調査概要と総括実態調査でみる
個人のインターネット利用動向
柴谷大輔●株式会社インプレス R&D インターネットメディア総合研究所

ブロードバンド世帯普及率 57.1％へ、パソコン向けサービスは一段落
今後はモバイル、ゲーム機、テレビなど他デバイスへ利用シーンが拡大「インターネット白書」では、日本のインターネット利用の

DSL は既存の電話回線を用いることで初期費用を抑え

実態を把握するため1997年から毎年、全国規模での世帯られ、また電話回線を用いながら音声通話との同時接続調査を行ってきた。1997年の第 1回目の調査でわずか 572が可能などブロードバンド普及の起爆剤の役割を果たし万人だったインターネット人口は普及期から成熟期に入り、てきたが、近年契約数が減少に転じている。一方、FTTH

2007年には 8227 万人となり、インターネット人口は上限には専用回線を利用することで一般的に DSL に比べ高速で達しつつある。今後は、利用人口の拡大といった量的な安定した接続が可能となり、NTT 東西を筆頭に契約数を観点ではなく、接続の質やどこにいてもつながるといった伸ばしている。今後は次世代ネットワークサービスである

コネクテビティ、あるいはテレビやゲーム機器といったパソ

NGNを含め、光ファイバーが主流になると考えられる。

コン以外のデバイスからの利用状況などがより重要となっ第部

6てくるだろう。
11年間続いてきたインターネット人口調査ではあるが、イ

IP 電話の世帯普及率は 22 . 9％
昨年と比較して堅調に増加

個人世帯利用動向

ンターネットの普及やインターネット人口の拡大の後押しを一方、ブロードバンド回線においては、ウェブやメールのするという役割を十分果たしたと考え、昨年で調査を終了

利用だけではなく、IP 電話による音声通話や、IPTVやすることとした。2008 年はブロードバンド世帯普及率など

VOD（ビデオオンデマンド）サービスによる映像や音声視の特に重要な指標に関して、昨年の人口調査の結果をベー聴を利用できるようになっている。通信事業者においてもスに契約数などから推計を行った。また、個人や企業など

IP 電話の価格的な優位性やダイヤルアップと変わらないユーザーへの利用実態調査は例年通り実施している。

品質を売りに、ウェブやメール（インターネット）とセットでブロードバンド世帯普及率は 57.1％
FTTH が DSLを上回る

積極的にキャンペーンを行っている。その結果、IP 電話の世帯普及率は 22 . 9％となり、昨年の18 . 8％から堅調に増加している（資料 6 - 0 - 3）。

量的な拡大は頭打ちになりつつあるインターネットだ

050 番号ではなく従来の固定電話と同じ番号（0 ABJ

が、接続の質の面では進化が続いている。事業者の発表番号）を引き継いで利用可能な FTTHのサービスが登場によると、光（FTTH）の契約回線数は 2007年 12月末でし、FTTHの普及とともに利用を伸ばしていると言える。

1132 . 9 万となり、四半期ごとに10％程度の伸び率で順調

なお、ここでのIP 電話は ISP が提供しているIP 電話（主に契約回線数を伸ばしている。その結果、パソコンなどをに 050 番号）や FTTH 上の IP 電話である光電話（主に利用して自宅内でインターネットを利用している世帯にお0 ABJ 番号）を対象としている。

けるブロードバンド利用率「ブロードバンド世帯普及率」は
57. 1％となり、日本の約 5000 万世帯の 6 割弱がブロードバンドでインターネットを利用している（資料 6 - 0 - 1）。昨年の時点で 50 . 9％と初めて半数を超え、その後も堅調にブロードバンドの比率が高まっている。

〜インタラクティブウェブ調査結果〜
2008 年の利用比率は昨年と比べてほぼ横ばい
さて、ここからはインターネット個人利用者の利用実態を詳しく把握するために行ったインタラクティブウェブ調

