関東森林研究論 文71-2(2020)

北関東地方の桐材加工業者における原木調達動向
田中亘
森林総合研究所
要旨：北関東地方の桐材加工業者はかつて地元の材を利用していたが，近年は東北地方から原木を調達する状況にある。本研究では秋田桐共販市の落札データ，および北関東地方から参加した桐加工事業者に対する聞き取り調査をもとに近年の原木調達動向を明らかにした。市は販売材積の減少傾向が 2000 年から長く続き，その結果，2020 年以降は休止することが決められた。
事業者に対する聞き取りからは，いずれの事業者も桐材の調達地に変動があったこと，北関東地方から東北地方へ原料調達地の移動が見られることが分かった。また，2020 年には共販市が休止となることへの対応として，いずれの業者も代替的な供給者と相対取引することで必要量を確保する意向であった。
キーワード：桐材，原木市，秋田県，北関東，桐材加工業者

Procurement of Kiri (Paulownia) logs by processors in north Kantō region
Wataru TANAKAForestry and Forest Products Research Institute 1
Abstract: Kiri (Paulownia) log processors, located in north Kantō, used to procure logs within the Kantō region. However, in recentyears, they have begun procuring them from the Tōhoku region. This study focuses on clarifying the present situation of their logprocurement. This was achieved through data analysis on the Akita Paulownia auction market and through interviews withPaulownia log processors who worked in the market in north Kantō. The sales volume of the auction market has decreased since2000. As a result, the organizers decided that the Akita Paulownia auction market would be suspended indefinitely 2019 onward.
Every log processor has experienced changing sources of log supply. Many of these log processors have moved from the northKantō region to the Tōhoku region. Their intention was to step up negotiated transactions with other log producers to procure enoughlogs in the following years.
Key-word: Paulownia wood, log market, Akita prefecture, north Knatō region, Paulownia wood processor

Ⅰ はじめに達動向を示した。すなわち，北関東地方の加工業者は既

キリは古くから全国的に植栽され，各地で生産されてに県内での桐材調達が困難となっているため，東北地方

きた。しかし，戦後は植栽地が限られるようになり，1970
年に 30,000 ㎥以上だった生産量が 2017 年には 500 ㎥を㎥

群馬5,000４県（秋田・山形・福島・群馬）のみである（1，2）
。本

4,000

研究の対象とする北関東地方も，かつては 4,000 ㎥以上3,000の桐材生産があり（図－１），近在の桐を原料とする加工

100茨城割っている。近年では統計的に把握されている生産県は

栃木80

埼玉
全国（1970＝100）60

2,00040

盛んだったのは，東京を中心とする消費地が近かったこ

1,00020とも大きな要因の一つであった。つまり，原料立地と消0業者が数多く存在した（3）。北関東地方で桐材加工業が01970 1975 1980 1985 1990 1995 2000 2005 2010 2015 2016 2017

費立地の両面に関して優位にあったと考えられる。

資料：林野庁「特用林産統計」各年版

国内の桐材生産が低迷する状況にあって，その動向を図－１. 北関東各県の桐材生産量の推移取り上げた調査研究もまた少ない。林野庁（1982）は桐Fig.1 Trend of production volume of Paulownia in north

材の生産流通の全体像をまとめながら，需要者の原料調－

Kanto

209 －

（受理日 2020 年 4 月 7 日）

から調達をしていることが示されている。近年では八重

それに対して森林組合は自らの桐材生産によって出荷材樫による全国統計を用いた報告があるが，流通の実態は積を維持しようと努めてきたため，自らの出荷割合が高不明である（5）。田中（2019）は福島県三島町の事例をまることとなった。ただし，森林組合自らによる桐の伐取り上げ，おもに町内の生産体制について論述した（4）。

採に関しても，針葉樹の伐採等と比較すれば生産性と収本研究では北関東地方の桐材加工業者を取り上げ，原益性の高い事業とはいえない。また，森林組合が市を開料の調達がどのように変遷してきたかを明らかにする。

催することで得られる手数料や積み込み料等の収入も減対象としたのは，2018 年及び 2019 年に秋田桐共販市か少してきたため，共販市を続ける経営的メリットが小さら原木を調達した北関東地方の４業者である。本稿ではくなっていた。そういった状況を考慮して，森林組合は次節で秋田桐共販市の取引データを分析し，桐材の需給2020 年以降の開催を休止することを決定した。
平均単価は 2000 年代まで 40,000 円／㎥前後で推移し動向を概観したあとで，調査対象事業体の動向をまとめる。調査は 2019 年６月から８月にかけて実施した。ていたが，2010 年代に入ってからは 60,000 円／㎥台に上昇した。2019 年にはさらに急騰して 100,000 円／㎥をⅡ 結果超えた。近年の価格上昇に関して，入札業者それぞれが１．秋田桐共販市における需給動向必要とする材を高価でも購入しようとする一方，比較的秋田桐共販市は秋田県南部に位置する雄勝広域森林組

