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100861

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交付運用報告書
受益者の皆様へ毎々格別のお引立てにあずかり厚く御礼申し上げます。
さて、｢ＤＣ アクティブ バリュー オープン｣は、2024年２月27日に第22期決算を行いました。
当ファンドは｢アクティブ バリュー マザーファンド｣を通じて、わが国の株式に投資し、信託財産の長期的な成長を目指して積極的な運用を行います。当作成対象期間につきましてもそれに沿った運用を行いました。
ここに運用状況をご報告申し上げます。
今後ともより一層のご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

ＤＣ アクティブ バリューオープン
愛称：ＤＣアクシア【確定拠出年金専用ファンド】
商品分類(追加型投信／国内／株式)

第22期(決算日 2024年２月27日)
作成対象期間：2023年２月28日～2024年２月27日

第22期末（2024年２月27日）
基準価額

58,547円

純資産総額

3,950百万円
第22期

騰落率43.1％

分配金合計０円(注) 騰落率は収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

当ファンドは、約款において運用報告書（全体版）を電子交付することが定められています。運用報告書（全体版）については下記の手順でご覧いただけます。なお、書面をご要望の場合は、販売会社までお問い合わせください。
＜閲覧方法＞
右記ＵＲＬ⇒ファンド情報⇒当ファンド名を選択⇒
各種資料のダウンロード⇒「運用報告書（全体版）」を選択〒108－0014 東京都港区芝５－36－７
お問い合わせ先
商品開発部 03-6722-4812（受付時間：営業日の午前９時～午後５時）
https://www.tdasset.co.jp/

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運 用 経 過基準価額等の推移
第22期首 ： 40,903円
第22期末 ： 58,547円(既払分配金０円)
騰 落 率 ： 43.1％(分配金再投資ベース)(注) 分配金再投資基準価額およびベンチマークは、期首(2023年２月27日)の値が基準価額と同一となるように指数化しています。
(注) 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
(注) 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
(注) ベンチマークは東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)【出所：ＪＰＸ総研】です。

基準価額の主な変動要因
マザーファンドを通じて実質的に国内株式に投資しており、マザーファンドの組入銘柄の株価変動が基準価額の主な変動要因となります。期中の基準価額(分配金再投資ベース)は、業種配分、銘柄選択がともに奏功し上昇しました。

■組入ファンドの当期中の騰落率
組入ファンド騰落率
アクティブ バリュー マザーファンド 45.0％

東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)とは、株式会社ＪＰＸ総研が算出する株価指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。
東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)の指数値及び東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)に係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社
ＪＰＸ総研の関連会社(以下｢ＪＰＸ｣という。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。
ＪＰＸは、東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)の指数値の算出若しくは公表の方法の変更、東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)の指数値の算出若しくは公表の停止又は東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)に係る標章若しくは商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。
ＪＰＸは、東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)の指数値及び東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)に係る標章又は商標の使用に関して得られる結果並びに特定日の東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
ＪＰＸは、東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)の指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。
また、ＪＰＸは、東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。
本件商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではありません。ＪＰＸは、本件商品の購入者又は公衆に対し、本件商品の説明又は投資のアドバイスをする義務を負いません。
ＪＰＸは、当社又は本件商品の購入者のニーズを東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)の指数値を算出する銘柄構成及び計算に考慮するものではありません。
以上の項目に限らず、ＪＰＸは本件商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。

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最終保存日時：2024/04/03 15:48:00１万口当たりの費用明細
項目
平均基準価額(a) 信託報酬(投信会社)(販売会社)(受託会社)(b) 売買委託手数料(株式)(c) その他費用(監査費用)
合計

当期
項目の概要
2023/２/28～2024/２/27
金額
比率47,802円
期中の平均基準価額です。
542円
1.133％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率(305)(0.638)
委託した資金の運用の対価(184)(0.385)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価(53)(0.110)
運用財産の保管および管理、投信会社からの指図の実
行等の対価
24
0.051
(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料／期中の平均受益権口数(24)(0.051)
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料
50.011(c)その他費用＝期中のその他費用／期中の平均受益権口数(5)(0.011)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
571
1.195

(注) 期中の費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
なお、売買委託手数料およびその他費用は、当ファンドが組入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注) 平均基準価額の円未満は切捨て、それ以外の各金額は項目ごとに四捨五入してあります。
(注) ｢比率｣欄は１万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

(参考情報)■総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額(原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。)を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額(１口当たり)を乗じた数で除した総経費率(年率)は、1.15％です。
(注) 費用は、１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
(注) 各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
(注) 各比率は、年率換算した値です。
(注) 上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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最近５年間の基準価額等の推移(注) 分配金再投資基準価額およびベンチマークは、2019年２月27日の値が基準価額と同一となるように指数化しています。
(注) 分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
(注) 分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。

