令和２年（2020）

総合目標
熱帯地域に存在する複雑多様な自然・社会環境が、熱帯病をはじめとする錯綜した健康問題を引き起こし続けている。
国際交流の進展が著しい今日、これらの問題は世界的視野に立って解決されなければならない。
長崎大学熱帯医学研究所は、上述の認識に基づき、熱帯病の中でも最も重要な領域を占める感染症を主とした疾病と、これに随伴する健康に関する諸問題を克服することを目指し、関連機関と協力して以下の項目の達成を図るものである。
１．熱帯医学及び国際保健における先導的研究
２．研究成果の応用による熱帯病の防圧ならびに健康増進への国際貢献
３．上記に係る研究者と専門家の育成

組織図

大学病院

病原体解析部門
ウイルス学分野

新興感染症学分野

細菌学分野

原虫学分野

寄生虫学分野分子疫学分野（外国人客員）

熱研運営協議会所

診療科長

臨床研究部門

拠点運営協議会

臨床感染症学分野

教授会

感染生化学分野

病理学分野

エイズ・感染防御分野（客員）附属施設
アジア・アフリカ感染症研究施設
ケニアプロジェクト拠点

事務

共同研究室
熱帯医学教育室

環境医学部門
国際保健学分野

国際健康開発政策学分野

病害動物学分野

ベトナムプロジェクト拠点

熱帯医学ミュージアム

研究所等支援課

生態疫学分野小児感染症学分野

運営会議

宿主病態解析部門
免疫遺伝学分野

感染症内科（熱研内科）

熱研生物資源室

NEKKEN

顧みられない熱帯病イノベーションセンター
人道支援調整室

シオノギグローバル感染症連携部門
細胞環境構築学分野

分子感染ダイナミックス解析分野

免疫病態制御学分野

創薬探索研究分野

熱帯医学研究所運営協議会委員（学外委員）
遠藤 弘良（聖路加国際大学）、大曲 貴夫（国立国際医療研究センター）、押谷 仁（東北大学）、
狩野 繁之（国立国際医療研究センター）、玄 学南（帯広畜産大学）、鈴木 定彦（北海道大学）、脇田
渡辺 知保（国立環境研究所）

01

隆字（国立感染症研究所）、

熱帯感染症の克服をめざして沿

革

長崎大学熱帯医学研究所は、熱帯医学研究を目的とする国内唯一の公的機関です。本

1942. 3長崎医科大学附属「東亜風土病研究所」設立

研究所は文部科学省より全国共同利用「熱帯医学研究拠点」の認定を受け、外部委員会に

1946. 4長崎医科大学「風土病研究所」

よる運営体制のもと全国の研究者コミュニティに開かれた研究所として国内の熱帯医学研究の高度化国際化に貢献してまいりました。現在の組織は５大部門（21研究分野）、２附
属施設、および診療科で構成され、教員約70名（有期を含む）、職員50名、大学院生約100名が在籍しております。国際的には、1993年から世界保健機関（WHO）協力センター（熱帯性ウイルス病に関する資料と研究）に指定され現在に至っております。
さて、熱帯地域にはその過酷な自然・社会環境を背景として多数の開発途上国が存在
し、古典的熱帯病に加え、新興感染症から生活習慣病まで深刻な健康問題を引き起こしています。また、国際交流の進展が著しい今日、これら途上国の問題は温帯に位置する
先進諸国にも重大な影響を及ぼしており、国連の維持可能な開発目標（SDGｓ）に示された通り、世界的な視野に立って解決すべき課題となっております。当研究所はこの課題克服を目指し、下記に掲げる総合目標（Mission Statement）を掲げております。
１．熱帯医学及び国際保健における先導的研究
２．研究成果の応用による熱帯病の防圧ならびに健康増進への国際貢献
３．研究者と専門家の育成
このパンフレットは本研究所の組織や活動を紹介するものです。各分野（ケニア、ベト
ナムの海外研究施設を含む）の研究は、マラリア、住血吸虫、コレラ、デング熱、黄熱などの熱帯感染症やエイズ、SARS、エボラ出血熱、結核などの新興再興感染症など多岐にわたります。これらの感染症の基礎的な病理病態、疫学、臨床、さらには媒介動物、自然

1949. 5

新制長崎大学附置「風土病研究所」

1967. 6

長崎大学附置「熱帯医学研究所」

1967. 6

1978. 4 「熱帯医学研修課程」
スタート
1983. 4

教育研修コースなども紹介しております。
どうぞ当研究所のめざすところをご理解いただき、今後ともさらなるご支援をお願いいたします。

2020 年５月
長崎大学熱帯医学研究所所長 森田 公一

JICA集団研修コース「熱帯医学研究コース」
スタート

1989. 5

全国共同利用研究所

1993.11 WHO協力センター指定
1995. 4

文部省卓越研究拠点（COE）
指定

1997. 4

附属「熱帯感染症研究センター」

2003. 4

21世紀COEプログラム「熱帯病・新興感染症の地球規模制御戦略拠点」
スタート

2006. 42008. 4

熱帯医学修士課程（MTM）開講
附属「アジア・アフリカ感染症研究施設」「熱帯医学ミュージアム」
設置

2008. 6

文部科学省グローバルCOEプログラ
ム「熱帯病・新興感染症の地球規模統

環境、社会環境など幅広い領域の研究が実施されております。また、国内外での社会貢献活動状況や、人材育成事業として行っている大学院教育（博士課程・修士課程）、各種

医学部附属病院に「熱帯医学研究所
内科（熱研内科）」

合制御戦略」
スタート
2009. 6

全国共同利用・共同研究拠点「熱帯医学研究拠点」認定

2011. 4

臨床系2分野純増

2012. 4 「熱帯病・新興感染症制御グローバル
リーダー育成プログラム」
開講
2017.11 熱帯医学研究所創立75周年式典
2019. 4

シオノギグローバル感染症連携部門
開設

02熱 帯 医 学 研 究 拠点
本研究所は、国内唯一の熱帯医学研究を目的とする文部科学省所管の公的機関で、2009年6月に文部科学大臣から共同利用・（2）拠点の全体計画の概要
共同研究

共同研究拠点「熱帯医学研究拠点」として認定された。

熱帯病・新興感染症の臨床・疫学公衆衛生学をベースにした基礎及び応用研究プロジェクトを全国に公募し、拠点の受け入れ（1）拠点の目的

責任者を指定して採択し、共同研究の内容に応じて研究所内の感染症はヒトが自然界の中で生きていく上で避けられない他の共同研究施設や附属施設の利用に便宜を図る。研究プロジェク

生物との共生関係の破綻に起因している。感染症の撲滅が拠点の究極の目的であるが、そのために必要なのは他の生物の排除ではトには現地の研究者も参加することができる。
研究集会

なく、他の生物との破綻のない相互関係の樹立である。このよう関連研究の情報交換や共同研究の促進のための国際的な研究な相互関係の樹立には幅広い学問領域の統合による学際的な研会や研究技術の普及のための研修会を公募し運営する。
リソースセンター

究組織による知の集積が必須となる。
熱帯地域にはその特殊な環境や社会経済状況を反映してマラ研究や教育に資するバイオリソースとなる病原体や遺伝情報のリアなどの熱帯感染症が蔓延しており、保健衛生上大きな問題と集積保存、全国配布を行う。

なっている。また新興・再興感染症と呼ばれる新出現ウイルス病
や、HIV、結核なども熱帯地域が中心となって地球規模で拡大し（3）拠点の運営組織等ているのが現実である。熱帯地域は人類が感染症と闘う戦場であ

所長の諮問に応じる機関として、拠点の運営に関する重要な事

ると同時に、その感染症制御のための新たな知識を集積し新技術項を審議する熱帯医学研究拠点運営協議会を設置した。運営協を創造するための巨大な実験場となっている。

議会は、拠点の活動、共同研究及び研究集会の募集要項、共同研

熱帯医学研究拠点では、これまでの国際的な活動実績とアジ究及び研究集会の課題の採択、熱帯医学研究拠点年次報告書のア・アフリカ感染症研究施設などの研究基盤を背景として、国内の編集に関する事項等を審議する。なお、運営協議会は、研究者コ

多様な領域の研究者とともに、感染症の流行する現場に根ざしたミュニティの意向を運営に反映させるために、委員総数の二分の共同研究を企画し遂行する。さらに地球規模で流行する感染症に一以上を熱帯医学に関連する研究者コミュニティからの外部有識関する研究に資する情報やサンプルのリソースセンターとして、研者で構成する。

究会の開催や研究支援サービスを行う。上記の活動により、感染症制御に資する知と技を創造する研究者コミュニティの維持活性

運営協議会は、必要に応じて熱帯医学研究に関する専門的事項を諮問する専門委員を任命することができる。

化を拠点の目的とする。

拠点の活動を支援する体制として、熱帯医学研究拠点支援室を設置した。支援室の運営にあたっては、熱帯医学研究所の教授が室長を兼任し、運営協議会の意向にそった活動を担う。支援室の事務は研究所事務部全体であたり、課題の特殊性にもより肌理細やかに対応できるようにする。

運営体制
熱帯医学研究拠点運営協議会委員（学外委員）
阿戸 学（国立感染症研究所）、河津 信一郎（帯広畜産大学）、佐々木 敏（東京大学）、西園 晃（大分大学）、
比嘉 由紀子（国立感染症研究所）、松本 壮吉（新潟大学）、三砂 ちづる（津田塾大学）、宮沢 孝幸（京都大学）

熱帯医学研究 所
所

熱帯医学研究拠点運営協議会

長

拠 点 運 営 の 重 要 事 項 の 審議を行う。
諮問・答 申熱帯医学研究拠点専門委員
専 門 的 事 項 の 検討を行う。

研 究 者コミュニティ
研 究 者 コ ミュニ ティの 意 向 を

反 映 で きる者 を 運 営 協 議 会 委
員に委 嘱する。

公募研究
共同研究課題03

熱帯医学研究拠点支援室

共同研究課題

拠 点 運 営 の 支 援 。運 営 委 員 会 の 意 向 に そった活動を担う。

共同研究課題会計（2019年度）
科学研究費補助金（千円）
寄附金（外部資金） 140,658
18,976（千円）

科学研究費補助金（千円） その他の補助金
174,3137,720（千円）
寄附金（外部資金）117,008（千円）

運営費交付金運
60606,846（千円）

外部資金）
受託事業（外部資金）
36（千円）
22,636

収入

受託事業
事業（外部資金）15,861（千円））

運営費交付金（千606,846千円）

支出

自己収入（交付金対象）
象）円）
142,732
（千円）

合計
（千円）
2,729,303

共同
同研究（外部資共同研究（外部資金）
359,343（千千円）

研究（外部資金）
受託研究
298 706（千円）
1,298,706

その他の補助金
その他の補助
7,720
（千円）

合計
2,103,126
（千円）

受託研究
研究（外部資金（外部資金）金）（千円）
904,890

自己収入
自己己収入（交付（交付金対象）141,59141,595（千円）
共同研究（外部資金）
266,579（千円）※繰越額含む外 部 資 金 受 入 状 況 内 訳（2019年度）
金額（千円）
1,500,000

