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左右13.99)(裁ち落としサイズ：上下45.52

左右10.99)

受益者のみなさまへ
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
アバディーン・スタンダード・ジャパン・オープン(愛称：メガトレンド)は、2022年９月20日に第50期の決算を行いました。
当ファンドは、日本株式を主要投資対象とし、グローバルな視点に立って日本の株式市場の大きな流れを捉え、企業訪問等を中心とした徹底した調査・分析に基づき個別銘柄を選別するボトムアップ・アプローチによるアクティブ運用を行います。長期的な視野に立った運用を基本とし、運用コストを低減したポートフォリオの構築を行いつつ長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指し、信託財産の成長をはかることを目的とします。
なお、株式への投資には、制限を設けません。
当期も方針に沿った運用を行いました。ここに運用経過等をご報告申し上げます。
今後とも引続きお引立て賜りますようお願い申し上げます。
ファンドの名称変更のお知らせ｢アバディーン・スタンダード・ジャパン・オープン｣は、2022年12月10日付で、｢アバディーン・ジャパン・オープン｣へ名称変更する予定です。

当ファンドは、投資信託約款において運用報告書(全体版)に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。
本書記載事項以外の詳細な内容を記載した運用報告書(全体版)は当社ホームページ(右記アドレス)でご覧いただけます。
書面での交付をご希望の場合には、販売会社を通じて交付いたします。
右記ホームページの上部のメニューにある｢ファンド一覧｣から、｢ファンド関連資料｣を選択することによりファンド名が表示され、当ファンドの運用報告書(全体版)を閲覧およびダウンロードすることができます。

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メ ガ ト レ ン ド
アバディーン・スタンダード・ジャパン・オープン
追加型投信／国内／株式交付運用報告書
第50期
決算日：2022年９月20日

第50期末(2022年９月20日)
基準価額

11,536円

純資産総額

2,269百万円

作成対象期間(2022年３月18日〜2022年９月20日)
騰落率(分配金(税引前)再投資後)0.2％

分配金(税引前)０円(注) 騰落率は収益分配金(税引前)を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

アバディーン・ジャパン株式会社〒100−0004 東京都千代田区大手町１−９−２
大手町フィナンシャルシティ グランキューブ ９階
お問い合わせ窓口 03−4578−2251(受付時間は営業日の午前９時から午後５時までです。)
インターネット・ホームページ
https://www.abrdn.com/ja-jp/investor

● 運用経過
当期中の基準価額等の推移についてフ ァ ン ド当ファンドは第50期の決算を迎え、基準価額は前期末の11,518円から当期末には11,536円、値上がり額は18円、当期の騰落率は0.2％の上昇となりました。

ベンチマークベンチマークであるＴＯＰＩＸ(東証株価指数)の騰落率は2.5％の上昇となり、当ファンドの騰落率はこれを2.3％下回りました。

(円)
15,000

純資産総額(右軸)
分配金再投資基準価額(左軸)14,000(億円)
350

基準価額(左軸)
ベンチマーク(左軸)300

13,000250

12,000200

11,000150

10,000

100

9,000

50

8,000
2022/３/17

2022/４/18

2022/５/17

2022/６/17

2022/７/19

2022/８/17

02022/９/20(注１) ベンチマーク(ファンドの運用を行うにあたって運用成果の評価基準又は目標基準とする指標)は、『ＴＯＰＩＸ(東証株価指数)』です。
ベンチマークは、期首の値をファンドの基準価額と同一になるように指数化しています。
(注２) 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税引前)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
(注３) 分配金を再投資するかどうかについてはファンドおよび販売会社の取り決め、もしくはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、上記の推移がお客様の損益の状況を示すものではありません。

第 50 期 首11,518円

第 50 期 末

11,536円(既払分配金(税引前)０円)

騰落率0.2％(分配金(税引前)再投資ベース)

基準価額の主な変動要因
上 昇 要 因旺盛な国内外での需要に応える技術力を有する銘柄や、自社の競争優位性を背景に堅調な業績を発表した銘柄に加えて、企業価値の向上に資する取り組みを行う企業などが基準価額の上昇に寄与しました。

