二度海を渡った日本掃海部隊
ーペルシャ湾掃海から三十年に寄せて
執行役員

柴田 孝宏

はじめに
今年（執筆時）は、ペルシャ湾掃海部隊派遣から三十年目にあたる。当時筆者は海幕に勤務し、期待と不安が入り混じる複雑な気持ちを抱きながら掃海部隊をテレビ越しに見送った。
平成三年三月末の定期異動で第二掃海隊群司令部から掃海艇の整備運用構想などを担当する海幕
装備体系班に発令され、派遣部隊の運用に直接関わる部署ではなかったものの掃海を専門とする幹部が少なかったこともあり、たちまち海幕の派遣準備態勢に飲み込まれてしまった感がある。未来を見据えた掃海艇の整備を担当する配置ではあったが、以後現地のオペレーションのフォローにも深く関わり、筆者の海上自衛隊勤務を振り返る時、ペルシャ湾掃海は強烈な記憶が残るビックイベ
ントの一つとなった。
実は一昨年、ＮＨＫの番組表を何気なく見ていたところ、「ザ・ベストテレビ２０２０」という番
組に「海を洗う～果てしなき機雷戦」というタイトルのものが含まれているのを見つけ、録画を予約しておいた。しばらく録画したことを失念していたが、年が明けペルシャ湾掃海から三十年になることに気づき、懐かしい記憶とともに昨年の録画を思い出し、早速再生してみた。番組は山口朝
日放送局が作成したもので、航路啓開業務、朝鮮動乱特別掃海、さらにはペルシャ湾掃海、そして近年の海自掃海部隊の部隊改編まで、時経列的に取材したものであった。ペルシャ湾掃海に参加した後輩が取材に応じ、また訓練場面などが取り込まれており、懐かしい気分に浸りながら最後まで見たのであるが、見終わって違和感を禁じ得なかった。
番組を要約すると、次のようになるだろう。①日本掃海部隊が戦後長きにわたって日本および米軍が敷設した機雷を処分する、いわゆる航路啓開業務に従事し、七十八名の犠牲者を出しながら苦難の道をたどってきたこと、②朝鮮動乱時には米軍の要請により、戦時下の朝鮮海域掃海（以後「朝鮮掃海」と呼称）に出動し、一隻の掃海艇が触雷沈没、それにより一名が死亡、十八名が重軽傷を負うという被害が発生したこと、③これらの犠牲者を慰霊するため、朝鮮海域に出動した掃海部隊の血脈を受け継ぐ海上自衛隊掃海隊群が中心となって、金刀比羅に建立された掃海殉職者慰霊碑の前
で御遺族とともに慰霊祭を継続実施していること、④そして、未だにほぼ毎年のごとく、関門海峡周辺海域では海底から機雷が発見され、掃海部隊が処分にあたっていること、⑤そのような業務を続けながら実力を積み上げてきた海上自衛隊掃海部隊が、ついに自衛隊初の海外任務となったペルシャ湾掃海を達成し、今日では水陸両用戦部隊ともいえる組織に変革を遂げたこと等、これらを当事者の証言を交えながら、紹介している。

そして番組の大きな焦点は、掃海殉職者慰霊祭に朝鮮掃海で殉職した中谷坂太郎氏のご遺族として、毎年参列されている兄上に対する取材場面であろうかと思われた。兄上は高齢になったこともあり、孫（ひ孫とも思われるお子さんもおられた）たちを含めた親族一同にはこの事実の詳細を知らせておきたいとして、皆をホテルの一室に集め、戦後占領下の混乱期、中谷氏が朝鮮戦争協力としての掃海作業中に殉職した経緯を切々と語っている。
遺族に対して上層部の丁寧な弔意の伝達などと合わせて補償金の支払いがあったものの、中谷氏の死亡を極秘にするように念を押され、家族は中谷氏が国内の航路啓開業務中に殉職したことにしたと語る肉声は、初めて聴く親族は元より視聴者にとっても衝撃的であったと思われた。そしてインタビューの最後に兄上は、「自衛隊がどんどん海外に出るようになり、いつか弟のような犠牲者が必ず出るに違いない」という発言で締めくくっている。
この番組が主張するところは、機雷掃海がどういうものか、掃海部隊がこれまで辿ってきた歴史、その中には朝鮮戦争に協力する掃海という秘史があったこと、その延長線上にペルシャ湾掃海があったことなどを時系列的に辿りながら、昨今の海外派遣任務でも犠牲が出る可能性を指摘し、そうした自衛隊の動きについて警鐘を鳴らしたい？ということであろうと思われた。