件数
100

1,425,000（千円）
89件

1,200,000

80

1,076,307（千円）

900,000

60
44,071（千円）
35件

600,000

30件
21,805（千円）

275,097（千円）18件

300,000

40
7,720
（千円）

4件

0

民間との
共同研究

※間接経費含む

受託研究

20

2件

受託事業

寄附金

その他

合

0

計

職 員 数（2020年5月1日）
職

名

現

員

教

授

准教授

講

師

助

教

小

計

その他の職員

総

計

13

5

1

6

25

13

37

外数（兼任教員）

10

0

0

6

16

0

16

外数（有期雇用）

2

2

0

18

22

88

110

科 学 研 究 費 補 助 金（文部科学省）（2019年度）
金額（千円）
150,000

129,812（千円）
36件

125,000

件数
40
35
30

100,000

25
20

75,000

5,330（千円） 5,070（千円）
10,270（千円）（千円）
4,030（千円） 14,430（千円） 20,483
50,00014,820（千円） 13,000（千円）
10件
19,370（千円） 21,450（千円） 10件
1,560
（千円）
25,000
4件
2件
2件
2件
2件
1件
1件
1件
1件
0
基盤（A） 基盤（B）基盤（B） 基盤（C） 挑戦的研究
海外学術 海外学術 一般
一般
（萌芽）

若手
研究

若手（A） 若手（B）国際共同 国際共同 特別研究
研究強化 研究強化 促進費
（A）
（B）

15
10
5
計

0

04

病原体解析部門

ウイルス学分野●本分野は日本脳炎ウイルス、デングウイルス、ジカウイ●デングウイルスやSFTSウイルス等の感染がどのよう

ルス、チクングニヤウイルス、重症熱性血小板減少症候に病気を起こすかについて、主にマウスモデルを用いて、群（SFTS）ウイルス等の節足動物媒介性（アルボ）ウイ

免疫、病理学的解析や分子イメージング技術による解析

ルス、新型コロナウイルスの基礎的・応用的研究を行っを行っている。

ている。
●PCR法やLAMP法、LC/MS法、イムノクロマト法等●アジア・アフリカにおいて分離されたデングウイルスやを用いてウイルス遺伝子やタンパク質を短時間で検出・

日本脳炎ウイルス、チクングニヤウイルス, 新型コロナウ

同定する手法や血清診断法の開発を行っている。

イルス等の分子疫学的解析により、ウイルスの移動を明らかにすると共に、発病機構や重症化に係るウイルス病●1993年11月23日以降「熱帯性及び新興感染症ウイル

原性遺伝子の探索を行っている。

スのレファレンス及び研究のためのWHO協力センター」と●デングウイルスの感染性クローンを構築し、細胞、動国から研修生を受け入れ、WHO短期コンサルタントとし物レベルにおける増殖性、病原性の比較からウイルス遺て専門家をWHOの活動に派遣している。2020年3月か

伝子の機能を解明し、ワクチン開発のための基礎研究を

らは新型コロナウイルスのWHO Reference Centerと実施している。デングワクチン開発についてはGHIT事業

しても活動している。

して認定を受け、ベトナム、フィリピンなど多数の開発途上の支援をうけ、米国の研究機関との共同でその有効性に
教授（主任）
教

授

准 教 授
助

教

助

教

森田 公一
MOI MENG LING
井上 真吾
鍋島 武
MYA MYAT NGWE TUN

ついての検証を実施している。

1. Le et al. (PHUJ,QIHFW 'LV 2020; 2: 26(7).
2. Wijesooriya et al. /DQFHW,QIHFW'LV 2020; 20(2): 168-169.
3. Bastola et al. /DQFHW,QIHFW'LV 2020; 20(3): 279-280.
4. Kyaw et al. $P-7URS0HG+\J 2019; 100: 643-646.
5. Yamane et al. 1DW0LFURELRO 2019; 4(7): 1096-1104.

病原体解析部門

細菌学分野

教

授

児玉

年央

はじめに
本研究分野は、腸炎ビブリオを主体に、コレラ菌やサルモネラを含めた腸管病原細菌の、環境における疫学的調査から感染発症機構の分子生物学的解析まで幅
広く研究対象にしている。現在、薬剤耐性菌が世界で急速に広がっており、2050年には現在の10倍以上の1千万人が年間に死亡すると予想されている。私達の研究成果が抗菌薬に頼らない治療法、ワクチンの開発や感染コントロール対策に役立つことを期待して研究を進めている。
2020年の3月に発足したばかりではあるが、今後国内外問わず多くの共同研究を通じて、グローバ
ルに活躍できる優秀な研究者を育成することを目指している。
●腸炎ビブリオの病原性発揮機構の解明
腸炎ビブリオが保有する2セットのIII型分泌装置（T3SS1とT3SS2）のうちT3SS2が、感染患者の下痢発症に必須であることを見出してきた。さらにT3SS2から分泌されるエフェクタータンパクの同定と生物活性の決定、それら遺伝子群の発現誘導機構を解明してきた。また、腸炎ビブリオ発見当初から知られていた溶血毒（TDH）が分泌経路の違いにより異なる病原性に寄与することを報告した。しかしながら、本菌がどのように宿主腸管内に定着し、下痢を誘導しているのか、詳
細なメカニズムは未だに明らかでない。現在、新規動物

感染モデルの構築、生体内におけるT3SS2遺伝子群の発現機構やエフェクターの生物活性の解析および腸内細菌との相互作用等、多角的な視野から解析を行う
ことで腸炎ビブリオの下痢誘導活性の全容を解明した
いと考えている。
●ビブリオ属の感染流行地域での疫学調査および流行株出現の原因究明
腸炎ビブリオやコレラ菌を含む病原性ビブリオ属菌
を、感染の多いアジア流行地域の患者や、環境水および汚染が疑われる食品から分離し、病原性ビブリオ属
菌の流行株の動向をゲノム疫学的な解析により理解することを目指す。またそれらの解析から、世界的な拡散に起因する因子を同定し、機能的な役割を明らかにしたいと考えている。
●サルモネラの病原性発揮機構の解明
マウスチフス菌を用いたマウス全身感染モデルやinvitroの実験結果を基にして、チフス菌やパラチスフ菌など異なる血清型の遺伝学的、疫学的背景なども含めた総括的な解析を行うことで、サルモネラの全身感染発症機構の解明を目指している。全身感染に必須であるサルモネラ病原性遺伝子島2（SPI-2）上にコードされるT3SSのエフェクタータンパクの生物活性を決定することで、
病原性や好中球やマクロファージ等の自然免疫に対する抵抗性の分子機構の解明を目指している。知見をもとに抗菌薬に頼らない治療法およびワクチン開発に結び付けたいと考えている。
1. Kashimoto et al. %0&0LFURELRO 2020; 20(1): 69.
2. Matsuda et al. 0LFURELRO,PPXQRO2020; 64(3): 167-181.
3. Okumura et al. 0XFRVDO,PPXQRO 2020; 13(1): 75-85.
4. Matsuda et al. 1DW0LFURELRO 2019; 4(5): 781-788.
5. Tandhavanant et al. P%LR 2018; 9(4): e01366-18.

05新興感染症学分野では、分子〜細胞〜動物個体

ヒトに重篤な疾患を引き起こすエボラウイルスお〜生態系レベルでウイルス研究を進めることによ

よびEpstein-Barrウイルス(EBV)を対象として、り、ウイルス感染症の制圧を目指している。

病原体解析部門

新興感染症学分野●エボラウイルス、マールブルグウイルス、ラッサウ
イルスなどの出血熱ウイルスやインフルエンザウイ
ルスなど重篤な疾患を引き起こすウイルスが宿主細胞内でどのようなメカニズムで増殖しているのかを解析している。特に、ウイルス性因子と宿主因子の相互作用および抗ウイルス活性をもつ細胞性因
子の機能解析を中心に研究を進めている。
●出血熱ウイルスやインフルエンザウイルスに対して抗ウイルス活性をもつ細胞性因子の同定及び化合物のスクリーニングを行い、動物個体レベルで感染・発症を抑制することができる新規抗ウイルス療法の開発を進めている。

病原性発現機構の解明および治療法の開発に取り組んでいる。
●エボラウイルス制圧を目的とした感染機構の解明
ヒトに高い致死率を伴う重篤な出血熱を引き起こすエボラウイルスは、一連の生活環において、宿主の細胞機能を巧みに利用することで、子孫ウイル
スを効率良く産生する。私たちは、ウイルス感染阻
害薬の創出において重要な標的となる宿主細胞へのウイルス侵入、ならびにウイルス粒子形成機構の解明を目的として、宿主の生体膜動態の関与に焦点を当てて研究を進めている。
また、エボラアウトブレイクの再来ならびに変異
ウイルス出現の可能性から、エボラウイルス感染に対する有効な治療薬の開発が急務とされている。これに対して私たちは、ウイルス侵入およびウイルス
粒子形成プロセスを標的とした、多様な作用機序を有する阻害薬の創出を試みている。

●新興・再興感染症の病原体を迅速・簡便かつ高感度に検出できる新規検査法を開発している。
●アルベルト・シュバイツアー博士ゆかりの地である中部アフリカのガボン共和国ランバレネにおいて、ランバレネ医療研究センターとの国際共同研究として現地のウイルス感染症の実態調査とそれらウ
教

授

（兼）教授
助

教

助

教

助

教

安田
南保
阿部
櫻井
吉川

二朗
明日香
遥
康晃
禄助

●EBV関連がん発症機構の解明
ヒトγヘルペスウイルス亜科に属するEBVは、成人の90%に感染が認められる普遍的なウイルスである。その一方で、EBVは、バーキットリンパ腫、上咽頭がんや胃がん等の様々ながんの発症原因となる。私たちは、上咽頭がんや胃がんに代表される、上皮系がん発症機構の解明と診断法の開発を目指し

イルス感染症の診断法の導入を行っている。また、て、細胞間接触を介した上皮細胞へのEBV感染機

野生動物におけるウイルス感染状況の調査及び新構、ならびに感染細胞から放出される細胞外小胞規ウイルスの同定も実施している。

1. Abe et al. ,QW-,QIHFW'LV 2020; 91: 129-136.
2. Abe et al. -0HG9LURO 2020; 92(2): 251-256.
3. Urata et al. -*HQ9LURO 2019; 100(7): 1099-1111.
4. Yoshikawa et al.-9LURO 2019; 93(10): e02226-18.
5. Pemba et al. -9LURO0HWKRGV 2019; 269: 30-37.

