Fund Letter ファンド・レター

2020年4月3日

ＬＭ・グローバル・プレミア小型株ファンド （年1回決算型）/（年2回決算型）
平素は「ＬＭ・グローバル・プレミア小型株ファンド （年1回決算型）/（年2回決算型）」に格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。当ファンドの運用概況及び市場動向についてお伝えします。

LM・グローバル・プレミア小型株ファンド（年1回決算型）の運用状況【年1回決算型の基準価額と純資産総額の推移】（円）（設定日：2018年12月7日～2020年3月末）【年1回決算型の基準価額変動の内訳】（億円）

13,000

300

設定来

年初来
（2019/12/30～2020/3/31）

12,000250

基準価額（左軸）

11,000200

10,000

150

9,000

100

株式
▲3,174円（キャピタル）▲25.9%

▲709円

+47円

+0.4%

+234円

▲517円

▲4.2%

▲718円

▲53円

▲0.4%

▲265円

▲3,698円▲30.2%▲1,458円

12,240円 → 8,542円

10,000円→8,542円

変
動 株式（配当）
要
為替等
因
信託報酬
変動要因合計8,542円
8,00050

基準価額

純資産総額（右軸）7,0002018/120
2019/6

2019/12（年/月）（2018/12/7～2020/3/31）※基準価額変動額は、四捨五入の影響により各変動要因の合計と一致しないことがあります。

※上記は、過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではありません。基準価額は信託報酬控除後のものです。

グローバル小型株は新型コロナウイルス感染拡大に伴う混乱により、年初来で大幅に下落⚫ 世界的な新型コロナウイルスの感染拡大による懸念から、世界各国の株式市場は急落しました。グローバル小型株
は3月末時点で年初来▲30.2％と、大幅な下落となっています。
⚫ 足元では欧米を中心に感染者数が急速に増加しており、市場の不透明感を高めています。一方で、感染者数の増加ペースが鈍化に転じている国も見られます。

【各国の新型コロナウイルスの累積感染者数（100人に到達以降の推移）】【年初来の各資産の推移】（2019年12月末～2020年3月末）
110（2020年3月末時点）
（人）

米国株

105

1日で倍増ペース 2日で倍増ペース 3日で倍増ペース

1,000,000

100

米国

959085

中国本土

82.5
80.4
79.7

日本株

80
75
70

グローバル小型株65

イタリア

100,000

グローバル大型株

69.8

7日で倍増ペース

10,000日本
1,00060※2019年12月末を100として指数化

55
12/31

1/14

1/28

2/112/25

3/10

3/24 （月/日）（出所）ブルームバーグ※グローバル小型株：MSCI ACWI 小型株指数、グローバル大型株：MSCI ACWI 大型株指数、米国株：S&P500指数、日本株：TOPIX、全て配当込み※MSCI ACWI 小型株指数は当ファンドのベンチマークではありません。

100+1+11+21+31+41 （日）（出所）ブルームバーグ●当資料は、説明用資料としてレッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」）が作成した資料です。●当資料は、当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。●当資料に記載された運用スタンス、目標等は、将来の成果を保証するものではなく、また予告なく変更されることがあります。●この書面およびここに記載された情報・商品に関する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他の方法で配布することはご遠慮ください。※後述の「本資料をご覧いただく上でのご留意事項」をご確認ください。

1

Fund Letter ファンド・レター●●年●月●日

株価下落を受けて、グローバル小型株には割安感を示す指標も⚫ 現在のグローバル小型株市場は、2000年～2003年のITバブル崩壊や2007年～2008年のサブプライムローン問
題～リーマンショック時の混乱をほうふつとさせる株価下落に見舞われています。
⚫ グローバル小型株の株価純資産倍率（PBR）は2020年3月末時点で1.22倍と、2009年1月末以降の平均よりも大幅に低い水準にあり、下値模索の動きが続く中、割安感を示す指標もみられます。

