Ⅲ トピック

E だれがスポーツボランティアを実施し、希望しているのかだれがスポーツボランティアを実施し、希望しているのか

明治大学 政治経済学部E-1

教授

topic

E

高峰 修

はじめにいて女性の割合は37.6％であったのに対して、男性の割合は62.4％で有意に多かった。一方で、スポーツ以外

東京オリンピック･パラリンピックの開催を2 年後に控えのボランティアのみを実施したCグループでは女性が多た2018 年 9月より、ボランティアの募集が大会組織委員

く（57.2％）、スポーツではボランティアという「支える」会と開催都市である東京都によって始められた。しかし領域において男性の関わりが強いことがわかる。職業にその応募条件が厳しいという批判の声が上がるなど、東ついてみると、スポーツとスポーツ以外の両方のボラン

京オリンピック･パラリンピックをめぐってはボランティアにティアを実施したAグループでは専業主婦･主夫の割合関しても物議を醸している。しかしそうした議論においてが有意に少なく（7.9％）、この傾向はBグループにも共は、一体だれがボランティアを希望しているのかという視通している。しかしその専業主婦･主夫の割合は、スポー点が欠けていたと思われる。

ツとは関係のないボランティア実施（Cグループ）では有

これまでスポーツライフに関する調査ではスポーツを意に多く（18.9％）、上述の性別と同様に対照的な分布「する」「みる」「ささえる」の総体として把握するという理傾向を示す。勤め人はスポーツボランティア実施との関念のもと、「ささえる」の一側面としてスポーツボランティわりが強く（Bグループ、49.5％）、スポーツ以外のボラアに関するデータを収集してきた。今回は個人的属性やンティア実施とは関わりが弱い（Cグループ、31.1%）。

世帯タイプとの関わりから、スポーツボランティア実施者

自由裁量の時間を多く持つと思われる学生の割合はスと希望者の姿を描き出すことにする。

ポーツ以外のボランティア実施者（Cグループ）において多く（6.6％）、日常的なスポーツに関わるボランティア活E-2

スポーツボランティア実施者とスポーツ以外のボランティア実施者について動への関わりは特に強くないようである。
次に世帯年収については、いずれのボランティアも実施しなかったDグループにおいて対照的な分布を示して「スポーツライフに関する調査 2018」の結果、スポーいる。世帯年収 400 万円未満の層が 39.5％と有意に多ツボランティア実施者は6.7％（非実施者93.3％）、スポーく、他方 1,000 万円以上の層が有意に少なかった。つまツ以外のボランティア実施者は24.7％（非実施者75.3％）

りボランティアを実施しなかった（できなかった）グループであった。これら両者をクロス集計したところ、スポーツには経済的に余裕がない層が相対的に多く、高所得者ボランティアとスポーツ以外のボランティア両方を実施し層は少ない結果となり、ボランティア実施の背景に経済たAグループ（3.4％）、スポーツボランティアのみを実施的な要因がある可能性を示唆しているといえるだろう。

したBグループ（3.4％）、スポーツ以外のボランティアのこの経済的要因については後で改めて検討する。

みを実施したCグループ（21.3％）、そしていずれのボラ体力の自己評価については、スポーツのボランティアをンティアも実施しなかったDグループ（71.9％）の計 4グ実施したA、B 両グループにおいて、体力が「優れていループができる。さらにこれら4グループと諸属性のクロる」と自己評価する人が有意に多く、体力的な余裕はス

ス集計をしてχ２検定を行い、さらに有意な人数の偏りがポーツのボランティアに関わるための条件でもあるようで確認された場合には残差分析を行った。図 E-1には各グある。

ループにおいて偏りが有意に多かった（＋）、あるいは少なかった（−）カテゴリーとその割合を示した。

運動･スポーツ実施やスポーツクラブ加入もボランティ
ア実施とその種類に関わっている。日常的に運動やス属性ごとに特徴的な部分にふれていくと、性別についポーツを行っていることは何らかのボランティアを実施すてはスポーツボランティアのみを実施したBグループにおることと概して関わっているといえるが、スポーツのボラ