（エクソソーム）の生理的役割に着目して研究を進めている。

1. Nanbo. 0LFURRUJDQLVP2020; 8: 729.
2. Kheir et al. &DQFHUV 2019; 11(6): E759.
3. Nanbo et al. -,QIHFW'LV2018; 218(suppl̲5): S388-S396.
4. Nanbo et al. &DQFHUV 2018; 10(7): E237.
5. Nanbo et al. 3/R63DWKRJ 2018; 14(1): e1006848.

06マラリアは世界の熱帯・亜熱帯地域で流行する要なテーマとして、この赤血球侵入の各ステップで重篤な原虫感染性疾患であるが、ワクチンはなく、利用される分子と各ステップをつなぐシグナルを明

病原体解析部門

薬剤耐性原虫が問題となっている。当分野では、マらかにすることを目指している。また、マラリア原虫

ラリア原虫の生物としての基礎的な理解がマラリアは寄生した赤血球を接着しやすくすることで宿主防原虫学分野

制御のためのツールの開発に必要と考え、寄生適応御機構から逃れ、また、それにより重症化する。原虫のために原虫が進化させてきた様々な分子機構のによる赤血球改変の分子機序を明らかにすること解明を中心テーマとして、ヒトのマラリア原虫やネも分野の大きな研究テーマである。他にも、世界各

ズミマラリア原虫、サルマラリア原虫を用いて研究地で収集した試料を用いたマラリア原虫の分子進を進めている。マラリア原虫は赤血球を認識した後化や薬剤耐性遺伝子の分子疫学、三日熱マラリアに、赤血球との間で強固な結合を形成し、続いて寄原虫の休眠現象の解明、偶蹄類マラリア原虫を用い生胞を形成しつつ赤血球内に侵入する。当分野の主た新規マラリアモデルの確立といった研究も進めている。マラリアに加えて、南米で問題となっている
シャーガス病を引き起こすトリパノソーマ原虫のト
ランスシアリダーゼの機能と発現機序や環境適応機構に関する研究も行っている。

教

授

助

教

助

教

金子
矢幡
石﨑

修
一英
隆弘

図１ ネズミマラリア原虫の赤血球侵入。原虫（矢頭）の赤血球侵入は30秒以内で完了し、85秒後には、赤血球内の原虫が赤
血球を変形させているのが観察される。

図２ 蛍光抗体法により、サルマラリア原虫 Plasmodium knowlesi の細胞骨格結合タンパク質であるPkSBP1タンパク質（緑）が赤血球細胞質にあるシントン・マリガン斑点（Giemsa)と共局在していることがわかる。

病原体解析部門

寄生虫学分野

教

授

助

教

助

教

技術職員

濱野
三井
中村
濱﨑

真二郎
義則
梨沙
めぐみ

1. Ishizaki et al. 3DUDVLWRO,QW 2020; 76: 102056.
2. Peng et al. P%LR 2020; 11: e02995-19.
3. Thawnashom et al. 3/R621( 2019; 14: e0226884.
4. Chitama et al. 3DUDVLWRO,QW 2019; 71: 186-193.
5. Kaewthamasorn et al. 6FL5HS 2018; 8: 5827.

寄生虫疾患は、長きにわたって人々の健康を損な

GHITからの助成を受け、2015年よりオハイオ州

い、その死亡率からは窺い知れないほど深い病苦と立大学、マギル大学、FDA/NIHと共にリーシュマニ

甚大な社会経済的損失を生み出す。本分野は、熱帯ア症に対するワクチン開発、2020年よりリーシュマ

地域で流行する寄生虫疾患に関して、フィールド・

ニアに対する皮内反応テストの開発、2018年から

ラボ双方向からのアプローチを通して、様々な視点

はライデン大学、リガチャーと共に住血吸虫症の新からの理解を深め、未来へ繋がる研究そして有為規診断法の開発（DTECT-Schistoプロジェクト）、

な人材の育成をもって社会に貢献する。

2019年よりシャーガス病に対するワクチン開発に

フィールドでは、ケニアのヴィクトリア湖 東 岸

着手している。また2017年から、基盤研究（A）（海

Mbitaならびにインド洋沿岸Kwale地区において、

外）によるヴィクトリア湖湖畔での住血吸虫の疫学

ケニア中央医学研究所KEMRIやマセノ大学と共に研究を展開すると共に、BMGFからの支援による

住血吸虫症の疫学研究を遂行している。ラボでは、DeWorm3プロジェクトを通して、英国自然史博物各種寄生虫に対する感染防御機構の解明に取り組

館を中心とした土壌伝播蠕虫症の撲滅に向けた世んでおり、その過程でIL-27/WSX-1 など IL-12 サ

界規模の疫学研究に参加している。研究室では、生イトカインファミリーの感染防御に果たす役割を世物資源としてマンソン住血吸虫および中間宿主貝、界に先駆けて報告してきた。また、アメーバ赤痢のマレー糸状虫、パハン糸状虫および媒介蚊である

モデル系を確立すると共に、赤痢アメーバの病原性

ネッタイシマカを継代維持している。

発現機構・感染防御機構の解明に取り組んでいる。

1. Mohammed et al. 3/R61HJO7URS'LV 2020; in press.
2. Zhang et al. 1DW&RPPXQ 2020; 11(1): 3461.
3. Sassa et al. 3/R61HJO7URS'LV 2020; in press.
4. Mousa et al. 3DUDVLWRORJ\ 2020; 1-24.
5. Hasegawa et al. 3/R61HJO7URS'LV 2020; 13(1): 6.

07

本分野では、熱帯感染症に対するヒトの感受性・抵抗性を決定する分子機構の解明を目指している。

宿主病態解析部門

免疫遺伝学分野

原虫（クルーズトリパノソーマ、マラリア）、ウイル

めている。
現在進行中の研究は以下のようなものである。
●無症候性マラリアの免疫遺伝学的解析

ス（デング熱）など熱帯感染症の防御免疫および病（SATREPS、ケニア拠点）

態発現について、遺伝子レベル、分子レベルでの解●ナノパーティクル核酸ワクチン（AMED）

析を行っている。さらに各感染症の病理病態解析を●漢方あるいは天然物由来新規抗原虫薬開発（富基礎とした医薬品開発を目指している。臨床研究では海外の流行地における臨床グループとの連携により研究を進めている。その主な海外の施設としては、1）ベトナム パスツール研究所、2）フィリピン熱山大学、長崎大学）●慢性シャーガス病の早期合併症バイオマーカーの探索（科研費）●iPS-DC細胞によるT細胞活性化機構（J-GRID）

帯医学研究所（RITM）、
3）
パラグアイ アスンシオン
大学、4）ボリビア ガブリエル・ルネ・モレノ自治大
学、5)ナイジェリア アーマドベロ大学などが上げられる。その他、ロンドン大学公衆衛生熱帯医学校、
パリ パスツール研究所、バルセロナ グローバルへ
ルス研究所、富山大学、東京医科歯科大学、産業技術総合研究所、東京工業大学などと共同研究を進

教

授

（兼）教授
講

師

助

教

平山
由井
菊池
成瀬

謙二
克之
三穂子
妙子

1. Tran et al.-&OLQ(SLGHPLRO2020; 119: 26-35.
2. Mathenge et al. 3UDVLWRO,QW 2020; 74: 101919.
3. Bodi et al. 0DODU- 2020; 19(1): 25-25.
4. Pare et al. (%LR0HGLFLQH 2020; 51: 102584-102584.
5. Vásquez et al. 3/R61HJO7URS'LV 2019; 13(9): e0007715.

1.

教育と研究について研究としては代謝調節、とくにエネルギー代謝に基礎研究を基盤とした臨床応用を通して人類のおける「低酸素適応の分子機構」についてヒト、寄向上と福祉をめざしている。エネルギー代謝とその生虫および細菌類を用いて呼吸鎖成分の構造と機

宿主病態解析部門

調節、酵素タンパク質や生体膜の生化学、分子生物

能、核とミトコンドリアの協調的遺伝子発現の調節

感染生化学分野

学など実験室における純粋でオリジナルな基礎生機構、遺伝子や酵素の進化について明らかにする目

命科学研究とこれに基づくマラリア、トリパノソー的で研究を行っている。またこれらの研究から得ら

マ症などの寄生虫感染症を中心とした創薬研究をれる情報をもとに新規の「抗感染症薬の開発」を試進めている。さらにグローバルな医療問題に対するみると同時に、分子進化の原理に基づいた「新しい研究室外での活動を東南アジア・アフリカ・中南米

生物機能の探索と創製」をめざしている。

の途上国や欧米の国々と積極的に展開している。

（兼）教授

北

潔

Bio-synthetic pathway of asucofuranone. (from Araki et al., PNAS, 2019)

1. Enkai et al. 3DUDVLWRO,QW 2020; 75: 102004.
2. Balogun et al. )$6(%-2019; fj201901342R.
3. Wang et al. *HQHV 2019; 10: 471.
4. Araki et al. 3URF1DWO$FDG6FL86$ 2019; 116: 8269-8274.
5. Pang et al. 1DW6WUXFW0RO%LRO 2019; 26: 289-296.