【過去の調整局面でのグローバル小型株の下落率】【グローバル小型株の株価純資産倍率（PBR）の推移】（2009年1月末～2020年3月末）

（倍）
2.2

（％）

0

2.0

-20

表示期間平均
1.67倍

1.8
1.6

-40-40.9

-42.2

1.4

-60

1.2

-60.6
1.0-80ITバブル崩壊

サブプライムローン問題～
リーマンショック

0.8

新型コロナウイルス流行

1.22

PBR1倍水準（株価＝解散価値）

2009

2011

2013

2015

2017

2019 （年）（出所）ブルームバーグ※グローバル小型株：MSCI ACWI 小型株指数（配当込み）、ITバブル崩壊は2000年3月初～2003年12月30日、サブプライムローン問題～
リーマンショックは2007年10月末～2011年1月14日、新型コロナウイルス流行は2019年12月9日～2020年3月31日、期間中の最大下落率※MSCI ACWI 小型株指数は当ファンドのベンチマークではありません。

グローバル小型株は他の株式と比べて底値からの回復が大きい傾向⚫ ITバブル崩壊時とリーマンショック時の底値の6ヵ月前から24ヵ月後までの推移をみると、底値以降、グローバル小型株は他の株式と比べて上昇幅が大きく、戻りが早くなっていることが分かります【各資産の推移】（底値の6ヵ月前～24ヵ月後）

190
180

グローバル小型株

178

グローバル大型株

145
144

米国株

129

170

160
150
140130

底値

120

日本株

110100※底値を100として指数化

90-6-4-2

底値前

0246810121416182022

24 （ヵ月）

底値後経過月数（出所）ブルームバーグ※グローバル小型株：MSCI ACWI 小型株指数、グローバル大型株：MSCI ACWI 大型株指数、米国株：S&P500指数、日本株：TOPIX、全て配当込み、円ベース※株価指数の底値はグローバル小型株指数のITバブル崩壊時の最小値（2002年9月）とリーマンショック時の最小値（2009年2月）最小値の平均を使用※MSCI ACWI 小型株指数は当ファンドのベンチマークではありません。
●当資料は、説明用資料としてレッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」）が作成した資料です。●当資料は、当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。●当資料に記載された運用スタンス、目標等は、将来の成果を保証するものではなく、また予告なく変更されることがあります。●この書面およびここに記載された情報・商品に関する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他の方法で配布することはご遠慮ください。※後述の「本資料をご覧いただく上でのご留意事項」をご確認ください。

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Fund Letter ファンド・レター●●年●月●日「質」が高いプレミア企業への投資を追求⚫ 当ファンドでは、「際立ったビジネスモデル」や「優れた財務内容」といった「質」について徹底的に調査を行い、「質」が高いプレミア企業に投資を行います。
⚫ 優れた財務内容を持つプレミア企業は、強固なバランスシートを背景に、不況時や業界の低迷時をシェア拡大のチャンスとでき、収益の減少圧力に対する抵抗力も有しています。

当ファンドの銘柄発掘で重視する着眼点【不況時・業界の低迷時における企業の状況】

際立ったビジネス・モデル➢ 高い技術力・参入障壁を持ち、市場シェアが高い

一般的な企業➢ 景気動向に左右されず、利益率が高く安定的
優れた財務内容

・信用不安の高まりで借入負担が増加
・収益が減るため成長への投資も難しい

・借入が少ないため信用不安の影響は限定的・収益が安定しているため、成長へのプレミア企業
投資を継続することが可能→不況時や業界の低迷時をシェア拡大のチャンスとできる➢ 強固なバランスシートを有する✓過度な借り入れに頼っていない✓現金（フリー・キャッシュ・フロー）を生み出す能力が高い（保有銘柄紹介） 過去の不況時・業界の低迷時を乗り越えたプレミア企業の例
ケネディ・ウィルソン・ホールディングス（不動産、米国）/リーマンショック

TGS-NOPEC ジオフィジカル（エネルギー、ノルウェー）/原油価格急落⚫ 海底油田の探査すべき位置を特定するために使われる海洋地震データの収集・分析サービスを提供。
⚫ 2014年から原油価格が暴落し業界が低迷する中、強固なバランスシートを活かして積極的に競合他社を買収し、市場シェアを拡大。

⚫ 国際的な不動産投資会社。
⚫ リーマンショックで市場が混乱・急落した2009年、過去50年で最大の投資機会の1回と判断、強固なバランスシートを活かして積極的に投資を行い、ポートフォリオを拡充。

