自己点検・評価 様式（令和２年度実施）
大学名 摂南大学 大学院研究科・専攻名 薬学研究科・医療薬学専攻○ 入学者数、在籍者数、退学者・修了者数※入学のコースを別に設けている大学は、コース別に記載すること。
※既退学者数及び既修了者（学位取得者）数については、令和２年４月末までの数を記載すること。
・平成24年度入学者
入学者数： 7名（定員 4名）
内訳：6年制薬学部卒業生 5名（内社会人 0名）
4年制薬学部卒業生 2名（内社会人 2名）
薬学部以外の卒業生 0名（内社会人 0名）
在籍者数（令和２年5月1日現在）： 0名
既退学者数： 2名
既修了者（学位取得者）数： 5名
・平成25年度入学者
入学者数： 5名（定員 4名）
内訳：6年制薬学部卒業生 4名（内社会人 0名）
4年制薬学部卒業生 1名（内社会人 1名）
薬学部以外の卒業生 0名（内社会人 0名）
在籍者数（令和２年5月1日現在）： 0名
既退学者数： 1名
既修了者（学位取得者）数： 4名
・平成26年度入学者
入学者数： 5名（定員 4名）
内訳：6年制薬学部卒業生 4名（内社会人 0名）
4年制薬学部卒業生 1名（内社会人 0名）
薬学部以外の卒業生 0名（内社会人 0名）
在籍者数（令和２年5月1日現在）： 0名
既退学者数： 3名
既修了者（学位取得者）数： 2名
・平成27年度入学者
入学者数： 3名（定員 4名）
内訳：6年制薬学部卒業生 2名（内社会人 0名）
4年制薬学部卒業生 1名（内社会人 1名）
薬学部以外の卒業生 0名（内社会人 0名）
在籍者数（令和２年5月1日現在）： 0名

既退学者数： 0名
既修了者（学位取得者）数： 3名
・平成28年度入学者
入学者数： 5名（定員 4名）
内訳：6年制薬学部卒業生 5名（内社会人 0名）
4年制薬学部卒業生 0名（内社会人 0名）
薬学部以外の卒業生 0名（内社会人 0名）
在籍者数（令和２年5月1日現在）： 0名
既退学者数： 1名
既修了者（学位取得者）数： 4名
・平成29年度入学者
入学者数： 3名（定員 4名）
内訳：6年制薬学部卒業生 3名（内社会人 1名）
4年制薬学部卒業生 0名（内社会人 0名）
薬学部以外の卒業生 0名（内社会人 0名）
在籍者数（令和２年5月1日現在）： 2名
既退学者数： 1名
・平成30年度入学者
入学者数： 3名（定員 4名）
内訳：6年制薬学部卒業生 2名（内社会人 1名）
4年制薬学部卒業生 1名（内社会人 1名）
薬学部以外の卒業生 0名（内社会人 0名）
在籍者数（令和２年5月1日現在）： 3名
既退学者数： 0名
・平成31年度（令和元年度）入学者
入学者数： 4名（定員 4名） 内秋入学者 2名
内訳：6年制薬学部卒業生 3名（内社会人 1名）
4年制薬学部卒業生 1名（内社会人 1名）
薬学部以外の卒業生 0名（内社会人 0名）
在籍者数（令和２年5月1日現在）： 4名
既退学者数： 0名
・令和２年度入学者
入学者数： 2名（定員 4名）
内訳：6年制薬学部卒業生 2名（内社会人 1名）
4年制薬学部卒業生 0名（内社会人 0名）
薬学部以外の卒業生 0名（内社会人 0名）
在籍者数（令和２年5月1日現在）： 2名
既退学者数： 0名

○ 「理念とミッション」、「アドミッションポリシー、カリキュラムポリシー、ディプロマポリ
シー」と実際に行われている教育との整合性「理念とミッション」
理念
薬学に向けられた社会の要請、即ち“高度な臨床薬学、創造的な予防医学・健康科学、医薬品の開発の拠点を構築し、生命の尊厳と生命倫理を基盤とした高度な医療薬学の教育と研究を通じて薬学研究者と先端医療を担う人材を育成すること”を本研究科の理念とする。
ミッション
１．臨床にかかる医療・薬学分野でリーダーたる人材の養成
薬物治療が高度化・複雑化する中、医療現場では、臨床薬理学、薬物動態学、臨床病態学、臨床生化学などの高度な知識を有し、臨床の場で課題を発見し解決できる薬剤師が必要とされている。また、最近の医療は疾病ごとに専門分化され、医薬品による薬物治療についても、がん、感染症、精神疾患などの領域で、専門性の高い薬剤師がチーム医療の一員として求められている。このようなニーズに応えるため、臨床薬学の高度な教育と研究の実践に加え、臨床の場における課題研究を通して、臨床にかかる医療・薬学分野でリーダーたる研究能力を有した人材を養成す
る。
２．健康科学にかかる医療・薬学分野でリーダーたる人材の養成
現代社会で健康を考える上においては、治療医学とともに、疾病を未然に防ぐ一
次予防の重要性が広く認識されている。特に、脳梗塞や心筋梗塞などのリスク要因となる生活習慣病のほか、感染症、がんなどに対する予防研究の推進が期待されている。このようなニーズに応えるため、公衆衛生学、食品安全学、感染予防医療
薬学等の高度な教育と研究の実践を通して、健康科学にかかる医療・薬学分野でリーダーたる研究能力を有した人材を養成する。
３．医薬品開発にかかる医療・薬学分野でリーダーたる人材の養成
難病を含む疾病の治療における有効性・安全性の高い新規医薬品の創製や、既存医薬品の適正使用の見直しなどが望まれている昨今、医薬品開発に関わる高度な教育研究の推進と、臨床のニーズを十分に汲み取った医薬品開発の一翼を担える人材の養成が望まれている。このようなニーズに応えるため、医薬品化学にとどまらず、製剤化や体内動態を睨んだ化学物質の創製などの高度な教育と研究の実践を通して、医薬品開発にかかる医療・薬学分野でリーダーたる研究能力を有した人材を養成する。
４．薬学教育者・研究者の養成
６年制薬学教育の質を担保するには、優れた薬学教育・研究者の継続的な輩出が不可欠である。このようなニーズに応えるため、将来、薬学部において薬剤師教育の一翼を担える薬学教育・研究者を養成する。また、現職が薬剤師である学生においては、医療現場での薬剤師としての経験を活かし、病院・薬局実務実習の指導者たる資質を有した人材養成も視野に入れる。

【自己点検・評価】
本研究科の掲げる理念は、薬学系人材養成の在り方に関する検討会からの提言である“医療現場での臨床的課題等を対象とする研究を通して薬学分野の高度な知識・技能・態度を修得し、高度な医療に応えることができる優れた研究能力を有す
る薬学研究者及び薬剤師等の育成”に合致している。実際に行っている教育がミッション１～４を満足していることは、修了生の単位取得状況、研究業績、就職実績な
どから明らかである。届出時の計画どおり履行しており、現時点で変更の必要性はないと考えている。
「アドミッションポリシー、カリキュラムポリシー、ディプロマポリシー」
アドミッションポリシー
基礎となる６年制薬学部から本専攻へ直接進学する学生のほか、現職の病院、保険薬局、薬事行政に係わる薬剤師あるいは製薬企業において研究に従事している研究者なども受け入れる。このように、本研究科修了後、医療や薬学領域全般において社会をリードする意欲の高い以下のような人材を受け入れる。
＜求める人材像＞
１．臨床現場の課題を抽出し、解決できる能力を身につけようとする意欲及び資質を有する人
２．高度な薬物治療の実践、予防医学・健康科学あるいは医薬品開発にかかる研究に高い関心を有する人
３．英語で記述された学術論文やインタビューフォームなどから情報を適切に収集できる人
カリキュラムポリシー
本研究科では、「臨床薬学」、「健康薬学」、「医薬品開発学」の３つの分野で教育課程を構成し、アウトカム基盤型教育を基本とした順次性のある体系的なカリキュラ
ムを編成する。１年次のパフォーマンスレベルを“Basic（知識、理解力の涵養）”に、２年次を“Applied（表現力の涵養）”に、３・４年次を“Advanced（行動力の涵養）”に設定し、そのパフォーマンスレベルに到達させるため、特論、演習、特別研究が適切に配置されている。
＜３分野共通のカリキュラムポリシー＞
１．教育・研究に関する包括協定を締結している医療機関で、医療現場での臨床的課題を適切に抽出するための演習として、臨床薬学演習、健康薬学演習、医薬品開発学演習を行う。
２．研究の実践である医療薬学特別研究では、文献などによる関連研究の整理、予
備実験・予備調査の実施、本実験・本調査の実施及びデータの整理と解析を行った後、解析結果を取りまとめ、学位論文を作成、発表する。
《臨床薬学分野のカリキュラムポリシー》
専門薬剤師や認定薬剤師などを目指すために、基礎から最先端に至る知識と技能を修得する。

《健康薬学分野のカリキュラムポリシー》
環境保健、疾病予防、健康教育・管理、衛生行政、医療制度、社会保障等に関する実践的な知識と技能を修得する。
《医薬品開発学分野のカリキュラムポリシー》
人に対する最も有効かつ安全な医薬品及びその投与システムなどを開発するために必要な基礎から最先端に至る知識と技能を修得する。
《薬学部出身者以外に対するカリキュラムポリシー》
薬学部出身者以外の学生については、主に医薬品開発学の分野の科目を履修する。そのためには、就学に必要な薬学に関する基本的知識を修得する必要がある。この目的で、主たる指導教員が学生個々のレベルにあったプログラムを作成
し、ゼミ形式で就学する。
ディプロマポリシー
所定の単位を修得し、必要な研究指導を受けたうえ、次の要件を満たし、且つ、博士論文の審査及び最終試験に合格した者には博士（薬学）の学位を授与する。
＜３分野共通のディプロマポリシー＞
１．薬の専門家として、豊かな人間性と生命の尊厳について深い識見をもち、人の命と健康な生活を守る使命感・責任感を有する。
２．薬学・医療の進歩と改善に資するために、臨床現場で解決すべき課題を発見し生涯にわたりそれを解決しようとする意欲と研究能力を有する。
３．４年制及び６年制薬学教育に指導者として貢献できる能力を有する。
《臨床薬学分野のディプロマポリシー》
１．医療提供機関において、チーム医療の一員として個別医療等の高度な薬物治療に従事できる基本的能力を有する。
２．がん領域、感染症領域、精神疾患領域等における高度な薬剤師に必要な基本的能力を有する。
３．大学や医療機関などにおいて、薬物治療の最適化研究に従事できる基本的能力を有する。
《健康薬学分野のディプロマポリシー》
１．大学や予防・衛生にかかる研究所などにおいて、基礎・応用研究に従事できる基本的能力を有する。
２．衛生行政、薬事行政などに従事できる基本的能力を有する。
《医薬品開発学分野のディプロマポリシー》
１．製薬企業や大学などにおいて、創薬研究や開発研究に従事できる基本的能力を有する。
２．製薬企業、受託臨床試験機関（ＣＲＯ）、試験実施機構管理機関（ＳＭＯ）などにおいて、開発業務・治験業務に従事できる基本的能力を有する。