内容的には悪意のあるものではなく、むしろ自衛隊の活動を肯定的に見ているのではあるが、占領期であるがゆえの大きな矛盾をはらんだ朝鮮掃海と、ペルシャ湾掃海をはじめとするＰＫＯ等での自衛隊の海外活動が、同じ画面に単純な形で並んでしまうと、近年の自衛隊の海外行動および関連する法整備が、あたかも問題を含む如くの印象を与えかねないと思われた。番組が終わった後、番組の評価に関する数名の知識人と番組制作者との簡単なディスカッションがなされ、知識人の一人はまさに自衛隊の近年の動きに釘をさすような発言をしていた。
朝鮮戦争時の掃海とペルシャ湾掃海は戦術的には同質のものを含むが、派遣に至った政治的背景は似て非なるものがある。なるほど、二つの事象を単純に並べれば視聴者が興味を持つのはごく自然だが、これを政治的な文脈で比較するには放映内容は表面的に過ぎると感じたのである。
このような問題認識のうえに、改めて二つの海外掃海任務が如何なるものであったのか論考することも無益ではないと思い、稿を起こした次第である。
以下、背景、経緯、経過、現場部隊の葛藤などを中心に二つの任務を振り返り、その意義を再確認してみたい。
なお、ペルシャ湾掃海は比較的新しくかつ大々的に報道され、また派遣部隊指揮官の落合氏が全国各所で講演をされたこともあり、多くの国民がその内容を知るところと思う。そこで、本稿においては朝鮮掃海に比重を置いて述べることとする。
1 朝鮮掃海について
朝鮮戦争に伴う日本掃海部隊による朝鮮海域の掃海については、昭和三十六年に海幕防衛部が編纂した秘密指定の『朝鮮動乱特別掃海史』が、正式な報告書ではないにしてもかなり詳細を記している。この記録は平成二十一年に指定が解除、行政文書とし情報公開されたため、海上自衛隊掃海隊群は貴重な歴史資料としてこの書写版をウェブサイトに掲載している。
また、当時海上保安庁長官として麾下掃海部隊に行動を命令した大久保武雄氏が、昭和五十三年に朝鮮掃海を中心に紹介した『海鳴りの日々』という著書を世に出しており、これにも概要とはいえ全体像が分かりやすく記載されている。
さらに、水交会が平成二十三年に発行した『海上自衛隊 苦心の足跡』（第二巻 掃海）（以下『苦心の足跡』と呼称）にも、朝鮮掃海に参加した当事者の証言やこの行動に関する研究論文などが掲載されている。
その他、ペルシャ湾掃海の時期に合わせ、朝日新聞が朝鮮掃海について連載、また前項で紹介したようなテレビ報道もなされている。
このように、このことについては多くの人が知悉しているような印象はあるが、もともと掃海という作戦（掃海業務と表現する場合もある）が、兵力はもとより活動自体も目立つものではなく、しかもこの行動が戦後激動期に起こったさまざまな負の事象の一つであり、さらにはその詳細が明らかにされたのが、先に紹介した昭和五十三年発行の大久保氏の著書によるものであるが、当時は引き続く経済成長の中、国民の多くが目先のことに夢中になっている時期とも重なり、大きな関心を集めるまでには至っていないように感ずる。以後の度重なる報道に際しても、同様であろう。
そこで、多少詳細にわたるかもしれないが、専門的な知見も交えてこの行動について論考してみたい。
（1）派遣に至った背景、理由
これを理解するためには、まず日本掃海部隊が終戦後から朝鮮動乱時までたどった足跡を知る必要があるので概観してみる。
昭和二十年八月十五日、日本はポツダム宣言を受託し大東亜戦争はここに終結する。同時に戦後処理と並行して日本再建の苦難の時代が始まる。降伏により帝国海陸軍は武装解除され、軍人はその職を解かれ、復員業務にかかわる者、捕虜、戦争犯罪容疑で検挙された者以外は、一市民として巷に帰ることになる。ただ戦後も残る日本海軍が敷設した防御用係維機雷約五万五千個、米軍が敷設して残存した沈底機雷約６千個は、日本の戦後復興はもとより連合軍側の占領政策遂行にとっても、ともに海上輸送の重大な障害となるため、速やかに排除する必要があった。機雷の処理は降伏文書にも明記され復員業務の一環として、戦前から掃海任務についていた海軍掃海部隊が、機銃などの武装を撤去した掃海艦艇とともに残置される。
掃海部隊は、海軍省軍務局掃海課、復員省掃海課、昭和二十三年には海上保安庁の開設に伴い、海上保安庁掃海部の所属に母屋を替えながら、ＧＨＱの指示に従い、日本軍および米軍が朝鮮海域を含む日本周辺に敷設した残存機雷の掃海任務に従事する。掃海部隊隊員はほとんどが若手の旧海軍将校を中心とするメンバーであり、航路啓開の進捗に伴い部隊の規模は逐次縮小され、朝鮮戦争が勃発する昭和二十五年には未だ掃海が終わっていない海域が残っているにも関わらず、感応機雷が自滅時期に達するとして、ＧＨＱは八月七日付け全追放該当旧海軍将校解任の指令を日本政府に発出している。朝鮮動乱特別掃海隊の総指揮官となる航路啓開本部長田村久三氏（海兵四十六期、元海軍大佐）も近く退官することを決意していたところであった。この間の掃海作業は筆舌に尽くせない苦労を含むものであった。苦労の例は山をなすが、一例を紹介すれば次のようなことがあった。
昭和二十年十月九日から始まった釜山港での米軍指示による掃海では、駆逐艦「栗」、「蓮」が清掃確認を強制され、掃海水路を高速で航走した結果、二隻とも浅い海域で触雷沈没している。清掃確
認とは掃海艇による掃海が終了した後に、試行船などが航行し航路の安全を最終的に確認するもの
で、試行船をギニアピッグ（日本でいうモルモットに相当）と呼称した。
二隻の駆逐艦は正にギニアピッグにさせられたのである。終戦直後でもあり、米軍の中には日本軍に対する激しい憎悪を抱く将兵がいたとしても不思議ではない。
また、掃海船艇として主用されたのは、局地の駆潜艇として戦時急造された駆潜特務艇（木造、排水量約百二十トン、長さ約三十メートル、速力十一ノット、乗員二十四名。以後「駆特」と呼称）およびこれも洋上監視用に急造された哨戒特務艇（木造、排水量約二百三十トン、長さ約三十メート
ル、速力九ノット、乗員二十七名、以後「哨特」と呼称）、ならびに海防艦であり、皮肉なことに駆特、哨特は木造であることから米軍の磁気機雷対応に有利として掃海用に転用されたものである。
その他、航路啓開に充当されたものとして旧海軍の曳船や飛行機救難船などいわゆる雑役船、あるいは民間の徴用漁船などである。
駆特や哨特は漁船に転用することも考慮されていたという。いずれにしても、掃海を専門とする船艇として設計されたものではなく、日本特有の器用さを発揮した工夫がなされてはいるが、おのずと能力には大きな制約を抱えるものであった。
駆特、哨特および海防艦による航路啓開が昭和二十年九月に始まるが、その年の半年間で四隻が掃海中に触雷し、四十四名が殉職、日本が独立を果たした昭和二十六年の時点では累計の殉職者数は七十八名に上る。
戦闘下では掃海船艇の触雷も、一個の機雷を処分したことと等価な成果とカウントできるが、終戦処理のための掃海の場合はおのずと性質が異なる。今日的な価値観からすれば安全が優先されるべきであるが、占領下の日本掃海部隊にあっては安全より啓開の速やかな進捗が優先されたこと、そして装備や掃海技術が不十分であったことも重なり、犠牲者を多く出すことになったのである。
民間の船舶も触雷により犠牲者を多く出している時期でもあり、速やかな航路啓開は国家的な要請であった。
余談になるが私が掃海戦術を学び始めたころ（昭和五十九年）は、終戦後の航路啓開に携わった経験を持つ教官がおられ、教務は決まって駆特、哨特での苦労話から始まった。当時はあまりピンと来なかったが、今改めて当時の記録を読み直し、教官の笑いを交えた物語の陰には、戦後の航路啓開で苦渋をなめた先人の辛い体験が潜んでいたのだと気づかされる。

