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日本キャリア教育学会ニューズレター
2021 年度・春号 （2021.4.30 発行）
発行：日本キャリア教育学会 情報委員会
http://jssce.wdc-jp.com/━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━※ニューズレターは基本的に春夏秋冬の年 4 回配信しています。
※2021 年度の特集テーマを「新型コロナウイルス感染症によって生じた
様々な変化」と設定しました。
※春号（第 1 弾）は「学校における変化１（教育・学習環境）」ということで専門家／実践者の皆さまに執筆いただきました。
※夏号（第 2 弾）は「学校における変化２（学生生活の変化）」です。
お楽しみに。
※ニューズレターのバックナンバーは下記 URL から読めます。
http://jssce.wdc-jp.com/committee/information_comm/＋‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥＋
目次【特集】 学校における変化１（教育・学習環境）＜小学校・中学校・高等学校＞
清水 弘美（東京都八王子市立浅川小学校 校長）
深沢 享史（東京都世田谷区立深沢中学校 主任教諭）
酒井 淳平（立命館宇治中学校・高等学校 教諭）
戸ヶ崎 勤（埼玉県戸田市教育委員会 教育長）
堀田 龍也（東北大学大学院情報科学研究科 教授）＜大学＞
岡本 仁宏（関西学院大学法学部 教授）

村上 正行（大阪大学全学教育推進機構 教授）【書 評】『大学生として学ぶ 自分らしさとキャリアデザイン』『キャリアコンサルタントになりたいと思ったらはじめに読む本』『キャリアコンサルタントの仕事と将来性がわかる本』【お知らせ】
日本キャリア教育学会 第 39 回研究セミナー
日本キャリア教育学会 第 43 回研究大会
アジア地区キャリア発達学会（ARACD）研究大会
研究推進委員会企画 特別連載「ある単位制高校の一年」
研究推進委員会企画 連載「研究をする」■━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━【特 集】 学校における変化１（教育・学習環境）━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
コロナ禍の中での学校行事をどう考えるか
清水 弘美
東京都八王子市立浅川小学校 校長
全国小学校学校行事研究会

会長

コロナ禍の中であろうが、戦時下であろうが、子供に育てるべき資質能力は変わらない。必要な教育活動を与えられた条件下でできるように工夫するのが、現場の教師の醍醐味である。
子供たちの成長は決して止まらない。だとしたら、今必要な教育活動を、
今しなくてはならないのである。
「子供の学びを止めない」と文部科学省は力を入れ、GIGA スクール構想（Global and Innovation Gateway for All）を前倒しで取り入れ始めた。
そこで効率の良い学習を行って失われた時間を補おうとしたり、登校しな
くてもオンラインで学校とつながって一人でも学習ができるようにしようとしたりと個別最適化をめざしている。しかし子供の学びは認知的スキル
だけではない。人間関係形成や自己コントロール、自信、意欲など社会情動的スキルと認知的スキルは互いに影響し合って、伸び合っているのである。
コロナウイルス感染症拡大防止として、学校は集まらない、触らない、
しゃべらないという人間関係形成上必要なことが全て避けられ、卒業式・入学式・離任式と儀式的行事が縮小し、形だけのものとなった。これは後に子供たちの社会性の育成に大きな影を落とすであろう。遠足・集団宿泊的行事をはじめ、様々な学校行事が削減・縮小、または形を変えざるを得ない状況になった。ただの一つも、昨年通りにできた学校行事はなかったのである。
しかし、このことは、学校行事の最大のピンチであり、最高のチャンスとなったと私は考えている。