《薬学部出身者以外の卒業生に求めるディプロマポリシー》
１．他分野の基礎能力を持つ薬の専門家として、豊かな人間性と生命の尊厳について深い識見をもち、人の命と健康な生活を守る使命感・責任感を有する。
２．薬学・医療の進歩と改善に資するために、非薬剤師の立場から客観的に臨床現場の解決すべき課題を発見し、生涯にわたりそれを解決しようとする意欲と研究能力を有する。
３．４年制薬学教育に指導者として貢献できる能力を有する。
４．製薬企業、受託臨床試験機関（ＣＲＯ）、試験実施機構管理機関（ＳＭＯ）などにおいて、創薬研究や開発研究に従事できる基本的能力を有する。
【自己点検・評価】
アドミッションポリシー
アドミッションポリシー１と２の資質を面接試問及び研究計画書をもとに評価、アドミッションポリシー３の資質を学力試験で評価している。書類審査（調査書、卒業（見込み）証明書）、卒業論文の概要（2,000字程度）を総合的に判定し、入学者を選抜している。届出時の計画どおり履行しており、現時点で変更の必要性はないと考えている。
カリキュラムポリシー
アウトカム基盤型教育を基本とした順次性のある体系的なカリキュラムを届出時の計画どおり年次進行で履行しており、現時点で変更の必要性はないと考えている。具体的には、各年次のパフォーマンスレベルへの到達のため、以下のとおり、
特論、演習及び医療薬学特別研究を開講した。
１．特論
各年度の分野毎の在籍学生数及び学生からの履修申請をベースに、開講科目を決定した。いずれの科目も１コマ９０分、１５コマである。講義終了後に学生による授業アンケートを実施した。満足度を５段階（大いに満足、満足、どちらとも言えない、
不満足、大いに不満足）で評価させた結果、平成２４～３０年度において、多くの特論で“大いに満足”あるいは“満足”との回答であり、知識、理解力の涵養に有益と評価された（令和元年度はアンケートを実施せず）。
《平成２４年度》
分野毎の在籍学生数
臨床薬学分野４名、健康薬学分野０名、医薬品開発学分野３名
開講科目
臨床薬学分野：臨床分析学特論、臨床症候学特論、臨床薬理学特論、薬物療法
学特論
医薬品開発学分野：医薬品化学特論、製剤学特論、臨床統計学特論《平成２５年度》
分野毎の在籍学生数
臨床薬学分野６名、健康薬学分野０名、医薬品開発学分野５名
開講科目

臨床薬学分野：臨床病態学特論、臨床症候学特論、薬物療法学特論、精神医療
薬学特論
医薬品開発学分野：製剤学特論、薬物動態学特論、臨床統計学特論《平成２６年度》
分野毎の在籍学生数
臨床薬学分野７名、健康薬学分野１名、医薬品開発学分野６名
開講科目
臨床薬学分野：臨床分析学特論、医薬品管理学特論
健康薬学分野：公衆衛生学特論、食品安全学特論、感染予防医療薬学特論
医薬品開発学分野：医薬品化学特論《平成２７年度》
分野毎の在籍学生数
臨床薬学分野９名、健康薬学分野１名、医薬品開発学分野５名
開講科目
臨床薬学分野：臨床生化学特論、臨床症候学特論、臨床薬理学特論、薬物療法
学特論、臨床漢方医療薬学特論
医薬品開発学分野：薬物動態学特論、臨床統計学特論《平成２８年度》
分野毎の在籍学生数
臨床薬学分野１０名、健康薬学分野１名、医薬品開発学分野３名
開講科目
臨床薬学分野：臨床分析学特論、臨床薬理学特論、薬物療法学特論、臨床漢方
医療薬学特論、薬学教育学特論
健康薬学分野：感染予防医療薬学特論
医薬品開発学分野：製剤学特論《平成２９年度》
分野毎の在籍学生数
臨床薬学分野１０名、健康薬学分野１名、医薬品開発分野２名
開講科目
臨床薬学分野：臨床病態学特論、医薬品管理学特論、精神医療薬学特論、薬学
教育特論
健康薬学分野：公衆衛生学特論、食品安全学特論
医薬品開発学分野：薬物動態学特論《平成３０年度》
分野毎の在籍学生数
臨床薬学分野１２名、健康薬学分野０名、医薬品開発分野２名
開講科目
臨床薬学分野：臨床薬理学特論、臨床生化学特論、臨床漢方医療薬学特論、臨床病態学特論健康薬学分野：食品安全学特論、感染予防医療薬学特論
医薬品開発学分野：薬物動態学特論、医薬品化学特論
各分野共通：先端薬学研究特論《令和元年度》
分野毎の在籍学生数
臨床薬学分野１１名、健康薬学分野０名、医薬品開発分野３名
開講科目
臨床薬学分野：薬学教育学特論、臨床漢方医療薬学特論、医薬品管理学特論
健康薬学分野：食品安全学特論、公衆衛生学特論
医薬品開発学分野：製剤学特論、医薬品化学特論

２．演習
学生が在籍する分野に応じて、臨床薬学演習、健康薬学演習あるいは医薬品開
発演習を開講した。学内では、薬学研究科研究指導教員の指導下、英語原著論文
読解演習、論文作成演習等を1コマ９０分、３０コマ実施した。この演習に加え、以下のとおり、連携病院を含む医療機関等での実地演習（臨床薬学分野：カンファレンスへの参加等、医薬品開発学分野：医の倫理委員会への参加、治験管理業務への参
加等、健康薬学分野：食品効能試験等）を1コマ９０分、１５コマ実施した。
《平成２４年度》
臨床薬学分野：関西医科大学附属枚方病院、京都大学医学部附属病院
医薬品開発学分野：星ヶ丘厚生年金病院、沢井製薬（株）《平成２５年度》
臨床薬学分野：関西医科大学附属枚方病院、大阪市立大学医学部附属病院
医薬品開発学分野：京都大学医学部附属病院、大阪市立大学医学部附属病院《平成２６年度》
健康薬学分野：大阪市立大学医学部附属病院 医薬品・食品効能評価センター
医薬品開発学分野：枚方公済病院《平成２７年度》
臨床薬学分野：関西医科大学附属枚方病院、枚方公済病院《平成２８年度》
臨床薬学分野：関西医科大学附属滝井病院、枚方公済病院
医薬品開発学分野：神戸大学医学部附属病院《平成２９年度》
臨床薬学分野：枚方公済病院、音羽リハビリテーション病院、国立病院機構大阪南医療センター

《平成３０年度》
臨床薬学分野：関西医科大学香里病院、社会医療法人高清会高井病院《令和元年度》
臨床薬学分野：枚方公済病院
医薬品開発学分野：枚方公済病院、札幌医科大学附属病院

３．医療薬学特別研究平成２４～３１年度入学生の累計の研究業績（発表日付が大学院入学後の業績のみを計上）は、令和２年５月１日現在、論文発表７１編、学会発表４２７件である(複数の院生が共著者になっている業績は１件として集計）。このように、すべての学生が積極的に医療薬学特別研究に取り組んでいる。
４．学習成果本研究科では、アウトカム基盤型教育を基本とした順次性のあるカリキュラムを編成している。１年次のパフォーマンスレベル“Basic（知識、理解力の涵養）”及び２
年次のパフォーマンスレベル“Applied（表現力の涵養）”を測定するため、平成２４～
２７年度の各年度末に中間報告会を実施し、薬学研究科の全指導教員のうち研究室責任者１２名が、以下のチェックリストを用いて学生の到達度を評価した。その結果、いずれの学生も概ね良好な評価を得た。なお、“研究目的は臨床的課題の解決や臨床への応用を志向したものであるか”及び“研究課題に関する国内外での研究
状況を把握できているか”について不十分と評価された一部の学生に対して、研究目的・計画の見直しの必要性を当該学生と研究指導教員にフィードバックした。
平成２７年度に完成年度を迎えたことから、本報告会の意義等を検証し、“１年次の報告会は実施しないこと”及び“薬学研究科の全指導教員のうち学生が在籍する分野の研究室責任者が到達度評価を行うこと”が決定された。１年次のパフォーマ
ンスレベルは、特論、演習、医療薬学特別研究の中で確認した。
《中間報告会のチェックリスト（１年次）平成２４年度〜２７年度》
研究の意義・目的
１）研究目的は臨床的課題の解決や臨床への応用を志向したものであるか。
２）研究課題に関する国内外での研究状況を把握できているか。
３）研究目的が具体的かつ明確に示されているか。
４）研究課題の目的を十分に理解しているか。
研究計画
１）研究目的を達成するための研究計画として妥当であるか。
２）研究計画を十分に理解しているか。
《中間報告会のチェックリスト（２年次）平成２５年度〜令和元年度》
研究の意義・目的
１）研究目的は臨床的課題の解決や臨床への応用を志向したものであるか。
２）研究課題に関する国内外での研究状況を把握できているか。
３）研究課題の目的を十分に説明できるか。
研究計画

１）研究目的を達成するための研究計画として妥当であるか。
２）研究計画を十分に理解しているか。
研究の進捗状況
１）研究計画に従って研究がすすめられているか。
２）研究の進捗状況を的確に表現できるか。
ディプロマポリシー
平成２４～２８年度入学生のうち、在籍４年目を迎えて単位要件を満たした１８名について、学位論文発表会を実施した。また、学位審査体制・修了要件に従い、学位申請者が所属する専門分野の教員（主査１名、副査２名）による学位論文審査と、口頭試問等による学力審査を実施した。その審査結果に基づき、薬学研究科委員会の議を経て、１８名の申請者全員を合格とした。以上、届出時の計画どおり履行しており、現時点で変更の必要性はないと考えている。
「卒業認定・学位授与の方針」（ディプロマ・ポリシー）、「教育課程編成・実施の方針」（カリキュラム・ポリシー）及び「入学者受入れの方針」（アドミッション・ポリシー）の策定及び運用に関するガイドラインに従い、平成２８年度、アドミッションポリシ
ー、カリキュラムポリシー及びディプロマポリシーの全学的な見直しが行われた。前
述のとおり、本研究科の３つのポリシーは実際に行われている教育と良く整合し、変更の必要性はないと認識している。従って、体裁を全学的に合わせることのみを目的とした見直し作業を進めた。確定した３つのポリシーを以下に示す。

