岐阜大学教育学部

教師教育研究72011

幼児教育担当者のバーンアウト（燃え尽き症候群）に関する調査研究岐阜大学大学院教育学研究科

坂本裕

岐阜大学大学院教育学研究科

小山徹

九州ルーテル学院大学

一門惠子

緒言
我が国の教育職員の心的疲労による精神疾患の増加、それに伴う休職や退職の増加への対応が喫緊に取り組む課題のひとつとなっている（西坂，2003., 落合，2003., 田上・山本・田中，2004）。このことにかかわって、小・中・高等学校の教員のバーンアウトの状態やストレッサー、コーピングに関する研究（例えば、伊藤，2000., 北神・高木・田中，2000., 今田・上村，2001., 石川・中野，2001., 平岡，2001., 河村，2001., 田村・石隈，2001., 上村・今田，2002., 五十嵐・宮下・田中，2003., 平岡・2003., 落合・2003., 落合・2004.,
田村・石隈，2006, 高木・田中，2008., 友田・木島，2008., 宮下，2009., 高木・淵上・田中，2008., 田村・石隈，2008., 田中，2008., 田中・杉江，2008., 坂田・管，2009）が行われ、その実態や対応策の一部が明らかになってきた。また、幼稚園教員や保育士に関する同種の研究（例えば、植田，2002., 西坂，2002., 西坂・岩立，2004., 小林・箱田・小山・小山・栗田，2006., 西坂，2006., 斎藤・田中・村松・宮岡，2009., 吉兼・林，2010）もその職種別に取り組まれ、小・中・高等学校に比べ勤務年数が短期間の若手女性が多い
職場の特有な状況の検討がなされてきている。しかし、我が国の幼児教育においては幼保一体化が進められており、今後は幼稚園教員と保育士の職種を越えた検討も必要になってくるものと考える（近藤，2006）。
そこで、幼保一体化を先進的に進めている M 市の幼稚園教員と保育士の双方を含む幼児教育担当者を対象とした「幼児教育担当者のバーンアウト（燃え尽き症候群）に関する調査」を実施した結果を報告し、その状況に検討を加えたい。

方法
1 調査時期
2011年 1 月

2

調査対象
幼児教育担当者（除、非常勤勤務者）111名。調査を行った M 市（人口36,000人）は健康福祉部子ども大切課を設置し、公立幼保一体化を進め、幼稚園と保育園の運営検討、人事異動、職員研修等を一本化して行っており、幼稚園教員と保育園保育士を区別することなく処理した。

3

調査手続
M 市の幼稚園 2 園、保育園 5 園の幼児教育担当者111名に対し、各園に持参法で配布・回収を行った。その結果、7 園から計111名の回答を得た（回収率100％）。ただし、2 名の回答には記載漏れがあったため、109名分を分析対象とした。男性 3 名、女性108名。年齢構成は、20歳代33名、30歳代24名、40歳代22名、50歳代30名であった。

4

調査尺度
①

バーンアウト尺度

Maslach & Jackson（1981）による MBI（Maslach burnout Inventory）を翻訳・修正した尺度（田尾・久保，− 47 −

1996., 久保，2004., 久保，2007.）。
「情緒的消耗感」「脱人格化」「個人的達成感」の 3 因子、17項目からなるとされる。この尺度は看護婦用に作成されたものであるため、伊藤（2000）にならって、項目中の「患者」を「園児」と修正して用いた。回答は「いつもある」「しばしばある」「時々ある」「まれにある」「ない」の5 件法で実施し、それぞれ 5 点、4 点、3 点、2 点、1 点と換算した。
②

悩みに関する質問

教育職員の悩みやストレス（中島，1994., 高木・田中，2003）の中から「教育・保育活動の状態」「保護者との関係」「業務全般の状態」、加えてプライベートなこととして「自分の家庭状況」「自分の健康・身体状況」を選択肢として提示し、これらの中から現在悩んでいるものすべてを選択するにした。選択された項目数を＜悩み＞得点もしくは＜仕事の悩み＞得点として扱う。
③