学校行事にどのように取り組むか、学校ごとに大きく異なる形が生まれた。どうしたら良いかの正解もヒントもない中で、その場にいる教職員が様々に考えて工夫してつくり出していくことになったからである。いかに時間を短くするか、密を避けるか、その中で子供たちにはどんな力を付けるのか、そのために必要な活動は何であるか、必死に考えた学校がたくさんあった。例年通りで形骸化の傾向をたどっていた学校行事にとっては、
起死回生の一年間といえる。
学校行事は保護者サービスでも、思い出作りでもない。保護者や地域の期待に応えることも、一生の思い出になるということも否定できないが、学校行事はエンタメではなく教育活動なのである。学校行事を通して子供たちにどんな力を付けたいのかを明確にすることで、削ってよい活動と、残すべき活動がうっすらと見えてきた。
今年の学校行事は徹底した安全管理が求められた。密を避ける工夫は、
大きくまとめると、時間を分ける、場所を分ける、オンラインを活用する、の 3 つであろう。一堂に会することをやめて、少人数で実施する。たとえば、運動会を学年ごとに 1 週間かけて実施したり、学芸会では教室ごとに演劇の練習をして映像にまとめたり、保護者を入れずに無観客実施をしてオンラインで配信したりした。
しかし、安全管理と同時に「育てるべき力」をきちんとねらうことも着目される。安全と教育的価値の両立を確保するためにどの方法をとるかは、
ねらいをどこに置くかで変わってくる。たとえば卒業式に保護者と在校生の両方を入れると危険である時、在校生は入れずに保護者を優先した学校
は、子供の晴れ姿を保護者に見せたいという願いを優先した。保護者に制限をかけて在校生を入れた学校は、在校生と卒業生の作ってきた人間関係をしっかりと味わわせたいという願いを優先した。予行練習で在校生を入れて、本番は保護者だけを入れるとう折衷案を出した学校もある。どれも一長一短で正解はないが、教職員が何を大事にした学校行事をつくりたい
かを話し合い、納得解をつくったのであった。結果はどうあれ、この活動
こそが学校ごとの教育活動を主体的に作っていく教職員の姿といえる。
そして、子供の参画を生かした例もある。子供は固定概念に縛られない。
子供祭りで大人気のお化け屋敷をどうしてもやりたかった子供たちは、「青
空お化け屋敷」を作り出した。お化けは暗いところに出るというのは大人の固定観念であった。子供たちは、校庭でお化け屋敷を作り大いに楽しんだ。お化け屋敷で削ってはいけないものは、お化けと仕掛け通路なのである。子供の考えることは素晴らしい。
さらに、本校では芸術鑑賞教室を実施した。世の中で芸術が軒並み中止されている中、学校で芸術鑑賞をする価値を改めて考えることができた。
本物の芸術に触れるだけなら、学校でなくてもよいであろう。しかし学校での芸術鑑賞には、同じ時に、同じ場所で、同じ感動を仲間とともに味わうことで共感を得られるという仕掛けがある。これによって、集団性が高まるのである。この体験は子供たちに居場所をつくり、仲間との距離を一気に縮めることができる。芸術鑑賞教室は話す機会が少ない分、教室程度の密ならばかえって安全である。教育効果も高く、削るべきでない学校行事の一つであろう。
このように、コロナ禍の中で学校行事は、形骸化してきた部分に教育活動としての価値を再発見する機会を得ることになった。全国から新しい形の学校行事が集まってきている。
とはいえ、まだまだ、学校行事を削ったら楽になった、働き方改革には必要だったなどという本末転倒な考えもある。今後も学校行事の価値をしっかりと研究して発信していきたい。
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コロナ禍における中学校のキャリア教育
深沢 享史
東京都世田谷区立深沢中学校 主任教諭
１．はじめに新型コロナウイルス感染拡大は、社会の構造自体をも変化させ、学校教育にも大きな影響を及ぼした。このような過去に例を見ない状況下で、本校では、ICT を活用しながら生徒の学びを保障するため、キャリア教育の取り組みを模索し実践している。
２．本校のキャリア教育（１）世田谷区の教育プラン
世田谷区では、新しい時代を見据えた教育プラン「せたがや１１＋（イレブンプラス）」を策定し、区内の小中学校で実践している。このプランでは、子供たちのキャリア形成支援、自己肯定感や課題解決能力の育成、多様性の尊重などをねらいとした教育改革に向けて、体験型教育の拡充、ICT