さて、多くの苦難を伴う航路啓開が進むにつれ、日本沿岸海域での船舶の活動に落ち着きが戻ってきた矢先、昭和二十五年六月朝鮮動乱が勃発する。
この戦争の勃発に伴い、北朝鮮軍が朝鮮半島沿岸海域に敷設した機雷の排除に当たる米海軍掃海部
隊の緊急増勢が必要になったことが、日本掃海部隊の朝鮮海域出動を招くことになる。
掃海部隊を管轄していた海上保安庁長官大久保氏に対し一〇月二日、朝鮮戦争に参戦している米
極東海軍参謀副長アーレイ・バーク少将が、日本掃海部隊による朝鮮半島周辺海域の掃海を要請する。
この戦争の現地指揮官マッカーサーが、本国政府の反対を押し切り、仁川に引き続き元山に上陸作戦を企図したため、連合軍は上陸海岸に敷設された機雷の除去のため掃海部隊を増強する必要に迫られていたのである。
米海軍は日本沿岸海域の航路啓開業務における日本掃海部隊の活躍を承知しており、朝鮮戦争にも活用できると考えたのは当然である。しかしこの度の掃海任務は、戦時下の作戦に協力させることであり、如何に占領下とはいえ慎重な調整を要するものであった。なぜなら戦争放棄を謳った日
本国憲法が既に施行されていて、国民には厭戦気分が蔓延していること、しかも連合軍が示した占領軍命令一号、二号で示した戦後処理としての朝鮮水域の掃海は、あくまでも大東亜戦争中、日本
軍および米軍が敷設した機雷を対象としており、日本側が果たして納得してくれるのか、あるいは占領軍のメンバーでもあるソ連や中共が反発するのではないかなど、問題を抱える任務であることから積極的に日本に要請できるものではなかった。ある証言によればアーレイ・バーク少将の要請は哀願に近いものだったという。一方、米海軍の要請をほぼ即断即決した日本側の事情について眺めてみる。
占領下の日本側の事情としては、憲法をはじめとする新たな法律に基づく秩序を整えつつ、昭和二十六年の講和条約締結に向け米国のダレス特使と交渉を開始したところであり、この条約を日本に有利な内容とするためにも米側への協力は欠かせないところであった、と大久保氏は自著の『海鳴りの日々』で朝鮮掃海要請受託の理由を記述している。もちろん、これが直接的な理由ではあろうが、見逃してならないのが、当時の日本は連合軍に対する朝鮮戦争の策源地として多くの国民がすでに関わっていたことである。
吉田総理は朝鮮戦争が勃発した翌月の七月十五日、衆議院での施政方針演説で次のように表明している。
「…六月二十五日、突如として北鮮共産軍が三十八度線を越えて南鮮に侵入し、アジアの一角に紛争状態を現出するに至りました。国際連合においては、時を移さず加盟国大多数の同意を得て侵略者の武力制裁を決定し、平和回復維持に極力努力いたしておるのであります。しかしながら不幸にして、ただいま南鮮には混乱状態が現出しておるのであります。この突発事件は決して対岸の火事ではないのであります。…この際国際連合の諸国が敢然として立って、多大の犠牲を顧みず
被侵略者の救援に出動いたしておりますることは、われわれの大いに意を強うするところであります。万一大戦争が勃発した場合、わが国の軍備撤廃の結果、わが安全保障はいかにするか、いかにして保障せられるかということは、国民が常に懸念するところであります。…国際連合の今回の措置

は、わが人心の安定に益するところ多大であり…わが国としては、現在積極的にこれに参加する、国際連合の行動に参加するという立場ではありませんが、でき得る範囲においてこれに協力することは、きわめて当然のことであると考えうるのであります」。
世論の大勢も国連軍の闘いを国際共産主義の冒険に対する自由主義陣営の反撃ととらえ、日本も可能な範囲で協力すべきというものであった。具体的には戦闘資材を含む船舶での物資輸送、作戦資材の製造および供給、国連軍病院への日赤看護婦派遣、山口県では大韓民国の要請により亡命政府の受け入れまで検討している。
これらのことと併行して、マッカーサーは日本政府に書簡を送り、実質命令とも受け取れる、七万五千名の警察予備隊の創設と海上保安庁に八千名の増員を許可し日本政府は直ちに対応した。朝鮮戦争に派出した日本駐留占領軍の朝鮮移動に伴う間隙を補完するためである。掃海の分野についてみれば、策源地として極めて重要な位置づけにある佐世保港、横須賀港については、北朝鮮軍によるゲリラ的機雷敷設などの破壊工作が予想されるとして、七月の時点から米極東海軍掃海部隊指揮のもとにそれぞれの港外で常続的な確認掃海（機雷敷設の有無に関わらず掃海具を曳航し、航路の安全を確認する作業）を開始している。
このように日本としては、政府が管理できない分野も含め日本全体が朝鮮戦争に協力している状
況下、朝鮮掃海についても拒否できる状況ではなかったと考えるのが自然であろう。
しかしながら今回は明らかに戦闘地域での掃海であり、国内での掃海に比べて犠牲が出る可能性がより高くなるのは必然であり、派遣部隊隊員をどのように納得させるか、これだけが課題として残る中での決断であった。大久保長官も掃海部隊の総指揮官となった田村久三氏も苦渋の判断が迫られたことは容易に想像できる。
十月二日、大久保長官は吉田総理に了承を取り付けたうえで、掃海部隊の朝鮮海域出動を最終的に決心、田村久三氏を総指揮官とする特別掃海部隊の出動準備のため、掃海船艇の門司集結を即日命令する。そして第一陣として指定された各管区の掃海艇二十隻が、門司に向け緊急出港する。
（2）朝鮮掃海の全般経過
米海軍が日本掃海部隊に対し朝鮮戦争への協力を要請した具体的な内容は、最終的には次のとおりであった。
・朝鮮海域（「朝鮮半島東側港湾の元山、釜山」および「同西側港湾の南浦、仁川、群山」）の機雷掃海（連合軍の海上輸送路確保）
・上記掃海終了後の試航船による試航（試行船が掃海した航路を航過して安全を確認する作業）・策源地たる佐世保、横須賀の港湾外域の確認掃海（北鮮軍のゲリラ的機雷敷設への警戒のための掃海）
このうち、最大の任務はもちろん朝鮮海域の機雷掃海であるが、第二、三項の作業も当然の要請であろう。ここでは第一項の朝鮮海域の掃海について記述する。

大久保長官は、同年十月六日付けをもって試航船一隻、掃海艇二十隻、巡視船四隻計二十五隻をもって田村航路啓開本部長を総指揮官とする特別掃海隊を編成、部隊は米国海軍第七艦隊長官、ス
トラブル中将指揮下の第三掃海戦隊の六番隊に編入される。
合計二十五隻からなる 特別掃海隊は、四つの掃海隊と試航船とに区分され、昭和二十五年十月中旬より連合軍に協力する形で掃海を開始、 同年十二月初旬、北鮮軍が中共軍の参戦を受けて反抗を強めてきたため、掃海作業は中止となり逐次日本に帰投、同月十五日付、特別掃海隊の編成が解かれるまで、約二ヵ月、元山、群山、仁川、海州、鎮南浦の、朝鮮半島要地の掃海に従事した。元山、鎮南浦は三十八度線を超える正に北朝鮮の領域であった。なお試航船桑栄丸は、年が明けてから昭和二十六年四月六日から翌二十七年六月三十日まで、仁川、木浦、麗水、馬山、釜山、鎮海の要地の試航を行なった。
掃海の内容は米海軍掃海部隊の指揮のもと、敷設機雷の種別や担当すべき海域について現地連合
軍掃海部隊とも調整しながら係維掃海、磁気掃海、試航などを実施した。
朝鮮半島の西側に位置する鎮南浦、海州、仁川、群山については、すでに連合軍側が北鮮軍をほぼ制圧した状態だったこと、および海域特性が安全な掃海に利する条件であったため、後述の苦闘を伴いながらも比較的順調に経過している。一方半島の東側で北鮮領域に位置する元山では、上陸作戦が山場を迎えんとする時期での掃海であり、しかも海洋特性が掃海には幾分不利な条件も重なり、十月十二日には米海軍の掃海艇二隻が、十七日に第二掃海隊所属掃海艇ＭＳ14 が触雷、双方とも死者を伴う戦闘被害が発生する。そのことにより、第二掃海隊は以後の作戦を拒否し下関に帰投するという事件が発生する。
このような背景もあって、元山の掃海については、比較的詳しい記録および当事者数名の証言が残っていること、またこの掃海の顛末が朝鮮掃海についての性格を象徴しているとも思われるので、次項に少し詳しく記述してみる。
（3）元山掃海について
元山掃海に充当された掃海艇は、三つの掃海隊が交代で作戦に任じ、延べ隻数は駆特十六隻、巡視船四隻、実施延べ日数約六十日となっている。
第一陣で出動したのは、能勢省吾氏（海兵五十五期、元海軍中佐）率いる第二掃海隊で四隻の掃海艇（ＭＳ03、ＭＳ06、ＭＳ14、ＭＳ17）、および三隻の巡視船からなる部隊であった。そして、特別掃海部隊総指揮官と司令部要員が乗り組んだ「ゆうちどり」（掃海母船）がこれを率いた。
第二掃海隊が下関を出港したのは十月八日、前日七日には山上亀三雄氏（海兵五十五期、元海軍中佐）率いる第一掃海隊（四隻の掃海艇および巡視船一隻）が先陣を切って仁川・海州海域に向け出動している。この二つの掃海隊が下関に集結を完了したのが十月六日、同日に陸路到着した総指揮官田村久三氏は、各級指揮官および指揮官付を「ゆうちどり」のサロンに集め、指揮官会議を開いている。