また、接続しているブロードバンドサービスの内訳をみ査の結果を紹介する。なお、インタラクティブウェブ調査

ると（資料 6 - 0 - 2）、FTTH が 45 . 2％とDSL の 42 . 1％をでは回答者がインターネットのアクティブユーザーに偏る

上回っている。地域別では、FTTH の比率は北海道でことが課題であるが、本調査では可能な限り市場の代表

55 . 9％、近畿で 53 . 4％と高く、反対に中国では 29 . 0％に性を確保するために、性別年齢階層別自宅パソコンからとどまっている。

のインターネットの利用時間別インターネット利用者数に

158 インターネット白書 2008

調査概要と総括

資料 6 - 0 -1

ブロードバンド世帯普及率の推移
60％

50.9％

57.1％

50

41.4％
36.2％

40

30

25.1％
19.0％

20

7.4％

10

2003年
N=41,530

2002年
N=43,709

2004年
N=43,027

2005年
N=40,850

2007年
N=5,874

2006年
N=41,025

2008年
推計

0

※ 2007 年より調査手法を変更 ©impress R&D, 2008

資料 6 - 0 - 2

ブロードバンドの接続方法
［地域別］
FTTH

12.8％

42.1％

45.2％

全国

DSL

39.3％

55.9％

北海道

46.4％

関東

45.3％

CATV
第

東北

4.8％

50.5％

6

18.3％

41.1％

29.0％

中国

42.0％

九州
0

15.8％

55.2％

36.0％

四国

8.7％

37.9％

53.4％

近畿

12.6％

10

20

30

40

50

個人世帯利用動向

40.6％

中部

部

3.1％

42.1％

44.6％

19.4％

40.1％

17.9％

60

70

80

90

100％
©impress R&D, 2008

資料 6 - 0 - 3

IP 電話世帯普及率［2007 年 - 2008 年］

2008年
推計

22.9％

※ 2008 年 の 数 値 は、2007
年 3 月 に 当 社 が RDD 調 査 で把握したブロードバンドの世帯普及率、接続方法の種別、またIP 電話の世帯普及率をもとに、2007 年 度 のブ ロ ードバ ンド
サービスの 契 約 数、IP 電 話 の利 用番 号 数の 推 移などを用い

2007年
N=5,874て推計を行っている。なお人口18.8％

データや 年代 性 別 構成 比などの重 要 指 標は、昨 年 のものを
P. 361に付 録として 掲 載して
いる。

0

5

10

15

20

25％

©impress R&D, 2008

インターネット白書 2008159

調査概要と総括実態調査でみる
個人のインターネット利用動向整合するように 2000 サンプルを抽出して集計している。まこの傾向は、1日当たりの利用時間をみても顕著に表れた、本調査ではgooリサーチのモニターを調査対象としてており、「ラジオ」「新聞」「雑誌」では 30 分未満の利用いることから、
ポータルサイトである「goo」に関連するサーが 8 割前後であるのに対し、「インターネット」や「テレビ」

ビスの利用率が高めに出る可能性があったため、ネットレ

では 1 時間以上の利用が 7 割前後となり、重要度と同じくイティング社が公表している検索エンジンのシェアを用いそのほかのメディアを大きく上回っている。

て、「goo」利用者にモニターが偏らないようにサンプリン
グを工夫している。
個人利用実態の全体動向としては、パソコンでのインテレビと並ぶ重要度や利用時間を誇るインターネットだが、その影響を受け利用が減ったメディアをみると、35 . 3％のユーザーは「利用の減ったメディアはない」と回

ターネットにおける各種アプリケーションやソフトウェア、

答しているが、「テレビ（地上デジタル、アナログ放送）」

サービスなどの利用比率は昨年と比べてほぼ横ばいとな（29 .1％）や「雑誌」（26 .0％）「、新聞」（22 .0％）などのメディり、一部サービスを除いて目立った変化は見られない。

アが影響を受けて利用が減少している。

Web 2 . 0と呼ばれるムーブメントが一定の広がりを見せ、先進的なインターネットユーザーだけでなく一般的なユーザーにまで浸透した結果と言えるであろう。また、高機能

検索サービスはYahoo!とGoogle の寡占状態
35％がテレビコマーシャルをみて検索経験あり
ウェブでの検索はすでに広く普及しており、本調査におでのインターネット利用が当たり前となった今日において、いても、「サーチエンジンをほとんど利用していない」の第各種サービスの主戦場がモバイルへと移行している点もはわずか 2 . 1％のみであり、ほぼすべてのインターネット

6

要因として考えられる。SNS 最大手の mixiを例にあげる

ユーザーが検索を利用している。検索サービスの1日当たと、会員数が順調に伸びモバイルからのPV 数が増加してりの平均利用回数をみても、9 割以上のインターネットユー