08

宿主病態解析部門

病理学分野
栄養ユニット（兼）教授

SHARON COX

環境医学部門

生態疫学分野Department of Pathology, Nutrition and
Infection (former Department of Pathology) wasestablished in 2019 by Professor S. Cox (NU
School of Tropical Medicine & Global Health( T M G H )) t r a n s fe r r i n g to i n i t i a te t h i s n ew
department, separate from the Department of
Global Health Development Policy Sciences.
We are interes ted in how nutritio nunderpins human health and may mediate
interactions between infections andnon-communicable diseases such as diabetes.
The research aims to provide an evidence baseto suppor t nutrition-based interventions toimprove health outcomes and includes young
children, adolescents, pregnant women andadults in low- and middle-income countries.
M u c h o f t h e c u r r e n t wo r k i s f o c u s e d o n
Tuberculosis (TB), undernutrition and diabetes in
TB patients in the Philippines, with researchstudies in both inpatient and outpatient
populations. We collaborate with investigatorsfrom San Lazaro Hospital, Manila, the Nutrition
Centre of the Philippines and the National TB
programme. Professor Cox is the principle
investigator of a large Filipino TB treatment
cohort (the St-ATT cohort) (ISRCTN16347615),with active follow-up of patients until 2 years
post-treatment. The cohor t also includes 3
nested PhD student research projects withcollaborators at the London School of Hygiene &Tropical Medicine (LSHTM). Professor Cox isalso a co-investigator on a new, UK-funded,
multi-country study investigating the role of the

登録や生体認証の導入なども実証で試験している。

駆使しつつ、広く疾病・健康状態を監視するシステ

公衆衛生対策に資する研究

ムとそのツールの開発、さらには得られた新たな知ケニアの地方において、stunting（月齢に対する

見からの次世代研究へと繋げる研究活動を行って標準に比べて、身長が低い）に関する疫学研究を展いる。

開している。また、妊娠から出生、その後の子供の1. 顧みられない熱帯病(NTDs)の広域的監視網

発育に関しての出生コホートを構築するとともに、

助

教

供の成長に関連する要因を究明する疫学的根拠を解明する研究を進めている。

フリカの幾つかの国々と展開している。また、地域

4. 寄生虫疾患の分子基盤解明を目指す研究

サンプリングのための衛星データを用いた自動的

住血吸虫症、赤痢アメーバ症、リーシュマニア症

家屋把握のシステム開発も東京大学と進めている。

について、分子基盤からフィールド研究に還元する

住民登録が未整備な途上国において疫学研究や教

育児や給餌活動、さらには、環境情報も取得し、子監視網の整備にむけての研究をケニアを中心にア研究

助

1. Miyazaki et al. 7UDQV56RF7URS0HG +\J 2020.
doi:10.1093/trstmh/traa020(epub ahead of print)
2. White et al.6FL5HS; 10(1): 4100
3. Lee et al. 3/R621( 2019; 14(6): e0218193.
4. White et al. 3/R621( 2019; 14(5): e0215968.
5. Shridhar et al. &XUU'HY1XWU 2019; 3(3): nzy085.

3. アフリカにおける子どもの健全な成長に向けた

2. 途上国における住民登録と人口動態に関する金子 聰
加藤 健太郎
星 友矩

TB ward at San Lazaro Hospital, Manila

本分野では、実態把握から始まる新たな研究へ

Multiplex技術を用いた一括抗体価測定とその授

Other ongoing research includes
investigating the determinants of malnutrition ofyoung children within the NHAM birth cohort inCambodia (National Centre for Global Health,Japan), with a focus on infant feeding, hygiene,
infections and the microbiome,collaborating with the Quadram Institute UK.

の展開を目指し、分子生物学や最新の情報技術もの構築に関する研究

教

pancreas in long-term effects of malnutrition
occurring in child- and adulthood, with datacollection in Philippines, India, Tanzania andZambia, led by Prof Suzanne Filteau at LSHTM.

研究を行っている。
5. 媒介蚊調査ツールの開発とサルマラリア媒介蚊に関する研究地域研究を実施するに当たり、調査地域のすべての

３Dプリンター技術を用いた媒介蚊調査ツール

住民を登録し、その出生、死亡、移動などの動態情の開発とサルマラリア媒介蚊の調査への応用につ報などを定期的に更新する仕組み（HDSS：人口登

いて、マレーシア大学および英国の研究チームと共録動態追跡システムという）をケニアやラオスにおに取り組んでいる。

いて運用している。追加して、クラウドベースの母子

1. Hitachi et al. ,QW%UHDVWIHHG- 2019; 14: 32.
2. Hoshi et al. 6FL5HS 2019; 9(1): 11412.
3. Tanaka et al. 3XEOLF+HDOWK 2019; 173: 58.
4. Shimazaki et al. ,QW-7XEHUF/XQJ'LV 2018; 22(1): 65-72.
5. Sato et al. ,QW-(QYLURQ5HV3XEOLF+HDOWK 2019; 16(16): E2954.

09環境医学部門

国際保健学分野

前身を熱帯感染症研究センターに持つ。
「 博物と言えるか もしれ な い 。具 体 的 には 、生 態 学 的館・資料館」としての機能と研究センターとしての機フィールド調査、分子進化学、分子疫学、古代DNA能を担っていたなかから、国際保健学分野は、研究の検出、計算機科学を駆使して解析の糸口を探る。

機能を引き継ぐと同時に、社会貢献を行っていくこ

社会貢献は、分野の特性から国際貢献を行うことを、その使命として定めた。

とを目指す。企業に「企業の社会的責任」があるよう研究としては、1）「 生態系と感染症」研究ユニッに、学問にも社会的責任がある。その一つが、国際

ト、2）「環境や気候変動と感染症」研究ユニット、3）貢献であると考える。なかでも、災害や紛争後の人「感染症の再構築」研究ユニット、4）「 歴史感染症

道支援、および感染症流行における国際緊急事態学」研究ユニット分かれる。研究ユニットを貫く共通への対応は、当分野が取り組む大きな柱となる。

概念を、「空間軸」と「時間軸」に置く。空間と時間のそうした取り組みを通し、「誰一人として取り残す

広がりのなかで、感染症流行の様相を考え、その多ことなく」世界の人々の健 康に貢献できるとすれ様性を理解する。微生物の遺伝的多様性を、適応・ば、それに過ぎる喜びはない。それが当分野の最大進化といった側面から理解することを目指す研究の目的であり、社会貢献となる。

である。感染症は生物（微生物）と生物（宿主）の相互作用がもたらす生物学的現象である。相互作用は宿主としてのヒトの文化や社会制度に大きく影響さ
教

授

助

教

山本
伊東

太郎
啓

れる。そうした相互作用を紐解いていくような研究

1. Ito et al. 6FL5HS 2019; 9: 17408.
2. Tu et al. %0-2SHQ 2019; 9(11): e027659.
3. Ito et al. 3/R621( 2019; 14(8): e0221520.
4. Tsai et al. -0LFURELRO0HWKRGV 2019; 164: 105671.
5. Ito et al. $SSO0DWK&RPSXW 2019; 348: 363-370.

環境医学部門

病害動物学分野

本分野では、特に病原体を媒介する動物の基礎

また、マラリアに関しては、新しい蚊帳や殺虫剤的な研究と環境の分析から媒介性疾患の発生要因を使った防除法をケニアとマラウイのフィールドにと防除法を多角的に研究する。特にマラリア原虫おおいて、生態学および疫学的手法を用いて検証をよびデングウイルス媒介蚊を対象に分子生物から行っている。さらに、気候変動を予測することで、生態の研究まで幅広くカバーしており、室内実験と数ヶ月前からマラリア流行を予測する技術の開発を共に東南アジアやアフリカにおいてフィールドワー

アフリカで行っている。

クを行うとともに、防除の研究においては環境と調和的な戦略の確立を目指している。
これまで当研究室では、アフリカ東部および南部
においてデングウイルスの重要な媒介蚊であるネッ
タイシマカ二亜種の地理的分布を明らかにするとともに、アフリカの流行地の集団は東南アジアの集団と遺伝構造がより類似していることを明らかにしてきた。これにより、東南アジアより媒介能力が高い集団が移入している可能性が示唆されたため、現在、デングウイルス感受性の比較実験などを行うこ
教

授

准 教 授
助

教

助

教

皆川
川田
砂原
二見

昇
均
俊彦
恭子

とで、この仮説の検証を行っている。

1. Kawada et al. -SQ-,QIHFW'LV 2020; 73(2): 124-131.
2. Futami et al. -0HG(QWRPRO 2019.doi:10.1093/jme/tjz233.
3. Yamamoto et al. %LRVHQV%LRHOHFWURQ 2019; 132: 375-381.
4. Kim et al. 6FL5HS 2019; 9(1).doi:10.1038/s41598-019-53838-3.
5. Sunahara. -SQ-,QIHFW'LV 2019; 72(6): 368-373.

10環境医学部門

国際健康開発政策学●国際健康開発政策学分野は，2018年より熱帯医学・グローバルヘルス研究科の専属教授3名が兼務する形
で旧社会環境分野から改組された。
３名はそれぞれ，
保健システム強化，
小児保健・緊急援助，
人類生態学・エコヘルスを専門とするが，その専門領域に関わるグローバルヘルス政策についての研究を推進する。
グローバルヘルスの個別政策とグローバルヘルス全体の動向の両者に対する批判的かつ建設的な評価と提案を推進する。

●保健システム強化
たとえ臨床的に効果的な医療技術や医薬品が開発されても、それらを効果的・効率的かつ公正・公平に分配し提供する「仕組み」が存在し機能していなければ享受できるのは一握りの人々に限定される。そうした保健サービス提供の「仕組み」となる保健人材、保健情報、保健財政といった保健シス
テムの強化の研究を、低中所得国を対象に行っている。保健システム強化には、国際規範や国際基準を科学的に模索する姿勢と併せて、それらを各国・各地域の状況により最適化する作業も必要だ。この点に十分留意し、国際基準との比較分析や考察のみならず、国際基準そのものの現実に鑑みた検証も試みる。

ブルンジ農村部の保健所を一人で切り盛りする看護師

1. Aiga. /DQFHW 2020; 395(10217): 27.
2. Aiga et al. %0&3XEOLF+HDOWK 2019; 19(1): 773.
3. Aiga et al. *ORE+HDOWK$FWLRQ 2016; 9(2): 29924.
4. Aiga et al. %0&3XELF+HDOWK 2016; 16: 129.
5. Aiga, %0- 2015; 351: H4990.