活用等を通じた個別最適化教育の実現、専門家チームによる支援体制構築など 11 項目の重点課題が示されており、その中でも「確かなキャリア形成を促す“キャリア・未来教育”の推進」が中心的な活動として位置づけられている。
本校では、校内研修を通じて、「キャリア教育は全教育活動を通じて行うこと」という共通理解を図り、基礎的・汎用的能力の育成を目指した教育実践をしている。
（２）本校の ICT 整備環境
生徒１人に１台のタブレット端末（iPad）が配備され、すべての教室に
大型拡大提示機及び実物投影機が整備されている。また、オンラインで双方向型の学習を実現させるために、ロイロノート・スクールや Zoom、Microsoft 365 などが活用できるようになっている。
３．ICT を活用した取り組み（１）Zoom を活用した職業人講話
Zoom を活用し、「夢フォーラム（職業人講話）」を行った。Zoom を活用することで、各教室で視聴できるようになり、昨年度までは一つの学年での実施でしたが、今年度から全校で取り組んでいる。
本校の卒業生 3 名を講師としてお招きし、①中学校や高校、大学時代に取り組んでいたこと、②今の仕事について（どうしてその仕事を選んだのか）、③中学生に頑張ってほしいことなどについて、講演していただいた。
また、事前に生徒にアンケートをし、質問したいことを集約し、その内容についても回答してもらった。
講演後、タブレット端末（iPad）でロイロノート・スクールを活用し、感想や将来について考えたことを共有した。その後、学級単位で、生徒同士で話し合い活動を行った。

（２）タブレット端末（iPad）を活用した職業調べ
タブレット端末を活用し、職業調べ後、調べた職業について学級内でプ
レゼンテーション活動を行った。
①調べ学習
図書室とタブレット端末を活用し、２時間調べ学習の時間を設定した。
調べた内容は以下の通りである。
「職業名、興味をもった理由、仕事内容、やりがい、つらそうなこと、
その仕事に就くために必要な資格と力、その仕事に就くために、今の中学校の学習や生活で意識して取り組む必要があること、その仕事と特に関連性がある教科」②プレゼンテーションの準備
１人あたり３分程度自分が調べた職業について発表するため、原稿の準備や原稿を見ないで話す練習の時間を設定した。
また、自分が調べた職業が、ジョン・L・ホランド（John L. Holland）が提唱した「六角形モデル（RIASEC）」のどの分類に属しているか確認させた。自分が調べた職業がどの職業に分類されているか確認できるように職業分類のアルファベットを記入した名札を作成させた。
③プレゼンテーション
生徒に「六角形モデル（RIASEC）」の名札を着用させ、自分と職業分類が違う友達とペアになり、プレゼンテーションに取り組んだ。それぞれの発表が終わったら、わかったことや質問したいこと、ほめたいことなどについてワークシートに記述させ、伝え合う時間を設けた。これを計４回行った。
④生徒の感想生徒１：みんな色々な仕事に興味をもっていて面白いなと思った。自分の興味のある職業をプレゼンする時に、話し方や原稿の構成など真剣に考えて取り組みことができた。この職業に興味をもっていなかった人にも興味をもってもらえてよかった。
生徒２：友達のプレゼンを聞き、色々な分野の職業はあることを知り、もっと詳しく職業について調べてみたいと思った。

４．今年度検討していること（１）Microsoft 365 を活用したアンケート調査①職業調べ
保護者や学校関係者、各種機関に職業に関する意識調査アンケートを実施し、その結果を職業調べに活用していく。
②「キャリア・パスポート」
年度初めや年度末の基礎的・汎用的能力に関するアンケート調査を、
Microsoft 365 の機能を活用して実施する。その際、学校全体や学年ごとのデータに集計結果をまとめ、生徒に個人の結果と比較させ、自分自身の学校生活を振り返らせるなど、「キャリア・パスポート」作成等に活かしていく。
（２）ロイロノート・スクールを活用したプレゼンテーション活動交流会
本校では、生徒会活動（委員会活動）で、ロイロノート・スクールを活用している。今年度は、例年、小学生が中学校を訪問する「中学校体験入学」での活用を検討している。
