東京海洋大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 海洋科学部
２． 海洋工学部
３． 海洋科学技術研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1

東京海洋大学

東京海洋大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

海洋科学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

海洋工学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

海洋科学技術研究科

期待される水準にある質を維持している

期待される水準にある

教育 0-1

東京海洋大学

教育 0-2

東京海洋大学 海洋科学部

海洋科学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････教育 1-4

教育 1-1

東京海洋大学 海洋科学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度から全学教育・FD 委員会が全学的に教育成果の検証や改善に取り組む一元的な体制とし、授業評価アンケートやそれに基づく授業改善等を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度の文部科学省「グローバル人材育成推進事業」への採択により、４年次進級要件に TOEIC スコア 600 点を含めることとしたほか、１年次に「TOEIC 入門」、３年次に「TOEIC 演習」を必修科目として開設している。また、海外の大学や企業で１か月程度の実習を行う「海外派遣キャリア演習Ⅰ・Ⅱ」を開設し、学生を海外に派遣している。

○

海洋に親しみ、海洋を体験的に理解させると同時に、海洋に関する幅広い知識・関心を育むため、「海への誘い」を主題とする全学共通科目５科目を必修としている。

以上の状況等及び海洋科学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○TOEIC の進級要件化やそれに伴う英語教育の強化により、TOEIC スコアについて入学時と平成 28 年３月時点を比較すると、４年次進級要件となる 600 点以上の学生の割合は、１年次生は 17％から 45％、２年次生は 11％から 55％となっている。

○「海外派遣キャリア演習Ⅰ・Ⅱ」により、平成 27 年度までに延べ 135 名の学生を海外に派遣し、企業インターンシップや現地大学でのフィールドワーク等に取り組んでいる。海外派遣を経験した学生の中には、英語でのコミュニケー

教育 1-2

東京海洋大学 海洋科学部

ションへの積極的な姿勢が見られたり、他機関が行う海外派遣に参加したりする例がある。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の卒業生のうち、57.6％が水産専攻科及び他大学を含めた大学院等に進学している。

○

大学主催のセミナー開催等の就職先の増加に向けた取組を行っており、平成27 年度の就職率は 98.3％となっている。就職先は製造業が最も多く、公務、情報通信業等に就く者もいる。

以上の状況等及び海洋科学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3東京海洋大学 海洋科学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年３月に育成する人材像や、求められる素養と能力の水準を「東京海洋大学スタンダード」として策定し、教育課程の見直しを図っている。

○

平成 24 年度の文部科学省グローバル人材育成推進事業への採択により、４年次進級要件に TOEIC スコア 600 点を含めることとしたほか、１年次に「TOEIC入門」、３年次に「TOEIC 演習」を必修科目として開設している。また、海外の大学や企業で１か月程度の実習を行う「海外派遣キャリア演習Ⅰ・Ⅱ」を新たに開設し、平成 27 年度までに延べ 135 名の学生を海外に派遣している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○TOEIC スコアによる進級要件が導入された平成 26 年度入学生については、平成 26 年４月から平成 27 年４月の１年間で、平均スコアが 482 点から 573 点となっている。また、１年次生、２年次生の TOEIC スコアについて入学時と平成 28年３月時点を比較すると、４年次進級要件である 600 点以上の学生の割合は、１年次生は 17％から 45％、２年次生は 11％から 55％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

東京海洋大学 海洋工学部

海洋工学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

東京海洋大学 海洋工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育目的に対応した体制を整備するとともに、全学教育・FD 委員会を設置し、教育改善に組織的に取り組んでいる。

○

若手教員の能力向上を目指すファカルティ・ディベロップメント（FD）事業である海洋工学系若手研究者在外派遣事業を平成 25 年度から実施し、４名を海外の大学や研究機関等に派遣しており、教育研究能力及び国際化対応能力の向上を図っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学部の教育目標を達成するため、総合科目、基礎教育科目、専門科目を体系的に編成し、専門性を体系的に身に付けることができる特徴ある科目を開講している。また、教育体系の見直しにより、学生が計画的に履修できるコースツリーの設定を行っている。

○

海事システム工学科では、従来のコース制を廃止して学科所属のすべての学生が海技士免許を取得できる教育課程を編成するとともに、海洋・水産系高校における商船免許を有する教員不足を解消するため、海洋電子機械工学科に商船教員養成コースを設置している。

○

平成 24 年度に進級制度を見直し、３年次進級において指定された科目の修得を要件化するなど、学力を確保して上級学年へ進級する制度としている。また、成績認定の手続きの明確化と厳格化に取り組んでいる。

