車載製品群のラインナップと保有技術
Lineup of On-board Products, andProprietary Technologies
長 本 昌 樹 Masaki NAGAMOTO
松 岡 茂 樹 Shigeki MATSUOKA

当社では，鉄道車両本体の他に，「車載製品」と呼ばれる鉄道車両搭載部品の開発・実用化に取り組み，一部製品については実車への搭載だけでなく，量産製品化され，各鉄道事業者にて供用され「製品群」としての地位を確立している．また，今後の鉄道車両の低コスト化・高機能化に資する可能性に期待されている．
本稿では，これら車載製品群の生い立ちとラインナップを紹介するとともに，製品を実現するための当社保有技術（車両技術・電気電子技術・システム開発技術）と将来の展望（今後の製品化展開・鉄道車両設計・製作技術への応用）について解説する．

１ はじめに

３ 「車載製品」ラインナップ（現行製品）

当社は，主力製品である鉄道車両本体に加えて，「鉄本項では，2015年現在製品の量産対応を行っている車載製品について紹介する．

道車両向け（メカトロ）製品群」（以下，「車載製品」とする）と称する電子部品を，開発・供給している．

３．１ 車内情報表示装置(1)

鉄道車両の安全性・安定性・快適性などに係る付加価値向上により，鉄道利用者や鉄道事業者に貢献すべく，国内初の営業用ディーゼルハイブリッド車両である「車載製品」は新製品開発および拡販推進を行っている

JR東日本向けキハE200形が2007年に登場したが，このが，これまで製品別の紹介はされてきたが，製品ライン車両の客室内でハイブリッド車両のエネルギフローの変ナップと保有技術に関する包括的な紹介はされていな化の様子を見ていただく目的の「エネルギーモニター」

かった．

を追加設置することになり，車両を設計・製作した当社

そこで，今後の車載製品による鉄道車両の付加価値向が本装置を提案し受注したものである．

上に向けて，「車載製品」の全体像を解説する．
２ 「車載製品」とは何か
鉄道車両を60余年にわたり設計・製造してきた当社
は，軽量ステンレス車体やボルスタレス台車をはじめとする車両の主構造・重要部位における技術開発を進めてきており，これを実用化した．その技術開発の過程において，車両の運動解析や電子制御に関する研究を付帯的に実施してきたが，「そこで得られた知見や技図1

術を新たな分野の製品開発に結びつける」というコン

車内情報表示装置

セプトを見出し，鉄道車両に搭載し機能する装置（類）受注してから実車に搭載し営業運転開始されるまでのを，鉄道車両とは別個の単位の製品として提供するに期間が短かったこともあり，装置システムの基本構成は至った．

運転台モニタ表示機（5.3項参照）のものを踏襲することその特色として，「自社ブランド」での製品企画（アとし，画面デザインおよび表示制御のシステムも同じくイデアの着想・市場調査等を含む）と基本設計・プロジ自社で手掛けた．室内に設置するため，表示ディスプレ

ェクト管理を実施する形で顧客に「商品」を提供する形

イは運転台モニタの10.4インチから15インチに拡大してお態となっており，製品ラインナップも上記のコンセプト

り，上位装置である車両モニタシステムとRS-485HDLCに基づいたものが多い．キーワードは「安全・安定」「省の伝送手順にて表示に必要な情報を取得して表示する仕人化」「UD」である．

様となっている．納入時期の関係で国内初の営業車両向総合車両製作所技報第４号

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車載製品群のラインナップと保有技術時設計中だったE233系より取り付けられることになっけ車載製品であり，現在も問題なく営業稼働中である．
その後，2015年落成のHB-E210系にも同様な装置がた．そのため，本格的な鉄道車両搭載品の国内規格の遵設置されている．こちらについては，製品企画と仕様の守や顧客要求仕様への対応はもちろんのこと，今まで当決定，画面デザインを当社が担当し，ハードウェアと制社が経験していなかった数百台規模の量産製造に対する御システムの設計は車両モニタ装置メーカに委託する形品質管理体制の構築など，「鉄道車両部品メーカ製品」で実現している．当初製品化を手掛けて得られた技術力として必要な性能・機能・体制構築に相当量の努力を加やノウハウをもって，品質とコストの最適化を図った事えて実現している．そしてこの実現には，顧客であり共例であり，今後このようなケースでの車両機器提案とそ同開発者であったJR東日本の理解と協力があったことの実現が増えてくることが予想される．

を忘れずに付け加えておきたい．
その結果，本装置は2015年現在，約2000台が稼働し，３．２ 防護無線自動発報装置(2)