アドミッションポリシー
本研究科は、高度な医療に応えることができる優れた研究能力を有する薬学研究者および薬剤師等の育成を目的としています。したがって、基礎となる薬学部から本専攻へと直接に進学する学生のほか、現職の病院、保険薬局、薬事行政に係わる薬剤師あるいは製薬企業において研究に従事している研究者なども受け入れます。このように、本研究科修了後、医療や薬学領域全般において社会をリードする
意欲の高い以下のような人材を受け入れます。
① 医療現場の課題を抽出し、解決できる能力を身につけようとする意欲および資質を有する者② 高度な薬物治療の実践、予防医学・健康科学あるいは医薬品開発にかかる研究に高い関心を有する者③ 英語で記述された学術論文やインタビューフォームなどから情報を適切に収集できる者
カリキュラムポリシー
本研究科・専攻の構成、カリキュラム編成等に係る方針は以下の通りです。
・薬物による疾病治療・予防および医薬品の管理、医薬品の開発を実践できる人材を育成するため、「臨床薬学」「健康薬学」「医薬品開発学」の３つの分野で教育課程を構成する。
・アウトカム基盤型教育を基本とした順次性のある体系的なカリキュラムを編成する。
・１年次のパフォーマンスレベルを「Basic（知識、理解力の涵養）」、２年次を「Applied（表現力の涵養）」、３〜４年次を「Advanced（行動力の涵養）」に設定する。
・各年次のパフォーマンスレベルに到達するため、修得すべきコンピテンス、方略および評価方法をシラバスに明示した特論、演習、特別研究を適切に配置する。
■１年次
特論および演習を履修し、特別研究を実践する。特別研究を通して、パフォーマンス
レベルを測定、評価する。
・特論：主に専攻分野の特論を履修し、分野毎に以下の知識を修得する。
「臨床薬学分野」：専門薬剤師や認定薬剤師などが具備すべき基礎から最先端に至る知識を修得する。
「健康薬学分野」：環境保健、疾病予防、健康教育・管理、衛生行政、医療制度、社会保障等に関する実践的な知識を修得する。
「医薬品開発学分野」：ヒトに対する最も有効かつ安全な医薬品およびその投与シス
テムなどを開発するために必要な基礎から最先端に至る知識を修得する。
・演習（３分野共通）：本学と「教育・研究に関する包括協定」を締結している医療機
関等において、臨床薬学演習、健康薬学演習あるいは医薬品開発学演習を行い、医療現場での臨床的課題を適切に抽出するための知識と技能を修得する。なお、学生からの申し出に応じて、２〜４年次でも履修できる。
・特別研究：文献などによる関連研究の整理、予備実験・予備調査の実施、本実験・本調査の実施およびデータの整理と解析を行う。
■２年次
研究の中間成果の問題点の検討、実験・調査の継続実施およびデータの整理と解析を行った後、中間報告会を開催し、そのパフォーマンスレベルを測定、評価する。
■３〜４年次さらなる問題点の検討、実験・調査の継続実施およびデータの整理と解析を行った
後、解析結果を取りまとめ、学位論文を作成する。続いて、学位論文を発表し、論文審査および最終試験を行うことにより、そのパフォーマンスレベルを測定、評価する。
「薬学部出身者以外」
薬学部出身者以外の学生については、主に医薬品開発学の分野の科目を履修する。そのためには、就学に必要な薬学に関する基本的知識を修得する必要がある。
この目的のため、主たる指導教員が学生個々のレベルを考慮し、本研究科・専攻の教育を受けるにあたって不足している基礎学力を補うためのプログラムを作成、実施する。
【ディプロマポリシー】
所定の単位を修得し、必要な研究指導を受けたうえ、次の要件を満たし、かつ、博士論文の審査および最終試験に合格した者には博士（薬学）の学位を授与します。
■ ３分野共通

［ＤＰ１］薬の専門家として、豊かな人間性と生命の尊厳について深い識見をもち、人の命と健康な生活を守る使命感・責任感を有する。（倫理観とプロフェッショ
ナリズム）［ＤＰ２］薬学・医療の進歩と改善に資するために、医療現場で解決すべき課題を発見し生涯にわたりそれを解決しようとする意欲と研究能力を有する。（専門学力）［ＤＰ３］４年制および６年制薬学教育に指導者として貢献できる能力を有する。（基礎教養・専門教養・リテラシー・コミュニケーション力）■① 臨床薬学分野［ＤＰ１］医療提供機関において、チーム医療の一員として個別医療等の高度な薬物治療に従事できる能力を有する。（専門学力）［ＤＰ２］がん領域、感染症領域、精神疾患領域等における高度な薬剤師に必要な能力を有する。（専門学力）［ＤＰ３］大学や医療機関などにおいて、薬物治療の最適化研究に従事できる能力を有する。（専門学力）■② 健康薬学分野［ＤＰ］保健、医療、福祉、介護および行政などにおいて、人々の健康増進、公衆衛生の向上に貢献する能力を有する。（専門学力）■③ 医薬品開発学分野［ＤＰ１］製薬企業や大学などにおいて、創薬研究や開発研究に従事できる能力を有する。（専門学力）［ＤＰ２］製薬企業、受託臨床試験機関（ＣＲＯ）、試験実施機構管理機関（ＳＭＯ）などにおいて、開発業務・治験業務に従事できる能力を有する。（専門学力）■薬学部出身者以外の卒業生に求めるディプロマポリシー［ＤＰ１］他分野の基礎能力を持つ薬の専門家として、豊かな人間性と生命の尊厳について深い識見をもち、人の命と健康な生活を守る使命感・責任感を有する。（倫理観とプロフェッショナリズム ）［ＤＰ２］薬学・医療の進歩と改善に資するために、非薬剤師の立場から客観的に医療現場の解決すべき課題を発見し、生涯にわたりそれを解決しようとする意
欲と研究能力を有する。（専門学力）［ＤＰ３］４年制薬学教育に指導者として貢献できる能力を有する。（専門教養・リテラ
シー）［ＤＰ４］製薬企業、受託臨床試験機関（ＣＲＯ）、試験実施機構管理機関（ＳＭＯ）などにおいて、創薬研究や開発研究に従事できる能力を有する。（専門学力）
・「理念とミッション」、「アドミッションポリシー、カリキュラムポリシー、ディプロマポリシー」と、実際に行われている教育との整合性について、４年制薬学部を基礎とした博士課程の教育課程との違いを明確にしつつ、自己点検・評価を行うこと○ 入学者選抜の方法
受験資格① ６年制薬学部を卒業または卒業見込みのもの② 薬学の修士課程を修了または修了見込みの者（４年制の旧薬学教育課程ある

いは６年制薬学部と併設する４年制の新薬学教育課程の修士課程）③ 薬学以外の修士課程を修了または修了見込みの者④ ６年制課程の学部（医学部、歯学部、獣医学）を卒業、または卒業見込みの者⑤ 外国の大学その他の外国の学校において、修業年限５年以上である課程（医学、歯学、薬学、獣医学など）を修了することにより、学士の学位に相当する
学位を又与された者、及び同課程を修了見込みのもの⑥ 旧薬学教育課程の学部を卒業した者（学力認定※1）※1 研究計画書及び実務経験（薬剤師としての臨床実務経験あるいは研究者としての実務経験３年以上）に基づいた業績報告書（2,000字）を基に学力認定を行う。
⑦ 文部科学大臣が指定したもの（学力認定※2）⑧ その他（学力認定※2）※2 本大学院における個別の入学資格審査により、６年制の大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、２４歳に達した者
入学者選抜の方法
１．受験資格①
アドミッションポリシー１と２を評価する面接試問及び研究計画書、アドミッションポ
リシー３を評価する学力試験、書類審査（調査書、卒業（見込み）証明書）、卒業論文の概要（2,000字程度）を総合的に判定し、入学者を選抜する。
２．受験資格②～⑤
アドミッションポリシー１と２を評価する面接試問及び研究計画書、アドミッションポ
リシー３を評価する学力試験、書類審査（調査書、修士課程（博士前期課程）または
６年制課程の成績（見込み）証明書）、修士論文の概要（2,000字程度）又はそれに準ずる報告書（2,000字程度）を総合的に判定し、入学者を選抜する。
３．受験資格⑥～⑧
入学資格審査として、研究計画書及び実務経験（薬剤師としての臨床実務経験あるいは研究者としての実務経験）に基づいた業績報告書（2,000字）を基に学力認定を行う。その後、アドミッションポリシー１と２を評価する面接試問及び研究計画書、
アドミッションポリシー３を評価する学力試験、書類審査（調査書、卒業証明書）を総合的に判定し、入学者を選抜する。
【自己点検・評価】
平成２４年度～令和２年度の入学者の受験資格内訳は下表のとおりである。
表 平成２４年度～令和２年度の入学者の受験資格内訳
入学年度／受験資格
平成２４年度
平成２５年度
平成２６年度
平成２７年度
平成２８年度
平成２９年度
平成３０年度

①
５
４
４
２
５
３
２

②
２
１
１
１
０
０
０

③
０
０
０
０
０
０
０

④
０
０
０
０
０
０
０

⑤
０
０
０
０
０
０
０

⑥
０
０
０
０
０
０
１

⑦
０
０
０
０
０
０
０

⑧
０
０
０
０
０
０
０

計
７
５
５
３
５
３
３

平成３１（令和元）年度
令和元年度（秋）
令和２年度

２
１
２

０
０
０

０
０
０

０
０
０

０
０
０

０
１
０

０
０
０

０
０
０

２
２
２

平成２９年度までの受験者は、６年制薬学部卒業または卒業見込み者（受験資格①）と旧薬学教育課程の学部を卒業して薬学の修士課程を修了した者（受験資格②）のみであったが、平成３０年度および令和元年度（秋）に旧薬学教育課程の学部を卒業した者に学力認定を行った(受験資格⑥)。本研究科での就学が可能な資質を有するか否かについて、アドミッションポリシーへの適合性を面接試問において評価するとともに、研究計画書、修士論文あるいは卒業論文の概要、薬剤師あるいは製薬企業人としてのこれまでの業績等を十分に確認している。いずれの受験者も、本研究科の理念“高度な臨床薬学、創造的な予防医学・健康科学、医薬品の開発の拠点を構築し、生命の尊厳と生命倫理を基盤とした高度な医療薬学の教育と研究を通じて薬学研究者と先端医療を担う人材を養成する”を十分に満足している。
受験資格①の者は、１名(平成３０年度入学)と中途退学者２名（平成２６年度入学）を除き、入学前に薬剤師国家試験に合格している。受験資格②と⑥のすべての者は
受験時に薬剤師免許を取得している。
医学部、歯学部、獣医学の各学部の６年制課程を卒業した者（受験資格④）については、これまでのところ受験者はいないが、受け入れ態勢は整えている。なお、その他の受験資格の者、特に薬学部出身者以外の受け入れについては、就学に必要な薬学に関する基本的知識を修得させる必要があり、そのためのカリキュラムの自
己点検や改善が必要であるため、受け入れには慎重を期している。

○ カリキュラムの内容
本研究科では、「臨床薬学」、「健康薬学」、「医薬品開発学」の３分野を設け、薬物による疾病治療・予防及び医薬品の管理、医薬品の開発を実践できる人材育成のための教育課程を編成している。
１．臨床薬学分野
臨床薬学分野では、専門薬剤師や認定薬剤師などが具備すべき知識・技能を基
礎から最先端の内容を教授するため、臨床分析学特論、臨床生化学特論、臨床病
態学特論、臨床症候学特論、臨床薬理学特論、薬物療法学特論、医薬品管理学特論、臨床漢方医療薬学特論、精神医療薬学特論、臨床薬学演習の１１科目を設ける。
臨床分析学特論、臨床病態学特論、臨床症候学特論、薬物療法学特論では、専門薬剤師や認定薬剤師に求められる普遍的知識・技能を教授する。臨床薬理学特論では、日本臨床薬理学会の認定薬剤師などを目指すために必要な知識・技能を教授する。臨床生化学特論では糖尿病療養指導士、臨床漢方医療薬学特論では漢方薬・生薬認定薬剤師、精神医療薬学特論では精神科薬物療法認定薬剤師に求められる基本的な知識・技能を教授する。医薬品管理学特論では、特別な配慮を要す
る医薬品の管理を含めた実践的な医薬品管理に必要な知識・技能を教授する。
臨床薬学演習では、連携病院等での感染対策チーム、緩和医療チームなどにおいて臨床薬学の実地演習（カンファレンスへの参加等）を実施する。また、倫理審査