スポーツライフ・データ 2018

ンティアを行ったA、B両グループにおいては運動･スポーおいてもクラブに「加入している」人の割合が高かったがツ実 施レベル「4」の 人 が 有 意に多 い（Aグループ：（Aグループ：57.4％、Bグループ：50.0％、Cグループ：44.6％、Bグループ：40.6％）のに対して、スポーツ以23.3％）、スポーツ以外のボランティアを実施したCグ外のボランティアを行ったCグループでは、実施レベルループでは加えてクラブに「加入していた」人の割合も「4」よりも「2」や「3」の中程度実施レベルの人が多かっ相対的に多かった（30.5％）。こうしたことから、スポーた（レベル 2：13.9％、レベル 3：21.7％）。

ツクラブへの現在及び過去における加入は、スポーツか

スポーツクラブ加入に関しては、何らかのボランティア活動を行ったグループであるA、B、Cグループいずれに否かは問わずボランティア活動という社会的活動へと繋がる可能性があると思われる。

トピックⅢ＋）居住地「中国地方」10.9%＋）年収「なし」4.3%＋）性別「男性」62.4%＋）体力「優れている」14.9%＋）職業「勤め人」49.5%＋）運動・スポーツ実施レベル「4」44.6%＋）体力「優れている」19.7%＋）スポーツクラブ「加入している」57.4%＋）運動・スポーツ実施レベル「4」40.6%

Ｅ だれがスポーツボランティアを実 施し ︑希 望しているのか＋）居住都市「10万人以上」52.5%＋）スポーツクラブ「加入している」50.0%−）居住都市「20大都市」7.9%−）職業「専業主婦・主夫」7.9%−）職業「専業主婦・主夫」8.9%−）運動・スポーツ実施レベル「0」2.0%−）運動・スポーツ実施レベル「0」7.9%−）スポーツクラブ「加入したことはない」13.9%−）スポーツクラブ「加入したことはない」25.0%

A）スポーツボランティアとスポーツ以外のボランティア両方を経験したグループ
3.4%C）スポーツ以外のボランティアだけを経験したグループ
21.3%B）スポーツボランティアだけを経験したグループ
3.4%D）どちらのボランティアも経験していないグループ
71.9%＋）性別「女性」57.2%＋）居住都市「20大都市」23.0%＋）居住地「中国地方」7.7%、「九州地方」13.3%＋）職業「勤め人」40.1%、「無職・その他」14.6%＋）居住都市「町村」11.9%＋）年収「400万円未満」39.5%＋）職業「家事従事者」3.3%、「専業主婦・主夫」18.9%、＋）運動・スポーツ実施レベル「0」31.7%「パート・アルバイト」15.3%、「学生」6.6%＋）スポーツクラブ「加入していない」64.6%＋）運動・スポーツ実施レベル「2」13.9%、「3」21.7%＋）スポーツクラブ「加入している」23.3%、「加入していた」30.5%−）居住地「中国地方」4.4%−）居住都市「町村」7.4%−）居住都市「10万人以上」37.2%−）職業「家族従業者」1.8%、「学生」3.9%−）職業「勤め人」31.1%−）年収「1,000万円以上」５.9％−）年収「400万円未満」32.7%−）体力「優れている」7.7%−）運動・スポーツ実施レベル「0」13.6%−）運動・スポーツ実施レベル「1」25.0%、「2」8.4%、「4」18.1%−）スポーツクラブ「加入したことはない」46.3%−）スポーツクラブ「加入している」13.8%、「加入していた」21.7%【図E-1】スポーツボランティア実施とその他のボランティア実施による4グループの個人的属性※ ＋）：χ２検定において正の有意差あり（調整済残差＋1.96以上、p<0.05）※ −）：χ２検定において負の有意差あり（調整済残差−1.96以上、p<0.05）
資料：笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査」2018