2014年度には脱線および衝突事故を実際に検知・発報した実績もあり，鉄道の安全性向上に寄与している．

2005年，4月に発生したJR西日本福知山線脱線事故や12月に発生のJR東日本羽越本線脱線事故を契機に，鉄３．３ カメラ撮影記録装置（運転台前方カメラ等）

道車両の脱線・転覆・衝突事故発生時における事故のこれ以上の拡大防止と安全性の向上を目的にこれら事象を21世紀に入ってからの映像に関する技術革新は目覚ま

自動的に検知し，それをもって防護無線を自動発報する

しく，近年ではだれでも手軽にデジタル画像を撮影・記装置の開発をJR東日本に打診され，同安全研究所と共録・活用できる時代になっている．当社は以前よりこの同開発にて完成させた装置である．そのため，本装置は分野の製品開発の実績を持っていたが，このような情勢

正式名称を「安研型防護無線自動発報装置」と称する．の下，今後の車内防犯システムの普及を見越した試作機の開発と鉄道事業者への提案を行ってきた．

図2

防護無線自動発報装置

図3

カメラ撮影記録装置（試作機）

本装置は，脱線検知装置（後述）で採用した，マイコ

基本的な仕様は小型で高解像度なカメラと安価な画像ンボードに実装した加速度センサによるセンサ出力信号

記録基板と記録メディアによる構成で，鉄道車両電子機をフィルタ処理して所定の演算にて得た値がそれぞれ脱器の規格を満たすものである．JR東日本向けに「運転線・転覆・前面衝突・側面衝突に相当するしきい値を越台前方カメラシステム」を提案し受注するなど製品化のえたことを検出する方式で検知を行い，専用のリレー回実績も出てきた．今後公営・大手・地方民鉄向けに低コ路を経て防護無線を自動発報する仕組みになっている．

ストでぎ装性の高いシステムを開発・提案しさらなる実績を積んでいく．

製品の開発はまずJR東日本の安全研究所と行い，脱このほか，高機能車載製品としての「車体剛性向上棒」

線検知については脱線検知装置で実用化した仕様を踏などの「車体アイテム製品」の開発も手掛けている．

襲，新たに追加した転覆および衝突検知については，過去の事故事例による仕様検討とモックアップによる実験

4 「車載製品」開発前史（メカトロ製品の開発）

検証を経て得られたしきい値をもって製品試作機を完成「車載製品」の実現にあたっては，前項で紹介した製させた．
その後，本装置は首都圏のJR東日本の主要路線を走品群の基礎となる電子制御技術の取得が必須であることる新系列車両の先頭車に設置搭載されることとなり，当は論を俟たない．当社の「車載製品」の礎は，前身の東61

2015年12月

４．２ 自動貸出返却装置(3)急車輛時代である1990年頃より，鉄道車両以外の事業化を目指した基礎技術研究開発と製品化に取り組み，その成果

大学や地方自治体保有の図書館の図書貸し出し，返却としてメカトロニクス技術を応用したハードウェア制御おは，従来手作業で行うことが多く，人件費負担や業務効よびシステム構築技術を得，その実用化例としていわゆる率化に課題があった．その後，図書の管理技術の向上に「メカトロ製品」の開発・新規製品の企画・提案を行ったより，図書の識別が容易になったことと，センサ等によるところから始まる．その製品群を当社の既存の事業領域外

自動認識技術の向上に伴い，利用者が自身で図書の貸し（いわゆる「民生品」分野）に求め，それが市場に受け入出し・返却作業を行うニーズが高まり，開発した製品でれられることで2000年代初頭まで発展，一定期間当社の事ある．

業の多様化に貢献した．以下に，代表的な製品の概要と製品開発に伴い得られた技術とノウハウについて紹介する．
４．１ リライトカード・リーダライタ「リライトカード」は表面の文字を何度も書き換えることが出来るカードで，その表面には，一定の温度で発色し，一定の温度で色が消える特殊な塗料が使用されており，この2つの温度を使い分け，文字を発色させたり消去させたりすることができる．1990年台初頭より大量に市場に投入され，主に店舗などで使用される「ポイントカード」に活用され普及した．

図5

本装置は，この「リライトカード」をサーマルヘッドを自動貸出返却装置用いて印字および消去するとともに，カード裏面の磁気層自動貸出返却装置は，マイコン基板を中心に接続されに数十バイト程度のデジタルデータ（日時・ポイント数・る機器やセンサの数が多いことが特徴であり，それらの金額やユーザ情報など）を更新する磁気ヘッドを備えた端個別制御の信頼性とシステムとしてバランスよく動作さ末装置で，上位装置であるPCやPOSレジなどと通信インせる統合制御が肝となっている．その後汎用OSの発達