安価な材を在庫分としても購入しなくなっている影響が合によって開催されてきた全国で唯一の桐専門の競争入ある，と雄勝広域森林組合はみている。

札市である。同市は 1985 年に始まり，１年に１度を基本

市の入札会には 2015 年頃までは全体で約 20 業者が参としてこれまでに 37 回の入札会が開催された。桐の原

加してきたが，2018 年，2019 年には 14，15 業者へと減木は森林組合所有地の土場に入札会の３日前からはい積少した。北関東地方の業者数は 2005 年に７業者，2010 年

みされ，入札者は事前に熟覧が可能である。高品質材はに６業者だったが，廃業が複数あったために 2016 年以

１本単位で，通常材は数本から数十本単位で入札される。

降は４業者程度となっている。近年に参加するこれら４桐の原木は秋田県南部を中心にしながら，一部は山形県からも出荷される。1990 年代には１開催当たり約 800

業者は固定的であり，次項で詳細に取り上げる。
２．加工業者の原木調達㎥を取り扱い，ピークの 1998 年には 1,209 ㎥を取り扱っ（１）A 社 A 社は 1945 年から茨城県石岡市内で多様ていた（図－２）。しかし，2000 年以降は取り扱い材積な桐製品を作り続けてきた。初代は桐タンス，２代目はの減少が続き，2017 年からは 100 ㎥前後まで落ち込んで陶器類を収める桐箱，３代目はおもちゃ，まな板などのいる。

日用品がそれぞれ主力商品であった。

2019 年では，素材生産業者やその他の個人が原木を出

かつては石岡市に桐の仲買人がいて，県内の笠間地域

荷，委託販売するものが約４割，雄勝広域森林組合が立や筑波山周辺で調達された桐材を購入することができた。

木を購入，伐採，自らが出荷者として販売するものが約

しかし，仲買人が廃業して以降は自身で桐材を調達する６割であった。近年は周辺の桐材生産者の活動が不活発こととなり，1990 年頃から県内産の他に岩手県産の桐材になっており，委託販売材積が減少傾向にあるという。

を扱うようになった。県内産の桐材が減少した上に，質が悪化していたことも調達地を東北地方に変えた要因で1,400 ㎥円／㎥ 120,000ある。茨城県産材は安価に調達できていたとはいえ，材100,000料として使える部分が３割程度と歩留まりが悪かった。

売上材積

1,200

平均価格／㎥

1,000

80,000800
60,000600
40,00040020001985(1)1988

19931998

20032008

2013

秋田桐共販市へ初めて参加したのは 2000 年頃であり，県内の同業者から紹介されたことがきっかけである。近年の取扱材積は 20～30 ㎥だが，その全量を共販市から購入している。一定の時期に一カ所でまとめて購入する20,000

ことができ，丸太の移送も運搬業者に委託しているため，0自己で運送用トラックを保有する必要がなくなるなど，2018材料調達のための費用が低減されることが共販市を利用

資料：雄勝広域森林組合する利点であると認識している。

図－２. 共販市の売上材積と平均販売価格
Fig.2 Change in production volume of Paulownia wood

共販市経由での材料調達に依存しているため，2020 年以降に市が休止となる影響は大きい。今後の調達方法と－210 －

関東森林研究して，共販市へ委託販売している出荷業者等と相対取引を始めることを検討している段階である。

71-2(2020)

ど商品を多様化してきた。
先代は近隣の農家の保有する桐を直接購入することも（２）B 社 B 社は 1963 年に B 氏が親族から独立してあったが，春日部市内の桐材商が集めた北関東産の丸太桐の丸太を仲買いし，群馬県内の下駄屋に卸売りしたこを購入することが主であった。その後，C 氏が箪笥製作とに始まる。1977 年に製材機を導入してからは東日本各を始めた 1980 年代前半には，茨城県の桐材商からの材地で桐の原木を購入，乾燥，製材，板加工まで一連の工料調達が主となっていた。2000 年頃，上記の桐材商が板程を行うようになった。販売先は主に茨城県，埼玉県，材の取扱を減らしたため別の調達地を探すこととなり，東京都の箪笥屋，琴屋等であった。しかし，2000 年以降新しく秋田県の桐材商との取引が始まった。2000 年代には桐箪笥の需要が大きく落ち込んだため，近年は小箱製