田村氏からは、「十月二日バーク少将から日本の掃海隊を朝鮮海域において使用したいと、海上保安庁長官に対し申し出があり、日本政府はこの申し出を受諾すると回答をした。四日ＣＮＦＥ米極
東海軍司令部（司令官Ｃ・Ｔ・ＪＯＹ中将）から日本政府（運輸大臣）に正式に、掃海艇二十隻、母船一隻、巡視船四隻 を至急門司に集結させよ、以後の行動作業については後令するとの指令が出された」との説明がまず行われ、引き続いて、集結部隊名と部隊区分および各指揮官予定者を説明され、さらに佐世保で米海軍から入手したという朝鮮海域における約十項目にわたる機雷情報と十二項目の安全守則が説明され、細部は出港までに複写して配付すると簡単なものであったという。
朝鮮海域への派遣であれば明らかに朝鮮戦争へ協力であり、元海軍軍人が相手とは言え、任務の詳細が確認できないないまま我に続けというのは、如何にしても尋常ではない。当然のことながら会議は紛糾を極め、時間は二時間を超えたが、田村氏は細部は後刻米軍から示されると繰り返すのみであったという。

最終的には、田村氏との間で以下の三項目を合意事項として取り決め、指揮官たちは出動をしぶしぶ了承したと、当時指揮官付補佐官であった田尻正司氏（海兵七十三期）は証言している。
第一 占領軍一般命令第一号及び占領軍指令第二号に基づく、航路啓開業務の延長と考え、米軍及び日本軍が敷設した機雷の処分とする。
第二 北緯三十八度線以南の海域で、戦闘の行われていない港湾の掃海とする。
第三 作業は、掃海艇の安全を十分考慮した方法をもって実施する。
第四 乗員の身分、給与、補償等は、政府にて十分保障する。
各艇長は部下隊員に朝鮮海域への出動について同意を確認しているが、合意事項もあってか、不参加を表明したのはわずかだった。
いずれにしても、任務の概要や性格についての理解が十分に共有されたとは言えず、このことが第二掃海隊の前線離脱を招く大きな要因になったと言わざるを得ない。
田村総指揮官が率いる第二掃海隊が下関出港時点で米軍から示された行先は、朝鮮海峡での米海軍艦艇との合同地点であった。八日の夕刻、米艦艇と合同し最終的な行先を元山と指示される。すでにこの時点で、元山が三十八度線を超えることから、指揮官会議での合意事項を逸脱しているが、総指揮官に対し麾下部隊の指揮官はもとより指揮官付が問い合わせを行ったという記録はなく、すでに米軍の指揮下電波管制、灯火管制も指令された状況でもあり、従わざるを得ないという諦観も交差していたのではなかろうか。
十月十日午後、元山沖に部隊は到着、現場には米第七艦隊の大部隊が集結しており、戦場そのものであった。早速、総指揮官は現地指揮官らと打ち合わせの後、「ゆうちどり」に第二掃海隊の指揮官を集め作戦会議を開き、米軍から示された以後の掃海要領を確認した。米軍から示された掃海計
画は、上位の上陸作戦の要求に対応せざるを得ないため、示されるのは基本的に翌日分のみで、当然直前に変更の可能性を含んだものであった。ただし指揮官付補佐官を勤めた田尻正司氏は、上陸

決行日は十月十五日ごろとみて、掃海作業に与えられた時間は多くはないと判断したと証言している。
十一日の掃海は、沖合の艦船が錨泊に使用する海域の係維掃海であり、順調に経過した。翌十二日は、奥部に元山港が位置する永興湾の入り口に向かう水路を確保するための係維掃海で、機雷の脅威がより高くなる中、米海軍の掃海部隊四隻の後方を第二掃海隊が担当し、〇七〇〇頃掃海具を曳航しながらそろそろと掃海を開始した。
前方を行く米海軍掃海艇二隻が湾口に差し掛からんとしたとき、当該掃海艇が相次いで触雷、鈍い爆発音とともに大きな水柱を上げて沈没してしまう。ほぼ同時に近くの薪島から北鮮軍の砲撃が始まり、残余の米掃海艇二隻がこれに反撃しつつ、海に浮かぶ沈没掃海艇の乗員を救助し反転してきたので、第二掃海隊も係維掃海を中断し米掃海艇に続き反転、撤退した。以後、米駆逐艦による敵陸上部隊の制圧のため艦砲射撃が再開される。

以後掃海部隊は沖合の泊地掃海を実施することになる。十六日に至り、連合軍陸上部隊が元山付近まで北鮮軍を制圧したため、十七日から再び上陸
水路確保のための掃海を再開することになる。
十七日午前中、第二掃海隊は米海軍掃海部隊とともに永興湾湾口近くまで掃海を実施、午後から
は湾内水路の掃海を指令される。午後三時ころ四隻の掃海艇は、掃海陣形を整型し係維掃海具を曳航しつつ湾内に進入を開始、触雷するＭＳ14 号は陣形の一番左側を航走していた。ＭＳ14 号乗員の証言によれば、五ノット前後の速力で掃海を開始して十数分が経過したとき、突然、ドーンと鉄砲で打たれたような鋭い音がしたかと思うと、激しい振動に襲われ、気が付くと海上に放り出されていたという。係維機雷に触雷したのであった。戦時急造の老朽した木造掃海艇ＭＳ14 号は木っ端微塵となりあっという間に沈没し、死者一名、重軽傷者十八名の損害を受け以後の掃海作業は中止される。ＭＳ14 号の遭難者は米軍艦艇に収容され佐世保に後送されるが、司厨員（調理員）中谷坂太郎氏が行方不明となり、死亡したと認定された。
第二掃海隊の残余の三隻の掃海艇は掃海を中止、泊地についてから早速、田村総指揮官の下に各指揮官が参集し以後のことについて議論が交わされる。
第二掃海隊の残った艇長三名からは、喧々諤々の意見がだされ、掃海を継続しようという者はいなかったという。そこで、能勢掃海隊司令は掃海継続の条件として係維掃海の前に、安全確認のための小型船（米軍の交通艇など）による事前の掃海を米海軍の現地指揮官に申し入れることを提案する。
田村総指揮官としては、連合軍の上陸作戦の進捗に与える影響を考慮すれば、現地司令官がこの要求を受け入れる可能性は低いと知りつつも、下関出港前に自身が合意した事項を逸脱した状況に部隊を置いてしまっているという自責の念もあったのだと思うが、翌日十八日、現地米海軍指揮官のスミス少将に二度にわたりこの提案を申し入れ、案の定拒絶されてしまう。

