T&Dインド中小型株ファンド（愛称：ガンジス）

情報提供資料
2024年8月

ガンジス・ファンドレポート■ファンドの運用実績
ファンドとインド株式市場の推移
期間：2011年2月4日（ファンド設定日の前営業日）～ 2024年7月31日（日次）100,000
90,00080,00070,00060,00050,00040,00030,00020,00010,0000

T&Dインド中小型株ファンド（分配金再投資基準価額）
Nifty 中型株100指数（トータルリターン、円ベース）

Nifty 50指数（トータルリターン、円ベース）

11/2

12/2

13/2

14/2

15/2

16/2

17/2

18/2

19/2

20/2

21/2

22/2

23/2

24/2
(年/月)

※2011年2月4日を10,000として指数化※Nifty 中型株100指数とNifty 50指数については基準価額への反映を考慮し、前営業日の値を基に算出
出所：Bloombergのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成■ファンドの第27期決算（2024年8月13日）の分配金は500円
設定来の累積分配金は17,000円にファンドの分配金の推移（設定来）
第1期
第2期
第3期
第4期
第5期
第6期
第7期
第8期
第9期
第10期

2011年8月10日
2012年2月10日
2012年8月10日
2013年2月12日
2013年8月12日
2014年2月10日
2014年8月11日
2015年2月10日
2015年8月10日
2016年2月10日

0 円
0 円
0 円
2,000 円
0 円
0 円
4,800 円
4,200 円
1,100 円
0 円

(分配金は1万口当たり・税引前で表示)
第11期
第12期
第13期
第14期
第15期
第16期
第17期
第18期
第19期
第20期

2016年8月10日
2017年2月10日
2017年8月10日
2018年2月13日
2018年8月10日
2019年2月12日
2019年8月13日
2020年2月10日
2020年8月11日
2021年2月10日

0 円0 円
800 円
500 円
0 円
0 円
0 円
0 円
0 円
100 円

第21期
第22期
第23期
第24期
第25期
第26期
第27期

2021年8月10日
2022年2月10日
2022年8月10日
2023年2月10日
2023年8月10日
2024年2月13日
2024年8月13日

500 円
500 円
500 円
500 円
500 円
500 円
500 円

設定来の累積分配金

17,000 円※運用実績および分配実績は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

■今月初めの世界的な株安の中、ファンドでは相対的に小さい下落率にとどまった
日銀利上げショックから米雇用統計ショックが世界的に株式市場を翻弄
先月の30日から31日にかけて開催された日銀の金融政策決定会
合において予想外の利上げが決定されました。これを受けて、日本では翌8月1日から株式市場が軟調な展開となり、2日には注目の米雇用統計の発表を控え、利益確定の動きなどに押されて売注文が殺到し、急落しました。このような日本の株式市場の大幅な下落に加えて、軟調な米雇用統計の結果により米景気の先行きに対する不安感が台頭し、米国でも株式市場が急落しました。週明けとなった
5日も日本では株式市場の軟調な展開が収まらずより大きく下落し、世界的な株安に連鎖していきました。そのような中、インドでも株式市場は軟調な展開となり、中型株式市場は大型株式市場をアンダーパフォームしました。インドの中小型株式市場のうち相対的にクオリティの高い銘柄を選択して投資するファンドでは主要な株式市場と比べて小さい下落率にとどまりました。
右のグラフの騰落率は円ベースのもの
為替は円ベースの騰落率から現地通貨ベースの騰落率を差し引いたものとし、ファンドにつきましては基準価額の騰落率から主要投資対象の米ドル建外国投資証券を現地通貨ベースに換算した騰落率を差し引いたもの
インド中型株式はNifty 中型株100指数、インド大型株式はNifty 50指数、新興国株式はMSCIエマージング・マーケット・インデックス、世界株式はMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス、先進国株式はMSCIワールド・インデックス、国内株式は日経平均株価

ファンドとインド株式市場および世界の主要な株式市場の騰落率
期間：2024年8月1日～5日（ファンドでは市場反映を考慮し8月2日～6日）

0%
-2%
-4%
-6%
-8%
-10%

-6.6%

-7.6%
-9.2%

-12%

-9.7% -9.9%-10.0% -10.0%-11.2%-14%-16%

株価（現地通貨ベース）

-18%

為替

-20%

-19.5%

出所：MSCI、FactSet、日本経済新聞社、Bloombergのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