下 落 要 因ボトムアップ・アプローチによる銘柄選定を行いましたが、金利上昇に伴う景気後退懸念の台頭により、これまで堅調に推移していた銘柄に対するリスク回避的な動きによる利益確定売りなどが、基準価額にはマイナスに寄与しました。
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１万口当たりの費用明細項

第50期(2022年３月18日～2022年９月20日)

目

金額
平 均 基 準 価 額(a)信託報酬(委託会社)(販売会社)(受託会社)

11,507円(c)そ(監合式)の査他

費費
計

期中の平均基準価額です。

0.842％ 信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率(44)(0.382)

委託した資金の運用の対価(47)(0.408)

情報提供、各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価(6)(0.052)

運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価

10.009

売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料

1)(0.009)20.017

その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数2)(0.017)

監査費用は、監査法人に支払うファンド監査に係る費用

100

0.868

(用用)

－97円

(b)売 買 委 託 手 数 料(株項目の概要

比率((注１) 費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
(注２) ｢比率｣欄は１万口当たりのそれぞれの費用金額を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。
(注３) 項目毎に円未満は四捨五入し、単位未満は０円と表示しています。

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(参考情報)
総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額(原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。)を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額(１口当たり)を乗じた数で除した総経費率(年率)は1.68％です。
その他費用
運用管理費用(受託会社)

0.10

0.03％％

運用管理費用(投信会社)

0.75％

総経費率

1.68％

運用管理費用(販売会社)

0.80％(注１) 費用は､１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
(注２) 各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
(注３) 各比率は、年率換算した値です。
(注４) 上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率と異なります。

－ 3 －Filename： 【交付】w16_メガトレンド_2209
LastSave:10/5/2022 11:10:00 AM LastPrint：10/5/2022 11:10:00 AM最近５年間の基準価額等の推移について(円)
16,000

純資産総額(右軸)分配金再投資基準価額(左軸)14,000(億円)350

基準価額(左軸)
ベンチマーク(左軸)300

12,000250

10,000

200

8,000

150

6,000

100

4,000

50

2,000
2017/９/19

2018/９/18

2019/９/17

2020/９/17

2021/９/17

02022/９/20(注１) ベンチマーク(ファンドの運用を行うにあたって運用成果の評価基準又は目標基準とする指標)は、『ＴＯＰＩＸ(東証株価指数)』です。
ベンチマークは、2017年９月19日の値をファンドの基準価額と同一になるように指数化しています。
(注２) 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税引前)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
(注３) 分配金を再投資するかどうかについてはファンドおよび販売会社の取り決め、もしくはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、上記の推移がお客様の損益の状況を示すものではありません。

最近５年間の年間騰落率
決 算 日

2017年９月19日 2018年９月18日 2019年９月17日 2020年９月17日 2021年９月17日 2022年９月20日

分 配 落 ち 基 準 価 額 (円)9,905

10,108

9,272

10,67913,888

11,536

期間分配金合計(税引前)(円)－00000

分配金再投資基準価額騰落率

－2.0％

△

8.3％

15.2％

30.0％

△ 16.9％ベンチマーク騰落率－

5.5％

△

8.3％

1.5％

28.2％

△

純 資 産 総 額(百万円)

5,061

4,202

3,324

3,062

2,884－ 4 －Filename： 【交付】w16_メガトレンド_2209
LastSave:10/5/2022 11:10:00 AM LastPrint：10/5/2022 11:10:00 AM

7.3％
2,269

投資環境について期初から５月半ばにかけては、欧米の金融引き締めペースの加速懸念、中国におけるコロナ対策の主要都市ロックダウンの影響による景気先行き懸念、不透明なウクライナ情勢が重しとなり株式市場は軟調に推移しました。
５月中旬から６月初にかけて米国インフレ加速の警戒感が後退し一旦株式市場は上昇しましたが、その後市場予想を上回る米ＣＰＩによりインフレ加速懸念が再燃したことやマクロ経済指標の悪化により株価は再び軟調となりました。７月から８月中旬にかけては、参議院選挙での自民党の圧勝や急激な円安進行を材料に日本株市場は上昇し堅調な地合いが続きましたが、８月下旬のＦＲＢ議長の講演がインフレについて強い姿勢を示すものであったことを契機に世界的に株式市場は大幅な調整となり日本株も軟調な地合いとなりました。