二度目の申し入れの際には、スミス少将の激高を買い「日本掃海艇三隻は十五分以内に出港して内地に帰れ、然らざれば十五分以内に出港して掃海にかかれ、内地に帰る場合は真水、燃料を補給船から受けよ」と言い渡されてしまう。人によっては、「出港しなければ撃つ」という発言もあったようだと証言している。
田村総指揮官から交渉結果を聞いた能勢司令は、苦悩の末日本への帰投を決意、夕刻三隻の掃海艇を率いて下関に向け出港する。帰国後、能勢司令は責任を一人で負い解雇されるが、一年後に復職、その後海上自衛隊に入隊し防大訓練部長、横須賀地方総監部副総監等を歴任し昭和三十四年退官している。
第二掃海隊が戦線を離脱したあと、元山には第三掃海隊および第一掃海隊（二次編成）が投入され、以後掃海作業は概ね順調に経過している。なお、第二掃海隊の各掃海艇は下関帰投後、艇長が交代、再び朝鮮海域に出動している。
（4）現場部隊の葛藤
特別掃海部隊が朝鮮に向け門司を出港した時点では、具体的に朝鮮のどの海域を、現地のいかなる戦闘状況下でどのように掃海するのか、総指揮官からも米側からも示された記録はない。一陣の部隊が下関に集結し十月六日に開かれた指揮官会議の様子は前述のとおりである。総指揮官の田村氏は任務の概要は承知しつつ、具体的な議論になれば却って隊員の不安を喚起し、極秘の行動も外部に漏れてしまう可能性を危惧したのかもしれない。結果的にはこうしたやり方が、指揮官レベルに不満を惹起し、それに加えて現場でのさまざな困難も手伝い、心の葛藤をより高めることにつながったと言わざるを得ない。
『朝鮮動乱特別掃海史』に記録された第一掃海隊司令山上氏の所見は、そうした現場部隊の葛藤と、この任務の特異な性格を生々しく表象していると思われるので、多少長くなるが、ところどころ省略して次に記述する。なお山上氏率いる第一掃海隊は、特別掃海部隊の先陣を切って仁川・海州方面の掃海に任じた。
…第一掃海隊は十月四日急遽舞鶴、呉、厳原より下関唐戸に終結、十月七日特別掃海隊の先頭を切って悲壮なる決意のもと関門港を出動した。この間船体機関の充分なる整備は全然実施せず混成編制で事務の打合せ等は何もせず、それ行けやれ行けというわけで、現地に進出。連合軍側の要望で急速航路啓開の作業の必要上、当隊は内地より回航、航海三昼夜後、一日の整備休養もなく船体
機関人力に不安を感じた。連日不眠不休の機関員は、夜掃海終了後波にゆられて徹夜して翌日の行動に対し機関の整備を行い、また甲板員も同じ状況であった。…十月三十一日機雷処分合計十五個、これで予定掃海全部を完了、十一月一日一六〇〇下関唐戸に向けて海州沖を出港…内地帰投後五日間の急速整備の後再び現地に向かう電報を受けて再度出陣に張り切っていたが、五日間では休暇も船の整備も完全ではない。反転した方がましだと思った位であった。
… 我々の能力以上のことを無理してやることは極めて危険である。終戦以来五年間長足に進歩せる技術に対し、旧態依然たる、否それ以下の貧弱なる技術と施設をもった船艇でしかも 乗員の技量

練度は磁気掃海に対しては内地の平穏なる海域では充分であるが、朝鮮海域のような戦禍生々しき土地においては極めて困難なる状況であり、かつ外洋海面行動の多いこと、なお相手は我々が平素行っていない係維機雷でそれもソ連製の何も分からぬものを相手としてやるにおいておや。故に我々の協力には限度があることを充分考慮願いたい。この点に関しては、田村総指揮官は充分なる体験と認識をされたことと思考するものである。
国際連合の一員でもない日本がたとえ連合軍最高司令官の要望といえども充分限度と能力並びに各船艇乗員の気持ち、即ち安心感というものを慎重に考慮し、決して軽々しく請け合って無理をしてはかえってまずい結果になるので、この際充分慎重に考慮願いたい。…科学的に数理的にしかも技術的にあらゆる角度より考究した上、具体的に施設された人命に対する安心感及び航海保安、各
種通信施設の完備こそ各員がその責任を完遂する最も偉大なる原動力であることを、今次英海軍の士官乗員等と親しく作業を共にして痛感せる次第である。我々の作業振りは、まことに暴虎馮河というか足下薄氷を渡るの感を深くせるものである。…幸いに当隊何等事故なきを得たことは、ただまぐれ当たりに過ぎない僥倖であることを痛感するものである。
幸いにＭＳ各船は往時の下掃精神を喚起し完全に気分の一致を見、またＰＳこれに同調してその共同作業は実に完璧の域に達し、英駆逐艦、韓国海軍艦艇との連携行動において国際場面に直面し、日本人たるの意識（たとえ日の丸揚げざるも）と日本政府の代表たるの自覚に発奮と互助の美徳を遺憾なく発揮し、ピッタリとした気持の合致によって人の和は完全に達成し得たるは、本任務完遂に対し最大要因であったことを認める次第である。しかしながら「いかなる堅艦、快艇も人の力云々」といわれるが、今次一ヵ月の短期間の体験ではあったが、文明の機械のいかに正確かつ人力の無駄を省き作業能率を有効効果的に発揮することに偉大なるものがあるかということをまざまざと見せつけられた次第である。
今次任務に対しては何の計画、何の準備もなくただ突然と掃海作業ということで、場所も対象機
雷も、その他皆目不明でそれ行けそれ行けでめくらめっぽうに飛び出してきた。
そして現地では直ちに作業開始という極めて突然で面喰った次第で、ために作業に対しても何の自主性もなく最初は引き摺り回されていた感があり、作業能率極めて不良で、しどろもどろの感があった。その上通訳なきため意志疎通不良も一大原因をなしたようである。最後に「本作業中日・
英・韓三ヵ国の各艦船が集まった関係上極めて和やかな三か国親善の機会を得た」。
任務の重要性を理解しつつも、如何に不合理かつ無謀な行動であったか、それゆえに現場部隊が直面した困難や葛藤が如何なるものであったかを、生々しく語っている。一方で、このように多くの矛盾と困難を抱えながらの任務ではあったが、皆日本の代表としての自覚を持ち任務に真摯に向
き合い、その結果連合軍の信頼も得たという自負も伺える。
当時の時代背景を考慮してもなお、彼らの使命感を支えたものが如何なるものであったのか、いくばくかは掃海屋としての自負を抱いた筆者にも理解を超えるものがある。