いる中、パソコンからのPV 数は減少傾向にあり、2007年

ザーは 1日に1回以上検索を実施しており、1日に 5 回以上

8月時点でモバイルがパソコンを抜いた（同社発表）。

検索するユーザーも4 割に達している。

部の端末やデータ定額制の普及などにより、携帯電話・PHS

個人世帯利用動向

パソコンでのインターネットは光（FTTH）をはじめとす

利 用 す る 検 索 サ ー ビ ス は、「Yahoo!JAPAN」がるブロードバンドが主流となり、次世代ネットワークである

84 . 2％、「Google」が 64 . 8％であり、3 位以下を大きく

NGNの商用サービスが開始された。高品質なインフラを引き離している。また、最も利用している検索サービス

生かすコンテンツの展開が期待されており、データ通信のにおいても、「Yahoo!JAPAN」が 55 . 5％、「Google」がみならず、
IP 電話やIPTV（VOD サービス）といったビデオ・

32 . 7％とそのほかを大きく引き離しており、2 社の寡占状

放送関連サービスが調査結果に表れるのは来年以降と予態が続いている。

測している。

情報源としてテレビと並び重要なインターネット
1日当たり1時間以上の利用が 7 割に

なお、テレビコマーシャルにおいて「○○で検索」といったフレーズでウェブサイトへ誘導する手法が広がっているが、そういった CM から検索を行ったことがあるユーザー
は 6 . 5％である。そもそも、テレビCMをみた後に検索経

インターネットは日常生活に欠かせない存在となってき験があるユーザーは約 35％だが、「続きはウェブで」や「○ている。電通発表の「2007日本の広告費」においても、イ○で検索」、URLを告知した CM ではなく、単純に興味がンターネット広告費（6003 億円）は雑誌広告やラジオ広告

わいた CM から検索するのが最も高く、26 . 5％である。

の市場規模を抜き、テレビ（1兆 9981億円）、新聞（9462 億円）に続く3 番目の広告媒体となっている。
インターネットユーザーにおける重要度の認識におい66 . 4％がスタートページに「検索サイト」を設定
8 割以上が「Yahoo!JAPAN」アカウントを取得ても、「テレビ」と並んで「インターネット」を重要とする

ブラウザーを立ち上げたときに表示されるサイト（スター

ユーザーが多い。4マスメディア＋インターネットの中では、トページ）の種類としては、Yahoo! に代表されるような「検ニュースやエンターテインメント、そのほかの生活情報と索サイト」が 66 . 4％で最も高く突出しており、次いで「プロいった観点で、「テレビ」や「インターネット」の重要度がバイダーのホームページ」が 8 . 5％、「白紙（設定していな

高いが、購入のための情報という観点では、「インターネッい）」が 6 . 8％である。

ト」のみの重要度が高いという結果となっている。

160 インターネット白書 2008

また、大手ポータルサイトのアカウント取得状況をみる

調査概要と総括と、検索サービスで最も利用率の高い「Yahoo!JAPAN」

9 . 2％で続いている。なお、SNS 利用者のうち 3 割は複数が 85 . 0％と突出して高く、「楽天市場」が 58 . 9％、「goo」の SNS に登録している。

が 48 . 3％で続いている。インターネット利用者のほとんどが「Yahoo!JAPAN」のアカウントを取得していると言え、ポータルとしてのYahoo! の強さが表れている。

コミュニティ機能利用者は 8 割
発言・書き込みをする比率は女性の若年層で高い
インターネット上でユーザー同士が相互に交流するコ
ミュニティ機能。コミュニティでのユーザーの声が市場に利用しているウェブアプリは「地図」が 68 .7％
グループウェアの利用率は 5％に満たず
ウェブアプリケーションの利用率は「地図」が 68 . 7％
で最も高く、「乗換案内」が 63 . 2％、「ウェブメール」が51 . 1％、「翻訳」が 38 . 2％で続いている。反対に、「ToDo
リストの管理」や「グループウェア」の利用率は 5％に満たず、内容を理解している比率も半数を下回っている。
各アプリについて詳細をみると、ウェブ上に自身のスケに参加している（閲覧のみも含む）ユーザーは 79 . 9％とジュール情報を公開して他人と共有するソーシャルカレ

なり、昨年の 70 . 0％から増加している。利用率が高いのンダーの認知度は 81 . 8％、内容を理解している比率は

は「ブログ」の 54 . 4％、「ウィキペディア」の 48 . 1％、「掲

74 . 0％となり、実際に利用している比率は 12 . 1％である。

示板」の 32 . 2％、「ユーザー参加型の商品・サービスのレ

そのほかのウェブアプリケーションの認知度、利用状況

ビューサイト、評価サイト」の 28 . 4％、「SNS」の 22 . 3％のをみると、ソーシャルブックマークの認知度は 55 . 9％、内順である。また、中でも閲覧だけでなく、「発言・書き込み容を理解している比率は42 . 5％となり、実際に利用してい第をしている」比率は「ブログ」の 23 . 8％が最も高く、次いる比率は 7. 0％である。グループウェアの認知度は 51 .7％、6