発達障害児に関する質問「発達障害、または、その疑いのある園児の担当」の有無を選択肢として提示し、いずれかを選択するようにした。そして、「有」を選択した者には、更に「教育活動の悩み」「保護者との関係の悩み」の有無を選択肢として提示し、いずれかを選択するようにした。なお、「発達障害、または、その疑いのある園児」は、以下、「発達障害児」と記す。

5

統計ソフト
SPSS 16.0.1 J for Windows を使用した。

結果と考察
1 バーンアウトの状況
バーンアウト尺度の下位尺度：情緒的消耗感、脱人格化、個人的達成感の低下の平均得点を Table1に示した。情緒的消耗感は平均2.53± .89、脱人格化は平均1.47± .54、個人的達成感の低下は平均3.14± .72であった。下位尺度間相関では、情緒的消耗感と脱人格化、情緒的消耗感と個人的達成感の低下が 1 ％水準、脱人格化と個人的達成感の低下が 5％水準で互いに有意な正の相関を示した。
Table1

バーンアウトの下位尺度間相関と平均得点± SD

情緒的消耗感脱人格化

個人的達成感の低下

平均得点± SD－.69**.30**

2.53± .89－.21**

1.47± .29－

3.14± .52

情緒的消耗感脱人格化
個人的達成感の低下**:P<.01そして、今回の調査対象者の各得点の分布状況を箱ひげ図として Fig.1に、また、田尾・久保（1996）が示したデータを基に伊藤（2000）が算定した 5 段階の健康度に当てはめた結果を Table2に示した。情緒的消耗感と人格化はそのほとんどの者が「大丈夫」「平均的」段階に属し、得点もバーンアウト度は低かった。
しかし、個人的達成感の低下は「注意」以上と判断される者が 6 割を越え、得点も高めであった。
Table2

バーンアウトの診断判定

情緒的消耗感脱人格化

大丈夫（40％以下）

39（35.8）

94（86.2）9（ 8.3）

平均的（40～60％）

43（39.4）

14（12.8）27（24.8）

注意（60～80％）

20（18.3）

1（ 0.9）62（56.9）

要注意（80～95％）

5（ 4.6）011（10.1）

危2（ 1.8）00

険（95％以上）

実数（％）− 48 −

個人的達成感の低下

Table3

情緒的消耗感と＜悩み＞得点

得

点（n）

0（20）v.s.

平均値の差

1（31）

－  .522（20）－  .433（24）－1.02**

4（ 9）－1.16**

5（ 5）－1.53****:P<.05
Table4
得脱人格化と＜悩み＞得点点（n）

0（20）v.s.

Fig.1

バーンアウトの分布状況

平均値の差

1（31）

－  .152（20）－  .203（24）－  .544**4（ 9）－  .62**5（ 5）－  .540**:P<.05
幼児教育者の個人的達成感の低下の状態について、植田（2002）は17.6％、小林・箱田・小山・小山・栗田（2006）は32.5％、磯野・鈴木・山崎（2008）は23.4％の者が注意段階以上であると報告している。それに対し、今回の調査結果はこれらの先行研究の約 2 倍から 4 倍の高率が個人的達成感が低下している状態であった。調査対象としたＭ市は農業を基盤とした地域であるが、近年、郊外型の大型ショッピングモールが市内に二か所も建設されるなど、宅地開発が急速に進み、家族形態の多様化が進んでいる。こうした地域基盤の急激な変化に伴う保護者の要求に多様化が与える影響もあるとも予測されるが、さらなる詳細な検討が必要となった。