2019年２月27日 2020年２月27日 2021年３月１日 2022年２月28日 2023年２月27日 2024年２月27日
期初
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額(分配落)(円)

期間分配金合計(税込み)

31,03729,92335,567

37,62740,90358,547

(円)

－

00000

分配金再投資基準価額の騰落率 (％)

－

△ 3.6

18.9

5.8

8.743.1

東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)騰落率(％)

－

△ 3.2

21.3

△ 0.8

5.6

34.4

2,309

2,108

2,271

2,342

2,664

3,950

純資産総額

(百万円)

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投資環境■ 国内株式市況
国内株式市場は経済活動正常化による景気回復や企業の資本効率改善への期待が高まったことなどを受けて上昇しました。円安米ドル高や東証のＰＢＲ(株価純資産倍率)１倍割れ企業に対する株価是正策実施要請などを背景に上昇基調で始まり、国内では経済正常化や訪日外国人急増による国内消費回復、自動車挽回生産による業績回復期待等から大きく上昇しました。その後、2023年９月のＦＯＭＣ(米連邦公開市場委員会)で先行きの政策金利見通しが引上げられたことなどから株式市場は一時下落しましたが、11月以降はインフレの鎮静化による米追加利上げ観測後退により株式市場は上昇に転じました。加えて2024年に入ると、年初の能登半島地震の発生を受けて日銀の早期の金融引締め観測が後退したことや、米金利上昇で日米金利差拡大を背景に円安米ドル高が進んだことで、海外投資家の資金流入が加速し、期末にかけて株価は大幅な上昇となりました。

当該投資信託のポートフォリオ■ 当ファンド期を通じて｢アクティブ バリュー マザーファンド｣を高位に組入れました。
■ アクティブ バリュー マザーファンド
銘柄選択にあたっては、将来的な企業価値拡大が期待できる企業へ適正価格で投資を行いました。
半導体不足の解消に伴い生産台数の回復が期待される輸送用機器、景気サイクルから業績の底打ちが期待される機械、資源価格上昇の恩恵と株主還元強化が期待される卸売業等に注目し投資を行いました。組入銘柄数は、概ね66～69銘柄で推移しました。
ベンチマークに対して組入比率の高い銘柄は、日立製作所(電気機器)、三井住友フィナンシャルグループ(銀行業)、荏原製作所(機械)、東日本旅客鉄道(陸運業)、東急不動産ホールディングス(不動産業)等となりました。
(注) 文中の投資行動は、個別銘柄の売買等いかなる投資行動も推奨するものではありません。

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当該投資信託のベンチマークとの差異

当ファンドの基準価額(分配金込み)は43.1％の上昇、ベンチマークである東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)は34.4％上昇し、基準価額はベンチマークを8.7％上回りました。当ファンドは期を通じて｢アクティブ バリュー マザーファンド｣を高位に組入れ、信託報酬部分を除くと、ほぼ同マザーファンドの運用成績と連動しました。
ベンチマークとマザーファンドの差異要因については、期中の業種配分効果はプラス要因、銘柄選択効果もプラス要因となりました。業種配分効果では、組入比率の高い輸送用機器や卸売業の騰落率がベンチマークを上回ったこと、組入比率の低いサービス業や精密機器において騰落率がベンチマークを下回ったこと等がプラス要因となりました。銘柄選択効果では、荏原製作所(機械)、日本電気(電気機器)、日立製作所(電気機器)、三菱商事(卸売業)等の株価上昇が超過収益に寄与する一方、株価が大きく上昇した東京エレクトロン(電気機器)、ディスコ(機械)の非保有、ローム(電気機器)、マクセル(電気機器)、三菱ケミカルグループ(化学)の騰落率がベンチマークを下回ったこと等がマイナスに影響しました。

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分配金
１万口当たりの分配金(税込み)は商品性等を勘案し、見送らせていただきました。収益分配に充てなかった利益は、信託財産中に留保し、運用の基本方針に基づいて運用いたします。
(単位：円・％、１万口当たり・税引前)
当期項目

2023年２月28日～2024年２月27日

当期分配金0(対基準価額比率)

－

当期の収益

－

当期の収益以外－

翌期繰越分配対象額54,835(注) 対基準価額比率は当期分配金(税込み)の期末基準価額(分配金込み)に対する比率で、ファンドの収益率とは異なります。
(注) 当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。
(注) 投資信託の計理上、翌期繰越分配対象額が基準価額を上回っている場合がありますが、基準価額を超える分配金をお支払いすることはありません。

今 後 の 運 用 方 針■ 当ファンド｢アクティブ バリュー マザーファンド｣を高位に組入れる方針です。
■ アクティブ バリュー マザーファンド
東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)をベンチマークとし、中長期的にこれを上回る投資成果を目指します。
株式市場の｢期待値の低い銘柄｣の中から、業績モメンタム好転の可能性が高い銘柄の新規組入れ、ウェイトの引上げ、業績やバリュエーションの観点から投資魅力の低下した銘柄の売却やウェイト引下げを行い、ファンドのパフォーマンス向上に努めてまいります。