で「SNS」の17. 1％である。多くの機能において男女とも

内容を理解している比率は 39 . 6％となり、写真共有サイトの認知度は 68 . 9％、内容を理解している比率は 58 . 7％とつれてその比率は低下する傾向にある。また、「ブログ」やなり、実際に利用している比率は 5 . 9％である。

「SNS」の発言・書き込みでは特に女性 10 代〜 20 代の比率が高く、3 割を超えている。

18 . 2％が動画共有サイトを利用
利用サイトはYouTubeとニコニコ動画

ブログ利用率は 54 . 4％、女性10 代が 7 割超に利用者の 6 割が週に1回以上更新

ザーと共有して楽しむ動画投稿サイトの認知度は 72 . 8％、ブログの利用率は 54 . 4％であり、昨年の 51 . 2％からわ

内容を理解している比率は 63 . 8％となる。YouTubeやニコずかに増加している。利用率は女性 10 代が突出して高く

ニコ動画といったサービスが注目を集めていることもあり、自身が撮影した動画などをウェブ上に公開し、ほかのユー7 割を超えており、男女ともに年代が高いほど低下する。

写真などほかの共有サービスに比べても広く認知されてお利用しているブログサービスは、「FC 2 ブログ」が 18 . 5％

り、実際に利用している比率も18 . 2％と高い。

でトップとなり、「アメーバブログ」「gooブログ」「楽天ブ動画投稿サイトの利用状況では「閲覧のみしたことがあログ」「Yahoo! ブログ」が 10％強で続いている。ブログのる」が 89 . 6％と圧倒的に高い比率であるが、昨年と比較

更新頻度は、「週に1 〜 2 回」が 22 . 6％で最も高く、週にすると投稿したことがあるユーザーが 8 . 0％から10 . 5％と1回以上更新する比率は 60 . 5％に達する。

若干増加している点に注目したい。

SNS 利用率は 22 . 3％、mixi 利用者が 85 . 9％
利用者の 3 割は複数 SNS に登録最も高いが、「ニコニコ動画」が昨年より大きく増加し2008 年 3月期の SNS 市場規模は対前年比 3 . 3 倍の 294「YouTube」と「ニコニコ動画」が 47. 4％と揃って高く、や億円と推計され、2009 年 3月期には 500 億円を突破する

はり昨年から「ニコニコ動画」が大きく増加している。

と推計される（インプレス R&D「CGM/SNSビジネス調
査報告書」）。SNS の利用率は 22 . 3％であり、登録しているSNS は「mixi」が 85 . 9％と他を圧倒、携帯電話限定のサービスである「モバゲータウン」が 11 . 9％、「GREE」が個人世帯利用動向に10 代、20 代の若年層の利用率が高く、年代が上がるに部与える影響も大きくなっている。なにかしらのコミュニティ

閲覧しているサイトの種類は「YouTube」が 97. 8％でて65 . 3％となっている。投稿しているサイトにおいてもミニブログの利用は1. 3％と限定的
ウェブメールは 8 割が「Yahoo!メール」を利用
Twitterなどに代表されるユーザーの状況をリアルタイ

インターネット白書 2008161

調査概要と総括実態調査でみる
個人のインターネット利用動向
ムで公開する新しいコミュニケーションツールであるリア
ルタイムメッセージサービスのミニブログ（マイクロブログ）

第部

6

8 割以上が EC での購入経験あり
商品情報の探し方は EC サイト利用が 43 . 4％の利用状況をみると、「利用している」比率は 1 . 3％にとど先に述べたように、購入のための情報収集の手段としてまり、利用者はまだ限定的であると言える。性年代別にみユーザーから 4マスメディアより重要と考えられているイン

ると、女性 10 代が 3 . 6％、男性 30 代が 2 . 4％とほかの性

ターネットであるが、実際に買物のためにインターネットで年代に比べて若干高い比率である。

情報を収集した分野は「書籍、雑誌」が 47. 4％で最も高く、

インターネットを通じてメッセージのみならず音声通話「パソコンなどコンピュータ関連製品ハードウェア（周辺機やテレビ電話が可能なインスタントメッセージの利用状況

器含む）」46 . 9％、「旅行・宿泊予約」46 . 2％で続く。

をみると、「利用している」が 14 . 4％となり、「利用してい日本の電子商取引の市場規模は、経済産業省によるとない」が 85 . 6％である。利用者が利用しているインスタ2006 年には対前年比 27. 1％増の 4 兆 3910 億円であり、ントメッセージの種類は「Windows Live メッセンジャー