（5）朝鮮掃海の意義
当事者の証言を見る限り、立場により受け止め方には微妙な差異が認められる。例えば、政治的な立場からこの任務を受託した大久保海上保安庁長官は、下関に帰投した特別掃海隊の隊員を前にして次のように訓示している。
「…日本が将来国際社会において名誉ある一員たるべきためには、手をこまねいていてその地位を獲得するわけには参りません。名誉ある地位を得るためには、私達自らが自らの努力によりその汗によって名誉ある地位を獲得しなければなりません。

今回諸君はあらゆる困難のもとにこれを克服して偉大なる実績をあげ、国際的信頼をかち得るとともに日本の進むべき方向を確認しました」。
これは、日本の独立と国連加盟による国際社会への復帰を推進しようとする政治的な視点からの評価であり、種々の問題を抱える任務ではあったが、米国を盟主とする自由主義陣営の一員に加わらんとしている日本の自覚を国際社会に示し得たという自負が伺える。しかし軍事的に見れば、例
えば元山上陸作戦が韓国軍に遅れをとって無意味なものとなり、また連合軍が最終的には三十八度線以南に後退せざるを得なくなった戦況を見れば、その貢献の度合いが如何なるものであったのか、
現場部隊の壮絶な苦闘を踏まえても判然としない。
不幸であったのは、特殊な任務であったとは言え、田村総指揮官の曖昧な指示が現場部隊に幾分かの葛藤を招き、さらに現地では米軍の言うがままの行動とならざるを得ず、現場部隊が自らの掃海の成果を正確に把握することが困難であったことである。つまるところ派遣部隊の指揮官が全て旧海軍の将校であったとしても、組織としてはすでに海上保安庁の部隊で、しかも身分も国家公務員であるところ、全てとは言えないまでもこの任務が、組織の対応可能な範囲を超えてしまってい
たことも指摘せねばならない。したがって、元山沖掃海に任じた第二掃海隊の前線離脱を非難することもまた適当ではない。
このように現場部隊にとってはいくばくかの犠牲と想像を超える困難や葛藤を伴う行動ではあったが、参加隊員が与えられた任務に真摯に取り組んだことは間違いなく、しかも当事者の証言は一様に謙虚に満ちており、その苦労は今日的に見ても賞賛に値するものと思う。何よりも米極東海軍
司令官ジョイ中将から「ウェル・ダン」の最高の賞詞が特別掃海部隊に送られたことがこれを如実に証明している。併せて特別掃海部隊の貴重な経験と教訓は、日本独立後の海上自衛隊掃海部隊に受け継がれていることを、『朝鮮動乱特別掃海史』や『苦心の足跡』を読み直して改めて実感する。
2 ペルシャ湾掃海について（1）背景、派遣の根拠
一九八九（平成元）年、東西冷戦の終結とともに局地的な紛争が顕在化し、一九九〇（平成二）年
イラクが突然クェートに軍事的侵略したことを受け、国連の制裁決議を根拠に連合軍がイラクに宣戦布告し湾岸戦争が勃発する。イラクはあっけなく敗戦するが、ペルシャ湾のクェート沖合に敷設した機雷が、オイルタンカーの海上輸送路を阻害し、これを速やかに排除することがクェートの戦後復興のための喫緊の課題となった。戦中から多国籍軍として既に派出している各国の掃海艇に加えて、海上自衛隊掃海部隊に対しても国連から派出を要請される。
日本は、東西冷戦の終結に伴う国際紛争の顕在化により、国際社会が平和維持活動に軍隊を活用する動きを強める中、自衛隊のＰＫＯ派遣を模索しているところであった。
しかしながらＰＫＯ法案が廃案に追い込まれ、国際社会での経済大国日本の姿勢が問われるような状況下、この度も資金協力にとどめていたところ、案の定、国際社会の不評を招いたこと、ドイツも軍隊の域外派遣は憲法で禁じているところ、掃海艇のペルシャ湾派遣を決めたことも重なり、日本の孤立化は決定的となった。

派遣は遅きに失した感は否めないが、自衛隊法九十九条（遺棄された機雷の除去）を根拠に、平成三年三月掃海部隊の派遣を閣議決定する。自衛隊法九十九条は災害派遣と同様、民生活動ともいえる任務であり、日本の商船が経済活動のため利用せざるを得ない
海域に機雷があるのであれば、その海域が戦闘状況下か否かに関わらず掃海能力を持つ日本政府としては機雷の除去を検討するのが道理である。邦人救出も同様であろう。
機雷の除去によって日本船舶の航路を確保すること、紛争地域で危機に陥っている邦人を航空機で救出すること、これが民間でも自衛隊でもその能力があるものを速やかに派出するのが独立国家の政府の責務であろう。そしてどちらが合理的であるかは自明である。さらには自国のためだけの活動に限らず、危機あるいは経済的困難に陥っている関係国の救済に関わることも国際社会の一員としての責務である。国際社会において名誉ある地位を得たいとして戦後復興に取り組み、世界でも指折りの国力を有するまでに発展した国家が、憲法九条を根拠として必要かつ合理的支援をなさないことを、国際社会が理解してくれるはずがない。経済界や海員組合などからも要請が上がり、海部総理は逡巡しながらも派遣を決心する。この辺りの経緯は、新聞各社がかなり詳しく報じている。
野党は、海外派遣に歯止めをかけるための国会審議を要求するが、世論の動向なども踏まえ政府
は自衛隊法九十九条に基づく閣議事項として派遣を決定する。
（2）経過概要
派遣部隊指揮官落合畯一佐率いる海自掃海部隊は、平成三年四月二十六日、日本を発ち、五月末
補給基地ドバイに到着、早速現地多国籍軍司令部で機雷排除要領についての調整会議を行い、六月初旬からＭＤＡ7、ＭＤＡ10 の順に機雷排除作業を実施することになる。ＭＤＡ（Mine Danger Area：
機雷危険海域）は、クェート湾から東側沖合約百キロメートルのところに、同国の海岸を概略扇型に封鎖する如く敷設された機雷原をベースに設定されたもので、これを数個に分割し各国掃海部隊に担当ＭＤＡが割り当てられた。
海自掃海部隊は米国、ＷＥＵ（西欧同盟）のイギリス、フランス、オランダ、ベルギー、ドイツ、
イタリアおよびサウジアラビア掃海部隊に加わり、当海域に投入された掃海艦艇は約四十隻となる。
日本掃海部隊は、長年にわたる共同訓練を通じて緊密な関係を築いている米海軍掃海部隊と協同す
ることを基軸とするため、ＭＤＡ7 はもちろんＭＤＡ10 においても担当海域が隣接するように計画された。

