間もって履修（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
履修方法：

２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

15 週