今後も成長率はやや下がるものの、市場規模は拡大して/MSNメッセンジャー」が 69 . 1％で最も高く、「Yahoo! メッ

いくと予想されている。本調査におけるオンラインショッピ

センジャー」が 48 . 6％、「Skype」が 30 . 2％で続いている。

ングの購入経験においても、経験「あり」が 80 . 9％であり、フィードと呼ばれるウェブサイトの更新情報を自動で受

昨年の 73 . 6％から増加している。特に、購入経験は 30 代信するサービスの認知度は 33 . 6％、内容を理解している

女性が 94 . 1％で最も高く、男女ともに 30 〜 40 代の比率

比率は 21.1％にとどまり、実際に利用している比率は 7.5％が高い。なお、実際にインターネットで購入したことがあである。

るジャンルは、「書籍、雑誌」が 58 . 6％、「CD、ビデオ、

個人世帯利用動向

受信したメールの閲覧や新規メールの作成・送信がブラDVD」が 46 . 4％、「衣料、アクセサリー、ファッション」がウザー上で可能になるウェブメールの利用率は 51 . 1％であ45 . 3％で続いている。また、それらの商品情報の探し方

る。ウェブメール利用者が利用しているサービスの種類をでは、「楽天市場、Yahoo!ショッピング、生協などのEC サ

みると、「Yahoo! メール」が 79 . 9％で他を圧倒しており、イトで探す」が 43 . 4％で突出しており、「検索サイトで探す」

次いで「gooメール」が 25 . 2％、「Gmail」が 23 . 0％である。

が 17. 3％で続いている。昨年と大きな傾向の違いはなく、

セカンドライフの利用率は 0 . 4％
非利用利用は「利用する時間がない」から

EC サイトの優位性は変わらず高い。
一方、非利用者のオンラインショッピングを利用しない
理由では、「商品を手にとって確認したい」が 36 . 9％で最メタバースと呼ばれるオンライン仮想空間サービスにつも高く、「対象ウェブサイトが信用できる販売業者かどう

いては、代表的なサービスと言える「セカンドライフ」の認かわからない」が 19 . 9％で続いている。書籍や CDといっ

知度は46.2％となり、そのほかのサービスでは1割を下回っ

た購入場所によらないジャンルの購入率が高いことがこれている。利用率は認知度の高い「セカンドライフ」でさえらの理由を裏付けているとも言える。

0.4％にとどまっており、昨年と比較しても増加していない。
また、その他のサービスの利用はさらに限定的である。
大半を占めるメタバース非利用者に理由を尋ねると、

22 .7％が有料コンテンツの購入経験あり
利用金額は1, 000 円未満が 6 割「利用する時間がない」が 25 . 3％、「つまらなそう」が有料コンテンツの購入経験をみると、ジャンルを問わず

24 . 8％である。また、比較的認知度が高い男性 10 代〜

なんらかの有料コンテンツを「購入したことがある」比率

30 代では、「つまらなそう」の比率がほかの性年代に比べは 22 . 7％である。性年代別にみると、全体的に女性に比

て高い。
「特にない
（理由はない）」も全体で 36 .7％となり、べて男性のほうが購入経験は高く、特に10 〜 20 代男性

認知度の低い高年代でさらに比率が高くなる。

で 3 割前後となる。また、男女ともに年代が上がるにつれ

ネット上で自分の分身となるキャラクターとして利用されて比率は低下する傾向にある。

るアバターの所有数を尋ねると、いずれの機器において購入したジャンルの種類では、「音楽ファイルのダウン

も「0 個」の比率が最も高い。
「パソコン」では、「1個」がロード」が 53 . 9％で最も高く、「動画」が 24 . 7％、「オンラ

17.7％となり、複数個所有している比率は 6.3％である。
「携

インゲーム」が 22 .3％で続いている。
「ビジネス情報」や「教

帯電話」や「その他の機器」では「0 個」が 8 割弱を占め、育情報」は低く、エンターテインメント系のコンテンツが上

所有数は低い。

位である。購入経験の有無を問わず、全員に今後購入した

162 インターネット白書 2008

調査概要と総括

い有料コンテンツのジャンルを尋ねたところ、「特になし」
が 77. 2％を占め、非利用者の購入意向は低い。

用率は 11 . 5％とさらに高くなる。
検討中である、青少年がインターネット上の有害情報に

有料コンテンツ購入経験者の1 か月の利用金額をみる

アクセスできないようにする法案に対する認知度は 69 .2％と、「500 円未満」が 42 . 2％で最も高く、1000 円未満で 6となり、7 割のインターネットユーザーが認知している。た割を占める。有料コンテンツの望ましいと思う課金形態でだし、「内容までよく知っている/どういうものか説明できは、「タイトル数や視聴・利用回数にかかわらない月額固定