秋田県から調達していた材は年間約 30 ㎥，平均価格は作業者との取引が主流となっている。かつては年間 100

20 万円／㎥程度の比較的高級材であった。その後，上記㎥以上を取り扱っていたが，近年では減少している。の桐材商が廃業となったため，その代替として 2013 年

B 氏は創業時から丸太の購入ルートを独自に開拓するから秋田桐共販市で調達するようになった。現在取り扱方法を採った。すなわち，桐資源の豊富な地域を見つけう材の全ては秋田県から調達するが，共販市からが９割，て，伝手を作りながら生産者から相対で買い付ける方式

その他の桐材商からが 1 割である。

である。近隣の桐材商との競合を避けるため，当初は長秋田桐共販市における調達のメリットは全て一括で取野県東部で桐丸太の購入を始めた。1970 年頃には長野県り扱えたことであった。個人で資源を探し回る必要がなでの購入が困難となったため，岩手県の桐材商から購入く，決済と運搬まで一カ所で完結することができた。現するルートへ変更した。しかし，価格等条件が良好でな状では，共販市が休止になることで大きく困ることはなかったこと，群馬県東部で新たな桐資源を確保できたこいと考えている。これまでに蓄えた在庫で C 氏自身が引とから，1970 年代後半からは県内で桐材を調達すること退するまでの利用量の多くをまかなうことができ，それとなった。そして 10 年ほどで県内の資源が枯渇したたでも不足する分についてはスポット的に秋田の桐材生産め，後継として秋田県中央部で一まとまりの桐資源を確者等から購入することも可能と予見するためである。

保した。秋田県の桐林は全体では約 70ha あり，1985 年（４）D 社 D 社が桐材を扱うようになったのは，1980から年間約５ha ずつ計画的に伐採することを続けた。秋年からである。それ以前は輸入材を用いた洋家具を生産

田桐共販市の入札に参加するようになったのは，この秋していた。1990 年頃には洋家具の生産を止め，桐材の製田県内の伐採が終了する 2000 年頃からである。
ただし，

板と卸売り，および桐製品の加工を主業とするようにな共販市での購入量は取扱量全体の 20％程度であり，近年った。桐板の卸売りと箪笥を初めとする桐製品の販売比

では新潟県等での調達と並行している状況にある。

率は同程度である。近年は箪笥の需要が減少したため，こうした国産桐材の調達の傍らで B 社は輸入桐材も取箱やまな板などの生産比率も高くなっている。

り扱っている。1970 年代半ばからは中国産の桐材を輸入

桐の取り扱いを始めた頃は D 氏の出身地である山形県して，洋家具の引き出しの部材用等として加工した。まから桐材を調達していた。当時，山形県内でも桐材の仲た，1980 年代半ばにはアメリカ産の桐を輸入して加工販介業者が多く，新規参入でも調達に困ることはなかった。

売していた時期もあった。

1985 年頃より，山形から福島県会津地方へ調達ルートを秋田桐共販市が休止になる影響は，依存度が２割程度変更した。会津産の桐は山形産よりも年輪が締まっていであることからそれほど大きくないと捉えている。これて肌目もよかったこと，また，会津桐のブランドを用いまでも B社は桐材調達地を時期と条件によって大きく変た方が商売上有利と判断したことが要因である。

えてきた。東北地方には依然として複数の桐材商が残っ一方，1990 年代後半から小箱の製作用に中国の桐材をており，それらから代替的に購入できると考える。

輸入するようになった。中国産桐丸太は約３万円／㎥と（３）C 社 C 社は C 氏の先代が埼玉県春日部市で戦後廉価で購入できたが，近年は桐丸太の輸出制限により，に創業し，桐箪笥の製作を主業としてきた。1980 年代に丸太として輸入することができなくなった。輸出制限以は年間 60～70 棹を平均的に製作するなど需要が旺盛で降は板材として，約 10 万円／㎥で輸入している。

あった。また，1980 年代後半のバブル景気の頃は１棹

1990 年以降，年間約 30 ㎥を取り扱う時期が続いたが，100 万円以上する高級箪笥の注文も多かった。しかし，近年は年間 10 ㎥程度と規模を小さくしている。調達地