委員会の承諾の下、同委員会を傍聴する。
２．健康薬学分野
健康薬学分野では、国民の健康・長寿への社会的要請を背景にして、患者以外にも、広範な人々の未病、予防や健康の維持・増進・回復及び生活の質の改善において指導的な役割を果たす高度専門医療人を養成することを念頭に、環境保健、疾病予防、健康教育・管理、衛生行政、医療制度、社会保障等の実際を教授する。加
えて、近年問題となっている食の安全に関わる最新の食品衛生の実際、生活習慣病予防のための栄養管理、服用薬物と健康食品・サプリメントとの相互作用等を教授する。さらに、薬学的観点から見た感染症の実態とその予防のための先端医療の実際についても教授する。このような分野の教育を行うため、公衆衛生学特論、
食品安全学特論、感染予防医療薬学特論、健康薬学演習の４科目を設ける。
健康薬学演習では、感染制御認定薬剤師や栄養サポートチーム専門療法士の育成も視野に入れて、連携病院等での実地演習（カンファレンスへの参加等）を実施する。
３．医薬品開発学分野
医薬品開発学分野では、ヒトに対する最も有効かつ安全な医薬品及びその投与システムを開発するために必要な理論・知識・技能の基礎から最先端の内容を教授するため、医薬品化学特論、製剤学特論、薬物動態学特論、臨床統計学特論、医薬品開発学演習の５科目を設ける。
医薬品化学特論では医薬品のシーズとなる生理活性物質をデザインし、合成するための有機合成化学の知識・技能を、製剤学特論では有効かつ安全な製剤技術の知識・技能を、薬物動態学特論では合成された医薬品候補化合物の体内動態を調べ、適切な投与法、投与計画を立案するための知識・技能をそれぞれ教授する。また、医薬品の臨床開発に必要とされる統計的手法についての教育を行うため、臨床統計学特論を設ける。
医薬品開発学演習では、それぞれの項目に関する実践的な手技・手法の習得あるいは治験業務の実際を体験するため、現場で実地演習（連携病院等における治験審査委員会の承諾の下、同委員会の傍聴等）を実施する。
４．各分野共通（特別研究）
本専攻では、各分野共通科目として、医療薬学特別研究の１科目を設ける。これは全学年を通した研究活動により博士論文をまとめるための必修科目とする。研究
テーマを「臨床薬学」、「健康薬学」、「医薬品開発学」の３つの分野に分けるが、いずれの分野においても、医療現場の問題を研究課題として、複数の大学院教員有資格者で構成される研究室体制の中で、主たる指導教員及び補助指導教員による研究指導体制をとる。
「臨床薬学分野」の研究テーマでは、医療現場における様々な問題点の解決を目指して、①生体機能の新規メカニズムの解明に関する研究、②病態発症メカニズムの解明に関する研究、③新しい薬物療法の開発に関する研究、④医薬品の有効性と副作用の実態に関する研究などを課す。「健康薬学分野」の研究テーマでは、予防医学・健康科学に関する研究能力を養成するために、①食の安全に関する研究、②環境毒性に関する研究、③感染微生物の生態や院内感染予防に関する研究などを課す。「医薬品開発学分野」の研究テーマでは、医療現場で必要とする有効かつ安全な医薬品のシーズを効果的に探索・合成し、製剤化を通して薬物治療を最適化するために、①医薬品の新規合成法の開発や新規反応の探索に関する研究、②
医薬品の吸収・分布・代謝・排泄などの体内動態に関する研究、③医薬品製剤の新規調製法の開発に関する研究、④ドラッグデリバリーシステムに関する研究などを課す。
医療薬学特別研究は、主に大学施設で実施するが、必要に応じて連携病院等でも実施する。本研究科に「医療コース」を設置し、臨床現場での実践的な臨床研究を実施することにより、即戦力となる臨床研究者を育成すべく、医療機関での臨床研究を実施する。「医療コース」では、連携病院（関西医科大学附属病院、星ヶ丘厚生
年金病院（現在の星が丘医療センター）、枚方公済病院、枚方市民病院（現在の市
立ひらかた病院）、交野病院、蘇生会総合病院）での長期的な臨床研究を実施する。当該学生の指導教員が専ら指導を行うが、大学院学則第９条第３項に基づき、医療機関における薬剤師、医師、看護師等の医療チームメンバーの外部指導者による指導補助体制を構築することにより、臨床の現場での学習効果向上を図る。医
療機関での研究実施期間は、原則１年以上とし、研究課題や内容等により主たる指導教員が決定することとする。また、「医療コース」では、連携病院において主に研究活動を実施することから、大学院教員選考基準に基づき、必要に応じて研究実施
施設の薬剤師や医師に指導補助を委託する。
５．各分野共通（薬学教育者の養成）
６年制薬学教育の質を担保するには、優れた薬学教育者の継続的な輩出が不可欠である。この目的で、大学院生は学部学生の卒業研究を指導することによって、教育者としてのスキルを身につける。また、必要に応じて、大学院生を対象としたワ
ークショップ（認定実務実習指導薬剤師養成のためのワークショップと同様のワークショップ）を正課外で開催し、カリキュラムプランニングに関する基本的スキルを修得させる。
【自己点検・評価】“高度な臨床薬学、創造的な予防医学・健康科学、医薬品の開発の拠点を構築
し、生命の尊厳と生命倫理を基盤とした高度な医療薬学の教育と研究を通じて薬学研究者と先端医療を担う人材を育成すること”が本研究科の設置の理念である。本
研究科では、「臨床薬学」、「健康薬学」、「医薬品開発学」の３分野の教育課程を編成しており、それぞれの分野に設置の理念に合致した授業科目を配置している。カ
リキュラムの内容と設置の理念との間に矛盾はない。また、生命の尊厳と生命倫理については各分野の演習及び特別研究を通じて修得させている。
授業科目(特論、演習)の学習目標は、「臨床薬学分野」においては専門薬剤師や認定薬剤師などが具備すべき知識・技能の基礎から最先端の内容とし、「健康薬学分野」においては人々の未病、予防や健康の維持・増進・回復及び生活の質の改善
において指導的な役割を果たす人材を養成するための内容とし、「医薬品開発学分野」においてはヒトに対する最も有効かつ安全な医薬品及びその投与システムを開発するために必要な理論・知識・技能の基礎から最先端の内容としている。いずれも博士課程で教授する内容として矛盾していない。なお、「医療コース」に関して、平成２４～２８年度入学生に希望者はいなかったが、平成２９年度に１名、平成３０年

度に２名が入学し、本コースが実働するに至っている。
本薬学研究科は平成２７年度に完成年度を迎えた。大学院を終了した薬剤師は、社会に出た後に先導的な薬剤師として他者を指導し、後進を育成することが求められる。平成２８年８月、薬学においても、他の医療人養成教育分野と同様、教育に関する研究の充実、発展を目的とした学術活動を行う場として、日本薬学教育学会が設立された。そこで本研究科では、平成２８年度、将来、薬剤師教育の先導者として教育システムの構築、改革に携われるレベルの教育理論及び教育研究手法を身につけるとともに、社会構成主義的学習観に基づいた実践的教育能力を養成することを目的とする“薬学教育学特論”を新設した。また、平成２８年度、特論の検証も行った。現行の特論は、学生の満足度が高く、学生の知識、理解力の涵養に有益である
ことから、現行どおりに継続とした。それに加えて、“薬学研究科に入学した学生が、本研究科を構成する臨床薬学分野、医薬品開発学分野及び健康薬学分野の視点から、その将来に求められる知識や技能を広く学び、見識を深めることを目的とす
る” 先端薬学研究特論を新設した。本特論は必修科目とし、各専門分野の最新情報や幅広い知識などを得るため、有識者による講義を適宜行う。なお、本研究科の定員数（各学年４人）を勘案し、偶数年度の隔年開講とした（平成３０度に開講）。
同時に、平成２８年度、演習の見直しも行った。演習を前後半に分けて（１年次後期、それぞれ1コマ９０分、８コマ）、前半では、「臨床薬学」、「健康薬学」、「医薬品開発学」の分野に関係なく、１年次５人全員が連携病院の枚方公済病院（同病院の薬剤科長を本薬学研究科の非常勤講師に平成２９年度〜令和元年度任用）において実地演習を行った。治験委員会、薬事委員会、メディカルリスクマネージメント委員
会、Infection Control Team（ICT）及びNutrition Support Team（NST）への参加を必修とし、同病院で行われている患者教育（糖尿病教室、心臓病教室、肝臓病教室など）
から１回、カンファレンス（総合内科、心臓内科、外科などから）から２回を選択参加とした。後半では、２つのプログラムを用意した。１つは、各自の医療薬学特別研究で取り上げている疾患が、医療現場において、どのように診断・治療されているかを見聞することを目的とした診療科での実地演習である。平成２８年度は、変形性膝関節症あるいはうつ病に関係する特別研究を行っている学生２人が、神戸大学医学部整形外科あるいは関西医科大学医学部精神神経科の医師の指導下、それぞれの大学附属病院において実地演習を行った。もう１つは、薬剤師の病棟業務の見学・体験である。前出の２人を除く１年次３人は、学生の希望や受入先の指示に従って、枚方公済病院の2病棟において実地演習を行った。
平成２９年度は、２名が上記の枚方公済病院での実地演習（前半）を行い、後半の演習として、１名は同病院の心臓血管センターにおいて病棟薬剤師業務を見学
し、もう１名は共同研究先である音羽リハビリテーション病院において、バンコマイシ
ンのTDM、嚥下機能訓練を実施するための内服薬の剤型、内服薬自己管理等についての文献検索、考察および院内での発表を行った。別の１名（医療コース）は、勤務先の大阪南医療センターにおいて、抗菌薬適正使用支援チーム研修会（１時間、１１回）に参加するとともに、第20回日病薬CRC養成研修会（１日約８時間、３日間）に参加した。
平成３０年度は、２名がそれぞれ勤務する病院において、以下の演習を行った。
すなわち、１名が関西医科大学香里病院において、院内医療安全研修会、院内感染対策研修会、潰瘍性大腸炎及びクローン病に関する研修会、医薬品情報研修会、乳腺外科カンファレンス、および症例検討カンファレンスに参加した。もう１名