る」は 4 . 4％のみであり、「どういうものかだいたい知って制」が 30 . 6％で最も高く、定額制への意向が強い。

いる」も22 . 4％と、多くのインターネットユーザーは聞いた

有料無料問わない電子書籍の利用率は11. 0％
閲覧意向は「趣味・実用・ガイド」や「文芸小説」
有料無料にかかわらず電子書籍を利用しているのは
11 . 0％である。閲覧しているジャンルでは「コミック（少年・
ヤング・成年）」（26 . 9％）、
「文芸小説」（24 . 7％）、
「趣味・ことがある程度と言える。一方で、規制の当事者となる10代男性では「内容までよく知っている/どういうものか説明できる」は 11 . 4 %と最も高い。

接続方法は光（FTTH）がADSLを上回る
ADSL 53 . 9％が接続回線の変更は考えていない
本調査の対象者における自宅パソコンのインターネット

たいジャンルでも「趣味・実用・ガイド」（33.4％）「、文芸小説」の接続方法は、「光（FTTH）」が 41 .7％で最も高く、「ADSL（33 . 1％）、
「コミック
（少年・ヤング・成年）」（26 . 1％）と順

または xDSL」の 39 . 7％を逆転している。各社から発表さ位は変わるものの、上位 3 項目は同じである。

れる契約回線数においても、光（FTTH）の契約数は増加

第傾向が続いている中、xDL は減少傾向で契約数の差はわ

6

ずかとなっており、逆転は時間の問題である。
光（FTTH）回線利用者の契約事業者では、NTT 東西

有害情報に対する認知度は、「コンピュータウイルス」のシェアが 67. 0％、KDDI が 7. 4％、電力系事業者が合が 84 . 3％でトップ、以下、「フィッシング」76 . 6％、「個人計で 12 . 4％となっている。一方、ADSL/xDSL 回線利用

情報漏えい」73 . 9％、「なりすまし」70 . 5％であり、「ス

者が契約している事業者は、「ソフトバンクBB（Yahoo!

パムメール」や「スパイウェア」も7 割近くのユーザーが認BB）」が 35 . 9％で最も高いが、NTT 東西のシェアは合計知している。実際に約 7 割のインターネットユーザーは有で 35 . 1％で、シェアはほぼ等しい。また、CATV 回線利用

害情報への接触経験を持っていて、「わいせつ物」（52 .1％）

者の契約事業者は「J：COM 各社（ジュピターテレコム）」

や「コンピュータウイルス」（37. 9％）、「誹謗、中傷、デマ」

が 30 . 9％と最もシェアが高い。

（30 . 8％）などへの接触経験が多い。また、これらの有害利用している接続回線の品質とスピードについては約 6

情報による被害経験のあるユーザーは 4 割である。
「コン

割のユーザーが満足しており、特に光（FTTH）での満足

ピュータウイルス」（24 .1％）「、個人情報の漏えい」（12 .5％）、度が 71 . 3％と高い。一方、料金についての満足度は全体「スパイウェア」（11 . 0％）での被害経験が多い。

で 36 . 7％である。

個人のセキュリティ対策状況をみると、「特になし」はこのように、利用している接続回線への満足度が高いた

10 . 3％で、9 割のインターネットユーザーがなにかしらのセ

め、接続回線の乗り換え意向がある人は 24 . 0％と低い。

キュリティ対策を行っている。最も実施率の高い対策は、

ただし、「ダイヤルアップ」利用者や「ADSL/xDSL」利用「ウイルス対策ソフトを利用している」の 64 . 9％である。

者では変更意向があるユーザーは4 割近くに達している。

子どもがいる回答者のフィルタリング利用は高め
青少年ネット規制法案は聞いたことがある程度
有害サイトへのアクセスを遮断するフィルタリングサービ
スの利用状況をみると、全体での利用率は 7. 6％となって個人世帯利用動向

有業情報の被害経験は 4 割
9 割のユーザーがセキュリティ対策を実施

部

実用・ガイド」（20 . 1％）が上位である。一方、今後閲覧し接続回線の乗り換え意向をもつ人の乗り換え予定の接続
回線は、「光（FTTH）」が 68 . 9％と大半を占めている。