ポートフォリオについて
当ファンドでは、不確実性の高い投資環境の中、ボトムアップ・アプローチによる銘柄選択においては、事業環境の変化に柔軟に対応することで事業成長しつつ企業のファンダメンタルズの更なる向上が期待できる銘柄にフォーカスし、ポートフォリオの構築及びポートフォリオとしての「クオリティ」の向上に努めました。幅広い業種・セクターから銘柄選択を行い、各々の領域における、市場の規模・成長性や、競合対比の商品・サービス・技術の優位性の高さ、並びに先進的な経営姿勢などに着目した投資判断をしています。
新規に組み入れた銘柄としては、調味料を中核事業とする食品関連銘柄への投資を開始しました。同社は中核事業分野で強い価格決定力を持ち、今後成長が期待されるヘルスケア事業が中核事業を補完することで、収益の安定性と成長性を維持するものと期待しています。また事業構造改革により中長期的な成長が期待される大手小売り銘柄、医療機器銘柄への投資も開始しています。

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ベンチマークとの差異について基準価額とベンチマークの対比（騰落率）
ベンチマークであるＴＯＰＩＸ(東証株価指数)の騰(％)
落率は2.5％の上昇となり、当ファンドの騰落率はこれを4.02.3％下回りました。当期においてファンドのパフォーマ
3.0
ンスにプラスに寄与した銘柄は、
2.5■ 東京海上ホールディングス：22年３月期の好調な業
2.0
績と来期の利益増との見通しと増配方針の発表が好感されました。
1.00.2■ 東急不動産ホールディングス：好調な業績および中0.0
期経営計画への期待感により株価が堅調に推移しまファンド
ベンチマーク
2022年３月18日～2022年９月20日した。
一方でマイナスに寄与した銘柄は、■ ミスミグループ：利益確定売りと設備投資減速懸念の台頭により株価が軟調に推移しました。
■ 信越化学工業：業績は好調ながら景気減速による需要減への懸念から利益確定売りが優勢となりました。

分配金について期末の基準価額の水準を勘案し、当期の収益分配を見送らせて頂きました。なお、収益分配に充てなかった利益は信託財産に留保し、留保益の運用については、特に制限を設けず、元本部分と同一の運用を行います。

分配原資の内訳項(単位:円･％、１万口当たり･税引前)目

第50期(2022年３月18日～2022年９月20日)
－－％－－

当期分配金
(対基準価額比率)
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

7,275(注１) ｢当期の収益｣は｢経費控除後の配当等収益｣および｢経費控除後・繰越欠損補填後の売買益(含､評価益)｣から分配に充当した金額です｡また、｢当期の収益以外｣は｢収益調整金｣および｢分配準備積立金｣から分配に充当した金額です。
(注２) 円未満は切捨てており、｢当期の収益｣と｢当期の収益以外｣の合計が｢当期分配金｣(税引前)に合致しない場合があります。
(注３) 当期分配金の｢対基準価額比率｣は当期分配金(税引前)の期末基準価額(分配金込み)に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。

－ 6 －Filename： 【交付】w16_メガトレンド_2209
LastSave:10/12/2022 2:37:00 PM LastPrint：10/12/2022 2:37:00 PM

● 今後の運用方針について企業の成長性に着目して大型株を中心に幅広く投資機会を探り、企業訪問などを中心に徹底した調査・分析に基づき個別銘柄を選別するボトムアップ・アプローチによるアクティブ運用を行ってまいります。

● お知らせ◇ファンドの名称変更のお知らせ｢アバディーン・スタンダード・ジャパン・オープン｣は、2022年12月10日付で、｢アバディーン・ジャパン・オープン｣へ名称変更する予定です。
なお、本変更に伴う当ファンドの運用方針や運用体制等につきましては変更ございません。

● 当ファンドの概要
商品分

類 追加型投信／国内／株式

信

託

期

間 無期限

方

グローバルな視点に立って日本の株式市場の大きな流れを捉え、企業訪問等を中心とした徹底した調査・分析に基づき個別銘柄を選別するボトムアップ・アプローチによるアクティブ針 運用を行います。長期的な視野に立った運用を基本とし、運用コストを低減したポートフォリオの構築を行いつつ長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指し、信託財産の成長をはかることを目的とします。