タフェース（主にRS-232C）で接続することで様々なアプに伴い，容易にGUI（Graphical User Interface）の構リケーションを実現できるポテンシャルを有していた．

築と上位システムとのLAN（Local Area Network）によるネットワーク接続が可能となったことにより，本製品の発展型製品も使い勝手の良いものに進化し，400台以上の出荷実績を残した．
４．３ マルチメディアステーション(4)前項のリライトカード・リーダライタおよび自動図書貸出装置で得られた技術ノウハウを結集して開発した情報操作端末機である．

図4

リライトカード・リーダライタ

当社は，本装置の筐体およびハードウェア構成の設計・製造を実施し，「メカトロ製品」展開の基礎的な技術力を高め，スタンドアロンでシステム完結するために上位装置を内蔵すべく開発した制御用電子制御基板（CPU）およびソフトウェアの自社開発を行い，10000台以上の出荷実績を残している．この時に得られたハードウェア・ソフトウェア・システム開発技術はこの後紹介する各製品開発の礎となり現在に至っている．

総合車両製作所技報第４号

図662

マルチメディアステーション

車載製品群のラインナップと保有技術

主なハードウェア構成は産業用PCを核とし，タッチテムの設置が求められ，当時のメカトロ製品開発部門がパネルディスプレイ・リライトカード・リーダライタユ協力会社と共同で製品企画・開発を実現した製品である．

ニット・商品券等とレシートの印刷が可能なサーマルプ

基本システム構成は，客室内に設置した2台のカメラリンタで，システムはインターネット接続により顧客管画像をアナログ伝送にて列車の先頭車両に設置した記録

理データベースを持つサーバとリアルタイム通信を行う装置（HDD内蔵のPC）に接続し，各車両で撮影した画ことができ，また，ネットワークシステム下位装置とし像を常時記録するほか，運転台のコンソールにて撮影画て同一拠点内のリライトカード・リーダライタ端末と像を任意に選択して確認する機能，各車の非常通報装置

LAN接続して各端末で収集したデータの定時集約や設の信号を受けて当該車両の画像を運転席に表示する機能

定情報の送信が可能となっていた．

があり，CCTV（Closed Circuit Tele-Vision）システム

本製品の開発・製品化の実現により，当社のメカトロを構成した.記録画像はオフィスシステムにて地上で再事業において必要とされる基礎的な技術および製品化ノ生確認ができる仕様であった．

ウハウが蓄積され，それらを応用した各種派生製品を生み出した．また，次項に述べる鉄道車両向け製品の実用化（市場投入・量産化）に対する「死の谷」を乗り越えるための様々な橋渡しをしたことも特筆すべき事項として付け加えておく．
5 「車載製品」開発の歴史
図7「車載製品」としての鉄道車両向け製品への応用は，

車内 CCTV システム

前項のメカトロ製品の開発とは別に，当社の基礎研究開

その後，増備車の8520系では電子透かしの導入(7)によ発部門が自社の保有する鉄道車両技術の応用開発件名とるセキュリティ性の向上とシステムの簡素化を実施した．

して進めてきたのが源流となっている．ここで得られた

奇しくも当社最初の鉄道車両向け量産実用化製品は海ハードウェア制御技術と解析・演算技術が，2000年前後外向け車両用となった．これは，顧客仕様が明確であっに前項のメカトロ製品化技術と融合することで製品としたことと，それに対応して製品をシステム的に構築するての実用化を実現している．本項では「車載製品」開発

技術と量産製品の取り扱いとメンテナンスに関する知見の歴史として過去の製品を紹介する．現在は製品ラインを当時のメカトロ製品開発部隊が保有していたこと，海ナップから外れているが，現行製品に技術とノウハウが外向け車両のため車両技術者の発想や技術に対する受け生かされている．

入れ方が柔軟であり，実現に対する障壁が国内向けに比べ小さかったためと思われる．

５．１ 脱線検知装置(5)

脱線検知装置は，「脱線起因による事故の拡大防止」

５．３ 運転台モニタ表示機(8)を観点に当社社員が発明した脱線現象に対する簡素な検JR東日本では，NE Trainと呼ばれる，車両の革新的出機能を，理論構築とJR東日本との共同実験によってなエネルギ源の研究開発のための実験車両を開発するこ技術の実用化を実現させ，その後JR東日本のE993系試とになり，当社が受注，設計・製作を担当しキヤE991