ISP は「Yahoo! BB」「OCN」「@nifty」「変更する予定はない」が 6 割を占めるいる。これを子どもの有無別にみると、子どもと同居して最も利用しているISPは、「Yahoo! BB」が 17. 1％でトッいる回答者の利用率は 8 . 6％と全体よりやや高く、さらにプ、2 位以下は「OCN」「@nifty」「ぷらら」の順になって小中学生の子どもと同居している回答者に限定すると利いる。昨年と比較すると「Yahoo! BB」のシェアが低下し、インターネット白書 2008

163

調査概要と総括実態調査でみる
個人のインターネット利用動向
光（FTTH）の利用者が増加していることもあり、NTT

ど、テレビ向けの対応サービスが提供され始めるなど、今系の「OCN」が増加している。光（FTTH）利用者が最後、着実に増えるとみられる。

も利用しているISP は、「OCN」が 20 . 7％、「ぷらら」が11 . 6％の順であり、やはり光（FTTH）で 7 割のシェアを誇るNTT 系のISP が上位を占めている。また ADSL/xDSL
利 用 者 が 最も 利 用して い る ISP は、「Yahoo! BB」が37. 3％で他を圧倒している。
最も利用しているISP の利用歴をみると、「10 年未満」が 23 . 9％で最も高く、次いで「2 年未満」が 13 . 6％、「5 年未満」が 13 . 0％となっている。接続回線の利用歴との相関が見られることから、接続回線の変更時が唯一のISP変更時期であることがうかがえる。

ワイヤレスインターネットの利用者はわずか
通信費は1, 000 円未満が約 3 割

電子マネーの利用率は 52 . 2％
Suica が 21. 3％、Edy が 21.1％
電子マネーの利用率は 52 . 2％となり、昨年の 41 . 6％から約11ポイント増加している。実際に利用されているのは、「Suica（東日本旅客鉄道株式会社）」が 21 . 3％でトッ
プ、「Edy」が 21 . 1％で続く。

IP 電話利用は 4 割弱、NTTのひかり電話が躍進
非利用者の 9 割が今後の利用に消極的
IP 電話の認知度は 92 . 1％に達し、ほぼ全員が認知していると言え、利用率は 38 . 9％となる。接続回線別では、光（FTTH）の利用率は 52 . 0％と半数を超え、ネット接続とともに IP 電話の利用率が高い。また、「ADSL/xDSL」は第35 . 3％、「CATV」は 20 . 1％である。なお、本調査の IP

6が 45 . 8％で僅差で続く。
「自宅以外では利用していない」

電話の利用率には CATVが提供している電話を含む。

部

自宅のパソコン以外でのインターネット利用場所をみると、「勤務先・学校のパソコンなど」が 46 . 6％、「携帯電話」
が 31 . 6％であり、約 7 割のサンプルは自宅のパソコン以外
個人世帯利用動向

でもインターネットを利用している。

IP 電話利用者（光電話や 050 で始まる電話番号の利用者）が現在利用しているIP 電話サービス会社は「NTTひワイヤレスインターネット利用者の通信費をみると、無線

かり電話」が 23 . 8％でトップとなり、昨年から 5 ポイント以

LAN での利用と思われる「1 , 000 円未満」が 20 . 7％と最上上昇し、「BBフォン（ADSL）」の 23 . 0％をわずかに逆も高く、同じく無線 LANと思われる「出費なし」や「2 , 000

転している。一方、IP 電話非利用者の今後の利用意向で〜 3 , 000 円未満」、携帯電話やPHS での接続と思われるは、「利用するかどうかわからない」が 60 . 8％が最も高く、「4 , 000 〜 6 , 000 円未満」が 12 . 1％となっている。

「利用しない/したくない」も27. 7％と、9 割近くが利用にパソコンと携帯電話以外でのネットはゲーム機器
テレビなどの LAN 接続率は14 . 2％
所有しているデジタル機器のうちインターネットに接続し消極的である。

IPTV/VOD サービスの認知度は昨年より上昇
利用率は 3 . 9％にとどまるている機器では、パソコンや携帯電話端末に続いて、「Wii」

IPTVまたはVOD サービスの認知度は 62 . 2％であり、7. 7％、「ニンテンドー DS、DSLite」6 . 5％、「PSP」4 . 7％

昨年の 55 . 4％から上昇している。ただし、サービスの内容とゲーム機器によるインターネット利用がみられる。まだをある程度まで知っているインターネットユーザーは 3 割