スポーツライフ・データ 2018



Ⅲ トピック

E だれがスポーツボランティアを実施し、希望しているのか

スポーツボランティアの実施者と希望者について「非希望者」60.1％）、「わからない」25.3％であった。こ

今回の調査では今後のスポーツボランティア活動の希施し、か つ 今 後 も 希 望 す る「実 施･希 望 グ ル ー プ」

望についても質問しており、その結果は「ぜひ行いたい」（4.5％）、経験はあるが今後は希望しない「実施･非希望が 2.2％、「できれば行いたい」が 12.5％（以下、両者をグループ」（3.1％）、経験はないが今後の実施を希望す合わせて「希望者」14.7％とする）、続いて「あまり行いる「非実施･希望グループ」（15.2％）、経験も希望もしな

たくない」35.8％、「まったく行いたくない」24.3％（以下、

い「非実施･非希望グループ」（77.2％）に分け（注 1）、E-3

こではスポーツボランティア実施とスポーツボランティア希望をクロス集計することで、スポーツボランティアを実＋）性別「男性」76.2%＋）職業「勤め人」48.5%、「学生」8.9%＋）体力「優れている」24.8%＋）運動・スポーツ実施レベル「4」44.6%＋）性別「女性」61.4%＋）スポーツクラブ「加入している」57.4%＋）年齢層「30歳代」28.6%＋）運動・スポーツ実施レベル「4」44.3%−）職業「専業主婦・主夫」5.9%、「パート・アルバイト」5.9%＋）スポーツクラブ「加入している」48.6%−）体力「劣っている」21.8%−）運動・スポーツ実施レベル「0」2.0%−）運動・スポーツ実施レベル「0」4.3%−）スポーツクラブ「加入したことはない」16.8%−）スポーツクラブ「加入したことはない」21.4%

実施・希望グループ

実施・非希望グループ

4.5%

3.1%

非実施・希望グループ

非実施・非希望グループ

15.2%

77.2%

＋）年齢層「19歳以下」6.2%、「20歳代」17.9%、「40歳代」23.5%＋）年齢層「60歳代」20.5%、「70歳以上」16.9%＋）婚姻「未婚」27.0%＋）婚姻「離別」3.9%＋）職業「学生」10.6%＋）職業「専業主婦・主夫」17.5%、「無職・その他」15.7%＋）体力「優れている」15.0%＋）年収「400万円未満」39.5%＋）運動スポーツ実施レベル「4」31.5%＋）体力「劣っている」42.1%＋）スポーツクラブ「加入している」29.2%＋）運動・スポーツ実施レベル「0」30.0%＋）スポーツクラブ「加入したことはない」64.4%−）年齢層「60歳代」12.6%、「70歳以上」6.5%−）婚姻「既婚」68.2%、「離別」1.2%−）年齢層「19歳以下」1.3%、「20歳代」11.9%−）職業「専業主婦・主夫」12.1%、「無職・その他」8.2%−）婚姻「未婚」17.6%−）年収「400万円未満」31.4%−）職業「学生」3.2%−）体力「劣っている」33.2%−）年収「なし」0.7%−）運動・スポーツ実施レベル「0」14.1%−）体力「優れている」6.5%−）スポーツクラブ「加入したことはない」37.5%−）運動・スポーツ実施レベル「4」17.4%−）スポーツクラブ「加入している」14.7%【図E-2】スポーツボランティアの実施と希望による4グループの個人的属性※ ＋）：χ２検定において正の有意差あり（調整済残差＋1.96以上、p<0.05）※ −）：χ２検定において負の有意差あり（調整済残差−1.96以上、p<0.05）
資料：笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査」2018

スポーツライフ・データ 2018

これら4グループの特徴的な属性について探ることにすの現時点に特徴的な傾向といえるかもしれない。

る。検討の方法はχ２検定と残差分析である。図 E-2にスポーツボランティアの経験がなく今後も希望もしないは各グループにおいて偏りが有意に多かった（＋）、ある「非実施･非希望グループ」は分析対象の 77.2％を占めいは少なかった（−）カテゴリーとその割合を示した。こる。このグループにおいては60 歳代（20.5％）や 70 歳