2

ストレッサーの状況
ストレッサーの強度といえる「教育・保育活動の状態」「保護者との関係」「業務全般の状態」「自分の家庭状況」「自分の健康・身体状況」の悩みの有無から算定して＜悩み＞得点の差から検討を加え、1 元配置
分散分析を行った。有意な差が認められたものを Table3、4、5、6 に示した。＜悩み＞得点が 3 点以上の者は0点の者よりも情緒的消耗、脱人格化の得点が有意に高い状態であった。また、職務に関する 3 項目（担当児への関わり、保護者への関わり、仕事負担と多忙）に限定した＜仕事の悩み＞得点においては 1 点で情緒的消耗、2 点で脱人格化の得点が有意に高い状態であった。しかし、個人的達成感の低下には＜悩み＞得点、＜仕事の悩み＞得点のいずれにおいても有意な差は認められなかった。
村田（1996）は、ストレス状態にある保育士者が46％以上おり、その症状の背景要因として「人間関係での不快な経験」「無力体験」「指導技術への不安」「子どもに対する負のイメージ」があるとしている。また、
西坂（2002）は、幼稚園教師には「園内の人間関係の問題」「仕事の多さと時間の欠如」「子ども理解・対
Table5
得

Table6 脱人格化と＜仕事の悩み＞得点

情緒的消耗感と＜悩み＞得点点（n）

0（25）v.s.

得

平均値の差

点（n）
1（35）

－  .24－  .75**2（28）－  .42**－1.32**

3（21）－  .61**1（35）－  .60**

2（28）
3（21）

0（25）v.s.

平均値の差**:P<.05**:P<.05− 49 −

応の難しさ」「学級経営の難しさ」がストレッサーになっているとしている。
今回の調査で職務やプライベートの悩みの強度に関係することなく得点が高めであった個人的達成感の低下は「われを忘れるほど仕事に熱中することがある」「この仕事は私の性分に合っていると思うことがある」「われながら、仕事をうまくやり終えたと思うことがある」などの項目であり、村田が示した「無力体験」「指導技術への不安」と重なる。その専門職としての働きを求められる幼児教育者にとってはかなり深刻な問題を含んだ状況であると考える。
なお、村田が示した「人間関係での不快な経験」や、西坂が示した「園内の人間関係の問題」は、今回の調査では脱人格化となるものであるがその得点は低い状況にあった。村田や西坂の調査は首都圏の公・私立の幼稚園や保育園を調査対象としているが、今回は地方都市の公立幼稚園と保育園が対象であり、その地域差や経営主体の違いが強く影響したとも考えられる。

3

年齢による相違
20歳代と30歳代の若手群、40歳代と50歳代のベテラン群に二分し、両群の比較を行った。バーンアウトの下位尺度の各得点の分布状況を箱ひげ図として Fig.2、3 に示したが、それぞれの平均得点を比較したところ、Table7のように有意な差はなかった。また、抱えている悩み数の平均を両群で比べると、＜悩み＞
得点は若手群は1.79点（SD ＝1.42）個、ベテラン群は1.96点（SD ＝1.40）個、＜仕事悩み＞得点は若手群は1.43点（SD ＝1.11）個、ベテラン群は1.38点（SD ＝ .97）個－となり、有意な差はなかった。抱えている悩みの保有率を比較したところ、Table8のように、家庭の問題には10％水準で有意な差があった。
Table7