５．おわりに世田谷区では、幸いにも様々な ICT 整備が進められている。職場訪問や職場体験などキャリア教育の体験的な活動実施することが難しい今、それら体験活動の代替の教育活動を模索し、目的に応じて、どのように ICT を活用していくか校内研修や各分掌会議等で検討している。
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コロナ禍で見えたキャリア教育の可能性
酒井 淳平
立命館宇治中学校・高等学校 教諭
私は高校 3 年生学年主任・研究主任という立場で 2020 年度を過ごしました。本校では 2020 年度は 2018 年度から始まった探究とキャリア教育を核とした新カリキュラムが完成する年でした。そんな 2020 年度を高校のリアルな実態を交えて振り返りたいと思います。

「振り返ってみれば、2 年生までの私たちには当たり前の高校生活がありました。
」生徒の卒業式での言葉（答辞）にあったこの文章が学校の現状を物語っています。
2020 年度は大学入試改革初年度で、センター試験にかわり共通テストがはじめて実施される年でした。調査書の書式も変わり、e-ポートフォリオが必要になるかもしれないと言われていました。英語の外部試験導入が予定されていたことなど、コロナ禍がなくても高校にとっては大きな変化の年でした。コロナ禍による全国一斉の休校は混乱をより大きくしました。
2 月末の総理会見から、突然休校になり、生徒や保護者への当面の連絡などをしているうちに春休みになりました。その後緊急事態宣言が出ると言われ、4 月からの登校再開は無理ということが明らかになっていきました。いつ登校が再開できるのか、登校を再開するにあたってどんな準備が必要なのか、これらはまさに答えがない問いで、教員も混乱する毎日でした。混乱する中でインターハイの中止が決まり、生徒のクラブ引退をどうするかという大きな問題も浮上しました。さらに大学 9 月入学という論が急浮上し、卒業後の生徒の進路さえもどうなるかわからない状況になりました。校内では研修旅行や高３の生徒にとって最後となる体育祭や文化祭をどうするのかという大きな問題もありました。そんな先の見えない毎日に私たちは消耗し続けたというのが正直なところです。
その後、6 月に登校が再開され、生徒の顔を見ることができました。ようやく高校 3 年生が始まった、生徒の顔が見れた、対面で授業ができるといううれしい思いはありましたが、生徒帰宅後の消毒、マスクでの授業、
授業進度の遅れや成績のつけ方が不透明など、やること・考えることは多く、生徒と接しているときは元気なのに夜になるとぐったり疲れるという毎日でした。文化祭や体育祭が実施できることになり喜んだものの、例年と全く違うスケジュール、感染拡大対策や何かあったらどうしようという恐怖がありました。休校にしても登校を再開しても、必ず意見の相違はあり時には苦情のような形で学校に連絡が来ます。こうした状況は本校に限りません。日本全国多くの高校が同じような状況だったと思います。こんな状況だったので、キャリア教育どころではなかったというのが正直なところかもしれません。
ただ今振り返ると、この状況でこそ、これまでのキャリア教育の積み重ねが問われ、また本当の意味でのキャリア教育が取り組まれていたようにも思います。
本校は私学ということもあり、幸い ICT 環境は整っていて生徒は全員が

自分のパソコンを持っていました。そのため 4 月に入ってすぐにオンライ
ンでの授業も実施できました。しかし今振り返ると、休校期間にもっとも効果的だった取り組みは ICT 環境にあまり左右されないものでした。もっとも効果的だった取り組みは朝のショートホームルーム（SHR）です。時間は 5 分~10 分程度で、各クラス担任が生徒に Zoom の ID などを伝え、時間になれば生徒が入室します。その後担任が出欠確認をしながら、その日の連絡（宿題やオンライン授業など）を行い、あとは各クラスで担任が少し語る時間や生徒の自己紹介などにあてるという、いたってシンプルな取り組みです。多くの生徒はスマホを持っていますし、短時間の SHR を聞
