関東森林研究論 文69-1(2018)

戦前期の森林計画史料を用いた沖縄本島北部国有林に関する森林情報の取得
Analysis of forest information on the northern national forest of Okinawa Main Island using prewar
forest management plan data
宮本麻子＊1 ・佐野真琴＊1
Asako MIYAMOTO＊1, Makoto SANO＊1＊１ 森林総合研究所
Forestry and Forest Products Research Institute, Tsukuba, Ibaraki, 305-8687
要旨：沖縄本島北部地域の国有林は，その多くが戦後の接収，貸付を通じて在沖縄米軍の軍用地として利用されてきた。2016 年 12 月に約 4,000ha の森林が返還されたため，今後の森林管理を遂行する上で，地域の森林情報が有用となると考えられる。本報告は沖縄北部国有林における戦前期の資源状態を国有林史料から読み取ることを目的とし，大正 14 年度編成沖縄事業区施業方針書の分析を行った。その結果，林況，設定された施業方法等について把握することができた。一方で，同時期に作成された林相図を得られず，詳細スケールでの森林情報の空間的把握は不可能であった。そこで，森林資源状況について旧版地図とコスト距離法を用いた予備的な解析を行った。その結果，急傾斜地や高標高の脊梁山地など，海岸沿いに分布する集落から遠い場所で，森林利用圧が低かった可能性を地理的に表現する地図を作成できた。
キーワード：やんばる，国立公園，GIS(地理情報システム)
Abstract: Most of the national forests in the northern part of Okinawa Main Island have been lent as a northern training ground for
Okinawa US forces after World War II. About 4,000 ha of forest was returned in December 2016; hence, it is considered that forest
information in this area will be useful for future forest management. The aims of this study were to clarify the prewar forest resource
status in northern Okinawa National Forest from the national forest material and to analyze the historical records of the nationalforest management plan. We were thus able to clarify the forest resource conditions, the operation method, and so on. However, wecould not analyze the forest spatial distribution on a detailed scale because it was not possible to obtain the forest type map createdat the same time. Therefore, a preliminary analysis was conducted on forest resource distribution using historical topographic maps
and the cost-distance method. As a result, we could create a map geographically expressing the possibility that the forest utilizationpressure was low in places far from the villages distributed along the coastline, such as steep slopes area or high altitude mountain
range.
Key-word: Yambaru, National Park, Geographic Information Systems

Ⅰ はじめによび造林事情，そして戦後のアメリカ統治下から本土復

沖縄本島北部地域の国有林は，その多くが戦後の接収，帰後の森林資源や人工造林事情について統計情報を用い貸付を通じて在沖縄米軍の軍用地として利用されてきた。て分析した。また芝(5)も戦前・戦後期を対象に木材生産

軍用地内での営林事業は立ち入り禁止等種々の制約を受量の推移等について分析し，歴史的な資源状況についてけたために，長年林業活動が行われていない森林の存在明らかにした。しかし，これらの分析は県全体あるいはが予想されるが，その実態は明らかではない。2016 年 12

郡別の集計値を示しているものの，北部国有林に特化し月に約 4,000ha の森林(うち 95％にあたる 3,500ha が国た属地的な情報はわずかである。一方，近年では空中写有林)が返還されたため，今後の森林管理を遂行する上で，真や衛星画像を用いて，森林資源の変動を空間的に把握地域の森林情報が有用となると考えられる。

する研究も見られる。例えば，渡邊(8)は 1970 年～2003

沖縄北部の森林資源に関する既往報告は，篠原(6)，芝年空中写真から土地利用変遷を読み取り，約 30 年間伐(5)に詳しい。篠原(6)は戦前の所有別面積や蓄積，伐採お採が行われていない「手つかずの森」の分布域を調べ，－83 －(受理日 2018 年 2 月 8 日)

北部訓練場の範囲では約 88％の地域で伐採がみられな

針書と略す))とした。公文書館に保管されていた起案書かったことを明らかにした。また，齋藤(4)は，沖縄県北類には，同時に森林調査簿，収穫基案，造林基案，そし部の国頭村域を対象として，森林簿，地形図，地籍図，て林相図が作成されたことが明記されていたが，現存が戦後の空中写真等を用いて林齢分布を図示し，国有林で確認できず入手不可能であった。その後，昭和 10(1935)