●健康と障がいに関する実装科学

（兼）教授
（兼）教授
（兼）教授

相賀
神谷
門司

裕嗣
保彦
和彦

低中所得国における健康格差の是正に対する支援や研究を行っている。グローバルなエビデンスに基づく援助や国家政策があっても、組織の経路依存 性 や 連 携 不足 、縦 割りや 援 助 断片化 のため 、
know-do gapやサービス提供のミスマッチ（サービス過剰と不足の共存）がみられ、健康格差がむしろ拡大している。これを医療ケアの供給やアクセスの不足に帰するだけでは、原因を見誤り、問題を先送りしてしまう。母子保健、障がい児支援、生活習慣病 な ど の 国 際 保 健 協 力 、緊 急 人 道 援 助 にImplementation Scienceを応用し、現地スタッ
フや地域住民がボトルネックやバリアを発見し、現場の問題解決から保健システムとガバナンスをボトムアップに強化していく支援、研究を行っている。

●人類生態学に基づく健康政策
20世紀後半より社会疫学的研究が進み健康格
差の社会的決定要因が注目されている。また，地球・地域環境変化の健康影響にも注目が集まり，健康を決定する要因が多層多様であり，それらを構造

ラオスの調査風景

11

ホンジュラスでのコミュニティヘルスワーカー研修

1. Akiyama et al. +HDOWK3URPRW,QW2020; daaa005.
2. Hitachi et al. ,QW%UHDVWIHHG- 2019; 14: 32.
3. Kodaira et al. -,QW+HDOWK 2019; 34(1): 19-25.
4. Tsukakoshi et al. 9LURO- 2015; 12: 36.
5. Sasaki et al. -7URS3HGLDWU 2015; 61(1): 14-19.

的に捉えるシステムシンキングとしての人類生態学，エコヘルスの必要性が認識されるようになった。政策面においては，医療サービスの向上とともに，衛生的な環境や安全な生活様式による予防，医療サービスによらないケアや社会的サポートの総合的アプローチが求められている。健康政策は医療政策に留まるものではない。熱帯医学研究所・国際健康開発政策学分野は熱帯医学・グローバルヘ
ルス研究科と協力しつつ，ローカルとグローバルの両面において，健康政策の健康影響を評価し，その改善に向けた研究を推進していく。

1. Sato et al. ,QW-(QYLURQ5HV3XEOLF+HDOWK 2019; 16: pii:E2954.
2. Hoshi et al. 6FL5HS 2019; 9(1): 11412.
3. Pongvongsa et al. 7URS0HG+HDOWK 2018; 46: 33.
4. Sato et al. 3/R61HJO7URS'LV 2018; 12(2).
5. Hashizume et al. $FWD7URS 2017; 169: 1-7.

臨床研究部門

臨床感染症学分野

本分野は、熱研における唯一の臨床教室として、長フィリピン国立感染症病院（サンラザロ病院）にお崎大学病院感染症内科（熱研内科）診療を担いながいては、
未診断熱性患者から臨床情報と検体を収集

ら、熱帯地の臨床現場で最も問題となる呼吸器感染し、国立感染症研究所や大分大学と共同で、レプト症、非マラリア熱性疾患、結核、HIV・エイズなどの感スピラ症、各種リケッチア症などの研究成果をあげ染症を対象に、基礎医科学や公衆衛生学と連結した

ている。
また、
サンラザロ病院へは、若手医師を派遣

臨床疫学研究を推進している。

し、
熱帯感染症ベットサイド実習を実施している。

●呼吸器感染症：19種類の呼吸器病原体の包括的●結核：世界の結核予防治療に貢献できる新たな検査法および50種類の肺炎球菌血清型を同定で結核検査法・診断系の確立を目指している。具体的

きる分子生物学的検査法を応用した臨床疫学研究には、潜伏期の結核抗原に対する細胞性免疫反応を国内外で実施している。国内では、成人肺炎や高を、国内の患者についてはフローサイトメトリーにて

齢者肺炎球菌定着に関する全国多施設共同研究を解析している。サンラザロ病院では、結核に合併し行い、肺炎球菌やインフルエンザワクチンの効果にた細菌性肺炎と死亡予後との相関を研究している。

関する成果を発表してきた。海外では、ベトナムやフィリピン、ネパールにおいても、呼吸器感染症を●HIV・エイズ：北タイランパン病院におけるHIV感

対象にした学際的研究を実施してきた。

染者およびその配偶者を対象にしたコホート研究●非マラリア熱性疾患：北ベトナムバクマイ病院、

延メカニズムおよび日和見感染症発症に関する国を活用し、HIV感染長期生存者の免疫不全進行遅際共同研究を継続推進している。

教

授

（兼）教授
准 教 授
准 教 授
助

教

助

教

有吉 紅也
CHRIS SMITH
森本 浩之輔
久保 嘉直
山藤 栄一郎
山内 桃子

臨床研究部門

小児感染症学分野

教

授

准 教 授
助

教

助

教

吉田 レイミント
樋泉 道子
SHAH MOHAMMAD MONIR
LINA MADANIYAZIフィリピンサンラザロ病院での臨床研修

小児感染症学分野は様々な感染症、特に5歳未満死亡の主要な原因である肺炎、下痢症、デング熱などの重症小児感染症、また先天感染症と小児発達への影響を研究対象としている。これらの研究
は、主にベトナム、ニャチャン市に設置されたフィー
ルドラボおよび住民基盤コホート研究サイトを用いておこなわれている。環境疫学は当分野のもう一つのテーマであり、気候変動や大気汚染などの環境変化の健康への影響に焦点を当てている。
1. 小児感染症コホート研究：感染症研究国際展開
戦略プログラム(J-GRID)と日本医療研究開発機構(AMED)の助成を得て、2006年よりベトナ
ム、ニャチャン市において小児感染症大規模住民基盤コホート研究を行っている。
2. 小児急性呼吸器感染症サーベイランス：小児急性呼吸器感染症の発生率、病因、危険因子を明らかにするため、2007年より、ニャチャン市カンホア総合病院における小児急性呼吸器感染症
サーベイランスを継続している。新興ウイルスの出現およびウイルスの分子的特徴と変化、臨床的重要性にも着目している。また、集団レベルでの肺炎およびデング熱に対する様々なワクチン導入効果やその可能性について調査をおこなっている。
3. 出生コホート研究：先天感染と小児の運動精神発達、また重症小児感染症発症の宿主遺伝的要因を探るため、2009年に出生した小児2000人の出生コホート研究をおこなっている。2017〜
2018年には新たな出生コホートを立ち上げ、風疹、サイトメガロ、ジカウイルス先天感染の現状とその児の発達への影響を調査している。

1. Saito et al. &OLQ,QIHFW'LV 2018; 67: 897-904.
2. Sando et al. (PHUJ,QIHFW'LV 2018; 24: 1633-1641.
3. Katoh et al. 3/R61HJO7URS'LV 2019; 13: e0007928.
4. Yamashita et al. )URQW,PPXQRO2019; 10: Article2807.
5. Saito et al. &OLQ,QIHFW'LV 2020; Marc11.

4. 肺炎球菌コンジュゲートワクチン（PCV）接種回
数比較試験：ビル＆メリンダ・ゲイツ財団より資金を得て、PCV接種回数を減じる比較試験をおこなっている。本研究結果によりPCV接種戦略が変わり、途上国においてPCVや他のワクチンが利用しやすくなることが見込まれている。
5. デング熱家族内伝播パターン：ロンドン大学衛生 熱 帯医学大学院と共同し、ニャチャン市コ
ミュニティにおいてデング熱家族内伝播研究をおこなっている。
6. 環境疫学研究：気候変動と大気汚染の健康への影響について、地域的および地球規模で研究をおこなっている。

肺炎球菌コンジュゲートワクチン接種

1. Madaniyazi et al. ,QW-%LRPHWHRURO 2020; 64; 367-375.
2. Yoshihara et al. ,QIHFW*HQHW(YRO 2020; 81: 104264.
3. Wang et al. /DQFHW*ORE+HDOWK 2020; 8(4): e497-e510.
4. Kitamura et al. (PHUJ,QIHFW'LV 2020; 26(3): 596-600.
5. Toizumi et al. 6FL5HS 2019; 9(1): 17105.

12

シオノギグローバル感染症
連携部門

アライアンスコーディネーター
（熱研産学連携室）分野

長崎大学は、大阪市に本社を置く塩野義製薬株

ラリア研究産学連携を推進することにより、新たな式会社と2019年2月28日に「マラリアを中心としオープンイノベーション拠点の核となってマラリア

た感染症分野における包括的連携」に関する協定の撲滅を目指した新たな予防・治療法を確立するを締結した。本協定に基づき、同年4月1日に熱帯ことを目標としている。

医学研究所内に「シオノギグローバル感染症連携部門 （Shionogi Global Infectious Diseases
Division: SHINE ）」が設置された。当部門の目的
は、マラリアの生活環および宿主側の防御機構の解明など、マラリアの予防、診断および治療に必要な研究に取り組み、その知見を基に革新的なTarget
Product Profile を満たす治療薬やワクチンの創製を目指すことにある。
マラリアは、エイズ、結核と並ぶ世界三大感染症の一つであり、現状では、予防ワクチンの有効性は十分とは言えず、昨今、既存の治療薬に耐性を示す

塩野義製薬プレスリリース 2019年2月28日 長崎大学とのマラリアを中心とした感染症分野における包括的連携に関する協定締結について原虫が増加してきていることから、マラリアの脅威
教

授

木原

毅

は世界的に深刻視されている。
当部門は、4つの研究講座（細胞環境構築学、分子感染ダイナミックス解析、免疫病態制御学および創薬探索研究）とアライアンスマネージメントから構成されており、長崎大学、塩野義製薬のメンバーによるガバナンス 運 営と双 方のアライアンスマ
ネージャーによる調整を図りながら連携を進めている。
また、単に2者間の連携に留まらず、国内外のマ

１． シオノギグローバル感染症連携部門について

生物学に加え、マラリア研究では弱点であった生物
物理学、質量分析計を使ったリピドミクス、脂質代

シオノギグローバル感染症
連携部門

細胞環境構築学分野

塩野義製薬と長崎大学との提携により2019年4

謝関連タンパク質の機能解析、ターゲットタンパク

月に発足し、細胞環境構築学分野、分子感染ダイナ質に対する阻害剤のHigh Throughput Screening

ミックス解析分野、免疫病態制御学分野、創薬探（HTS）、高解像度イメージング技術を応用し、高索研究分野の４分野が新設された。本部門では異度な解析を行っていく。また他の３分野と密接な連なった専門分野である４チームが、同じ研究室を共携のもとアイデアの交換、解析情報のシェアリン有しながら１つとなって新しい抗マラリア薬とワク