くだけなら、たとえ家庭に Wi-Fi 環境がなくてもスマホで十分参加可能です。スマホでも参加できない生徒がいても、数人なら電話でフォローする
ことができます。SHR を実施して生徒たちの感想で多かったのは「朝のSHR で生活のリズムができた」「友人の顔が PC の画面越しに見えて、やる気が出た」というもので、保護者の方からも「朝の SHR がよかった。おかげで学校とつながれた」という声を多くいただきました。
SHR はホームルーム活動の一環なので、特別活動に含まれます。特別活
動は新学習指導要領ではキャリア教育の中核となる時間です。コロナ禍で
私たちが気づいたことは、「学校が存在する一番大きな意味は特別活動があることかもしれない」ということでした。言い換えれば、私たちはコロナ
禍によってキャリア教育こそが学校の存在意義であるということに気づいたように思います。
イベントだけに焦点を当てるとコロナ禍で学校はキャリア教育どころではなく、キャリア教育に取り組む余裕はなかったということになるのかもしれません。実際、大学訪問や就業体験（インターンシップ）は実施できなくなりました。しかしこうしたイベントだけがキャリア教育ではありません。
コロナ禍で「社会が大きく変わる」という、これまで言い続けてきたことが現実になりました。
「変化に対応して力強く生きていく生徒を育てる」ということはキャリア教育で大切なテーマです。また、このコロナ禍で、社会が大きく変わり予期せぬ事態に直面したときに、生徒や私たちがどうなるのかを明らかにしたように思います。今回のコロナ禍は転機への対応を私たちに問いかけましたが、この出来事をプランドハプンスタンスとして、大きく成長した生徒がいることは間違いない事実です。本校でも生徒による差が大きかったということはありますが、登校禁止期間に他校の生徒とつながり大きなプロジェクトを始めた生徒、陸上での日本一を目指して毎日走り続けながら近所の病院に手作りのマスクを届けた生徒など、いろんなところで生徒が頑張っていました。普段以上に学習を進めた生徒もいます。コロナ禍は社会的・職業的自立に向けてキャリア発達を促すという意味でのキャリア教育が実践できていたのか、イベントだけのキャリア教育になっていなかったのかを私たちに問うたのかもしれないと思うときがあります。日常の学校教育すべてがキャリア教育である。今コロナ禍を振り返り、この言葉の重みを改めて感じています。
2020 年度は私たちがキャリア教育の大切さに気付き、本当の意味でのキャリア教育が始まった年になっていたのかもしれません。その評価は歴史にゆだねるしかありませんが、そうなることを願っています。
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コロナ禍の困難を糧に PBL 型の学びが加速
戸ヶ﨑 勤
戸田市教育委員会 教育長
令和２年度は、本来であれば、「昭和の学校」が終焉を迎え、小学校新学
習指導要領の全面実施とともに、ICT をマストアイテム化した個別最適な
学びや協働的な学びを実現すべく、希望に満ちた「令和の学校」の歩みが始まろうとしていた。そんな矢先の新型コロナウイルスの襲来で、感染予防を中心とした「学校の新しい生活様式」に関心がいってしまった。
そのような中、私は学校長に、「従前通りの活動を復活、再開させることや、失われたものを回復させるという消極的な対応ではなく、新たな学びの変革というスタートラインに立っているという意識で、叡智を結集し、新たな学びのモデルなどを構築するイノベーションのチャンスと捉えて欲しい。
」とお願いしてきた。各学校もそれにしっかりと応えてくれ、学校と教育委員会とがチームとなり、戸田市の教育は歩みを止めなかった。産官学と連携した教育がより一層深化し、GIGA スクール構想やオンライン学
習などが大きく進化した。
令和３年３月の時点で全国的な学校の現状を概観すると、まずは、マス
コミで秋入学までもが騒がれていた授業時数不足の心配はどこへ行ってしまったのか。全国ほとんどの学校の教育課程は問題なく終わりそうである。
また、新年度の教育課程を組んでいく際に、様々な教育活動を「例年通り」に戻すべきかどうか思案している学校が多い。発想の転換を図り前例踏襲をやめる絶好の機会でもある。規模の縮小や方針転換に伴う想定外の教育