は、社会医療法人 高清会 高井病院において、院内感染対策研修会、キャンサー
ボード研修会、および院内感染対策講習会（厚生労働省主催）に参加した。
平成３１年度（令和元年度）は、２名（４月入学の１年生１名、および２年生１名）が
枚方公済病院での実地演習（各種カンファレンス等参加、前半８コマ）を行い、うち１名がさらに同病院薬剤部において、病棟活動を中心とした実地演習（後半８コマ）を行なった。別の１名の後半は、自身の研究課題（経粘膜吸収促進）に役立たせるため、札幌医科大学消化器内科学講座において、消化器内視鏡診断・治療時に同席し、ヒトの消化管の生理を学習した。
・別途シラバス及び教育課程等の概要（別紙様式第2号）を添付すること
・履修モデルを添付すること○ 全大学院生の研究テーマ
研究テーマ名研究の概要① 大規模災害時における災害時の避難所における健康・公衆衛生管理を薬剤師による医療支援 含む医療・生活支援は、極めて重要である。これら
プロセスの管理・支援における薬剤師の有用性を、2011 年の東日本大震災、2016 年の熊本地震における薬局薬剤師の貢献により、自らの手で示した。しかし、現状の災害医療支援は使命感・責任感に支えられた有志的な活動に頼り、新たな人的資源を継続的に育成する仕組みがなければ疲弊してくる。
また、近年の在宅医療の加速的な推進と、地震に限らない大規模都市型災害の増加の予想を踏まえると、災害状況下においても薬剤師が積極的に薬物療法の管理・最適化を行うことが必須である。
私たちは、全ての薬剤師が薬剤師の職能を活かした災害医療支援に触れ、意識変革の第一歩となる制度の構築を目指してきた。阪神・淡路大震災（1995 年）、東日本大震災（2011 年）、の事例調査、および熊本地震（2016 年）において災害医療支援を経験した薬剤師へのインタビューに基づく質的調査に基づく災害時避難所支援図上研修プログ
ラム（DT-Ph）を作成・実施し、災害支援に対する意
識に一定の向上がみられることを明らかにしている。今後は、薬剤師の支援活動と被災地に対する貢献と課題を整理し、地域包括ケアシステムを担う薬剤師の職能を災害医療支援に活用できる災害時研修プログラムへと改良する。また、薬剤師による被災地支援の有用性に関するエビデンスを提示し、法的整備を含めた薬剤師の災害支援を支える
社会制度改革へと繋げることを目指す。
② レニン-アンジオテンシ
シスプラチン（Cis）は多くの癌腫に汎用されるが、ン系阻害薬の併用が投与時に生じる腎障害が用量規制因子となってい③

シスプラチンによる腎障 る。さらに、レニン-アンジオテンシン(RA)系阻害薬
害に与える影響の併用により腎障害が増悪することが報告されている。しかし、個々の RA 系阻害薬が腎障害に与える影響やその機序についての報告はない。そこで本研究では、RA 系阻害薬の併用が Cis による急性腎障害に与える影響および個々の RA 系阻害薬
が腎機能に与える影響の違いを調べ、Cis 投与中の降圧薬選択の必要性の有無を明らかとする。
基礎的研究で、BALB/c マウスに Cis と RA 系阻害薬を併用し、継時的に血清クレアチニン値、血清
尿素窒素などを測定する。これにより、RA 系阻害薬が腎障害に与える影響を生化学的に調べる。また、腎組織への Cis の蓄積量を測定し、腎障害との関連性を調べ、腎機能が低下する機序を明らかとする。
また、臨床研究では、Cis を投与した患者を対象としてレトロスペクティブに情報を収集する。即ち、
RA 系阻害薬の併用の有無とその種類、腎機能障
害の有無（程度）などを詳細に調べ、基礎的研究の結果と融合し、最も腎機能に影響を与えない薬剤を明らかとする。
本研究で特定の降圧薬の併用が Cis による急性腎障害を増悪させることおよびその機序が明らかとなれば、化学療法前に腎障害に影響が無い降圧薬を選択できる。これにより、最適な化学療法が可能となる。
関節リウマチに対する
関節リウマチは多発する関節炎と進行性の関nTreg用いた新たな細 節破壊を主徴とする慢性炎症性自己免疫疾患で胞治療法の開発ある。DMARDs や生物学的製剤の進歩により治療成績が格段に向上したものの、十分な治療効果が得られない症例も少なくない。また、先行研究により、寛解導入後にインフリキシマブを休薬した際に 45％の症例で 1 年以内に低疾患活動性を維持できなくなることが明らかとされており、免疫学的寛解の導入について課題を抱えている。
免疫寛容の成立を目的に、制御性 T 細胞
（regulatory T cell, Treg)を用いた細胞治療が注目されている。Naturally occurring Treg
（nTreg)は、移植後の生着率が低く、生着方法が確立されていないため、臨床応用への課題は多い。
本研究では、nTreg の生着率を高める新規培養方法を構築し、その nTreg で Glucose-6-④経口製剤の品質・機能評価のためのin vitro試
験法の開発

⑤

抗がん剤誘発脱毛に対するエダラボンの予防効果に関する研究

phosphate isomerase（GPI）誘導性関節炎マウスに対して免疫寛容を成立させることで、完全寛解を誘導できる新規治療戦略を開発する。
医薬品開発において、臨床試験後期以降での
剤形変更、販売後の剤形追加時、また、ジェネリ
ック医薬品開発時等には、製剤の品質・機能の評価を目的に生物学的同等性試験（BE 試験）が行われる。経口剤の BE 試験では、製剤服用後の血中濃度を測定し、最高血中濃度（Cmax）や血中濃度時間曲線下面積（AUC）などのパラメータが試験製剤と標準製剤で差が無いことを証明する必要がある。一般には、ヒト試験前に in vitro 溶
出試験を実施し、両製剤の溶出挙動を比較する
ことによって、ヒト BE 試験の成功確率を高める。
経口投与された製剤は、胃から小腸への移行に伴う消化管内溶液の pH、組成、volume 等の変化によって、主薬の溶出・溶解さらには膜透過の過程が大きく影響される。よって、２つの製剤間の BE を in vitro で精度よく予測するためには、消化管の様々な環境変化を再現する必要があると考えられるが、パドル法などの現行の invitro 溶出試験では、試験条件とヒト消化管内での環境が全く異なっているのが現状である。
そこで本研究では、in vitro で胃から小腸への製剤の移行、およびその過程で起こる製剤からの主薬の溶出、溶解、析出、膜透過等を同時に評価できる新規システムの構築、さらにはそれを用いて in vitro で BE を予測・評価できるシステムの開発を目指す。本研究によって、多くの医薬品を効率よく開発することが可能となり、その臨床応用に大きく貢献するものと期待される。
抗がん剤投与による脱毛は、患者の生活の質を著しく低下させる要因の一つである。特に女性にとって、髪を失うことに対する精神的苦痛は計り知れず、脱毛により抗がん剤を用いた治療継続意欲が低下することも少なくない。抗がん剤誘発脱毛（以下，脱毛）の予防方法として、頭皮への血流を減少させ、抗がん剤による毛包の障害を抑制する頭皮冷却法が、一定の成果を上げ臨床応用されている。しかし、手順が繁雑、装置の導入が困難、効果も限定的である等の理由から、一般的な予防方法
としては確立してない。近年の先行研究により、脱毛には毛母細胞のアポトーシスの関与が明らかと

⑥なり、抗酸化物質による脱毛の抑制効果が報告されている。
本研究では、エダラボンのフリーラジカル捕捉作用による抗酸化作用に着目し、エダラボンによる脱毛の予防効果を調べる。即ち、脱毛モデル動物に
エダラボンを塗布し、経時的に脱毛抑制効果を調べる。次いで、その機序を解明する目的で、毛髪成長因子である毛包細胞由来の IGF（insulin-likegrowth factor)-1 の発現レベルを調べる。また、毛母細胞のアポトーシス抑制の程度を確認する。併せて、より効果的な投与量の検索と剤型の検討を行う。
以上により、脱毛の予防効果が明らかとなれば、患者の精神的苦痛を軽減し、治療意欲を維持できると考えられる。これによる臨床的貢献度は多大である。
新規治療戦略に向けた
天然由来成分のフェルラ酸 (FA) は、臨床研
天然由来成分の薬効発 究において副作用を伴わずに認知症の周辺症状
現機構の解明(BPSD) を改善することが報告されている。また、加味温胆湯をはじめとする漢方薬は、うつ病など気分障害の薬物治療において、西洋薬の代替として処方され、その有効性・安全性が認知されている。しかし、これらは西洋薬に比し、その有効性に対する科学的根拠が不足しているため、現代医療において使用を控えられることがある。当研究室では、FA の BPSD 改善作
用に 5-HT1A 受容体刺激が関与すること、加味温胆湯の構成生薬の１つである生薬オンジのエキスがうつ病モデルマウスのうつ様行動を有意に抑制し、ストレス負荷により減少したグリア細胞由来神経栄養因子 (GDNF) 発現量を回復させることを見出した。さらにオンジエキスの分画を行い、最も GDNF mRNA 発現誘導活性の強い化合物として Polygalasaponin XXXII (PS-32) を単離・同定した。しかし、FA や PS-32 の血液脳関門 (BBB) 透過性、代謝物の薬理活性に関しては未解明であり、作用発現に未知の蛋白質が関与する可能性も考えられるなど、経口投与から作用発現までの FA 及び PS-32 の体内動態については不明である。
本研究では、FA および生薬オンジの作用機序を明らかにすることを目的に、FA、PS-32 およびその代謝物に着目し、これらの BBB 透過性及び薬理活性を評価する。これらの知見を基に天