ゲーム機器によるインターネット利用率は高くはないが、にとどまっている。利用状況をみると、「すでに契約して

昨年調査よりは増加しており、パソコンや携帯電話に続く利用している」と「試験サービスを利用している」を合わ

インターネット利用機器として今後の動向に注視したい。

せた実質的な利用率は 3 . 9％にとどまっている。

その一方で、多くの薄型テレビやハードディスクレコー

IPTVまたはVOD サービスの非利用者の今後の利用

ダーには LAN 端子があり、インターネット利用が可能だ

意向では、「時期はわからないが利用したい」が 36 . 0％、が、LAN 接続率は、「イーサネット用端子（LAN）が付い

1年以内に利用する予定の人は合計で 1 . 0％であり、利用ている機器はない」が 28 . 6％、「わからない」が 38 . 7％で意向はあるものの具体的に利用を検討している人は少なあり、利用できる環境にない人が多くを占めている。しかいと言える。その理由は「今のテレビで十分だから」がしながら、テレビによるインターネットサービスの利用につ48 . 2％、「有料だから」が 47. 9％と突出して高く、昨年調

いては、主要メーカーからインターネット機能を持つテレビ

査と大きな変化は見られない。この分野では、NGNのアが発売され、アクトビラやYahoo! JAPAN for AQUOS な

プリケーションの充実が今後の動きを左右するだろう。

164 インターネット白書 2008

調査概要と総括

個人世帯利用動向調査概要
調査対象

自宅からインターネットを行っている13 歳以上の男女個人

対象地域

全国

調査手法

インタラクティブウェブ調査

サンプリング	NTTレゾナント株式会社 gooリサーチの保有するアンケートパネルから条件抽出によるメール配信、アンケートサイトへの誘導。なお、被験者がポータルサイトである「goo」に関連したサービスの利用比率が高い可能性があるため、ネットレイティング
ス発表の検索サービスにおける「goo」のシェアに整合するようにサンプリングを調整している。
有効サンプル数	有効回答数 5078 サンプルから、2007 年 3月にインプレス R&D が行った RDD 調査で把握した、性年齢階層別、自宅パソコン
からの1週間当たりのインターネット利用時間別の構成比に可能な限り整合するように 2000 サンプルを抽出
調査期間

予備調査：2008 年 4月11日〜

	本調査：2008 年 4月23 日（水）〜 2008 年 4月28 日（月）
回答者のプロフィール

回答者のプロフィール

性別

年代
60代以上

10.9%

10代

19.3%

50代

15.0%

女性

43.8%

20代

男性

56.2%

15.6%

40代

15.0%

30代

24.4%

第

回答者のプロフィール

回答者のプロフィール

6

部

職種

居住形態

0

5

10

15％

回答者のプロフィール

51.7％

持ち家
（一戸建て）

個人世帯利用動向

専業主婦・主夫
12.9％
給与所得者
（事務職）
11.3％
大学・専門学生
10.2％
9.2％
パート・アルバイ
ト・フリーター
給与所得者
（技術職）
8.6％
高校生
7.7％
無職
7.2％
5.5％
給与所得者
（営業・販売・サービス）
自営業
4.8％
給与所得者
（管理職）
4.3％
給与所得者
（IT関連技術職）
3.3％
3.1％
公務員・非営利団体職員
2.5％
会社・団体の経営者・役員
2.3％
中学生
1.9％
給与所得者
（その他）
1.6％
専門職
（医療関連）
教職員
1.2％
自由業
1.2％
給与所得者
（研究開発） 0.4％
給与所得者
（企画・調査） 0.2％
専門職
（法律・会計関連） 0.1％
農林漁業 0.1％
その他
0.8％

15.2％

持ち家
（集合住宅）

3.9％

賃貸（一戸建て）

25.2％

賃貸（集合住宅）

社宅・寮

2.5％

その他

1.6％
0

10

20

30

40

50

60％

回答者のプロフィール

接続回線

1 週間当たりの自宅パソコンでのインターネット利用時間

高速モバイル通信（イー・モバイルなど）0.3%

その他 1.5%

ダイヤルアップ接続 4.3%

NGN 0.1%

15時間以上20時間未満5.2%

光（FTTH）
41.7%

20時間以上
15.7%

1時間未満

1時間以上
2時間未満

10時間以上15時間未満ADSLまたはxDSL

CATV（ケーブルテレビ）
12.5%

39.7%

12.3%

7.5%

7時間以上
10時間未満
6.3%
5時間以上
7時間未満
4.1%

17.2%

3時間以上
5時間未満
18.0%

2時間以上
3時間未満

13.9%

インターネット白書 2008165