【株価と米国株式の推移】【株価と原油価格の推移】（米ドル/バレル）

200

140110ケネディ・ウィルソン・ホールディングス

120

TGS-NOPEC
ジオフィジカル
（左軸）

150

80

10080

10050

米国株式

60

原油価格（右軸）※左軸は2014年1月初を100として指数化※2007年12月初を100として指数化

40
2007/12

2008/12

2009/1250
2014/1

2010/12（年/月）（出所） ブルームバーグ、ロイス・インベストメント・パートナーズ、IR資料
2007年12月初～2010年12月末 ※米国株式：S&P500指数

2015/1

2016/1

2017/1202018/1 （年/月）（出所） ブルームバーグ、ロイス・インベストメント・パートナーズ、IR資料
2014年1月初～2018年6月末 ※原油価格：WTI原油先物※上記の銘柄は理解を深めるための表示であり、将来の組み入れを示唆・保証するものではありません。また、特定の有価証券の勧誘または売買推奨を行うものではありません。
●当資料は、説明用資料としてレッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」）が作成した資料です。●当資料は、当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。●当資料に記載された運用スタンス、目標等は、将来の成果を保証するものではなく、また予告なく変更されることがあります。●この書面およびここに記載された情報・商品に関する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他の方法で配布することはご遠慮ください。※後述の「本資料をご覧いただく上でのご留意事項」をご確認ください。

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Fund Letter ファンド・レター●●年●月●日【お申込みメモ】
フ購
購換換申ァ

ン

入入金
金
込 締

ド単価
価代
切 時

名位額額
金
間

ＬＭ・グローバル・プレミア小型株ファンド（年1回決算型）/（年2回決算型）
販売会社が定める単位購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金申込受付日から起算して、原則として6営業日目からお支払いします。
原則として、午後3時までに受付けたものを当日の申込受付分とします。

購 入 ・ 換 金 の申 込 受 付 不 可 日

ロンドン証券取引所またはニューヨーク証券取引所の休業日の場合には、購入・換金申込は受付けません。

信

2028年12月6日まで（2018年12月7日設定）
信託期間は延長することがあります。

託期

決

間算

収課

益税

＜年1回決算型＞ 毎年12月6日（休業日の場合は翌営業日）＜年2回決算型＞ 毎年6月6日および12月6日（休業日の場合は翌営業日）

日分
関配係

毎決算時に、分配方針に基づき分配を行います。
課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニアNISA）の適用対象です。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
※税法等が改正された場合には、内容が変更になることがあります。

【ファンドの費用】
投資者が直接的に負担する費用
購 入 時 手 数 料 申込金額（購入価額に申込口数を乗じて得た額）に販売会社がそれぞれ独自に定める率を乗じて得た額とします。手数料率の上限は、3.30％（税抜3.00％）です。
信 託 財 産 留 保 額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬） 純資産総額に対し年率1.87％（税抜1.70％）※運用管理費用（信託報酬）は毎日計上され、日々の基準価額に反映されます。なお、信託財
産からは「年１回決算型」は毎計算期間の最初の6ヵ月終了日（当該終了日が休業日のときは、その翌営業日を6ヵ月の終了日とします。以下同じ。）および毎決算時または償還時に、「年2回決算型」は毎決算時または償還時に支払われます。
売買委託手数料、保管費用、信託事務の処理に要する諸費用、信託財産に関する租税等原則として発生時に、実費が信託財産から支払われます。
その他諸費用（監査費用、印刷等費用、計理およびこれに付随する業務の委託等の費用、受益権の管理事務費用等。）
日々の純資産総額に年率0.05％を乗じて得た金額を上限として委託会社が算出する金額が毎日計上され、基準価額に反映されます。なお、信託財産からは「年1回決算型」は毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎決算時または償還時に、「年2回決算型」は毎決算時または償還時に支払われます。
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。

そ の 他の 費用 ・手 数料

購 入 申 込 取 扱 場 所

取扱販売会社までお問合せください。

※投資家の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有している期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

【委託会社、その他の関係法人の概況】
委

投

託

資顧会

問社

会社

受
託会
社
取扱販売会社の照会先

レッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第417号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
ロイス・アンド・アソシエイツ、エルピー (在米国)
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
レッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社
http://www.leggmason.co.jp(03)5219-5943●当資料は、説明用資料としてレッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」）が作成した資料です。●当資料は、当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。●当資料に記載された運用スタンス、目標等は、将来の成果を保証するものではなく、また予告なく変更されることがあります。●この書面およびここに記載された情報・商品に関する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他の方法で配布することはご遠慮ください。※後述の「本資料をご覧いただく上でのご留意事項」をご確認ください。