運用

主 要 投 資 対 象 日本株式を主要投資対象とします。
当ファンドの株式への投資には、制限を設けません。
運 用 方 法分

配方

毎決算時(原則として毎年３月17日および９月17日)に、繰越分を含めた利子、配当収入および売買益(評価益を含みます)の中から、基準価額の水準、市況動向などを勘案して決定しま
針す。収益分配金は税金を差引いた後、自動けいぞく投資契約に基づいて自動的に無手数料で全額再投資されます。

－ 7 －Filename： 【交付】w16_メガトレンド_2209
LastSave:10/5/2022 3:00:00 PM LastPrint：10/5/2022 3:00:00 PM● 参考情報
当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較
(％)
150.0

(2017年９月～2022年８月)
最大値
最小値
平均値

100.0
62.7

59.8
50.0

16.2

8.3

6.5

0.0
-50.0

42.1

42.0

9.9

△ 22.4△ 16.0△ 12.4△ 19.4

当ファンド

日本株

先進国株

新興国株

6.411.40.119.3
3.5

2.5

△ 4.1

△ 4.5

△ 9.4

日本国債

先進国債

新興国債

-100.0-150.0＊ 2017年９月～2022年８月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の最大・最小・平均を、当ファンド及び代表的な資産クラスについて表示し、当ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。当ファンドの騰落率は、税引前の分配金を再投資したとみなす分配金再投資基準価額により計算され、実際の基準価額に基づく騰落率とは異なる場合があります。騰落率は直近月末から60ヵ月遡った算出結果であり、決算日に対応した数値とは異なります。
＊各資産クラスの指数
日本株・・・・東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)(配当込み)
先進国株・・・ＭＳＣＩコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)
新興国株・・・ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)
日本国債・・・ＦＴＳＥ日本国債インデックス
先進国債・・・ＦＴＳＥ世界国債インデックス(除く日本・円ベース)
新興国債・・・ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイド(円ベース)
注：海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

｢代表的な資産クラスとの騰落率の比較｣に用いた指数について■｢東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)｣に関する知的財産権その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研に帰属します。株式会社ＪＰＸ総研はＴＯＰＩＸの算出もしくは公表方法の変更、｢ＴＯＰＩＸ｣の算出もしくは公表の停止または｢ＴＯＰＩＸ｣の商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。
■｢ＭＳＣＩコクサイ・インデックス｣および｢ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス｣は、MSCI Inc.が開発した指数です。
同指数に対する著作権、知的所有権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。またMSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
■｢ＦＴＳＥ日本国債インデックス｣および｢ＦＴＳＥ世界国債インデックス(除く日本・円ベース)｣は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed
Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
■｢ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイド(円ベース)｣とは、J.P.Morgan Securities Inc.が算出し公表している指数です。当指数の著作権は、J.P.Morgan Securities Inc.に帰属します。

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● ファンドのデータ
当ファンドの組入資産の内容
組入上位10銘柄
１２３
４５６７
８９10(組入銘柄数：51銘柄)

銘柄名
東京海上ホールディングス
キーエンス
トヨタ自動車
中外製薬
味の素
ソニーグループ
東急不動産ホールディングス
ＫＤＤＩ
オリンパス
ダイキン工業

業種名
保険業
電気機器
輸送用機器
医薬品
食料品
電気機器
不動産業
情報・通信業精密機器
機械

組入比率
5.3％
4.5％
4.5％
4.3％
4.2％
4.2％
4.1％
4.0％
4.0％
3.8％

種別配分等
資産別配分

国別配分

通貨別配分

その他
0.3％

日本
100.0％

国内株式
99.7％(注１) 組入上位10銘柄、資産別・国別・通貨別配分の各データは当ファンドの直近の決算日である2022年９月20日現在のものです。
(注２) 組入上位10銘柄、資産別・国別・通貨別配分の各比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
※組入全銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書(全体版)でご覧いただけます。

純資産等項

目

第50期末
(2022年９月20日)

純資産総額2,269,778,170円

受益権総口数

1,967,599,026口

１万口当たり基準価額

11,536円(注) 当期における追加設定元本額は17,333,883円、同解約元本額は56,425,058円です。

－ 9 －Filename： 【交付】w16_メガトレンド_2209
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日本円
100.0％