海自掃海部隊が計画した機雷排除の基本要領は、これまで米国を始めとするＷＥＵ部隊が実施してきた実績を参考に、はじめに複合掃海（音響掃海と磁気掃海を同時に実施するもの）により感応機雷を処分し、次に機雷掃討（機雷探知機というソナーで探知した機雷を水中ロボットまたは潜水員が直接爆破処理する）に移行するというものであった。これらの機雷排除要領は相当の肉体的精
神的負荷を強いるので、筆者の記憶に基づき若干の解説を加えながら経過を追ってみる。
まず複合掃海は掃海具が重量長大でかつ構成が複雑なため、その投入や揚収作業は大変としか表現のしようがないが、あえて解説を試みれば次のようになろうか。磁気掃海具は一〇〇〇アンペアを超える大電流を通電するためそのケーブルは大口径で多少長くなるが、ところどころ省略して次に記述する。
このケーブルとワイヤーおよびフロートなどで構成される。また音響掃海具は二トン弱の発音体（大きな音響を発生するもの）と電源供給ケーブルなどで構成される。磁気掃海具のケーブルはその径が人の身長を優に超える電動油圧駆動リールに巻かれており、このリールを慎重に操作しながら船尾から海中に繰り出し展開していく。ほぼ並行して音響掃海具も投入する。最後にワイヤーで係止するとともに、ケーブルを電源端子に接続して掃海の準備が概略整うのだが、同時に編隊の維持および掃海具を正常に展開させるための微妙な速力調整が必要になる。この作業の号令の一つに「戦闘掃海戦投入用意」というのがあり、初めてこれを聞いた時は何とも仰々しいと感じたが、作業を理解するにつれ、なるほどと得心したことを記憶している。大変な時間と労力を要する作業が完結しないと複合掃海は実施できないばかりか、投入が完了してからの作動試験でケーブルそのものに異常が見つかれば、掃海母艦の予備ケーブルと交換しなければならず、その日の掃海作業は断念を余儀なくされる場合もある。
掃海具を後部甲板に準備、投入し、掃海のための航走を開始するまで一時間以上を要する。投入が完了した後の通電試験がうまく行けば「戦闘掃海戦掃海用意よし」となる。艇長はこれでようや
く艦橋の椅子に座り一息つくことができるが、通電試験で問題があれば天を仰ぐことになる。さらに機雷原に入り、掃海を開始すれば今度は、機雷はもちろん浮流物や船舶などの、航走の障害となるものに対する警戒や、編隊を維持するための微妙な速力調整に神経を集中する。重量長大な掃海具を曳航しはじめると、大きな速力変換や進路変更は簡単ではない。
一旦掃海を始めたら決められた航路を同じ六ノット前後の低速力でひたすら往復し、計画した回数の航走が終了した時に掃海具を揚収し、漸く掃海艇は自由を回復する。掃海具を後部から投入、揚収する作業は、さながらトロール漁船が漁網を扱う如くあるいはそれ以上に大変な作業であり、しかも日本とは別格の四十度を超える高温地帯、さらに安全のための分厚いカポック（救命胴衣）とヘルメットを装着しての作業は筆者にとっても想像を超える。複合掃海時は機雷探知機での前方捜索も並行して実施するが、機雷らしい目標を探知しても停止しての識別はできないので、探知位置を海図上にプロットするとともに、高速道路で落下物を回避する如くの動作をとる。

浮遊した係維機雷も見張らなければならない。しかも、約六ノット前後の低速力での作業となるため、機雷が大量に敷設されていれば効率的な手段だが、敷設個数が少ない場合あるいは掃海具の信号に反応しない調定であれば効率が悪い。いずれにしても、複合掃海でも機雷掃討でも完璧な機雷排除は難しいケースが多いため、二つの手段を適切に組み合わるのが一般的である。
米軍やＷＥＵの掃海艇は機雷掃討システムに重点をおいていることおよびこれまでの実績もあり、機雷掃討を主体に作業を実施していたが、海自としては掃海艇の機雷掃討システムの能力がやや劣ることの他、安全を優先したいという理由により前述のような手順とした。ただ、現場での作業実
績および敷設機雷に関する情報の蓄積により、安全の確保と効率的な機雷掃討の可能性について確信を得たこと、また機雷が海底のオイルパイプに近い場合は複合掃海ではパイプ損傷の懸念が指摘されたため、より確実な処分が可能なダイバーによる機雷掃討に移行した。これは、海自の機雷処
分用水中ロボットがＴＶカメラを装備していない古いタイプのため、多少人的リスクを伴うがダイバーによる機雷掃討を優先せざるを得ないことも背景にある。
掃海部隊のダイバーはＥＯＤ（Explosive Ordnance Disposal Unit）と称し、レジャーダイビン
グとは違う別格の技能を有する集団である。潜水にはさまざまな危険が伴うが、よく知られているのは潜水病であると思う。水圧の高いところでは、空気の成分である窒素が高圧により血中に溶け込むが、急激に海面に浮上するとこれが気泡化し病的症状を引き起こすもので、これを防止するた
めに潜水の深度、作業時間、浮上時のスピードなど厳格な管理が求められる。これはレジャーダイ
ビングでも共通するものだが、これらに加えて水中視界、潮流、海中生物などの海洋条件によって精神的肉体的負担が加重されるうえ、機雷に対抗するための特殊な作業を冷静沈着にこなさなければならず、ＥＯＤ要員となるためには海上自衛隊第一術科学校ＥＯＤ課程の厳しい教育訓練の履修が要求される。また特殊な環境下での作業であるがゆえに、高い潜水および作業技量の維持向上も重要である。このためＥＯＤは部隊が行動しなくても、海上での潜水訓練や陸上でのトレーニング
を欠かさない。
掃海部隊での殉職事故は潜水訓練によるものか、掃海ヘリの墜落によるものであったと記憶しているが、これはＥＯＤという任務の過酷さを物語るものであろう。
さて、このように総じて過酷な機雷排除手段により、ＭＤＡ7 の複合掃海を開始したのが六月五日、約二週間実施したが機雷処分は得られなかった。機雷は通常、敷設後一定期間経過すると自滅する機構となっており、この機構が作動するか、あるいは作動そのものが不良な場合、感応掃海では処分はできない。

いずれにしても複合掃海の結果からは音響や磁気には感応しないあるいは感応しにくい状態にあるものと判断し、以後機雷の排除は機雷掃討によるとされる。イラク軍の敷設
情報や複合掃海で探知した情報を手掛かりにして、機雷探知機による精密な類別とＥＯＤによる識別を実施し、機雷であれば爆破処分するという作業に移行した。この結果十七個の機雷を処分し、七月二十日をもってこの海域の掃海が完了する。
次にＭＤＡ10 の機雷排除に移行するが、この海域はイラクとクウェートの国境をなすシャットゥ