4【販売会社】
年1回
決算型

年2回
決算型

日本
証券業
協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第6号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

○

○

○

○

○

○

登録金融機関東海財務局長（登金）第11号
金融商品取引業者 福岡財務支局長（金商）第75号

○

○

○

○

○

○

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第32号
金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第370号

○

○

○

○

○

○

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2251号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第180号

○

○

○

○

○

○○

○登録金融機関○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号
金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号○○

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2336号
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第61号○

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号

○

販売会社名

株式会社みずほ銀行
楽天証券株式会社
株式会社SBI証券
株式会社三重銀行
西日本シティTT証券株式会社
岡三証券株式会社とちぎんTT証券株式会社
池田泉州TT証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
三菱UFJモルガン・スタンレーPB証券株式会社

株式会社三菱UFJ銀行 *（委託金融商品取引業者
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社）（インターネットトレードのみ）
株式会社三菱UFJ銀行（インターネット専用） *東海東京証券株式会社
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社

ａｕカブコム証券株式会社
松井証券株式会社

登録番号

関東財務局長（登金）第5号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会○

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

○

○

○

○

○

○

日本商品先物取引協会
○○○○○

○

○

○

○

○

○

○

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○

○

○

○

○

○

○

○
○

○

○

○

○

○

* 2020年3月31日より、取扱開始。

当ファンドについてのご注意事項
投資元本を割り込むことがあります。
⚫
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を行いますので基準価額は変動します。また、実質的に外貨建資産に投資を行いますので、為替の変動による影響を受けます。
⚫
投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
⚫
当ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
基準価額を変動させるいろいろなリスクがあります。
⚫
当ファンドの基準価額を変動させる要因としては、「株価変動リスク」、「為替変動リスク」、「カントリーリスク」や「流動性リスク」などがありますが、基準価額の変動要因はこれらに限定されるものではありません。ファンドのリスクについては、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
分配金が支払われないことがあります。
⚫
分配対象額が少額等の場合には、分配を行わないことがあります。
その他重要な事項に関しては、投資信託説明書（交付目論見書）に詳しく記載されていますので、よくお読みください。

⚫
⚫
⚫

収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

※MSCIが算出する指数は、MSCI Inc.の財産であり、その著作権はMSCI Inc.に帰属します。

本資料をご覧いただく上でのご留意事項●投資信託は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。●投資信託は金融機関の預貯金とは異なり、元本及び利息の支払いの保証はありません。●証券会社以外で投資信託をご購入された場合は、投資者保護基金の支払いの対象にはなりません。●当資料は、説明資料としてレッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社 （以下「当社」）が作成した資料です。●当資料は、当社が各種データに基づいて作成したものですが、その情報の確実性、完結性を保証するものではありません。●当資料に記載された運用スタンス、目標等は、将来の成果を保証するものではなく、また予告なく変更されることがあります。●この書面及びここに記載された情報・商品に関する権利は当社に帰属します。したがって、当社の書面による同意なくして、その全部もしくは一部を複製し又その他の方法で配布することはご遠慮ください。●当資料は情報提供を目的としてのみ作成されたもので、証券の売買の勧誘を目的としたものではありません。●投資信託は値動きのある証券(外国証券には為替リスクもあります)に投資しますので、組入証券の価格の下落や、組入証券の発行者の信用状況の悪化等の影響による基準価額の下落により、損失を被ることがあります。したがって、投資元金は保証されているものではなく、投資元金が割り込むことがあります。基準価額の変動要因となるリスクの詳細は投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。●投資資産の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様に帰属します。過去の運用実績は将来の運用成果等を保証するものではありません。●投資信託に係る申込手数料は販売会社にご確認ください。●投資信託の運用に係る信託報酬その他の費用等の詳細は投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」をご覧ください。●投資信託の取得の申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡しいたしますので、必ず内容を十分ご確認のうえご自身でご判断ください。●投資信託説明書（交付目論見書）は、取扱販売会社の窓口にご請求ください。

投資信託の取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）等の内容をよくお読みください。
設定・運用は

商号：レッグ･メイソン･アセット･マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第417号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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