1

情報提供資料

T&Dインド中小型株ファンド（愛称：ガンジス）【ファンドの特色】
1 インドの証券取引所に上場する株式のうち、中小型株を実質的な主要投資対象とします。
● ファンドは、モーリシャス籍・外国投資法人「ライジング・インディア・フォーカス・ファンド・リミテッド アイプロ・インド
中小型株ファンド（米ドル建）」投資証券（以下「外国投資証券」ということがあります。）を通じて、 主としてインドの証券取引所に上場する中小型株に投資を行います。●● 外国投資証券の組入比率は、原則として高位を保ちます。

2 中小型株への実質的な投資にあたっては、インドの高度経済成長期において高い成長が期待でき、相対的に割安と考えられる株式を選定し、組入銘柄を決定します。

3 外国投資証券の運用において、インドの株式運用で実績のある、インベスコ・アセット・マネジメント（インド）プライベート・リミテッドが投資助言を行います。

● インベスコ・アセット・マネジメント（インド）プライベート・リミテッドは、インドに本社を置く資産運用会社であり、世界各国に拠点を持つ独立系運用会社であるインベスコ・グループの一員です。
● インベスコ・アセット・マネジメント（インド）プライベート・リミテッドの助言に基づいた銘柄選定（40～60銘柄程度）により、ガベカル・ウェルス（モーリシャス）・リミテッドが投資を行います。
ガベカル・ウェルス（モーリシャス）・リミテッド（所在地 ： モーリシャス）

ライジング・インディア・フォーカス・ファンド・リミテッド アイプロ・インド中小型株ファンド（米ドル建）の投資顧問会社です。

インベスコ・アセット・マネジメント（インド）
プライベート・リミテッド（所在地 ： インド）

インドに本社を置く資産運用会社であり、世界各国に拠点を持つ独立系運用会社であるインベスコ・グループの一員です。

※2024年3月15日付で投資顧問会社の名称は「インベストメント・プロフェッショナルズ・リミテッド」から「ガベカル・ウェルス（モーリシャス）・リミテッド」に変更されました。

4 原則として為替ヘッジは行いません。
● 実質組入外貨建資産については原則として為替ヘッジは行いませんので、為替変動の影響を受けます。
※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

当資料で使用するデータについて■ T&Dインド中小型株ファンド（以下、「本商品」）は、NSE インディシーズ リミテッド（以下、NSEIL）によって支持、保証、販売又は販売促進されるものではありません。NSEILは、明示的にも暗示的にも、本商品の所有者もしくは一般の者に対して、有価証券全般または本商品に関する投資について、またインドにおいてNifty 50指数（以下、「本指数」）が市場全般のパフォーマンスに追随する能力について、何ら表明、条件付け又は保証するものではありません。NSEILのT&Dアセットマネジメント株式会社に対する唯一の関係は、NSEILがT&Dアセットマネジメント株式会社又は本商品に関係なく決定、作成及び計算する本指数並びにNSEILの登録商標についての利用許諾を与えることです。NSEILは、本指数の決定、作成及び計算において、T&Dアセットマネジメント株式会社又は本商品の所有者の要求等を考慮に入れる義務を負うものではありません。
NSEILは本商品の販売に関する時期、価格の決定、又は本商品を現金に換算する式の決定もしくは計算に責任を負わず、また関わっていません。
NSEILは、本商品の管理、マーケティング又は取引に関する義務又は責任を何ら負うものではありません。NSEILは、Nifty 50指数の計算及びその元になるデータの正確性や完全性を保証するものではありません。また、NSEILは、本指数に含まれるいかなる誤り、欠落又は障害に対する責任を負いません。NSEILは、本指数又はそれらに含まれるデータの使用により、T&Dアセットマネジメント株式会社、本商品の所有者又はその他の人や組織に生じた結果に対して、明示的にも暗示的にも保証しません。NSEILは、本指数又はそれに含まれるデータに関して、商品性の保証や適合性について何ら保証するものではないことを明示し、かつそれに関して明示もしくは暗示の保証を行いません。以上のことに関わらず、特定の、罰則的、間接的あるいは結果的な損害（利益の損失を含む）について、仮にその可能性について事前に通知されていたとしても、NSEILが責任を負うことはありません。
■ MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスは、MSCIが開発した株価指数で、新興国を含む世界の主要国の株式市場の動きを捉える株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はMSCIに帰属します。
■ MSCIワールド・インデックスは、MSCIが開発した株価指数で、先進国の株式市場の動きを捉える株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はMSCIに帰属します。
■ MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCIが開発した株価指数で、新興国の株式市場の動きを捉える株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はMSCIに帰属します。
■ Nasdaq®、NASDAQ-100®およびNASDAQ-100 INDEX®は、Nasdaq, Inc.（以下、その関係会社と合わせて「ナスダック」といいます。）の登録商標であり、Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社は、その使用を許諾されています。ナスダックは、当ファンドの適法性および適格性について保証するものではありません。当ファンドは、ナスダックによって設定、承認、販売または販売が促進されるものではありません。ナスダックは、当ファンドに関していかなる保証も行わず、また、いかなる責任も負担しません。
■ 日経平均株価（日経平均）に関する著作権、知的所有権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は日経平均株価を継続的に公表する義務を負うものではなく、その誤謬、遅延又は中断に関して責任を負いません。
■ 当資料に引用した各インデックス（指数）の商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は、各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