は全般的に林齢が高いことを示した。国有林では村有林

年度には施業の第１次検訂がなされ熊本営林局から「昭や県営林と異なり，復帰後の森林更新がほとんど行われ

和 10 年度第１次検訂・沖縄営林署沖縄事業区・施業案ておらず，その理由として，米軍海兵隊訓練基地の設置説明書」が出されているが，こちらについても現存が確により，住民の立ち入りが制限されたことによると考察認できず入手できなかったため，施業方針書のみを解析した。これらの成果から，北部地域国有林の特に北部訓対象とした。

練場範囲内においては同地の県営林や村営林よりも林齢まず，施業方針書から当時の森林資源の状態および取が高い森林が存在することがわかる。しかし，渡邊(8)の扱いに関連する記述やその背景に関する記述を抽出した。

解析では 1969 年以前の空中写真は使えなかったため，次いで，資源状態(空間分布)の予備的解析を行った。施業

1960 年代以前の利用履歴が明らかでない。また，齋藤(4)

方針書の記述内容から当時伐採のない手付かずの森林がは現在の齢級構成から，これまで余り知られていなかっ所在していたことは明らかであったが，林相図が入手でた国有林における戦前の更新(伐採)の可能性を指摘してきなかったため，森林計画史料から当時の資源分布の状いるが，その詳細を明らかにできていない。

態を空間的に把握することはできなかった。そこで，当国有林計画史料は，明治期から大正にかけて，全国の時の交通状況を鑑み，人がアクセスしにくい場所は人為国有林を対象として施業案として整備されたことに始ま撹乱を受けにくい場所と考え，コスト距離法を用いて人る。特に，戦前期については森林資源の状態に加えて，為撹乱が行われにくい場所の推定を試みた。コスト距離作成当時の地域住民の森林利用や時代背景についても情法は移動のしにくさを評価する GIS 分析手法の一つで報が得られることが指摘されている(3)。沖縄北部国有林

あり，土地利用や傾斜に割り当てられた移動のしにくさについて，その利用履歴を明らかにすることは，地域のを示すコスト値の累積最小値で示される(1)。具体的には森林利用・履歴を理解し，今後の森林管理を行う上で役分析対象の森林計画と同時期に作成された大正立つと考えられる。そこで，本研究では沖縄北部国有林

10(1921)年旧版地図(国土地理院発行)に記載されていたにおける戦前期の資源状態を国有林史料から読み取るこ

路網をベクターデータとして作成し，路網に対して数値とを目的とした。

標高モデル(国土地理院 10ｍDEM)の標高および数値標高モデルから算出した傾斜をコストとした水平距離の累Ⅱ 方法

積コスト値を算出した。標高コスト値は標高値をそのま

１．対象地 対象地は沖縄北部国有林である。北部国

ま用い，傾斜コスト値は 15°未満を１，30°未満を 2，有林計画書(2)によると，当該地域は，沖縄本島北部の名30°以上を 3 とした。旧版地形図記載の地形と数値標高

護市，国頭村，東村の 1 市 2 村に 11,958ha 所在し，うモデルは作成方法が異なるため，正確には同じものではち約 4,400ha が 1909 年から沖縄県へ無償貸付されていない。本解析は比較的広域を対象とした予備的な解析でるため，計画対象国有林は約 7,500ha となっている。土あること，旧版地図記載の道路位置が現在の位置と概ね

壌は，赤黄色土，暗赤色土，未熟土，岩屑性土壌の４土違わなかったことからそれぞれ修正することなく使用し壌群が見られ，気候は亜熱帯海洋性気候に属し温暖多雨た。解析ソフトは ArcGIS10.3(ESRI 社)を用いた。