年齢別バーンアウト下位尺度の平均得点± SD
若手群57人ベテラン群52人

ｔ値

情緒的消耗感2.55± .97

2.50± .80.36

脱人格化

1.5 1± .61

1.41± .45.99

個人的達成感の低下

3.14± .78

3.14± .65.01

Table8

年齢別悩みの保有率の比較
若手群

ベテラン群χ2値

担当児への関わり

66.7

63.5  .12

保護者への関わり

31.6

25.0  .58

仕事負担と多忙

45.6

50.0  .21

家庭の問題

15.8

30.8

3.45＊

健康・身体問題

19.3

26.9  .89*:P<.10
齋藤・田中・村松・橘・宮岡（2009）は、保育従事者は20歳代・30歳代の若手群が40歳代・50歳代のベテラン群よりもバーンアウト傾向が高いとし、その背景には経験の積み重ねによる自信が効力力の高まりがあるとしている。一方、高木・淵上・田中（2008）は、小・中学校の教育職員は児童生徒と関わることによって生じる職務葛藤と職務への適応力は年代とともに低下し、バーンアウトは年代とともに上昇する傾向にあるとしている。その背景には、20歳代の教育職員は職務の技能の未熟さによる職務葛藤はあるものの、私生活や体力に余裕があり、職務に他の年代より高い動機づけをもってあたることができるが、年齢が高くなると職務内容が変化したり、私生活や体力にも悩みが生じることが多くなることが、強く影響しているとしている（北神・高木・田中，2000）。
しかし、今回の幼児教育担当者を対象とした調査では、いずれかの先行研究を支持することなく、バーンアウト度の状態は若手もベテランのほぼ同様で、個人的達成感の低下が高めで、情緒的消耗感、脱人格化は− 50 −

Fig.2

Fig.3

若手群のバーンアウトの分布状況

ベテラン群のバーンアウトの分布状況低かった。
先述したような地域基盤が大きく変化していきていることの強い影響を踏まえつつ、小・中学校の教育職員とは違った職務の性質の変化やそれに伴う職務葛藤の変化に明らかにした上での更なる検討の必要性が残った。

4

発達障害児担当による相違
109名のうち84名（77.1％）が発達障害児の担当をしていた。そのうち、その担当児への関わりに悩んでいる者が69名（82.1％）、保護者への関わりに悩んでいる者が39名（46.2％）であった。なお、双方について悩んでいる者は32名（38.1％）であった。
担当者群、非担当者群に二分し、両群の比較を行った。バーンアウトの下位尺度の各得点の分布状況を箱ひげ図として Fig.4、5に示したが、それぞれの平均得点を比較したところ、Table9のように有意な違いはなかった。また、発達障害児担当者の抱えている悩みの保有率を若手群とベテラン群で比較したところ、
Table10のように、有意な差はなかった。しかし、保育教育に関する 2 項目（担当児への関わり、保護者への関わり）を対象とした＜保育教育全般の悩み＞得点と発達障害児の保育教育に関する 2 項目（発達障害児

Fig.4

発達障害児担当者群のバーンアウトの分布状況

Fig.5− 51 −

発達障害児非担当者群のバーンアウトの分布状況

への関わり、発達障害児の保護者への関わり）を対象とした＜発達障害児保育教育の悩み＞得点を比較した
ところ、Table11のように＜発達障害児保育教育の悩み＞得点の方が有意に高い状態であった。
Table9発達障害児担当・非担当別バーンアウト下位尺度の平均得点± SD
担当者群84人

非担当者群25人

ｔ値

情緒的消耗感2.57± .94

2.37± .70

-.98

脱人格化

1.49± .57

1.39± .42-.86

個人的達成感の低下

3.14± .72

3.12± .70-.15

Table10

Table11

年齢別発達障害児への悩みの保有率の比較
若手群

ベテラン群

χ2値

担当児への関わり

84.8

78.9  .48

保護者への関係

43.5

50.0  .37

発達障害児担当者84人の＜保育教育全般の悩み＞と＜発達障害児への保育教育活動の悩み＞の平均得点± SD
保育教育活動全般の悩み

発達障害児保育教育活動の悩み

ｔ値

1.00± .81

1.25± .63

-3.72**

発達障害児担当者84人**:P<.01

吉兼・林（2010）は発達障害児を担当している幼児教育者は非担当者と比較して脱人格化と情緒的消耗の得点が高いとしている。しかし、今回の調査においては両群に差は認められなかった。また、今回の調査においては75％を越える者が発達障害のある園児の担当をしており、発達障害のある園児がどのクラスにいる状況が推測された。そして、そのことがバーンアウトの状態に直接的な影響を与えるまでには至っていなかった。ただし、発達障害児を担当している幼児教育者は保育教育活動全般への悩みよりも発達障害児への保育教育活動への悩みを抱えている状況があり、そのことへの支援体制を検討することの緊急性が指摘された。
補記

調査に協力いただいた M 市立保育園ならびに幼稚園の先生方に感謝します。

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