グ、共同研究を日常的に行い、各分野のノウハウを

チン候補の開発を目指す、世界的にも画期的な研応用していく。

究室群である。
２． 研究活動
マラリア原虫はヒト赤血球内に進入し、自身の生育環境を作り上げながら増殖する。感染赤血球内では複雑な膜構造が形成され、赤血球膜への原虫
タンパク質の輸送と発現が起こる。この赤血球改変
教

授

助

教

徳舛
宮崎

富由樹
真也

に関する研究は、血管内皮細胞への接着し重症化

感染細胞内に形成される複雑な膜構造。
感染後まもなく赤血球細胞に大小様々な膜形成が起こり始める。

を起こす熱帯熱マラリアでは特に重要であり、感染細胞の構造・化学的バランスを維持する分子機構を解明することで新しい創薬ターゲットを見つけるための有用な情報を得ることができる。
本分野は、シオノギグローバル感染症連携部門において原虫による細胞環境に関わる重要因子を探索し、新しい抗マラリア薬や重症化阻止剤の開発を目指している。われわれはこれまでの生化学や分子

131. Tanaka et al. %LRO2SHQ 2019; 8: bio042259.
2. Balogun et al. %LRFKLP%LRSK\V$FWD*HQ6XEM 2017; 1861(11Pt A): 2830-2842.
3. Shindou et al. -%LRO&KHP 2017; 292: 12054-12064.
4. Tokumasu et al. %LRO2SHQ 2014; 3: 529-541.
5. Tokumasu et al. ([S3DUDVLWRO 2012; 131: 245-251.

本分野は「創薬探索研究分野」と連携しつつマラ

シオノギグローバル感染症
連携部門

分子感染ダイナミックス
解析分野

FROL ）について研究を行っている。

リア原虫のスクリーニング系の構築や創薬標的分●癌の研究に関しては、小腸内の低酸素・低栄養

子探索を行い、生化学、分子生物学、構造生物学等（微小環境）といった環境で生育する寄生虫とよくの多面的なアプローチを用いる事により、治療・予似た環境で生育する癌細胞の代謝の比較解析を

防・伝播阻止効果を持つ新規抗マラリア薬の開発行っている。

を中心に研究を行っている。

●当分野の研究は科研費、AMED、GHITや企業の支援を受けて行っている。

●本分野は寄生虫（原虫・蠕虫）や細菌などの病原体で行われる微好気的エネルギー代謝の研究とそれによって支えられている寄生現象の分子機構を明らかにするための研究を行っている。
●本分野では生化学・生物物理学・分子生物学・構造生物学・ケミカルバイオロジーといった手法を用いて基礎研究及び応用研究を行っている。
●本分野ではマラリア原虫を主な研究対象としているが、他の病原体やモデル生物を用いた研究も
准 教 授
助

教

稲岡
佐倉

健ダニエル
孝哉

行 って い る 。具 体 的 には アイメリア（ ( L P H U L D 
WHQHOOD）、タイレリア（7KHLOHULDVSS）
トリパノソーマ（7U\SDQRVRPDFUX]L7EUXFHL/HLVKPDQLDVSS）といった寄生原虫の他、ブタ回虫（$VFDULVVXXP）、
アニサキス（$QLVDNLVVSS）、捻転胃虫（+DHPRQFKXVFRQWRUWXV）、肝蛭（)DVFLRODVSS）等の蠕虫、そして、細菌では結核菌（0\FREDFWHULXPVSS）、ピロ
リ菌（+HOLFREDFWHUS\ORUL）や大腸菌（(VFKHULFKLD

本分野は、マラリアに対する宿主応答の解析を担当し、特にマラリアワクチン開発研究に注力していシオノギグローバル感染症
連携部門

免疫病態制御学分野る。

1. Young et al. %%$%LRHQHUJHWLFV 2020; 1861(10): 148247
2. Uno et al. -%LRO&KHP 2020; 295(8): 2449-2463.
3. Enkai et al. 3DUDVLWRO,QW 2020; 75: 102004.
4. Balogun et al. )$6(%- 2019; 33(11): 13002-13013.
5. Araki et al. 3URF1DWO$FDG6FL86$ 2019; 116(17): 8269-8274.

の誘導に重きを置いたものは多くなかった。
本分野では、肝細胞期マラリアを標的とした細胞性免疫誘導ワクチン開発研究を行い、これに適したマラリアに対しては既に多くのワクチン開発研究

ワクチン抗原、抗原デリバリーシステムなどの選定がなされており、最も有望とされているRTS,Sはアを行う。また、これに加えて、免疫系を活性化するア

フリカ地域での使用が開始されたが、更なる研究はジュバント物質、簡便かつ効果の見込まれる免疫方

未だ必要とされている。

法などの検討も試みる。

マラリアの原因となるマラリア原虫の生活環は、

我々は、マウスマラリアモデルを用いて研究を開

ヒトの体内では肝細胞期と赤内期に分かれている。

始したが、ヒトに感染する熱帯熱マラリアを用いた赤血球期に対しては、薬剤耐性株の出現という大き研究への応用及びワクチン開発に結び付く研究結な問題は抱えているが、これまでに多くの薬が開発

果を得ることを目指している。

されている。これに対し、肝細胞期に使用できる薬剤はわずかしかなく、それらの薬剤も副作用を示す
ものに限られている。
肝細胞期マラリアに対しては、Tリンパ球が主体となる細胞性免疫がその防御に重要であると考え
准 教 授

水上

修作

られている。しかしながら、これまでのワクチン開発研究の多くは抗体が主体となる液性免疫の誘導を目指したものであり、これと対をなす細胞性免疫1. Phuong et al. $QQ&OLQ0LFURELRO$QWLPLFUREH 2019; 18(1): 10.
2. Manh et al.-*HQ9LRO 2018; 99(9): 1239-1247.
3. Tani et al. -0HG&KHP 2018; 61(14): 6399.
4. Inokuchi et al. $UFK9LRO 2018; 163(9): 2337-2347.
5. Mosaddeque et al. $QWLPLFURE$JHQWV&KHPRWKHU 2018; 62(5):e02424-17.

14本分野は、スクリーニング創薬を基盤とした抗マラリア治療薬の創製研究を進めている。

シオノギグローバル感染症
連携部門

創薬探索研究分野

具体的な取り組みは以下のとおりである。
●スクリーニング創薬を基盤とした創薬研究の推進●Hit to Lead構造活性相関（SAR）アプローチのマラリアはHIV・結核と並ぶ世界3大感染症の１実施、Lead骨格の創出つであり、年間2億人以上が罹患し、40万人以上が●シオノギ社内において、候補化合物の薬物代謝、犠牲となっている原虫感染症である。いまだ有効な

安全性、物性パラメータの最適化

ワクチンはなく、既存治療薬に対する耐性マラリア●抗マラリア治療薬のターゲット探索と基盤研究が報告されてきており、新規薬剤の開発が急務で

の実施

ある。
当分野では、塩野義製薬の研究員が研究責任者を担当し、当該部門の3分野と共に長崎大学の強みであるマラリア研究のノウハウやグローバルネット
ワークといった研究アセット、
シオノギの強みである
低分子創薬SAR（構造活性相関）エンジンを活用したスクリーニング創薬を結びつけるハブの役割を担い、それぞれの強みを生かして新規治療薬の創製
加藤

客員准教授

輝久

（塩野義製薬株式会社 創薬疾患研究所 ディレクター）

研究を推進していく。特に、「分子感染ダイナミック
ス解析分野」と連携し、強い抗マラリア活性を持ち、安全性の高い治療薬を創出することを目的とする。

1. Ryckmans et al.%LRRUJ0HG&KHP/HWW 2011; 21: 4857-4859.
2. Mori et al. -3KDUPDFRO([S7KHU 2009; 328: 671-679.

附属施設
アジア・アフリカ感染症研究施設

ケニア
プロジェクト拠点

NUITM-KEMRIプロジェクトは、2005年9

域監視網の整備に関する事業（2009-2019）を実

月、熱帯医学研究と教育を現場において実践するこ施完了した。2020年からは、アジア・アフリカ学術とを目的に長崎大学熱帯医学研究所とケニア中央

基盤形成事業として、グローバルヘルスの改善・向医学研究所（KEMRI）との覚書への署名により発足上に資するIoT学術拠点形成に向けた研究活動をした。翌年1月には、KEMRI敷地内に物理的な活動開始する。また、本拠点を基盤とした科研費の採択拠点が設置され、P2やP3、分子生物学的ラボ、病も順調であり、現在13件の研究が科研費により運

害動物ラボ、ビクトリア湖畔のビタ地区とインド洋用されている。近年、企業との共同研究（NECや田側のクワレ地区の研究フィールドの設定と住民の登

辺三菱製薬、栄研化学等）も活発化しつつある。海録とその動態を把握するシステム（Health and外 の 資 金 獲 得にも拠 点として 取り組 んでおり 、Demographic Surveillance System: HDSS）

Grand Challenge Canadaによる電子母子登録やマラリア伝搬蚊を定期的に収集・分析するシステ

システムの開発研究事業を進めている。

ム(Mosquito Surveillance System)の運用が

2. 教育活動について開始され、現在に至っている。

熱帯医学・グローバルヘルス研究科、医歯薬学総合研究科とも連携し、ケニアからの研究者の留学を

1. 研究活動について
大型研究資金による研究活動としては、黄熱病や教
授（拠点長兼務）
助

教

金子

聰

森保

妙子

リフトバレー熱に対する迅速診断法の開発と警戒
シス テム の 構 築 を 目 指 した S A T R E P S 事 業

支援すると共に、上記大学院からの学生の受け入れを実施している。
3. 社会還元活動について
昨年度、JICA草の根技術協力事業（スナノミ防圧（2012-2017）、JSTやAMEDによる顧みられない事業）が採択され、事業開始に向けた準備を進めて熱帯病（NTDs）に対する一括抗体価測定による広いる。
1. Takeuchi et al. 3/R61HJO7URS'LV 2019; 13(8): e0007572.
2. Shah et al. $P-7URS0HG+\J 2019; 101: 290-293.
3. Shah et al. $P-7URS0HG+\J 2019; 100: 688-690.
4. Wandera et al. ,QIHFW*HQHW(YRO 2018; 68: 231-248.
5. Shah et al. 7URS0HG+HDOWK 2018; 46: 30.