である。なお，夏から秋にかけて襲来する台風と冬季の季節風は，農林業等にかなりの潮風害をもたらしている。

Ⅲ 結果および考察

年平均気温及び降水量(H20～ H24 の平均)は，名護観測１．森林資源の状態および取扱い 林況に関する記述

所で 22.7℃，2,094mm である。人工林面積は，415ha での中に「北半ノ森林地帯ハ総テ亜熱帯ニ属シ其ノ植物分人工林率は 6％となっている。森林の種類は，普通林が布大島種子島等ト略同一ニシテ熱帯ノ北部及暖帯南部ノ7,099ha で 95％を占めており，制限林が 394ha で約

樹種相錯リテ繁茂セリ国有林ノ大部分ハ広葉樹林ニシテ５％である。

イタシイ最モ多クイスカシタブイジュモツコクシャリン

２．資料および研究方法 解析対象資料は国立公文書

バイ等之ニ亜ギ少許ノヤマモモモチノキヒメユヅリハ其館から入手した沖縄事業区施業方針書(大正 14(1925)年他ノ常緑広葉樹等混淆」とあり，当時も主たる樹木構成度編成に着手，昭和 2(1927)年度より実行(以下，施業方は現在と同様であったと推察された。資源の状況につい－84 －関東森林研究ては「深奥不便ノ地一局部ニハ一望広葉樹林ノ鬱蒼タル69-1(2018)ていたと推察された。

モノアルモ他ハ全林巳ニ悉ク利用セラレ一般ニ其ノ林相

２．資源状態の背景または要因 林相が荒れた社会的甚ダシク破壊セラレタリト唯此等ノ箇所ニ於テモ搬出不背景としては緒説に「林区署設置以前永年ニ亘ル濫伐暴便ノタメ良材ノ択伐ヲナシタルニ過ギザル一小部分ニ於採ノ結果林相粗悪ナルケ所尠カラズ特ニ立木無償譲與林

テハ梢相当ノ林相ヲ保テモノアリト雖モ漸ク運搬利便ナ

伐跡地ノ如キ累年乱伐ノ災ヲ受ケ荒度其極ニ達シ整理ノルニ従イ老大木若シクハ用材ニ商セザル小径木ヲ除クノ急ヲ要スルモノアリ」とあった。また，森林保護の節に他ハ悉ク伐採セラレ村落ニ近ク交通最モ利便ノ地ニ至レは次のように記述されていた。

バ累年乱伐暴採ノ災ヲ受ケ為ニ地力衰退シ僅カニ小柴大「琉球藩ハ森林ノ保護ニ関シテハ大ニ意ヲ用イタルモノ小雑木ヲ生ズルノミニシテ林相甚ダシク荒廃」とあっ

ノニシテ風害防備ノ為メ抱護ト称スル禁伐区ヲ設ケ又ハた。当時の資源状況は人為攪乱により大きく荒廃し，奥天然及人工林ノ撫育更新ニ付ハ周到ナル注意ヲ払ウ等直山に良い森林が残る一方で集落近くはかなり荒廃がすす