こでは、これまでのスポーツボランティア実施と今後の活以 上（16.9％）の高 年 齢 層、あるいは専 業 主 婦･主 夫

動希望に基づく上記 4グループごとの特徴についてみて（17.5％）や無職・その他（15.7％）といった定収入を持いく。

たない人の割合が多かった。また体力については「劣っこれまでスポーツボランティアを実施してきており、さらに今後も継続することを希望する「実施･希望グループ」ている」と自己評価し、日常的に運動やスポーツには関わりを持たない人が多いグループでもある。

Ⅲ（8.9％）の割合が有意に多い一方で、専業主婦･主夫（5.9％）やパート・アルバイト（5.9％）の割合は少ない。

世帯タイプ別のボランティア実施・希望状況について（24.8％）、運 動･スポーツを頻 繁に長 時 間･高 強 度で

図 E-１と図 E-2では個人的属性の分布の偏りについて行っている人（44.6％）、またスポーツクラブに加入して検討してきたが、ここではいくつかの世帯タイプを定義し、いる人（57.4％）が多い反面、体力が劣っていると評価

その世帯タイプごとのボランティア実施や希望についてしている人（21.8％）、運動･スポーツを行っていない人検討していく。今回の調査項目との関係から、本稿では（2.0％）、スポ ー ツクラブ に 加 入したことの な い 人

次に示す 5タイプの世帯を設定した。

（16.8％）は少ない。つまり「実施･希望グループ」は日常的にスポーツに親しんでおり、体力的余裕がある人たちの集まりであるということができる。

○単独世帯：65 歳未満で未婚･離別･死別いずれかの婚姻状況にあり、かつ一人暮らしと回答した人の世帯

次に、スポーツボランティアを実施していながら今後は○ひとり親世帯：回答者が 65 歳未満で離別か死別、未継続する意向を示さなかった「実施･非希望グループ」

婚であり、かつ未成年の子どもが同居している世帯の 61.4％は女性が占め、年齢層については30 歳代が○両親･子どもあり世帯：回答者が 65 歳未満で配偶者28.6％を占めた。こうした傾向は「実施･希望グループ」がおり、かつ未成年の子どもが同居している世帯とは異なっているが、運動･スポーツを頻繁に長時間･高○両親･子どもなし世帯：回答者が 65 歳未満で配偶者強度で行っている人や体力が「優れている」と自己評価がいるが未成年の子どもが同居していない世帯している人の割合が高いという傾向は同じであった。「実○高齢者世帯：回答者が 65 歳以上の夫婦で子どもや施･希望グループ」と「実施･非希望グループ」がこのよ孫と同居していない世帯、または回答者が 65 歳以上

うな共通点をもちつつも、前者では男性、後者では女性で一人暮らしの世帯が有意に多いことを考えると、今後、運動･スポーツに親しんでいる女性がスポーツボランティアから離れていく可能性が示されていると捉えられよう。

以上 5タイプの世帯と過去 1 年間におけるスポーツボランティア経験の有無、そしてスポーツ以外のボランティ

これまではスポーツボランティアを行ったことがないもア経験の有無との間でχ２検定を行ったところ、世帯 5タのの今後の実施を希望する「非実施･希望グループ」は、イプとスポーツボランティア経験の有無との間には有意新規参入層として捉えることができる。このグループで、な偏りは認められなかったが（χ２=2.654、d.f.=4、n.s.）は19 歳 以 下（6.2％）や 20 歳 代（17.9％）、40 歳 代