⑦

膜透過ペプチド固定化
高分子を用いたバイオ
医薬の非侵襲的投与製剤の開発⑧

薬剤師による統合失調症患者のアドヒアランス向上に向けた取り組み

然化学的なアプローチによって、薬効本体、薬
効発現機構及び体内動態の全貌解明を目指す。
本研究の進展により、科学的根拠に基づいた、
天然由来成分による新たな薬物療法の一例を提示できるものと考える。
近年、ペプチド、タンパク質、抗体などのバイオ医薬の開発が急速に進んでいる。しかし、バイ
オ医薬のほとんどは高分子量かつ高水溶性であることから、膜透過性が著しく低く、侵襲的な投与経路の注射剤での開発を余儀なくされている。注射剤は医師の管理を必要とする上、製造コストも高いことから、医療費高騰の一因となっている。
我々は、各種高分子に膜透過ペプチドを固定化した新規高分子を創製し、バイオ医薬の吸収促進剤としての膜透過ペプチド固定化高分子の可能性を探求している。一例として、マウスにおいて単独ではバイオアベイラビリティ（BA）
が 1％に満たないバイオ医薬の経鼻吸収が、膜透過ペプチド固定化高分子を共投与することにより約 20％まで改善されることを既に実証している。画期的な研究成果である一方、高コストなバイオ医薬の投与量の 80％が生体に吸収されずに排泄されていることを考えると、臨床展開
するにはまだハードルを越えなければならない。本研究では、鼻粘膜以外の粘膜部位（肺や消化管）に着目し、膜透過ペプチド固定化高分
子の吸収促進効果の最大化（具体的には BA50％以上）を目指している。膜透過ペプチド固定化
高分子を用いたバイオ医薬の経粘膜吸収促進技術の確立により、バイオ医薬の非侵襲的投与製剤の開発が実現する。患者の QOL が向上するだ
けでなく、患者自身による投薬管理や製剤の生産コストの低減等を通して、医療経済性の改善も期待される。さらに、本技術の適用が抗体医
薬まで拡大されれば、医療費は大きく抑制され、本技術を適用したバイオ医薬の開発が加速されることが期待される。
我が国において、精神科病院への入院患者総数のうち約 50％の 16 .6 万人が統合失調症患者となっており、これは入院を要する疾病の中で最も多く、全入院患者数 131.9 万人の実に約 13％に当たる（厚労省「平成 26 年患者調査」）。その要因として、まず統合失調症患者には病識がない場合が多⑨⑩く、また認知機能が低下している場合が多いということ、統合失調症の薬物療法が多剤併用大量処方であること、それらに伴って服薬に対する患者の意
識が低くなり、アドヒアランスの低下、入退院を繰り返すことに繋がっていると考えられる。
本研究では、協力病院において、統合失調症患者に対して処方された薬物の各種換算値を用いた集計を行い、また患者情報も併せて収集、解析を行うことで、抗精神病薬の単剤化・低用量化に向けた課題の明確化及びその対策を検討する。加えて、退院後の統合失調症患者に対する病院薬剤師の電話による服薬支援カウンセリングが、アドヒア
ランス向上あるいは再入院にどう影響を及ぼすかなども検討することとしている。
本研究によって、病院薬剤師の電話による服薬
カウンセリングが有用となれば、患者にとって、服薬という視点から言えば、病院から在宅シームレスなケアが可能となると言える。また病院内の医師・
医療ソーシャルワーカーあるいは看護師等との連携もスムーズに運ぶものと予測され、患者にとって非常に良いシステムの構築につながると期待される。
アトピー疾患における2
アトピー疾患の発症機序は「Th2 型炎症」に基づ型自然リンパ球の役割 くと考えられてきたが、近年、Th2 細胞と類似したに関する免疫薬理学的 機能を有する 2 型自然リンパ球（group 2 innate
研究lymphoid cells、ILC2s）の存在が明らかとなり、少な
くとも Th2 細胞と ILC2 の両方が関与する「2 型炎症」がアトピー疾患の主要な発症基軸であることが示唆されつつある。しかしながら、ILC2 のアトピー疾患の発症における役割の詳細については未だ明らかではない。
本研究では、アトピー性皮膚炎や気管支喘息のマウスモデルを用い、アトピー疾患の発症におけるILC2 の関与の有無ならびにその役割や意義を明らかにすることを目的としている。すなわち、アトピー疾患モデルにおいて、１）炎症局所におけるILC2 の動的変動、２）ILC2 を浸潤させる分子機序、３）ILC2 の炎症惹起機序、４）ILC2 を枯渇させる方法の開発、５）ILC2 枯渇による病態に及ぼす影響、などを検討する。
MATE型輸送体特異的抗菌薬は 1940 年代から研究が進み、現在まで阻害剤の開発に数多くが発売されてきたが、同時に、抗菌薬の不適切使用を背景とした薬剤耐性菌の増加が国際社会で大きな問題となっている。細菌が抗菌薬に対して耐性を獲得するメカニズムのうち、薬剤排出ポン
プによる薬剤排出は多剤耐性の主要なメカニズムの一つとして認識されている。MATE（Multidrug And
Toxic Compound Extrusion）トランスポーターは薬剤排出ポンプの一種であり、フルオロキノロン系抗菌薬、アミノグリコシド系抗菌薬を含む広範な化合物を基質として認識し、多剤耐性の原因の一端を担っている。
本研究の目的は、MATE トランスポーターの阻害作用が報告されているシメチジンに着目し、その化
学構造を改変することにより、細菌がもつ MATE を特異的に阻害する化合物を創成することである。
方法として、シメチジンを母核とする化合物ライブラ
リーを構築し、細胞レベルでの阻害活性を測定して構造活性相関を調べる。また、入手可能な枯草菌
MATE トランスポーターのタンパク構造を用いてドッキングモデルを構築し、in silico 解析に基づいて
ファーマコフォアを特定することで阻害活性および特異性を高める。これに成功すれば、薬剤排出による耐性化が進行した既存の抗菌薬が再び使用できるようになり、抗菌薬開発に新たなアプローチを提供できる。
⑪ 医療資源の選択が限ら
今後、高齢化が進む一方で医療リソースの拡張れる地域における在宅 が期待できない地方都市では、在宅医療を必要と医療の充実を妨げる要 する患者の増加が予測される中で、多職種による因の探索と地域薬剤師 能動的な医療リソースの最適化と、医療ヒエラルキの役割の最適化ーによらない新たな関係性の構築が必須となる。
本研究の目的は、第 1 段階として地方都市における在宅医療における医療ヒエラルキーのあり方と医療リソース配分の最適化に関する現状を把握し、第 2 段階は、脱医療ヒエラルキーを目指した地
域連携の取り組みを彦根市で展開し、医療従事者の中の医療ヒエラルキーに関する意識の変化を測定しその効果を検証する。第 3 段階は、改革の結果として患者に届いた在宅医療のリソースや患者の満足度・安心感を指標とした地域在宅医療改革の成果を測定する。
・在籍する全大学院生の研究テーマ名及び研究の概要を記載すること・研究の概要については、テーマ設定の着想点、研究成果が薬剤師の実務など臨床に与える影響等を「アドミッションポリシー、カリキュラムポリシー、ディ
プロマポリシー」との整合性を踏まえつつ、簡潔に記載すること○ 医療機関・薬局等関連施設と連携した教育・研究体制

本学では平成１８年に６年制薬学教育を開始、臨床及び健康薬学に関する本学の教育・研究を充実させるため、平成２０年に近隣の４病院（交野病院、星ヶ丘厚生
年金病院（現在の星ケ丘医療センター）、枚方公済病院、蘇生会総合病院）及び６薬局（㈱アライドハーツ・ホールディングス（平成２２年１０月、セガミメディクス㈱の運営
会社のココカラファインに吸収合併）、㈱イムノファーマシー大阪、㈱フロンティア（先方の意向により平成２２年８月に解除）、㈱ミツコヘルスケアプランニング、㈱コクミ
ン、㈱ユタカファーマシー）と“教育・研究に関する包括協定”を締結した。続いて、大学院教育の拠点を充実させるため、平成２１年に関西医科大学、セガミメディクス㈱ならびに㈱サンプラザ加地、平成２２年に枚方市民病院（現在の市立ひらかた病院）を追加した。
平成２４年４月から令和２年５月１日までの期間において、これら連携施設との共同研究の成果は、学会発表３３件及び論文発表２編である。また、連携機関を含めたすべての医療提供機関や企業（製薬、食品、化学系など）との共同研究の成果
は、学会発表３５２件（病院・薬局など：１６６件、製薬企業など：１８６件）及び論文発表１１１編（病院・薬局など：４３編、製薬企業など：６８編）である。なお、これらの共同研究のうち、大学院生の研究テーマとの関連づけは下表の通りである。
表 学外施設との共同研究による大学院生の研究業績
学会発表数

論文発表数

病院・薬局

企業

その他

病院・薬局

企業

その他

３０（６）

３２

３６５

３（１）

９

５９

括弧内の数字は連携施設との共同研究業績を示す。
本研究科では、連携医療機関の病院長を客員教授に任用し、医療機関における研究指導体制を整備した。加えて、幅広い臨床課題の解決を企図した研究の質と確度を担保するため、「総合診療科」を専門とする医師を専任教員として任用している。令和元年度からは、小児科を専門とする医師を専任教員として任用している。当該教員は、医療機関との連携強化の責を果たしている。
このように、臨床に直結した研究を推進するための医療提供機関との連携体制は十分に整え、届出時に「医療コース」の設置を計画した。平成２４～２８年度の入学者には、本コースを志望する学生は在籍していないが、平成２９年度に１名、平成３
０年度に２名が入学した。今後、本コースを志望する学生の入学が増えることが強く期待される。今後、医療機関・薬局等関連施設と連携した教育・研究体制を基盤とした特別研究を実施できる体制を整えていく必要がある。
また、令和元年度より、連携機関である関西医科大学の附属病院・薬剤部に３名（令和２年度より４名）の教員が週１回出向し、種々の業務についての研修を行なっているが、同病院に勤務する社会人大学院生（１名）は、そのうちの一部の教員の指導の下、臨床研究を遂行している。
【自己点検・評価】
本学の連携施設との共同研究で得られた業績のうち、大学院生が著者に含まれているものは学会発表が６件、論文発表が１件であり、これらは全て連携施設に所

属する社会人大学院生の研究業績である。大学院生の研究業績全体に占める割合
としては少ないが、前述の社会人大学院生の研究テーマは臨床課題の解決を目的としており、本学の研究室で実施された実験により治療法の確立につながる科学的エビデンスが得られている。本例は連携施設と協働した教育・研究体制の成果として大いに評価できる。本学がこれまでに教育・研究に関する包括協定を締結した連携施設は、地域の病院や調剤薬局であり、研究を主要業務とする施設ではない。今後、臨床現場における大学院生の教育機会を増やすことで、連携施設との共同研
究業績が増加し、臨床課題の解決に貢献することが期待される。また、一部の研究
室では、連携施設ではない大学病院との臨床研究を推進し、大学院生が直接的に関与するとともに複数の原著論文を発表している。さらに、「カリキュラムの内容」の項で述べた通り、平成２８年度、演習の見直しを行っている。この見直しでは、枚方公済病院との連携を密にするとともに、本研究科の実践薬学分野の教員の同病院への派遣や、同病院の薬剤科長の非常勤講師にとしての任用なども行っており、人的交流の活性化に端を発する共同研究も期待される。また、医療薬学特別研究で取り上げている疾患を取り扱う医療施設での実地演習も実施しており、将来的にはこれらの医療施設との連携も積極的に進めていきたい。
（注）他職種との連携も含む
・研究テーマと関連づけて記載すること・連携先の医療機関・薬局等関連施設側の指導体制も踏まえて記載すること○ 学位審査体制・修了要件
本専攻の修了要件は、４年以上在学し、特別研究１２単位（１科目）、演習６単位（１科目）、その他科目１２単位（６科目）以上、合計３０単位以上を修得することとする。
さらに、必要な研究指導を受けた上で提出された学位論文の審査及び最終試験に合格することとする。なお、学位審査の前提条件は、“学位論文の内容に関する学
術原著論文（査読付き）１報以上が受理されていること”、ならびに“ディプロマポリシ
ーを満たしていること”とする。最終審査の合否は、主査１名及び副査２名による審査結果報告に基づき、薬学研究科委員会の議を経て、薬学研究科長及び当該研究指導教員を除く構成員による無記名投票を行い、過半数の同意をもって合格とする。
特例措置として、精力的な学習・研究活動により極めて優れた研究業績を上げた者については半年間もしくは１年間の履修年限の短縮（早期修了）を認めることとし、令和元年度に「申し合わせ」を制定した。特例措置の条件は、１年次配当の演習
６単位及びその他科目１２単位以上に加えて、１～４年次配当の特別研究１２単位を精力的な学習により３年あるいは３年半の間で修得し、学位論文の審査及び最終試
験に合格することとする。早期修了を認める場合の学位審査の前提条件は、“学位論文の内容に関する学術原著論文（査読付き）３報以上（うち英文２報以上、筆頭著者２報以上）が受理されていることとする。最終審査は上記と同様の要領で実施する。
【自己点検・評価】定められたとおりに学位審査を行い、平成２８年３月に５人、平成２９年３月に４人、平成３０年３月に２人、平成３１年３月に３人、令和２年３月に４人の博士（薬学）を輩出した。特例措置を適用した学生はいないが、途中退学した学生を除き、すべての学生が４年間で修了要件を満たして学位を取得している。一方、完成年度を迎えた本薬学研究科では、特論の検証を行い、平成２９年度から、先端薬学研究特論を必修科目として新設した。修了に必要な総単位数の変更はないものの、修了要件を以下の通りに変更した。
旧（平成２８年度以前の入学生）：特別研究１２単位（１科目）、演習６単位（１科目）、その他科目１２単位（６科目）以上、合計３０単位以上
新（平成２９年度以降の入学生）：特別研究１２単位（１科目）、演習６単位（１科目）、
先端薬学研究特論２単位（１科目）、その他科目１０単位（５科目）以上、合計３０単位
以上
また、令和元年度には、秋（１０月）入学生２名を迎え、今後、９月修了も可能な体制を整えていく必要がある。その一環として、極めて優れた研究業績を上げた者については３年半での修了も可能とした。