接森林保護ノ方法ヲ講ズルト共ニ間接ノ保護方法トシテ

むという，交通運搬事情に強く影響を受けた資源分布と羅漢松廣葉杉杉檜かしもつこく黒檀紫檀樟いじゅ桑櫨せなっていたことがこれらの記述から読み取れた。

んだん等ヲ御用木トシ之ガ伐木並ニ売買ヲ禁止シ又造船

施業方針書の統計値をみると，人工林面積は現在と比及家屋建築ハ勿論伐器具等ニ至ルマデ制限ヲ加エ且ツ各較すると多く約 850ha と普通施業地全体の 11％を占め

津口要所ニ船改所ヲ設ケ船積ノ林産物ニ対シ厳密ナル検ていた。うち，リュウキュウマツ造林地およびリュウキ査ヲ行ウ等鋭意森林ノ保護取リ締マリニ努メタリ其結果

ュウマツ・イヌマキ造林地が 94％を占め，他にもクスや当時ノ森林ハ鬱蒼トシテ到ル處美林存在シタルモ廃藩置

イジュ，アカギ，ヒノキが植林されていた。普通施業地

県後之等ノ制限消滅シ保護取締リノ弛緩スルニ乗ジ島民には，当該地の島嶼特有の風の被害，土壌，夏期の高温

ハ自由ニ山ニ出入リシ乱伐暴採ヲ悉ニセシ尽サシ森林ノの厳しさを考慮し，地力維持更新の確実を期するため択大部分ヲ伐採シ甚ダシク荒廃シ建築用材ノ如キ今日ニ於伐作業が採用されていた。また，普通施業地の樹種としテハ皆無シ状態トナリ明治 41 年沖縄小林区署新設セラてはイヌマキ，リュウキュウマツ，イジュ，モッコク，レシ後地元民交通不便ニシテ取締困難ナルニ乗ジ続々盗カシ，イタシイ，クス，シャリンバイが記載され，それ伐ヲ敢テシ底止スル所ナキ状況ナリシモ近時ニ到リ益々ぞれ造林の適性や用途に関する記述が以下のようになさ保護監督ヲ厳ニシ盗伐防止ニ努メタル結果漸ク其被害ヲれていた。

減ズルヲ得タルモ未ダ其跡ヲ断タズ今後之等人為的被害「「イヌマキ」
ハ本地方建築用材トシテ最重要ナル樹種防止には充当畱意ヲ要ス」

ニシテ現在天然林ニ於テハ往時乱伐ノ結果用材タルヘキ

国有林の母体となったのは杣山(制度面から見れば王モノ殆ドナシト雖モ局部的ニ稚樹ノ存在セルト巳ニ建築

府，藩有の林だが，利用実態は農民的利用が強く，農民用材ニ利用サレタルモノ多キトキハ詃樹種ガ本嶋ニ造成の入会的慣行のなされた林野(6))であるが，杣山が整理シ得ヘキ証拠タルコトヲ認メ得ヘリ又「イジュ」「モッコ事業により官有化(国有化)されたことが，地方人民の反ク」ハ現在天然林中ニアリテ相当ノ蓄積ヲ有スルヶ所ヨ発を招き，山林の濫伐，荒廃をひき起こした(7)という指リ其ノ成長良好ナルヲ以テ本嶋ニ於ケル適樹タルコト明摘がある。しかし，施業方針書にある上記記述からは，

ニシテ「イヌマキ」ト共ニ建築用林トシテ重要セラルヲ杣山の国有林化に端を発した山林の荒廃とは解釈できな

以テ之ガ増殖ノ要アリ「リュウキュウマツ」ガ本嶋ヲ郷かった。

土トナスコトハ言ヲ俟タス又「イタシイ」ハ用材中最蓄

３．資源状態(空間分布)の予備的解析 交通運搬状況

積多ク約６割ヲ占メ「カシ」「シャリンバイ」モ亦相当蓄に関する記述として「国有林ノ大部分ヲ占ムル東海岸地

積アリ何レモ本嶋ニ於ケル適樹タルコト疑ナク「リュウ方ト本嶋南半部トノ交通運搬ニ付テ述ブレバ川田地方ハキュウマツ」「イタシイ」「カシ」ハ建築土木車両用材ト前記ノ車道ノ塩屋ニ至ルアリ交通梢便ナル安田安波地方

シテ又「シャリンバイ」ハ染料材トシテ何レモ利用多キ

ヨリ本嶋南半部ニ出ズルニハ先ズ本嶋脊梁山脈ヲ横断ス

樹種ナルヲ以テ之ガ保統ヲ計ラム「クス」ハ現在国有林ル山道ニヨリ西海岸ニ出テ之ヨリ小船若クハ徒歩ニヨリ

中ニハ倒証タルヘキモノナキモ附近公有林ニ於テハ局部塩屋ニ至リ前記ノ本嶋縦断道路ニ出ズルヲ常トシ交通甚

ニ良好ナル成績ヲ挙ゲツアルヲ以テ最適地ニ之ガ造成ヲダ不便ナリ」「国有林ト之等各部落トヲ通ズル搬出路ハ多ナシ林利ノ増進ヲ計ニムトス」

クハ僅カニ人馬ヲ通スル歩道ニ過ギズ林産物トシテハ人

シャリンバイなど現在では殆ど利用されていない樹木

肩ニヨリ稀ニ馬背ニヨリ搬出セラル」とあり，かなり不についても，当時は重要な有用樹種として位置づけられ便な交通状況であったことがわかる。大正 10 年旧版地

－85 －

図から路網を抽出したところ，比較的道路幅員の大きな(2) 九州森林管理局 (2014) 沖縄北部国有林の地域別の道(半間以上)が塩屋から川田へ通じる他はほとんどが半森林計画書(沖縄北部森林計画区)．九州森林管理局，27pp