効果や思いがけない子供の育ちもあったはずである。
「規模が大きければ大きいほど、時数や労力が多ければ多いほど、子供たちの学びや育ちが深ま
ったり高まったりするわけではない」と多くの学校が気づいているはずである。では、授業はというと、オンライン学習はすっかり影を潜め、密を避けるとの理屈から、アクティブラーニングどころか、一方通行の授業への揺り戻しも見られている学校も少なくないようである。
前置きが長くなってしまったが、本題の「キャリア教育」について触れなくてはいけない。キャリア教育は、子供や若者がキャリアを形成していくために必要な能力や態度の育成を目標とする教育的働きかけである。キャリアの形成にとって重要なのは、自らの力で生き方を選択していくことができるよう必要な能力や態度を身に付けることにある。しかし、キャリ
ア教育についての学校や教師の受け止め方や実践の内容・水準には、かな
りのバラツキがある。勤労観・職業観を育てる教育、生き方指導としての進路指導、職業体験活動など、教育のある部分を区切り取ってキャリア教育と称するとしたら、それを除いた残りはキャリア教育ではないのかというとそうではない。
文部科学省は、「将来、社会的・職業的に自立し、社会の中で自分の役割を果たしながら、自分らしい生き方を実現するための力が求められており、この視点に立って日々の教育活動を展開することこそが、キャリア教育の実践の姿である。
」と示している。このことは、戸田市の各学校が産官学と連携して実施している「PBL 型の学び」のねらいと方向性が合致する。
社会に開かれた PBL 型の学びを通して、自ら課題や理想を見い出し、学
び続けたいと強く願い、それを協働的に解決・実現させていく姿こそが、
キャリア教育の目指す子供の姿であると考えている。
このコロナ禍にあって、困難を糧に戸田市の小中学校では PBL の実践が加速している。今年度は臨時休業にはじまり、新型コロナウイルス感染症対策として対面での学びに制限が掛かるなど、PBL の実践においては非常に困難な状況であった。しかし、そのようなコロナ禍という正解のない課
題に直面したことで、「未知の課題を解決し、未来を切り拓く力」を育む
PBL 型の学びが、やはり重要だと再認識され、休業明けから学校主体による実践が加速していった。特に、社会に開かれた学びを担保するために、外部とのコミュニケーションにおいて ICT が授業でフル活用され、オンラ
インでのアンケート調査や学外の専門家との遠隔交流、ホームページやSNS 等による発信などが行われた。
一方、子供たち主体でコロナ禍における自分たちや誰かの課題を解決するための様々な PBL が立ち上がった。例えば、林間学校に行けなかった子

供たちが、「新しいかたちの思い出作り」をテーマに、プログラミングによるミニ映画を製作して鑑賞するイベントを企画した。また、臨時休業期間を経て自主的な学びの重要性を感じた子供たちが、イエナプラン（※1）のブロックアワーを学年内に導入し、自分たちの自主性伸長に取り組んだプロ
ジェクトなどが行われた。その他にも、コロナ禍でも楽しめる遊びやストレスを軽減する体操を広めるプロジェクトや、夏でも快適なマスクを開発するプロジェクト、授業中に水分補給ができるよう提案するプロジェクト、
地元のスーパーとコラボして免疫力を高めるレシピを置いてもらうプロジ
ェクトなどなど、各学校で驚くほど多種多様な取組が展開されていた。
子供も大人もコロナ禍を自分事の「プロジェクト」と捉え、学びをあきらめず、各々が主体的に取り組んでいった結果、このような多くの素晴ら
しい実践に繋がったのだと思う。PBL が当たり前のものとなり、学校と地
域社会の両輪に加え、主体性と創造性の両輪による４WD で自走しはじめる学校と子供たち。とても誇りに思っている。
※1：イエナプラン教育とは、ドイツのイエナ大学で生まれ、オランダで普及した教育。異年齢のグループで学びを進めるのが特徴で、一人ひとりの発達や個性を大切にし、自律と共生を重視する。
（ https://berd.benesse.jp/up_images/magazine/VIEW21_kyo_2020_02_A
LL.pdf）━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