近年は桐箪笥の需要が減少したことから，米びつなどのの内訳は会津産が５割，中国産が２割，秋田産（共販市製作，あるいは博物館の収蔵物を収める高級桐箱製作なで入札）が１～２割，他の同業者からの購入が１～２割－211 －

である。秋田桐共販市の入札には 2007 年から参加する費立地的性格のみを残したといえる。

ようになった。当時，取引のあった桐の伐採業者が同市

秋田桐共販市が休止する影響と今後の対応については，に出材しており，参加を勧められたことがきっかけであ事業体により異なる。すなわち，全量を依存していた Aる。同市には良質材も出品されているため，高級桐箱用社は，秋田県からの調達を主として継続することを望み，の材料に絞って購入してきた。出品材積の減少等を考慮同市への出荷業者との相対取引を検討している。同様にすれば，秋田桐共販市の休止は致し方ないと捉える。同依存度の高い C 社も秋田県からの継続的な桐材調達を優市に対する依存度は１～２割とそれほど大きくないため，先する意向である。A 社と C 社は秋田桐共販市への依存

自社にとっては次年度以降も大きな影響があるとは考え率が高かったことと同時に，取引費用の低減を共販市でていない。

購入する利点として挙げていた点で共通する。これらの業者は今後，同市への出荷業者と相対取引する関係を構Ⅲ まとめ築することが取引費用を抑えることにつながるとして，調査事業体の性格を表－１にまとめた。業態は多様な原料供給地が絞られる中で経路依存的な選択をしたもの

がら，いずれの業者も桐材需要の変化に合わせて生産品と推測される。他方，同市への依存度の低い B 社と D 社

目等を変化させていた。とりわけ，箪笥需要の落ち込みは，他産地からの調達で代替可能と考えている。聞き取が認められ，まな板，米びつなどの生活雑貨へ品目を多り調査結果を踏まえれば，こういった今後の対応方針の様化して新たな販売先を確保する業者があった。生産品違いが生じる要因としては共販市への依存度，並びに新目によって求める桐材の質と価格が異なることは，秋田たな経路の構築に要するコストの差が重要な要素となっ桐共販市からの平均購入価格から確認される。日用雑貨ていると考えられる。の生産を主とする A 社では約 30,000 円／㎥と廉価だが，箪笥等の高級材料を他社と競合しながら調達する B 社、引用文献

C 社および D 社では 100,000 円／㎥を大きく上回る。

(１) 熊倉國雄 (1981) 桐栽培総論．東洋館出版, 東京,原木の調達地に関してはいずれの業者もこの数十年の214pp間に変動があった。後発の D 社を除く３社は創業時から（２）林野庁 特用林産統計各年版

地元近県で桐材を調達してきたが，利用可能資源の減少（３）林野庁（1982）桐材需要開発調査報告書や桐材仲介業者の改廃等によって北関東周辺での調達を（４）田中亘・手代木徳弘（2019）福島県三島町におけ2000 年頃までに止めている。その代替として秋田県を含る会津桐生産の動向．関東森林研究．70(1)：13-16

む東北地方の桐を求め，一部の品目においては輸入桐材（５）八重樫良暉（2001）桐材の流通とキリの植栽．山で対応した状況が把握された。つまり，北関東の桐材加林 1400：30-38

工業においてはこの間に原料立地的性格を消失させて消表－１. 桐材加工業者の性格
Table.1 Features of Paulownia log processors in north Kanto
A社

B社

C社

D社

所在地

茨城県石岡市

群馬県吉岡町埼玉県春日部市

埼玉県越谷市業態

小物製造

板加工及び卸売り

箪笥及び小物製造

箪笥、小物製造
板加工及び卸売り

加工従事者

２名

１名

２名

１名

代表者年齢

42歳

78歳

60歳

76歳

年間取扱材積（m3）

20～30

20～30

10～20

主要調達地の変遷

茨城県→岩手県→
秋田桐共販市場

茨城県→秋田県→秋田桐共販市場

山形県→福島県、輸入（中国）

2000年頃100

50～100長野県→岩手県→群馬県→秋田県→新潟県
2000年頃
20前後

2013年
90

2007年
10～20

29,104

234,102

133,826

161,938

今後の調達方法

市場出荷業者と相対取引

他産地

秋田県内で他業者、または他産地

供販市購入の利点

取引費用の低減

市場出荷業者と相対取引手間の軽減
取引費用の低減

供販市初参加年
供販市依存率（％）
購入平均単価（円／m 3 2018、2019年）

資料：聞き取り調査より作成

－

212 －

良質材の熟覧購入