15

附属施設
アジア・アフリカ感染症研究施設

ベトナム
プロジェクト拠点

教
授（拠点長兼務）

長谷部

太

ベトナムの感染症研究国際展開戦略プログラム
は平成27年度から新たに設立された日本医療開発機構に引き継がれ、令和元年は第3期の最終年度となる。デング熱、下痢症感染症、インフルエンザ、薬剤耐性菌を始め、小児重症呼吸器感染症、エイズ、結核等を対象に長崎大学以外の外部研究機関（国立国際医療研究センター、結核研究所、鳥取大学、京都産業大学、北里研究所）も参加して感染症の効
果的な制御に資する研究を行っている。令和元年度の学術論文数は20編であった。
アウトリーチ活動としてベトナム在住の邦人を対象に第12回長崎大学ハノイ市民公開講座をハノイ
日本人学校で開催し、WHOベトナムオフィスでワクチン接種拡大計画（EPI）の仕事に従事されおられる
飯島真紀子先生に「ベトナムでの子どもの病気と予防接種ができること」の講演をして頂いた。
ハノイの国立衛生疫学研究所（NIHE）に設置してあるベトナム拠点には現在、長崎大学職員がハノイに4名、ニャチャン分室に2名常駐しており、その他にも長崎大学から6名、その他の研究組織から25名の研究者が参加して拠点を活用した研究を行っている。
平成25年度から開始された育成プログラムにおいてもベトナム拠点はearly exposure 施設として

ベトナム・ニンビン省で開催したシンポジウム（2017年11月28日）

附属施設

熱帯医学ミュージアム

当館は熱帯病に関する概説パネルを初めとして、
寄生虫、細菌、ウイルス、病原媒介昆虫、危険動物などの標本、映像資料、書籍、医学史上貴重な資料等を展示・保存している。また、視聴覚コーナーでは、80インチの大画面で、吸血中の蚊の様子などを見ることができる。蚊の分類と雌雄の分別ができるコーナーも新設し、より幅広い年齢層の熱帯感染症に対する興味喚起と理解醸成を目指している。
令和元年度における当室の主な活動は以下の３つに大別される。

教

授

技術職員

奥村
荒木

順子
一生

●博物館管理運営：熱帯地域で頻繁に興る疾病に関する約100枚の概説パネル、顕微鏡病態映像、モニターの動画、病原体媒介動物の標本や模型、高度安全実験（BSL-4）施設の模型、BSL-4防護服などを展示し、見学者に対して解説している。
主な対象者を中高生としたサマースクールの企画運営を担当するとともに、小学生高学年の見学者らにも理解できるよう、BSL-3防護服、蚊帳、蚊の着ぐるみ、蚊の観察コーナーなどを増設し、より幅広い年齢層をターゲットとして熱帯医学への興味
喚起と理解醸成に努めている。

教育支援を行っている。またon-the-job training
施設としても活用されており、令和元年度は学部学生1名、大学院生2名、高校生4名、長崎大学事務職員1名などが当拠点を訪問しており、幅広い人材育
成活動を行った。令和2年度からはベトナム拠点新期プロジェクト「ベトナムにおける新興・再興感染症研究推進プロジェクト（令和2年4月〜令和7年3月）」が開始する予定である。

ダックラック省でのジカ熱調査

1. Ngwe Tun et al. $P-7URS0HG+\J 2020; 102(6): 1217-1225.
2. Wijesooriya et al. /DQFHW,QIHFW'LV 2020; 20(2): 168-169.
3. Hoa-Tran et al. ,QIHFW*HQHW(YRO 2020; 80: 10419
4. Bui et al. -SQ-,QIHFW'LV 2019; 73: 153-153.
5. Hoa-Tran et al. ,QIHFW*HQHW(YRO 2019; 73: 1-6.

日本国内のみならず、海外からの来場者も多いた
め、従来の英語版のパネル解説に加え、中国語版解説もタブレットに導入し多言語対応に努めている。
他機関の開催するイベントにも積極に協力しており、日本科学未来館において開催された「ぶ〜ん蚊
祭」（ 令和元年6月29日‒30日開催）に当館の展示物を貸し出すとともに、現場に赴き蚊の生態等について解説を提供した。2日間の入場者は3000名を超えた。
●IT（Information Technology）
環境 維持・管理：
サーバ及びネットワーク機器などの更新を伴うIT環境を強化し、
高度なセキュリティ維持に努めている。
また、熱帯医学研究所の研究者などから要請される多様なニーズに対応したIT機器の貸し出し体
制などの環境整備を図っている。
令和元年度には、熱帯医学研究所ホームページのリニューアルを行い，その後の情報更新を含む維
持管理を行っている。
●研究部門：ラオス人民共和国とギニア共和国を調査フィールドとして、感染症、健康希求行動、栄養など種々の疫学情報を入手し、分野横断的に小児の健康に及ぼす要因を明らかにする研究を実施している。併せて，海外のBSL-4実験施設に関する情報収集を行うなど、長崎大学感染症共同研究拠点の安全管理に関わっている。
1. Okumura et al. -,QWO+HDOWK 2019; 34(1): 35-43.
2. Delamou et al. /DQFHW*ORE+HDOWK 2017; 5(4): e448-e457.
3. Camara et al. 7UDQV56RF7URS0HG+\J 2017; 111: 22-29.
4. Delamou et al. %0-*OREDO+HDOWK 2017; 2: e000202.
5. Delamou et al. $IU-5HSURG+HDOWK 2017; 32(1): 104-113.

16

共同研究室は研究所の大型の研究機器等の効率●2015年4月に開設された長崎大学ニコン感染症的管理と運用、および、研究所で行われている研究

イメージング・コアラボラトリーでは、光学的手法を

附属施設一般を支援することを目的としている。研究所内の用いて分子局在や形態の変化を静的・動的に解析

各分野への支援に加えて、文部科学大臣から認定することにより､病原体の細胞への感染成立機構等

共同研究室

された共同利用・共同研究拠点「熱帯医学研究拠を明らかにし、治療・予防法の開発に資する研究を点」の国内設備として所外からの利用にも対応して支援する。共同利用機器として、共焦点レーザー/蛍いる。

光顕微鏡（Nikon）、イメージングフローサイトメー
ター（Luminex）、共焦点レーザー/超解像度顕微●共同研究室には、16連および48連キャピラリー

鏡（ Z E I S S ）、バ ー チ ャル スラ イド ス キ ャ ナ

シーケンサー、次世代シーケンサー、リアルタイム（NanoZoomer 2.0-RS、浜松ホトニクス）が利用

PCRシステム、核酸質量分析計による遺伝子多型可能である。当ユニットは原虫学分野の矢幡が担当

解析システムなどの遺伝子解析用機器、フローサイ

している。

トメーターなどの細胞機能解析用機器、
発光画像撮

教
授
（室長兼務）
講

師

助

教

濱野
菊池
坂口

影装置などのイメージング解析用機器、Luminex●電子顕微鏡を用いての主な研究としてウイルス、

ビーズアレイ解析装置、蛍光発光マルチラベルカウ

原虫、細菌など、あらゆる病原体自体の微細構造のンターなどが設置されている。また、研究一般を支

解析のみならず、免疫組織化学的手法を含む新し真二郎援する設備として、超純水作製装置、超遠心機、凍結い手法を用いて、病原体と宿主との相互関係につい

三穂子
美亜子

乾燥機、
SpeedVac、フレンチプレス、Bioruptor、て超高倍率の直接観察による解析を行っている。共

ビーズ破砕装置、液体窒素試料保管庫、高圧蒸気

同利用機器として、透過電子顕微鏡および走査電滅菌器、低温室、暗室などが整備されている。分子子顕微鏡（共にJEOL）、超ミクロトーム（LEICA及細胞生物学ユニットは、これらの機器の管理・利用

びREICHERT）、真空蒸着機器、親水化処理装置、補助を担当している。当ユニットは菊池が担当してオスミウムプラズマコーターなどが利用可能であいる。

る。当ユニットは坂口が担当している。

熱研生物資源室（NEKKEN Bio-Resource Center,
NBRC）は、文部科学省が2002年度より開始した

附属施設

熱研生物資源室（熱研バイオリソースセンター,）
NBRC「ナショナル

バイオリソース

助

教

17

金子

修

風間

真

現在は保 有している9 0 0 株の原虫のうち、約プロジェクト（以下350株をリソースとして提供できる体制となってい

NBRP）」について、研究所直下のプロジェクト業務る。2019年度のリソース提供数は69件、うち学外として取り組むことを目的に2015年度に設置され研究機関への提供は47件であった。また、88の原た。本プロジェクトは、ライフサイエンス研究の基虫株を学外研究者から寄託され、順次提供株リス

礎・基盤となる重要な生物種等であって、我が国独トに追加していく予定である。

自の優れたバイオリソースとなる可能性を有する生提供可能な原虫株の代表例

物種等について収集・保存・提供を行う拠点を整備●(QWDPRHED KLVWRO\WLFD HM-1:IMSS clone6、するものである。2009年度に文部科学省は本プロ

教
授（室長兼務）

で作製した原虫標本の医学教育機関への提供。

SAW755CRclB、Rahman

ジェクトを委託事業から補助金交付事業とし、また●*LDUGLDLQWHVWLQDOLVPortland-1、IndA2、WS1

2015年度には日本医療研究開発機構の傘下に移っ●/HLVKPDQLDDPD]RQHQVLV LV78

た。熱帯医学研究所では、NBRP第1期発足以来、●/HLVKPDQLDGRQRYDQL D10、T14、DD8

病原性原虫を担当し、現在は千葉大学真菌医学研究●3ODVPRGLXPEHUJKHL NK65、XAT、ANKA

センターを代表機関とする「NBRP病原真核微生●3ODVPRGLXPIDOFLSDUXP FCR-3、K1物」の分担機関として機能している。

●3ODVPRGLXP\RHOLL17X、YM、17XL

本プロジェクトが研究コミュニティにとって一層欠●7R[RSODVPDJRQGLL RH、Beverley

くべからざる知的基盤となるよう、NBRCでは以下●7ULWULFKRPRQDVIRHWXV Inuiのサービスを提供することにより、原虫感染症と病●7U\SDQRVRPDEUXFHLEUXFHL GUTat3.1