2情報提供資料

T&Dインド中小型株ファンド（愛称：ガンジス）

販売会社の名称等
販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物
取引業協会

○

○

一般社団法人
第二種
金融商品
取引業協会

あかつき証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第67号○

池田泉州TT証券株式会社

金融商品
取引業者

近畿財務局長（金商）
第370号

○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○

株式会社熊本銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）
第6号○

株式会社十八親和銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）
第3号○

auカブコム証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第61号○

十六TT証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長（金商）
第188号

○

東海東京証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長（金商）
第140号

○

東武証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第120号○とちぎんTT証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品
取引業者

福岡財務支局長(金商)第75号○

浜銀TT証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）
第152号

○

株式会社福岡銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）
第7号○

ほくほくTT証券株式会社

金融商品
取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○

マネックス証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）
第165号

○

株式会社イオン銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）
第633号

○

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）
第165号

○

登録金融機関関東財務局長（登金）
第10号

○

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）
第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）
第195号

○

○

○

○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号○

委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社
株式会社SBI新生銀行
委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社

○

○

○

○

○

○

○

○

○
○

○

○

○

○

○

○

○

加入協会に○印を記載しています。

ファンドの関係法人

照会先

委託会社 ： T&Dアセットマネジメント株式会社

T&Dアセットマネジメント株式会社

信託財産の運用指図等を行います。

電話番号 ： 03-6722-4810

受託会社 ：三菱UFJ信託銀行株式会社（受付時間は営業日の午前9時～午後5時）（再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社）

インターネットホームページ ： https://www.tdasset.co.jp/

信託財産の保管・管理業務等を行います。
当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

3

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T&Dインド中小型株ファンド（愛称：ガンジス）

投資リスク
ファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。
株価変動リスク

為替変動リスク

信用リスク

流動性リスクカントリーリスク

投資対象ファンドに係る税務リスク※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点○ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○インドの税制に関する留意点○分配金に関する留意点
・分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
・分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日
・の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、・分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
○大量の解約・換金申込を受け付け短期間で解約資金を準備する必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資○産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、投資する有価証券の価格が下落し、○基準価額が変動する要因となります。また、換金申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。

お申込みメモファンドの費用■ 投資者が直接的に負担する費用

購入時
手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

■ 投資者が信託財産で間接的に負担する費用

購
入時

換金時

【ファンド】
毎日、ファンドの純資産総額に年1.221％（税抜1.11％）の率を乗じて得た額とします。

購入単位販売会社が定める単位詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から、信託財産留保額を差し引いた額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

信託期間2044年2月10日まで（2011年2月7日設定）

決算日

毎年2月、8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

・信託財産に係る監査費用および当該監査費用に係る消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
・証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
また、組入外国投資信託において、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、その他ファンド運営に必要な各種費用等がかかります。
これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は、税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。ファンドについては、NISAの成長投資枠（特定非課税管理勘定）の適用対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。配当控除の適用はありません。

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

申込不可日

下記のいずれかに該当する日には、購入、換金の申込はできません。
・ボンベイ証券取引所、ナショナル証券取引所の・休場日
・インド、モーリシャスの各銀行の休業日

運用管理費用(信託報酬)

その他の費用・手数料【投資対象とする外国投資証券】
外国投資証券の純資産総額に対し、年0.83％程度【実質的な負担】年2.051％（税抜1.94％）程度
ファンドが投資対象とする外国投資証券の運用報酬等を加味して、受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。

ご留意いただきたい事項■当資料はT&Dアセットマネジメントが作成した情報提供資料です。当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づいて作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。当資料に記載された意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。
■投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
■投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
■購入のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断いただきますようお願い致します。
■投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社にてご入手いただけます。

設定・運用は
商号等：T&Dアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号
当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。
加入協会：一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会

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