ルアラブ川河口の沖合二十キロメートルほどに位置し、川からの砂泥の沈殿による浅い海底、早い
潮流、水中視界不良などの厳しい海洋環境に加え、海底にはパイプラインが走り、しかも沿岸国（クウェート、イラク、イラン）の領海が接する部分の存在により、外交上の調整も要するなど、機雷排除はより困難が予想された。さらにこの海域にはイタリア製のマンタという最新式の機雷が敷設されており、この機雷は海自のＥＯＤが装着する半閉式潜水器でもなお危険性があるとして、この機雷を処分するときは、より放射雑音を低減した全閉式潜水器を使用する米海軍ＥＯＤの協力を得なければならなかった。
また、機雷を爆破処理するに際してはオイルパイプの損傷を防止するため、安全な海域まで一旦移動するという処置を要した。手順としては、まず少量の爆薬で機雷の発火装置を破壊し、その機雷にバルーン（海底の重量物を海面付近まで引き上げるために使用する浮袋。機雷に取り付けてから、酸素ボンベからエアーを注入して膨張させる。）を取り付け、バルーンが海面に浮上したところ
で、さらに曳航索を取り付け作業艇で爆破地点まで慎重に曳航、これをさらに沈下させた上で改めて爆破処理を実施する。これらは全て、危険を厭わぬＥＯＤの勇気と労力によらざるを得ないものである。ＭＤＡ10 の機雷排除は米海軍との連携よろしく、順調に進行し、この後クウェート沿岸海域および主要港湾に至る航路の安全をこれまでよりも幅広く確認するため、複合掃海を追加で実施、九月十一日をもって海自が担当すべき掃海作業を全て終了した。
ペルシャ湾掃海作業は多くの困難を伴いながらも、一件の事故もなく終了しクウェートの戦後復興はもとより、日本を始め各国が利用するオイルロードの安全確保に大きく貢献したとして、内外から高く評価された。
（3）ペルシャ湾掃海の意義
ア 政治的な意義
自衛隊の実任務での海外派遣はこれまでタブーにされてきたが、ペルシャ湾掃海の完結は、国民の意識を大きく転換させ、自衛隊の活用による国連協力等の流れを一気に加速した。
平成二年、ＰＫＯ法案が初めて国会に提出されたものの廃案になり、挙句、自衛隊とは別組織で国連に協力する方向に針路が修正されたが、これがペルシャ湾掃海部隊派遣により、ＰＫＯ法案は自衛隊と別組織とはせず、ＰＫＦ本体への参加凍結を条件として平成四年に成立した。
以後、カンボジア、モザンビーク等へのＰＫＯ参加、後方支援、復興支援等を目的とする部隊派
遣、国際緊急援助を目的とする部隊派遣、その他数多くの部隊、要員が海外に派遣され国際社会の中で活躍、日本の国際的な信用の高揚に導いた。
イ 軍事的な意義
海自掃海部隊のシステム近代化促進の追い風となったことを、その担当の職にいた者として一番に実感したが、ここでは次の点を強調しておきたいと思う。
この度の任務は停戦後の国連協力という枠組みではあるが、準紛争地域において自衛隊が軍事力を使用する初めてのケースであり、派遣部隊はもとより海自の上級司令部から後方支援部隊に至る

まで、より実戦的経験を積むことができたと言える。
掃海艇が砲火を放つわけではないので、傍目には戦闘に関わるというイメージを持ちにくいと思うが、相手はクウェートが侵攻を受けたイラクの機雷であり、しかも敷設時と同じ状態であることから、停戦下であっても掃海部隊が受ける脅威はさして変わらない。
しかも停戦合意が破られ機雷排除作戦が妨害される可能性もあり、現に多国籍軍は対機雷戦（MineCounter Measure Operation）を実施しつつ海上封鎖作戦（Multinational Interception Force
Operation）も継続していた。海自掃海部隊は、これら海上作戦のうち対機雷戦に協力したのである
が、多国籍部隊の対機雷戦以外の作戦状況についても情報を共有しなければ、適切な任務遂行ができないのは自明である。そのため中央軍海軍司令部および米掃海部隊司令部に連絡士官を派遣、米側からも連絡士官の派遣を得て調整会議を毎日実施しながら、掃海作業を進めて行った。これらの調整状況は海幕等の上級司令部にも適宜報告され、より広範囲の現地状況についての情勢認識を共有するうえで大きな意義を持つものであった。
戦時下では、我の作戦に関わる広範囲の情報分析が欠かせないが、それは停戦下であっても、真の平和状態に至っていないのであれば同様に極めて重要な要素である。この活動を通じて、自衛隊としてはより実戦的な情報共有要領についても貴重な経験を積むことができたと言える。
終わりに
特別掃海部隊が戦争協力に赴いた朝鮮戦争は、既述のとおり日本人に朝鮮半島からの脅威を身近なものとして覚醒させ、国連軍への協力体制へといざなうとともに、日本の独立およびその後の政治体制と経済的基礎の確立に大きな影響を与え、そしてこの戦争によって東北アジアの構造が形作られたとされる。朝鮮特別掃海を、そうした歴史の激流の中で起きた一つの事象ととらえると、この任務の特異性がより際立つ。
ゆえに二つの掃海部隊の海外任務をきちんと眺めれば、その構図に似た点はあるものの、派遣決定の背景や任務の性格および現場での様相の違いは歴然たるものがある。しかもペルシャ湾掃海以
降の自衛隊の海外任務は国会の議論を経て、正当な手順のもとに制定された法律に基づき、適宜の情報公開はもとより、必要なものについては国会への報告もなされている。ペルシャ湾掃海時に朝鮮掃海を連載した朝日新聞は、「国民の知らない間に、今も大変なことがなし崩しに行われているかも知れない」「そう思うと、身震いさえ覚える。国家権力に対する絶え間ない監視が必要だろう」とまで表現しているが、その報道姿勢は悪質でさえあると言わざるを得ない。
一方、元山沖の掃海で前線離脱した第二掃海隊指揮官であった能勢氏は、当時を回想して昭和五十三年に残した教訓と反省に次の一文を載せている。
「…生命を賭して遂行しなければならないような重要にして、かつ危険な作業を国家公務員に命ずる場合には、政府はその命令が実施しやすいよ
うにあらゆる措置を講ずるべきであると思うのである。即ち政府は実施する者に対して使命感を与えて自覚を促し、目的を明らかにし、かつ、それを達成し得るような身分を与え、戦争に参加する場
合には、待遇や犠牲者がある場合の措置等を考慮し…」。

国民の知らないところで起きた、矛盾を抱えた元山沖掃海での苦い経験に基づく教訓と反省であるが、同時に海上自衛隊での勤務経験を重ね合わせた思いをつづっているともいえる。
今日、自衛隊は国会の審議を経た法律に基づき海外各地で国際協力等の任務を済々と果たし、またその任務を継続している。

朝鮮戦争当時のような、国民の知らないところでの矛盾を抱えた任務になるはずはないが、任務の如何によっては過酷な状況が出現する可能性を否定できない。そうした意味で、能勢氏のこの述懐に込めた思いをもう一度かみしめる必要があるのではなかろうか。