○ 修了者の博士論文名、学術雑誌への掲載状況、進路状況
博士論文名学術雑誌への掲載状況
タイトル
雑誌名
暦年・掲載
号・頁
① ノルアドレ
Noradrenaline
Eur. J.
2016年・772
ナリンのア increases
Pharmacol.
号・51-61頁
ストロサイト intracellularを介した神 glutathione in
経保護作用 human astrocytoma
に関する研 U-251 MG cells by
究
inducing glutamatecysteine ligase
protein via β3adrenoceptor
stimulation② メロキシカ
Development ofPharm. Res.
2013年・30
ムの吸収性 meloxicam salts
号・377-386
ならびに物 with improved
頁
性改善を指 dissolution and
向した薬剤 pharmacokinetic
学的研究
behaviors in rats
with impaired
gastric motility
Development of
nanocrystal
formulation of
meloxicam withimproved

Int. J. Pharm.
2014年・474
号・151-156
頁

修了者の
進路状況
大学（助教３
名、助手１名）国立開発研究法人の研究所（特別研究員）、１名
独立行政法人の研究所、１
名
海外の大学のポスドク、１名
製薬・化学系
企業、５名（ １
名は社会人大学院生であり、現職を継続）
病院、６名（ ３
名は社会人大学院生であdissolution andpharmacokinetic
behaviors
Physicochemical
andpharmacokinetic
characterization of
amorphous solid
dispersion of
meloxicam withenhanceddissolution property
and storage
stability③ ロジウムヒ Reductive
ドリド錯体
Reformatskyが関与する Honda reaction of
炭素-炭素 α,β-unsuturated
結合形成反 esters: Facile
応と新規脂 formation of 1,3質異常症治 dicarbonyl
療薬の開発 compounds and β-hydroxy esters
Reductive aldoltype reaction ofα,β-unsaturated
esters withaldehydes or
ketones in thepresence of Rh
catalyst and Et2Zn
Asymmetric
reductive aldoltype reaction withcarbonylcompounds using
dialkyl tartrate as achiral ligand
Diastereoselective
synthesis of syn-り、現職を継続）AAPS Pharm. 2016年・17
Sci. Tech.
号・932-939
頁

Adv. Synth.
Catal.

2013年・354
号・510-514
頁

TetrahedronLett.

2013年・54
号・59135915頁

Chem.
Pharm. Bull.

2014年・62
号・956-961頁

2015年・80
J. Org. Chem. 号・8398-

④ Study on
3,3,3trifluoropro
p-1-enylgroup as anewapproachfor drugdesignβ-lactams using
Rh-catalyzed
reductive Mannichtype reaction ofα,β-unsaturated
esters

8405頁

Rh-Catalyzed
reductive Mannichtype reaction andBeilstein J.
its application
Org. Chem.
towards thesynthesis of (±)ezetimibe
Simple synthesis of Org. Lett.
βtrifluoromethylstyrenes using (E)trimethyl-(3,3,3trifluoroprop-1enyl)silane

2016年・12
号・16081615頁

Oxidative 3,3,3trifluoropropylationof arylaldehydes
Synthesis of 2aryl-3trifluoromethylquin
olines using (E)trimethyl-(3,3,3trifluoroprop-1enyl)silane

Beilstein J.
Org. Chem.

2013年・9号・24172421頁

2013年・78号・6196J. Org. Chem. 6201頁

One-pot synthesisof 1,3-enynes with Org. Biomol.
CF3 group on theChem.
terminal sp2 carbon
by oxidative
Sonogashira crosscoupling reaction
A dramaticenhancing effect of

2012年・14号・22862289頁

2015年・13
号・88868892頁

2016年・14号・21272133頁

⑤ ドパミンの
脳内サイト
カイン産生
抑制作用に
関する研究

⑥ 緑内障の新規治療薬としての
apelinの有用性に関する研究⑦ 脳内ニュー
ロン新生に
対する脳梗
塞再発予防
薬の効果に
関する研究

InBr3 towards theoxidative
Sonogashira crosscoupling reaction of
2-ethynylanilines
Dopamine inhibits
lipopolysaccharideinduced nitric oxide
production throughthe formation of
dopamine quinone
in murine microglia
BV-2 cells
Apelin protects
against NMDAinduced retinal
neuronal death via
an APJ receptor by
activating Akt and
ERK1/2, andsuppressing TNFα expression inmice
Beneficial effect ofcilostazol-mediatedneuronal repair
following
trimethyltininduced neuronalloss in the dentate
gyrusOrg. Biomol.
Chem.

J. Pharmacol.
Sci.

2016年・130
号・51-59頁

J. Pharmacol.
Sci.

2017年・133
号・34-41頁

J. Neurosci.
Res.

2015年・93
号・56-66頁

臨床薬理2015年・46
号・179-184
頁

J. Pharmacol.
Sci.

2016年・131
号・162-171頁

非弁膜症性心房細動患者におけるダ
ビガトラン投与時の活性化部分トロン
ボプラスチン時間(APTT)延長に関わる危険因子の検討
Protease-activatedreceptor-1
negatively
regulates⑧ Candida
albicans感
染による慢
性炎症と発
癌との関連
性の解析

proliferation ofneuralstem/progenitor
cells derived fromthe hippocampal
dentate gyrus of
the adult mouse
A novel diabetic
murine model of
Candida albicansinduced mucosal
inflammation andproliferation

J Diabetes
Res.

Are dyslipidemia
following obesity
J Diabetes
and hyperglycemia Metab.
as an indicator of
diabetes involved indental caries
development inZucker rats?
Lack of correlation
between Aberrant
PLoS One
p16, RAR-beta2,
TIMP3, ERCC1, andBRCA1 protein
expression andpromotermethylation insquamous cell
carcinomaaccompanying
Candida albicansInduced
Inflammation
Acute alloxan
toxicity causes
granulomatous
tubulointerstitialnephritis withsevereJ Toxicol
Pathol.

2014年・
2014号・
Article ID:
5093252014年・5
号・
10003401000345頁

2016年・11号・
e0159090

2016年・29
号・261-264頁

mineralization
Probiotic (yogurt)
containing
Lactobacillus
gasseri OLL2716 iseffective forpreventing Candida
albicans-induced
mucosalinflammation andproliferation in theforestomach of
diabetic rats
Acute alloxan renal
toxicity in the rat
initially causes
degeneration of
thick ascending
limbs of Henle⑨ 代謝酵素阻
害による医
薬品代謝物
の血中暴露
の変動に関
する研究

Malignant mast celltumor of thethymus in an Royal
College ofSurgeons (RCS) rat
Increase in thesystemic exposureof primarymetabolites ofMidazolam in rat
arising from CYP
inhibition or hepatic
dysfunction
Development of afluorogenic small
substrate for
dipeptidyl
peptidase-4⑩ TFPE基を
利用した小
分子蛍光性
有機化合物
の合成と酵
素活性測定
への利用
⑪ インスリン
Role of
抵抗性惹起 Supplementary

Histol.
Histopathol.

2016年・31号・689-697
頁

J Toxicol.
Pathol.

2017年・30号・
7-13頁

J Toxicol.
Pathol.

2017年・30
号・
63-67頁

Drug Metab.
Pharmacokinet.

2017年・32
号・69-79頁

Beilstein J.
Org. Chem.

2017年・13
号・26902697頁

Biol Pharm
Bull.

2018年・41
号・92-98頁

とセレンタ
ンパク質発
現との関連
性に関する
研究
⑫ 内耳蝸牛有
毛細胞の障
害メカニズ
ムの解明に
関する薬理
学的研究

⑬ 大脳皮質前
頭前野のセ
ロトニン神
経系に着目
した精神疾
患に関する
研究－隔離
飼育マウス
を用いた解
析
⑭ アレルゲン
皮下免疫療
法の効果発
現における
制御性T細
胞およびB
細胞の役割
の解析－
Type 1
regulatory T細胞（Tr1細
胞）の重要
性について
－

Selenium on the
Induction of Insulin
Resistance andOxidative Stress in
NSY Mice Fed a
High Fat Diet
Disruption of Gap
Junction-MediatedIntercellular
Communication in
the Spiral Ligament
Causes Hearing
and Outer Hair Cell
Loss in the
Cochlea of Mice
Kamiuntanto
increases
prefrontal
extracellular
serotonin levels
and ameliorates
depression-likebehaviors in mice.

Biological and 2019年・42
Pharmaceutic 巻1号・73al Bulletin
80頁

J Pharmacol
Sci.

2019年・2号・72-76頁

Regulation ofallergic airway
inflammation by
adoptivetransfer ofCD4(+) T cells
preferentially
producing IL-10

Eur J
Pharmacol.

2017 年・812 号・
38-47 頁

Phenotypeanalyses of IL10-producing
Foxp3(-) CD4(+)
T cells
increased by
subcutaneous
immunotherapy inallergic airway
inflammation

Int
Immunopharmacol.

2018 年・61
号・297305 頁

Regulatory T and
B cells inperipheral bloodof subcutaneous
immunotherapytreated Japanesecedar pollinosis
patients
Systemic
Administrationof an Apelin
Receptor Agonist
Prevents NMDAInduced Loss ofRetinal Neuronal
Cells in Mice

Immunotherapy

2019 年・11・473482 頁

NeurochemRes.

2020 年・45・752759 頁

Cross-Protective
Abilities of
Hyaluronic Acid
Modified with
Tetraglycine-loctaarginine asa Mucosal
Adjuvant against
Infection with
Heterologous
Influenza
Viruses

BioconjugChem.

2019 年・30・30283037 頁

Biodegradable
Hyaluronic Acid
Modified with
Tetraglycine-loctaarginine asa Safe Adjuvant
for Mucosal
Vaccination⑰ 葉酸欠乏性 Post-weaning
うつ症状の folate
発生機序に deficiency
関する研究 induces a－海馬歯状 depression-likeMol Pharm.

2019 年・16・11051118 頁

J Pharmacol
Sci.