原性原虫の研究と教育を支援している。
（１）国内の●7U\SDQRVRPDEUXFHLJDPELHQVH Wellcome

原虫株保有者から原虫株情報を収集してウェブサイ●7U\SDQRVRPDEUXFHLUKRGHVLHQVH IL2343

トで公開。
（２）病原性原虫を研究材料とする研究●7U\SDQRVRPDFUX]L MAR6、Tulahuen、Y

者や研究機関へリソースを提供。
（３）後継者不在や詳細は下記ウェブサイトを参照のこと。

間近に退職を控えた研究者からの原虫株の寄託受

http://www.tm.nagasaki-u.ac.jp/nbrc/

け入れ。
（４）これら原虫株の維持・管理。
（５）当室

E-mail：protozoa@tm.nagasaki-u.ac.jp

附属施設

顧みられない熱帯病
イノベーションセンター

顧みられない熱帯病（NTDs）は、貧困層を中心

内のリソースを活用し、この領域の医薬品開発研究に蔓延する熱帯感染症のうち、ＷＨＯ総会においてを産官民と連携して推進することを目的として当セ指定された20種の疾患（多くはマラリアを除く寄

ンターを2016年、所内に開設した。NTD対策研究生虫病）のことを指している。

を推進するためのプロジェクトデザインの形成とそ

1998年の橋本首相当時の寄生虫対策宣言（橋れにもっともよく適合した外部資金の探索のため

本イニシアティブ）以降、2012年のNTD対策ローの情報を提供するとともに、これまでの経験や実績

ドマップ発表、同年の国際官民パートナーシップ構をアーカイビングする機能も果たしている。さらに築と2020年までのNTDs10疾患の制圧をめざす

熱研の海外拠点を利用した臨床開発研究を加速さ共同声明（ロンドン宣言）、2013年世界保健総会せるため、拠点病院を中心としたコホート研究プロ

決議（WHA66.12）等を経て、現在、NTDsに対す

ジェクトの準備を進めている。

る国際的な対策活動が広く展開されてきている。
日本は、G7諸国を主導し「太平洋地域フィラリ

また全国共同利用研としての機能を活用し国内外のNTDs関連の組織団体のネットワーク構築をめざア症対策プログラム」などこの領域の主要なプログ

し、Japan Alliance on Global NTDs (JAGntd)

ラムを支援してきた。熱研は、熱帯医学研究拠点とという組織の事務局を2018年より受託事業としてして、NTD対策に資する有効な研究・開発に先導運営している。

的役割を果たすことが期待されている。そこで、所教
授（センター長兼務）

平山

謙二

教
授
（副センター長兼務）

金子

聰

教
授
（産業連携担当兼務）

木原

毅

助

吉岡

浩太

教

附属施設

人道支援調整室

以下の趣旨、目的のもと、熱帯医学研究所人道るエボラ出血熱の流行、２０１５年のネパール大地

支援調整室が２０１６年に設置された。初代室長は

震等に、所員を派遣しており、人道支援分野におけ国際保健学分野の山本が併任することとなった。

る国内リーディング機関の一つとなっている。

設置後、熱帯医学研究所からは、２０１７年４月に独立行政法人国際協力機構（JICA）は、２０１４発生した熊本地震後の人道支援ニーズ把握及び支年に西アフリカで発生したエボラ出血熱の発生等を援のため人員を派遣し、またアフリカコンゴ民主共受け、感染症対策チームの設立を２０１５年１０月に

和国で流行が見られた黄熱病へ国際緊急援助隊感決定した。国際緊急援助隊感染症対策チーム（注１）の染症チームの一員として人員を派遣した。

国内支援には、東北大学、国立感染症研究所、国立国際医療研究センターと共に、長崎大学が積極

人道支援室は、主として熱帯地域、開発途上国、的に参加することとなった。

あるいは我が国を含むその他の国、地域において発生した大規模災害（自然災害、人為的災害等）に対して、緊急支援活動を行うとともに、支援活動に携わる人材の育成、研究、国内外ネットワークの拠点となることを目的とする。
●人道支援調整室は熱研内に設置する。
教
授（室長兼務）

山本太郎●１名 の 兼 任 室 長（ 教 授 ）、そ の下に 事 務 局 を置く。
●上記目的に関する、情報収集、発信、国内及び国
際的ネットワークの構築、研究等を行うと同時に、機動的に人的貢献を行う。
長崎大学熱帯医学研究所は、２０１０年のハイチ
大地震、及び同年のハイチのコレラ大流行、２０１１
年の東日本大震災、２０１４年の西アフリカにおけ

18

附属施設

熱帯医学教育室

室

長

助

教

有吉
山内

熱帯医学に関する短期研修コースである。主に熱看護師、保健師、助産師、薬剤師など376名）を輩出

帯医学研修課程を運営している。熱帯医学の研究してきた。全国からの応募者を対象に所内の教員、または、熱帯地での保健医療活動に実際に従事しおよび多数の所外講師・所外運営委員の協力を得ている者、或いはしようとする者に対し、熱帯地にて運営されている。本研修課程は期間を4月から6おける医学的諸問題についての現代科学に基づく

月までの3か月（13週）とし、カリキュラムは、ウイル

基礎的知識の習得、またその応用に必要な技術のス学、細菌学、原虫学、寄生虫学、病害動物学、免疫研修を行うコースである。1987年度（第１回）に定

遺伝学、疫学、人類生態学、社会医学、臨床医学の広員10名として開設されたが、2000年度からは定員きにわたり、１）講義、２）実習、３）野外実地研修にが5名増加し15名となった。また2016年度より医よって構成される。また特別講義では、熱帯地の風療従事者に加え、グローバルヘルス関連技術開発

土・文化・医療活動の実態等がとりあげられる。このを行う研究者等にも門戸を開いた。2020年度（第研修の全課程を修了した研修生には、修了証書お43回）まで593名の修了生（医師207名、獣医師、よび英文のディプロマが授与される。

紅也
桃子

2019年度

長崎大学病院
診療科

診療科としての歴史は、1967年6月16日に長崎と各種臨床講義および大学院生の研究指導を行っ

大学医学部附属病院に熱帯医学研究所内科（熱研ている。卒後臨床研修においては、初期研修医を内科）として増設された20床に始まる。現在は、臨随時受け入れ、内科医としての基本を身につけさせ

床感染症学分野が、熱研における唯一の臨床教室

るための指導を行っている。また、後期研修医におとして、長崎大学病院国際医療センター1階の一般

いては 、長 崎 大 学 内 科 専 門 研 修 プ ロ グ ラムの内科病床および結核病床をベースに、2018年度かGeneralityコースを主に担い、内科領域全般にわらは総合診療科と連携・協力しながら診療活動をたる多様な医療課題に柔軟に対応し、国際医療協行っている。

教

授

講

師

有吉
森本
山梨

紅也
浩之輔
啓友

を目指している。SMITH教授による英語による臨感染症のコンサルタント業務を行っており、年間他

床カンファレンスも定期的に開催している。さらに、科より約550〜600症例の発熱患者の紹介があ熱帯医学への知見を深めるためフィリピンサンラザる。週2回の外来では、一般感染症やHIV専門外来

ロ病院、ベトナムバクマイ病院感染症病棟、英国に加えて、海外渡航者のための旅行外来も実施して

MRCガンビア研究所附属病院と連携し、臨床医をおり、オルファンドラッグである各種熱帯感染症治

中〜長期派遣して熱帯地での感染症症例の実地経療薬の供給も行っている。

験を蓄積している。

高橋
泉田

健介（医局長）真生

松井

昴介（病棟医長・総合診療科兼務）
助

教

助

教

（外来医長・総合診療科兼務）
助教

大学病院医局集合写真

19

力を推進できる総合内科医・感染症専門医の育成

熱研内科は、さらに感染症内科として、積極的に教育面においては、医学部生のベッドサイド実習

准 教 授

入所式

刊行物
熱帯医学研究所の主要定期刊行物には以下のものがある。

長崎大学熱帯医学研究所

１）「長崎大学熱帯医学研究所年報」：和文。1964年から発行（1971−
1979年は合冊）。熱帯医学研究所の当該年度の組織、研究活動、研年報
平成30年度（2018）

究成果を記載。1999年（平成11年度版）よりPDFファイルをホームページで公開。2017年度版（平成29年度版）より「年報」に改称。

長崎大学熱帯医学研究所

1

平和公園

２）総合パンフレット「長崎大学熱帯医学研究所概要」：和文。1977年か

原爆資料館

ら毎年発行。熱帯医学研究所の組織及び分野等の研究活動をカラーページで紹介。2001年（平成13年度版）よりPDFファイルをホームページで公開。

2

Shinchi
Chinatown

Peace Park

AtomicBomb
Museum３）英文総合パンフレット「INSTITUTE OF TROPICAL MEDICINENAGASAKI UNIVERSITY」：英文。1977年から毎年発行。PDFファ
イルをホームページで公開。

3４）共同研究報告集：和文。1989年から毎年発行。全国共同利用研究所
としての活動を毎年報告。2017年作成（平成28年度実施分）よりPDFファイルをホームページで公開。

4

20

至蛍茶屋

至茂木

主要バス
路面電車

崇福寺入口

諏訪神社前
諏訪神社

JR九州

崇福寺

市民会館
市民会館

中央橋

熱帯医学研究所
新地
中華街
大学病院

医学部
浦上天主堂前

至赤迫

長崎駅前
歯学部
ながさき

医学部前

大橋

石橋

大波止

平和公園
平和公園

浜口町
原爆
資料館

浦上駅前

うらかみ

研究所までの道順○ＪＲ長崎駅から▶路面電車 「長崎駅前」（赤迫行き）→「原爆資料館」下車 → 徒歩
▶長崎バス 「長崎駅前」（８番系統下大橋行き（医学部経由））→「医学部前」下車○ＪＲ浦上駅から▶路面電車 「浦上駅前」（赤迫行き）→「原爆資料館」下車 → 徒歩
○長崎空港から▶県営バス 「長崎空港４番のりば」（長崎駅前行き（昭和町経由／昭和町・住吉経由））→→「浜口町」下車 → 徒歩

国立大学法人 長崎大学

熱帯医学研究所
所在地

ＵＲＬ〒852-8523

長崎市坂本１丁目 12-4

http://www.tm.nagasaki-u.ac.jp/nekken/