間未満の幅である「小径」記載であった(図－１)。傾斜区(3) 宮本麻子・佐野真琴 (2017) 戦前・戦後の国有林史料

分，標高を重みとして累積コストを算出したところ(図‐を用いた森林景観復元の試み‐福島県旧山口事業区の分

１)，どちらも主に，海沿いの集落から離れた脊梁山地な析を事例として‐．関東森林研究 68(2):165-168

どがコストが大きく人の手が入りにくい場所として推定(4) 齋藤和彦 (2011) 森林簿にもとづく沖縄県国頭村域された。また，傾斜をコストとした場合，海岸沿いの急の林齢分布の分析．環境情報科学論文集 25：245-250

傾斜地などもコストが高い場所となった。

(5) 芝正己 (2016) 沖縄の森林業の歴史的展開と今後のコスト値算出に用いた路網図を詳細にみると，小径が展望：持続的森林管理へのパラダイムシフト．琉球大学

尾根筋を通っている場合もみられた。本報告では傾斜と農学部学術報告 63：51-60

標高という一般的な要素を用い，どの道も一律の条件と(6) 篠原武夫 (1984) 亜熱帯地域の沖縄林業の歩み．琉仮定して累積コスト距離を算出した。しかし，沖縄では

球林業協会，那覇：128pp

季節風や台風による風害が大きく，古くから地形要素や(7) 瀧本佳史・青木康容 (2017) 軍用地料の「分収金制度」

気象要素を加味した保護樹帯の設置などの施業法が考え(11)‐杣山・林野入会権・軍用地料‐．佛教大学社会学部られており，風当たりの強い尾根筋の伐採を推進したと論集 65：39－62は考えにくい。対象地特有の気象条件や当地の伐採目的(8) 渡邊康志 (2008) 総合的管理のための環境 GIS の構などを考慮した累積コスト距離算出が必要と考えられた。

築．亜熱帯島嶼域における統合的沿岸・流域・森林管理に関する研究推進事業．沖縄県科学技術振興課編，沖縄

Ⅳ おわりに県，沖縄：291-341

施業方針書から，沖縄北部国有林地域における森林資源の状態に関わる記述を抽出し，当時の林況，施業方法，地域の森林利用状況を推察した。当時の森林資源は人為攪乱により大きく荒廃し，奥山に比較的良い森林が残る
一方で集落近くはかなり荒廃がすすむという，交通運搬事情に強く影響を受けた資源分布となっていたことが読み取れた。また，齋藤(4)は森林簿の林齢分析から 1924～38 年に国頭村域の国有林の約 66％が更新されてことを指摘しているが，本研究の結果から齋藤の指摘する時期よりも以前に大規模な撹乱を受けていたことが確認できた。
一方で，林相図を得ることができなかったため，詳細スケールでの森林情報の空間的把握は不可能であった。
そこで，路網からのアクセスのしやすさからみた当時の森林への人為攪乱の程度を推定するためにコスト距離法を用いた予備的な解析を行った。急傾斜地や高標高の脊梁山地など，海岸沿いに分布する集落から遠い場所で，森林利用圧が低かった可能性を地理的に表現する地図を作成できた。今後，戦前における現地の森林資源分布に関わる資料収集と，より実態に即したコスト距離計算を進めたい。
図－１．累積コスト距離図

引用文献(a)傾斜および(b)標高をコストに使用。

(1) 岩崎亘典・ディビッド S.スプレイグ (2009) 野生獣

Fig.1 Accumulated cost distance weighted by (a) slope

類の移動のしにくさを評価する累積コスト距離法．ラand (b) elevation

ンドスケープ研究 73(3)：242－

86 －