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当 該 投 資 信 託 の 概 要商品

分類 追加型投信／国内／株式

信

託期

間 信託期間は原則無期限です。

運用方針 信託財産の長期的な成長を目指して積極的な運用を行います。

主要運用対象ベビーファンド

わが国の株式およびアクティブ バリュー マザーファンドを主要投資対象とします。

マザーファンド わが国の株式を主要投資対象とします。
ベビーファンド 株式への実質投資割合には制限を設けません。
組

入制

限

株式への投資割合には制限を設けません。
マザーファンド 外貨建資産への投資割合は、信託財産の純資産総額の30％以下とします。

分

配方

針

分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

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オペレーター：千修デジタルワーキングルーム pd2-user
最終保存日時：2024/04/03 15:48:00【 参 考 情 報 】■ 代表的な資産クラスとの騰落率の比較(注) 上記は、2019年２月から2024年１月の５年間の各月末における直近１年間騰落率の平均・最大・最小を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
(注) 当ファンドおよび代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものであり、全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
(注) 騰落率は直近月末から60ヵ月遡って算出した結果であり、決算日に対応した数値とは異なります。
(注) 当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。
○各資産クラスの指数
日本株・・・・東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)(配当込み)※１
先進国株・・・ＭＳＣＩコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)※２
新興国株・・・ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース)※３
日本国債・・・ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債※４
先進国債・・・ＦＴＳＥ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)※５
新興国債・・・ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイド(円ベース)※６(注) 海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しております。
※１ 東証株価指数(ＴＯＰＩＸ)とは、株式会社ＪＰＸ総研が算出する株価指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。ＴＯＰＩＸに関する一切の知的財産権その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研に帰属します。
※２ ＭＳＣＩコクサイ・インデックスはＭＳＣＩが開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国の株式市場の動きを捉える指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はＭＳＣＩに帰属します。
※３ ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックスは、ＭＳＣＩが開発した新興国の株式市場の動きを捉える株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はＭＳＣＩに帰属します。
※４ ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表している指数で、日本で発行されている公募利付国債の市場全体を表す投資収益指数です。その知的財産権は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、対象インデックスを用いて行われるＴ＆Ｄアセットマネジメント株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。
※５ ＦＴＳＥ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)は、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。FTSE
Fixed Income LLCは、本ファンドのスポンサーではなく、本ファンドの推奨、販売あるいは販売促進を行っておりません。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed
Income LLCに帰属します。
※６ ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ディバーシファイドは、ＪＰモルガン社が算出し公表している、現地通貨建てのエマージング・マーケット債で構成されている指数です。同指数の著作権はＪＰモルガン社に帰属します。

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当 該 投 資 信 託 の デ ー タ
当該ファンドの組入資産の内容■ 組入(上位)ファンド(銘柄)
銘柄名
アクティブ バリュー マザーファンドその他当期末
2024年２月27日
比率99.6％0.4(注) 組入(上位)ファンド(銘柄)および各配分の比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
(注) 国別配分は発行国を表示しております。
※詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)でご覧いただけます。

純資産等
当期末
2024年２月27日

項目
純資産総額
受益権総口数
１万口当たり基準価額

3,950,317,107円
674,720,063口
58,547円(注) 期中における追加設定元本額は173,991,396円、同解約元本額は150,786,678円です。

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名：td2402-19_交付_02_■309311■_(td2402-18流用)アクティブバリューマザー.doc

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組入上位ファンドの概要
アクティブ バリュー マザーファンド (2023年２月28日から2024年２月27日まで)■ 基準価額の推移■ 上位10銘柄
銘柄名
トヨタ自動車
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ
日立製作所
三井住友フィナンシャルグループ
三菱商事
日本電信電話
伊藤忠商事
荏原製作所
日本電気
ＴＤＫ

(組入銘柄数：69銘柄)
業種
輸送用機器
銀行業
電気機器
銀行業
卸売業
情報・通信業
卸売業
機械
電気機器
電気機器

比率
4.9％
4.2
3.7
3.4
3.2
2.9
2.5
2.3
2.1
2.1

■ １万口当たりの費用明細
項目
平均基準価額
売買委託手数料(株式)
合計

当期
2023/２/28～2024/２/27
金額
比率46,991円
24円
0.050％(24)(0.050)240.050(注) 組入銘柄および各配分のデータは直近の決算日現在のものです。
(注) 組入銘柄および各配分の比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
(注) 国別配分は発行国を表示しております。
(注) １万口当たりの費用明細は直近の決算期のものです。費用項目につきましては２ページ(１万口当たりの費用明細の項目の概要)をご参照ください。
※詳細な情報等につきましては、運用報告書(全体版)でご覧いただけます。

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