○

グローバルな課題に挑戦し、異文化の中でも優れたリーダーシップを発揮できる学生を認定するための「GLI（グローバル・リーダーシップ・イニシアティブ）」プログラムを実施するなど、多様な学生のニーズにこたえた取組を行っている。

以上の状況等及び海洋工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-2

東京海洋大学 海洋工学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度卒業生における「優」の修得率は、実験では 87.7％、実習では81.5％、卒業研究では 85.1％となっている。

○

Grade Point Average（GPA）制度により学業成績不良者を特定し、学科ごとに組織的に学生の個別修学指導を行う修学アドバイザリー制度を実施している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度における進学率は、43.4％となっている。

○

キャリア教育科目の開設や各学科主催のキャリアガイダンスの開催、１､２年次生を対象とするキャリア教育のための講習の導入等により、平成 27 年度における就職率は 100％となっている。

以上の状況等及び海洋工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3東京海洋大学 海洋工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

グローバルな課題に挑戦し、異文化の中でも優れたリーダーシップを発揮できる学生を認定するための「GLI」プログラムを実施している。

○

海事システム工学科では、平成 26 年度にカリキュラム改正により従来のコース制を廃止し、多様なバックグラウンドを持つ学生が海技士免許を取得できる教育課程としている。また、平成 27 年度に２年次編入制度を導入し、海技士資格取得を目指す編入学生を受け入れている。

○

海洋開発及び環境・エネルギー分野における高度海洋技術者を養成するため、高度海洋技術者専門コースを開設している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度卒業生における「優」の修得率は、実験では 87.7％、実習では81.5％、卒業研究では 85.1％となっている。

○

GPA 制度により学業成績不良者を特定し、学科ごとに組織的に学生の個別修学指導を行う修学アドバイザリー制度を実施しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において合計 324 名に指導を行っている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

東京海洋大学 海洋科学技術研究科

海洋科学技術研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

東京海洋大学 海洋科学技術研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

大学院教務委員会において社会的要請や関係者の意見等を踏まえ具体的な教育課程の改善を行うとともに、教育成果の検証を行う全学教育・FD 委員会を設置し、継続的な教育改善に取り組む体制を整備している。

○

平成 27 年度に実施した学生による 14 項目の授業評価の平均は、６段階のうち4.9 から 5.9 で分布しており、総合的な評価は 5.6 となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度の文部科学省「日中韓等の大学間交流を通じた高度専門職業人育成事業」の採択により、平成 27 年度までに 69 名の中国、韓国の学生を受け入れている。

○

博士前期課程では、水産総合研究センター等の学外の４機関と連携しており、連携先の研究者を指導教員として、学位論文に係る研究及びその作成を行うことができることとしている。

○

平成 24 年度の文部科学省「グローバル人材育成推進事業」の採択により、博士前期課程４専攻の授業の完全英語化を進めている。４専攻の授業の英語化率
については、平成 27 年度当初には、この時点の目標値としていた 60％を超えている。

○

広い視野を持って産業界をはじめとする分野で活躍できる人材を養成するため、研究室間インターンシップ等を行うプログラムとして「広域履修コース」を設置している。平成 27 年度では博士前期課程学生３名がコースを修了している。

以上の状況等及び海洋科学技術研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-2

東京海洋大学 海洋科学技術研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度における学生の履修科目に対する単位修得率は、博士前期課程では８割を、博士後期課程では９割を超えている。

○

平成 27 年度大学院修了者のうち７名が専修の教員免許を取得しているほか、１級水先人コースにおいては、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において受講を終えた 78 名が修了証明書を授与されている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程修了生の 12.1％が博士後期課程に進学している。就職率は博士前期課程で 93.9％、博士後期課程で 78.8％となっている。博士後期課程修了生の就職先は、学術研究業、教育・学習支援業等の割合が 65.4％となっている。

以上の状況等及び海洋科学技術研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3東京海洋大学 海洋科学技術研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度の文部科学省「日中韓等の大学間交流を通じた高度専門職業人育成事業」の採択により、平成 27 年度までに 69 名の中国、韓国の学生を受け入れている。

○

平成 24 年度の文部科学省「グローバル人材育成推進事業」の採択により、博
士前期課程４専攻における授業の英語化に取り組んでいる。これは単に授業を英語で行うだけでなく、英語による討論型授業の展開も目指すもので、４専攻の授業の英語化率は、平成 27 年度当初でこの時点の目標値である 60％を超えている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度に実施した学生による授業評価では、総合的な評価は６点満点中5.6 となっており、同じく 5.6 であった平成 22 年度と同等の満足度となっている。14 項目のうち、平成 22 年度と比べて低下した項目は無く、0.1 上昇した項目は４項目となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4