作車（ACトレイン）搭載を経て，同E331系向けに製品の量産化を実現したものである．
この基本技術は3.2項で述べた防護無線自動発報装置の製品化に大きく寄与している．また同時に，基礎技術開発と実用化（市場投入・量産化）との間にそびえる「死の谷」の現実を当社技術陣に課題として認識させた事案としても注目される．
５．２ 車内CCTVシステム(6)当社は，2000年にアイルランド国鉄向け8510系車両を受注した．その際の顧客要件として客室内の監視シス

図863

運転台モニタ表示機（表示画面）

2015年12月

形式として2003年に落成した．この車両の運転台は，新UD（Universal Design）を多用した乗務員操作スイッチ

エネルギ管理・制御システムの動作状況の監視のためのや表示灯設置組み込み，FRPを用いた丸みを帯びた筐体モニタ表示機が装備されているが，この機能を既存の汎デザインおよび配色が外観上の特徴である．

用技術を組み合わせて構築することになり，通常であれ大井町線での使用のため，車両ドアとの連動動作を行ば専門機器メーカに発注するところを当社の開発品としわない仕様であり，列車編成も5両編成と6両編成が混在て構成したところが特徴である．

する条件のため，扉の開閉は操作盤スイッチの押下によ

モニタ表示は市販されているFA用のタッチパネルデって行うが，安全性の確保のため，超音波センサを用いィスプレイを採用し，画面制御と取得情報のデータセッた「車体検知センサ」による列車有無と到着編成両数のトや判定は内蔵のPLC（Programable Logic Controller）判別を行う機能が組み込まれている．

を用いている．車両システムとの接続は車両向けに一般

これら機器類の制御および保守支援機能は，番線あた的なRS-485HDLCとリレーロジックを使用しているが，り1台の「総合制御盤」と呼ばれるコントローラで行っ通信については自社開発のプロトコルコンバータ基板にており，ハードウェア選定・構築および制御ソフトウェて汎用の通信I/Fに変換させ，リレーについても定格をアの設計は前項までに紹介した各種製品群の開発で得ら車両向けに合わせつつも汎用の市販品を活用してコストれた技術・設計思想・ノウハウ・品質保証体制のすべてダウンを図っている．

が盛り込まれ，集大成的な製品となっている．

さらに特筆すべき点としてはPLCと画面表示の制御稼働開始より3年が経過した現在，特筆すべき大きなの設計およびデザインを当社社員がすべて手掛けている障害等もなく安定稼働中である．残念ながら今後の製品点にある．このことにより，車両システム制御の全体像としての拡大展開は望めない状況となっているが，本製を把握しながら最適なモニタシステム設計が迅速かつ確品で得られている技術的知見や特に品質管理に関するノ実に行うことができるほか，急遽な仕様変更にも柔軟か

ウハウは今後の新製品開発における製品品質の向上に寄

つ低コストで実現可能となる．実際，当該車両は当初は与していくであろう．

ディーゼルハイブリッド車両であったが，2007年に燃料電池車両，2009年に蓄電池車両へと駆動エネルギシステ
ムが更新されたため，モニタシステムも更新が必要となったが，本件も当社が能動的に対応してコスト低減と完成納期の縮減に寄与している．
当社における車載製品の発展性を秘めた当製品であったが，実験車での成功と営業量産車への展開は必ずしも結びつかず，結局本件は当該車1両のみの実績である．
５．４ 大井町駅向けホームドア(9)当社は鉄道車両向け製品を一歩一歩着実に製品化して図9実績を積んできた．その折，東急車輛時代の親会社でも大井町駅ホームドアあった東急電鉄より，自社でのホームドア設置の計画に

6

当社保有技術際し，当社へ駅設備業界への参入と製品開発の打診があ

本項では，前項までに紹介した車載製品群の開発・製った．当時の当社経営陣は，保有している鉄道車両の設品化を背景として保有している各種技術について紹介し計・製造技術と本文で紹介してきたメカトロ製品や鉄道ていく．なお，本稿の性格上，当社が元々保有している車両向け製品化技術を融合することでホームドア製品の車両設計・製造・品質管理等に関する保有技術は省略さ開発が可能と判断，2010年より本格的な開発体制をもっせていただくことをお断りしておく．て製品の開発と実用化を実現させた．
2012年3月に東京急行電鉄大井町線仕様の可動式ホー６．１ 車両技術

ム柵のシステムとして完成・供用開始し，開口幅2480mm，車両メーカならではの車体構造・装置のぎ装（取り付ドアリーフ耐荷重100kgf，耐風速50m/sなどの基本仕様け）設計に関する技術は，設計段階での車両技術者とのは業界標準仕様である．