スポーツ以外のボランティア経験の有無との間には有意（23.5％）の割合が有意に多かった。また婚姻状況としな偏りが認められた（χ２=15.143、d.f.=4、p<0.01）。ては未婚（27.0％）、職業では学生（10.6％）の割合が残差分析の結果によれば、両親・子どもあり世帯ではス有意に多い。さらに上記 2グループと同じように、体力ポーツ以外のボランティア経験があり、両親・子どもなしに余裕があり、運動･スポーツに親しんでいる人たちが多世帯では経験がない、という傾向が認められた。両者のく属している。ここには2020 年東京オリンピック･パラリ

違いは未成年の子どもの有無であり、家庭における子どンピック大会のボランティア希望者が一定割合含まれてもの存在が一般的なボランティア活動を行うきっかけにいると推測され、オリンピック･パラリンピック大会開催前なっている可能性がある。
スポーツライフ・データ 2018

Ｅ だれがスポーツボランティアを実 施し ︑希 望しているのか

体 力に 関して「優 れている」と自己 評 価している人

E-4

トピック

においては男 性（76.2％）、勤 め 人（48.5％）や 学 生

Ⅲ トピック

E だれがスポーツボランティアを実施し、希望しているのか

次に5タイプの世帯とスポーツボランティア実施の今E-5後の希望との間でクロス集計をしたところ、0.1％水準で有 意 な 偏 り が 確 認 さ れ た（χ２=35.015、d.f.=4、世帯年収別のボランティア実施・希望状況についてp<0.001）。分布の具体的な偏り方としては、今後、ス世帯についてはもう一つ、年収 300 万円未満の世帯

ポーツボランティアの実施を希望するグループにおいてに着目する。その理由は相対的貧困世帯との関わりにあ両親・子どもあり世帯、ならびに単独世帯が、希望しないる。相対的貧困率は世帯の可処分所得を世帯人数の平グループでは高齢者世帯が多く分布していた。こうした方根で割った等価可処分所得を算出し、その中央値の傾向は、2020 年に開催される東京オリンピック･パラリン半分に満たない所得の者の割合（厚生労働省）と定義

ピックにおけるボランティア実施希望にも当てはまる。表される。相対的貧困率の値としては、総務省「全国消費E-1にはオリンピックとパラリンピックそれぞれのボラン実態調査」（2014 年）では9.9％、厚生労働省「国民生ティア実施希望と5タイプの世帯とのクロス集計結果を活基礎調査」（2016 年）では15.7％と報告されている。

示した。オリンピックボランティア、パラリンピックボラン

他方、本調査における世帯年収の低いカテゴリーからティアいずれにおいても、実施を希望するグループにおいパーセントを累積していくと、300 万円未満までで15.6％て両親・子どもあり世帯と単独世帯の割合が、実施を希になり、上記両調査の相対的貧困率とほぼ同じ値にな望しないグループにおいては高齢者世帯の割合が多くる。こうしたことより、本調査で用いたカテゴリーを使用偏っていた。さらには実施希望が定まっておらず「わからする限りにおいては、300 万円未満のグループがほぼ相ない」と答えたグループにおいても両親・子どもあり世帯対的貧困世帯に該当していると考えられる（注 2）。

が多く分布している。オリンピックやパラリンピックにおけ分析対象を世帯年収 300 万円未満と300 万円以上るボランティア経験を単発のイベントだけのものとせず、の 2グループに分け、ボランティア実施および希望とのクその経験を一般市民による日常的なスポーツ活動におけロス集計を行った（表 E-2）。χ２検定の結果、スポーツボるボランティア活動へとつなげていくことを理想とするなランティア経験においては有意な偏りは認められなかった

らば、オリンピック･パラリンピックにおけるボランティア経が、300 万円未満の世帯はスポーツ以外のボランティア験をその後のスポーツボランティアにつなげていくための経験が有意に少ないという偏りが認められた。また将来仕掛けを用意しておくことが重要だと思われる。