2020 年・143・97105 頁⑮ Apelin受容
体アゴニス
トによる網
膜神経保護
作用を介し
た新規糖尿
病網膜症治
療法に関す
る研究
⑯ ヒアルロン
酸を支持体
とする膜透
過ペプチド
固定化高分
子の経鼻イ
ンフルエン
ザワクチン
の粘膜アジ
ュバントとしての開発

回における
ニューロン
成熟異常の
関与－

state via
neuronal
immaturity ofthe dentate
gyrus in mice
⑱ 脳虚血モデ Regulatory
Neurochem2020 年・
ル動物にお effects
Int.
133・
ける興奮性 associated with
104627
神経毒性に changes in
対する細胞 intracellular
内カリウム potassium level
レベル低下 inによる保護 susceptibility
効果に関す to mitochondrial
る研究
depolarization
andexcitotoxicity
・既修了者の博士論文名、博士論文に関連する論文の学術雑誌（査読付きのもの）への掲載状況及び修了者の進路状況を記載すること○ 社会人大学院生への対応状況
本研究科では、社会人大学院生を広く受け入れるために、入学者選抜を土曜日に実施しており、平成２４年度２名（病院及び製薬企業、社会人大学院生の就業先の業種）、平成２５年度１名（病院）、平成２７年度１名（病院）、平成２９年度１名（病院）、平成３０年度２名（病院）の合計７名の社会人が入学している。カリキュラムのうち、特論及び演習は、社会人大学院生に配慮して、平日の６限目（１８時２０分～１９
時５０分）及び土曜日を中心に開講している。また、特別研究では、研究指導教員の指導下、社会人大学院生の都合に合わせた、柔軟な研究計画を立案・実施している。
【自己点検・評価】「入学者選抜の方法」、「カリキュラムの内容」の項でも示したように、本研究科では、社会人大学院生を対象とした特別な入学者選抜の方法ならびにカリキュラムの内容は設定していない。しかしながら、入学者選抜及びカリキュラムの日時を社会人に配慮し、設定している。その結果、現在までの社会人大学院生の特論及び演習の履修に特に支障はない。また、特別研究では研究計画が着実に実行されており、
平成２５年度までに入学した社会人大学院生３名については、４年の修業年限を延長することなく博士（薬学）の学位を修得している。このように、社会人大学院生の入学後の履修には問題がなく、現時点での変更の必要性はないものと考える。
一方、上記の「社会人大学院生への対応状況」にもあるように、本研究科の社会人入学者数は平成２８年度までは少なかった。そのため、社会人大学院生が学びやすい環境を整備し、入学者数を増加させる為のさらなる施策として、本研究科では、平成２９年度以降に入学する医療機関または医療提供機関に勤める社会人大学院生を対象に、その経済的な負担を軽減するため、「摂南大学大学院薬学研究科藤多哲朗社会人奨学金」（給付型奨学金制度、給付人数：２名以内/学年、給付額は年間の学費の約２／３に相当）を創設し、社会人大学院生が入学しやすい環境の整備に努めてきた。また、奨学金制度の情報発信として、広報用ポスターを作成し、大阪、京都を中心とした近畿の１００以上の病院への配布を行ってきた。その結果、医療機関に勤務する薬剤師が、平成２９年度に１名、平成３０年度に２名、平成３１
年度に１名、令和元年度に１名と、コンスタントに入学している状況にある。今後も、これらの施策を継続することにより、社会人大学院生の入学者数を維持させる必要がある。
・入学者選抜や入学後の履修における社会人への対応状況について、自己点検・評価（工夫や今後の課題を含む）を行うこと○ 今後の充実・改善①演習の充実－１
平成２８年度、“各自の医療薬学特別研究で取り上げている疾患が、医療現場において、どのように診断・治療されているかを見聞することを目的とした診療科での実地演習”を研究科として導入し、令和元年度まで継続してきた。これまでも指導教員の人脈をベースに、このような実地演習を行うケースはあったが、研究科として正式に導入したことの意義は大きい。
②演習の充実―２
平成２８年度、①の実地演習を行った２名を対象に、医療薬学特別研究（いわゆる指導教員による学位取得に向けての研究）に加えて、臨床施設における研究課題を並行して進める試行を始めた。平成３１年度にも１名の学生が医療薬学特別研究の課題に直接関係する医療機関での実地演習を行なった。同研究課題の遂行を通して、学生は、“臨床現場で解決すべき課題を発見し生涯にわたりそれを解決しようとする意欲と研究能力”をさらに高めることができると期待している。
③臨床研究の充実
医療機関と共同で臨床研究を遂行し、できるだけ直接的に患者の役に立つ成果
を社会に還元することは、薬学研究科の使命である。本研究科では、これまで連携
施設あるいは連携施設ではない施設と共同で臨床研究を遂行し、大学院生がその成果の輩出に直接的に貢献し、原著論文を発表してきた。本学薬学部ではそれをさらに促進するため、平成２８年に臨床研究センターを立ち上げ、小児医療製剤の開発に着手してきた。今後も、臨床研究を促進し、大学院生の教育に役立たせるとともに、社会貢献を継続する必要がある。
④大学院生の在籍状況
平成２４～２８年度は、年度による人数の上下や年度によっては中途退学者もあったものの、おおむね定員を満たしていた。一方、平成２９年度および平成３０年度
は定員に１名足りず、また、令和２度は定員に２名足りない。令和３年度以降も厳しい状況が続くことが予想される。定員を充足させるためには、まずは薬学研究科の各教員が魅力ある研究を遂行するとともに、その成果を学内外に発信することが最も重要である。一方、定員充足の施策も必要であり、社会人大学院生の確保と退学率の抑制は喫緊の課題である。本学では、社会人以外の大学院生（研究科においてリサーチアシスタントとして採用し、年間の学費の約１／２に相当する額を支給）と同様に、平成２９年度以降、「摂南大学大学院薬学研究科藤多哲朗社会人奨学金」
を通して、医療機関または医療提供機関に勤める社会人大学院生の経済的負担の軽減（年間の学費の約２／３に相当する額を支給）を始めた。今後、薬剤部長などの医療機関の上位職には博士の学位が必須になると考えられることから、本奨学金を通して、当該職を目指す薬剤師の学位取得を支援していきたいと考えている。また、学位取得後の魅力ある進路も、大学院への進級意欲を高め、退学率を抑制することになる。平成２７～令和元年度の卒業生のうち、社会人大学院生を除く就職先は、大学（私立薬科大学）４名、国立開発研究法人の研究所１名、独立行政法人の研究所１名、海外の大学のポスドク１名、製薬・化学系企業４名、病院３名である。今後も継続して多様な人材を輩出することにより実績を積み重ねていくことが肝要である。
・自己点検・評価を踏まえ、大学院４年制博士課程の教育・研究における今後の充実・改善に向けた方策や課題を記載すること・大学院生の在籍状況（定員充足の状況、修了・退学率等）や修了後の進路状況を踏まえた方策や課題についても記載すること

【2017 年度以降入学生】

教

育

課

程

等

の

概

要

（薬学研究科 医療薬学専攻）
単位数
科目
区分

臨
床
薬
学

健
康
薬
学

医
薬
品
開
発
学

各
共
分
通
野

授業科目の名称

授業形態

配当年次 必

選

自

講

演

修

択

由

義

習

実
験
・
実
習

専任教員等の配置

教
授

准
教
授

講

助

助

師

教

手

備

考

臨床分析学特論

1後

2

○

2

1

ｵﾑﾆﾊﾞｽ

臨床生化学特論

1後

2

○

1

1

ｵﾑﾆﾊﾞｽ

臨床病態学特論

1後

2

○

2

2

ｵﾑﾆﾊﾞｽ

臨床症候学特論

1前

2

○

1

臨床薬理学特論

1前

2

○

2

2

ｵﾑﾆﾊﾞｽ

薬物療法学特論

1前

2

○

1

2

ｵﾑﾆﾊﾞｽ

医薬品管理学特論

1前2○

臨床漢方医療薬学特論

1後

2

○

1

精神医療薬学特論

1後

2

○

1

2

薬学教育学特論

1後

2

○

1

1

臨床薬学演習1通

6

小計（11 科目）－

公衆衛生学特論

1後

2

食品安全学特論

1前

2

感染予防医療薬学特論

1前

2

0

26

2

○

10

6

－

11

10

○

1

1

○

1

1

○

2

0

ｵﾑﾆﾊﾞｽ
兼任講師等
担当

1

0

0

1

1通

小計（4 科目）－

医薬品化学特論

1後

2

○

1

製剤学特論

1前

2

○

1

1

ｵﾑﾆﾊﾞｽ

薬物動態学特論

1前

2

○

2

1

ｵﾑﾆﾊﾞｽ

臨床統計学特論

1後

2○

医薬品開発学演習

1通

6

小計（5 科目）－0

先端薬学研究特論

1通

2

医療薬学特別研究

1～4 通

12

－

14

0

－

14

52

合計（22 科目）
学位又は称号

0

博士（薬学）

12

14

0

0

○

4

1

－

4

2

ｵﾑﾆﾊﾞｽ
兼任講師等

健康薬学演習小計（2 科目）6

ｵﾑﾆﾊﾞｽ

1

担当

1

0

0
ｵﾑﾆﾊﾞｽ

1
○

4

－

5

○

兼任講師等
担当

1

0

0

0

2

ｵﾑﾆﾊﾞｽ
複数共同
担当

○

18

7

0

－

18

7

0

0

0

0

－

20

13

2

0

0

学位又は学科の分野

卒業要件及び履修方法

薬学関係
授業期間等

○卒業要件
本大学院薬学研究科博士課程に４年以上在学し、所定の授業科目について３０単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けたうえ、博士論文の審査及び最終試験に合格することとする。
ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者については、３年以上在学すれば足りるものとする。
○履修方法① 医療薬学特別研究１２単位および先端薬学研究特論のほか、主たる専攻
分野の演習６単位を含め合計３０単位を修得すること。
② 博士論文の審査及び最終試験に合格すること。

2

1 学年の学期区分

2 学期

1 学期の授業期間

15 週

1 時限の授業時間

90 分

主専攻分野別の履修モデル(2017年度以降入学生)
薬学研究科 医療薬学専攻
専攻分
野
臨
床
薬
学

配当
年次

授業科目名

1後
1後
1後
1前
1前
1前
1前
1後
1後
1後
1通年
1後
1前
1前
1通年
1後
1前
1前
1後

臨床分析学特論
臨床生化学特論
臨床病態学特論
臨床症候学特論
臨床薬理学特論
薬物療法学特論
医薬品管理学特論
臨床漢方医療薬学特論

健
康
薬
学
医
薬
品
開
発
学
各分野
共通

精神医療薬学特論
薬学教育学特論
臨床薬学演習公衆衛生学特論
食品安全学特論
感染予防医療薬学特論

健康薬学演習
医薬品化学特論
製剤学特論
薬物動態学特論
臨床統計学特論
医薬品開発学演習

1通年
1通年

先端薬学研究特論
医療薬学特別研究①臨床薬学分野を主専 ②健康薬学分野を主専 ③医薬品開発学分野を攻とする場合のモデル 攻とする場合のモデル 主専攻とする場合のモ
デル
3年次 4年次
必修 選択 1年次 2年次 3年次 4年次 1年次 2年次 3年次 4年次 1年次 2年次
単位数

2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
6
2
2
2
6
2
2
2
2
6
2

1～4通年 12

履修単位数（注）●印は「必修科目」を、○印は「選択科目」を表す。

○
○
○
○
○
○
○

○
○

○
○
○
○

○

○

○
○
○
○
○
○
○
○
○
●

●

●

(●) (●) (●)●(●) (●) (●)●(●) (●) (●)

●

22

12

22

12

22

12

0

0
34

0

0
34

0

0
34