密接な交流や実務上の手続きなどを通じて得られてお他社製品との差別化を前面に押し出した設計であり，総合車両製作所技報

第４号

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り，これはほかの車両用機器メーカにない特徴といえる．

車載製品群のラインナップと保有技術

６．２ 電気電子技術

当社は2012年にJ-TRECとなり，鉄道車両専業メーカ4項で述べた「メカトロ製品」の開発時より，開発設として歩みを進めているが，必ずしも鉄道車両設計・製計セクションには電気技術者が集中投入されているた作（改造含む）専門というものではなく，小規模ながらめ，電源・電子制御・EMC・ソフトウェア開発などの制御システム分野に実績を築いている状況と，それに基電気電子工学分野のノウハウがあり，それが製品開発にづいた保有技術やノウハウがあることをご理解いただけ脈々と生かされている．自社で試作・評価のための拠点たと思う．

が「メカトロ工房」の名称で設置されており，電子基板そして今後の当社の事業展開発展に際し，本稿で紹介や製品のアセンブリに関してパートナ会社への仕様提した技術が寄与していくことを確信している．

示，製品のEMC試験等の実施・評価も自社で計画し，本稿の作成に際し，製品の開発・実用化にご協力頂い実行されている．

た顧客企業各位，情報提供頂いた関係各社に厚く御礼申し上げる．

６．３ システム開発技術
参考文献

製品群の紹介でも登場しているが，システムの基本設計の企画だけではなく，自社の社員が自力で製品のシス（1） 長本昌樹：「JR東日本キハE200形向け車内情報表示

テムやアプリケーションソフトウェアの企画・設計・プ装置」，東急車輛技報 58号，102-105，（2008），東急

ロジェクト管理が可能な技術力を保有している．なお，

車輛製造（株）一例として著者もシステムエンジニア出身であり，万が（2） 茂呂貴史：「安研型防護無線自動発報システム」，東一の製品異常発生時の原因の推定・調査および検証も自急車輛技報 58号，46-53，（2008），東急車輛製造（株）

力で可能である．そのため，完全自社開発からパートナ（3） 竹中肇,他：「ABC－Ⅲ，ABC－STⅡ」，東急車輛技会社への設計委託まで，コストと開発規模に応じた開発・報 55号，99-100，（2005），東急車輛製造（株）製品化が可能となっている．
7（4） 高野直樹：「マルチメディアステーション」，東急車
輛技報 51号，78-79，（2001），東急車輛製造（株）

将来の展望（5） 平林健一：「車両モニタリングシステム」，東急車輛

2015年現在，現行製品の後継機種の開発・製品化を推

技報 53号，65-67，（2003），東急車輛製造（株）

進している．また，他業界の先進技術を積極的に取り入（6） 山本徹：「車内監視システム」，東急車輛技報 51号，72-73，（2001），東急車輛製造（株）

れて鉄道車両向けに応用していくための研究開発も進め（7） 山本徹：「電子透かし対応改良型車内監視システム」，ている．これらについては，成果が得られ次第本技報に

東急車輛技報 54号，31-33，（2004），東急車輛製造（株）て報告・発表していきたい．

（8） 春木英将,他：「車両情報表示装置」，東急車輛技報

コストパフォーマンスの高い製品化の要求は，本稿の53号，41-42，（2003），東急車輛製造（株）

主題でもある車載製品分野では特に顕著であり，一部製品については市場原理に基づいた競争になっており当社（9） 谷口宏次,他：「ユニバーサルデザインホームドアのもそれに対応すべく努力しているが，その要求は近年当開発―東急大井町線 大井町駅可動式ホーム柵―」，社の主力製品である鉄道車両にも求められている．

総合車両製作所技報 1号，64-67，（2013），（株）総合車両製作所

当社経営陣は，その状況に鑑み，低コスト設計・工法の開発を指示し推進中であるが，その中で車載製品で得られた技術やノウハウを活用して実現させるテーマがある． 特にICT技術の活用がキーワードと認識しており，調査と基礎研究を進めている．この実現には自社の能力

著者紹介
長本昌樹

だけでなく，鉄道事業者や製作メーカ等パートナ会社との協力体制が欠かせない．その核となる機能をもって，生産本部
技術部（商品開発） 課長

テーマの実現に邁進していく．
8

松岡茂樹

おわりに

技術士（機械部門）生産本部
技術部 部長（商品開発）

当社の車載製品のラインナップと歴史，保有技術について解説してきた．

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2015年12月