的な希望については、スポーツボランティア希望、オリン【表E-１】世帯タイプと東京オリンピック・パラリンピックにおけるボランティア実施希望との関連
世帯タイプ

オリンピック

パラリンピック

行いたい

行いたくない

わからない

行いたい

行いたくないわからない

単独世帯（n=131）

19.1

70.2

10.7

14.5

73.3

12.2

ひとり親世帯（n=35）

14.3

68.6

17.1

14.3

68.6

17.1

両親・子どもあり世帯（n=940）

13.3

64.5

22.2

11.4

66.0

22.7

両親・子どもなし世帯（n=360）

8.3

73.3

18.3

6.9

74.7

18.3

高齢者世帯（n=458）

2.6

86.2

11.1

2.6

86.7

10.7

χ2=92.272、d.f.=8、p<0.001※

は有意に偏りが多かったセル、は有意に少なかったセルを表わす。

資料：笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査」2018



スポーツライフ・データ 2018

χ2=80.111、d.f.=8、p<0.001ピックボランティア希望、パラリンピックボランティア希望いないのだと思われる。オリンピックやパラリンピックのともに有意な偏りが認められ、いずれも300 万円未満世ボランティアをはじめとしてスポーツボランティアについて帯において希望しない割合が多かった。

議論する際には、こうした社会的格差についての視点もこうした結果から、スポーツ以外のボランティア経験、持つ必要があるだろう。ただしスポーツボランティア経験

ならびにスポーツ関連のボランティア希望には、世帯年においては300 万円未満の世帯とそれ以上の世帯の間収という経済的要因が関わっていることが確認された。

で経験率に差が認められなかった。この結果がスポーツボランティアという社会的活動に従事するには日常生活ボランティア経験に特有のものか、長期的に一貫して認を不足なく営むだけの収入が必要であり、年間収入がめられる傾向かという点については慎重に判断する必要

300 万円未満の世帯ではそうした経済的な条件が整ってがあると思われる。

トピック

Ⅲ

スポーツボランティア経験（n=2,026）

世帯年収

スポーツ以外のボランティア経験（n=2,026）

経験あり

経験なし

経験あり

経験なし

300万円未満

5.4

94.6

21.7

78.3

300万円以上

7.4

92.6

26.0

74.0

χ2=2.377、d.f.=2、n.s.
スポーツボランティア希望（n=1,554）

世帯年収

χ2=3.622、d.f.=2、p<0.05
オリンピックのボランティア希望（n=2,026）

パラリンピックのボランティア希望（n=2,026）

希望あり

希望なし

希望あり

希望なし

わからない

希望あり

希望なし

わからない

300万円未満

15.2

84.8

6.7

78.3

15.0

5.8

78.8

15.5

300万円以上

20.1

79.9

10.6

71.4

17.9

8.8

72.8

18.5

χ2=4.369、d.f.=2、p<0.05

χ2=10.002、d.f.=2、p<0.01

χ2=7.530、d.f.=2、p<0.05

資料：笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査」2018

注 1）これら４グループのパーセンテージは、今後のスポーツボランティア活動希望に「わからない」と回答した人を除いた値である。
注２）本調査データにおいては世帯年収（税込）を12 のカテゴリーで質問しており、また世帯人数の正確な把握が困難なため厚生労働省の定義する相対的貧困率を算出することが難しい。そのためこのような設定方法をとった。また本調査データでは世帯年収が 200 万円以下の人の割合が少ない傾向にある。本調査における世帯年収 200 万円以下の人の割合は9.7％であるのに対して、厚生労働省「国民生活基礎調査」（2016 年）では19.6％を占め、両者には約 10ポイントの差がある。

＜参考文献＞ 総務省統計局（2014）平成 26 年全国消費実態調査．
https://www.stat.go.jp/data/zensho/2014/index2.html
2018 年 12月18日アクセス
厚生労働省（2016）平成 28 年国民生活基礎調査．
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa16/index.html
2018 年 12月18日アクセス

スポーツライフ・データ 2018Ｅ だれがスポーツボランティアを実 施し ︑希 望しているのか【表E-2】世帯年収とスポーツボランティア経験・希望との関連