今なぜ学校教育で 1 人 1 台情報端末なのか
堀田 龍也
東北大学大学院情報科学研究科 教授
東京学芸大学大学院教育学研究科 教授
1．はじめにコロナ禍における学校の臨時休業中に、公立学校のほとんどがオンライン授業すらできなかったという現実によって、学校の ICT 環境整備が極めて貧弱であることが世間に可視化された。
結果として、学校教育は歴史的な勢いで大きくデジタルシフトしている。
あまりにも急速な変化に学校現場はそれなりの混乱期を迎えているが、一定の期間で落ち着くことになるだろう。

筆者の懸念は、その落ち着き先である。これからの激動の時代を見越した資質・能力の開発を目指した新しい学校教育のカタチを ICT で実現しようとする学校と、慣れているので楽な従来型の授業の方法に ICT を活用する程度に落ち着く学校とがあるだろう。
2021 年 1 月 26 日の中央教育審議会答申は、確実に前者を指向している。
いや、令和の時代の教育は後者であってはならないことを訴えている。しかし学校現場では、これまで ICT がほとんど導入・利用されてこなかった
ことにより、意思決定層の 50 代がデジタルに弱い傾向があり、さらに多忙
過ぎるという現実が思考の先送りを生んでおり、後者に落ち着こうという慣性が働きがちである。学校の設置者である教育委員会も同様である。場
合によっては、少しでもこれを打破しようという教育委員会に対して、議会が後ろ向きの意見を重ねる例もある。
学校の ICT 環境整備は、地方交付税交付金によって措置され、設置者である自治体の責務として行われてきた。その結果、自治体間格差は拡大の一途を辿っていた。さらに整備された ICT が学校でしか使えないようにする過剰な整備がなされることもあり、その背景には子供たちの情報リテラ
シー教育を前提にしない管理指向があった。
その結果、多くの人が所持しているスマートフォンでテレビ電話ができるこの時代に、また SNS 等で簡単にメッセージ交換ができているこの時代に、学校教育ではコロナ禍の緊急事態にオンライン授業すらできず、公教育に対する壮絶な絶望感を生じさせてしまった。教師たちがあれだけ一生懸命だったのに、整備不十分な ICT インフラが邪魔をしたのである。
2．ICT 環境整備の遅れが子供たちの学力にもたらす影響
今や、生活の中でほとんどの人がスマートフォンを持ち歩き、タブレッ
トを家庭でも利用し、仕事ではノートパソコンを持ち歩く時代である。生活でも仕事でも、ICT を切り離すことはできない社会である。店舗での支払いもキャッシュレスになりつつある。さまざまな行政上の手続きもさらにオンライン化が進むだろう。
すでに ICT を活用するスキルがない人は職に就くことができない時代となって久しい。終身雇用が崩壊し、即戦力が求められるようになってからは、スキル重視の評価が一般的である。これからさらに情報化が進む時
代に生きることになる子供たちに対する学校教育において、ICT は不要だ、
予算も少ないしといって整備を先送りにしてしまう感性は、社会の現実を見失っていると言わざるを得ない。
ICT 環境整備の先送りは、教師だけでなく子供たちの ICT 活用の機会を奪い、伸びるべき能力を伸ばさずにいる。そんな結果が 2018 年に実施された PISA（国際学習到達度調査）の結果として公表され、社会を震撼させたのは記憶に新しい。
2018 年の PISA では、日本の生徒の読解力（reading literacy）は、全参
加国・地域（79 カ国・地域）では 15 位であった。読解力は 8 段階に分類されているが、我が国の生徒はレベル 1（最も基本的な知識・技能を身に付けていない）以下の低得点層が 2015 年と比較して有意に増加していた。
レベル 2（最小限に複雑な課題をこなすことができる）も増加していた。
このことは、読解力が著しく身についていない下位生徒に十分な学習指導が行き届いていない可能性を示している。
PISA における読解力では、読解対象の「テキスト」を、紙に書かれたものだけに留まらず、街中の看板等や、オンライン上の多様な形式を用いた
デジタルテキスト（Web サイト、投稿文、電子メールなど）まで含めている。それらのテキスト中の情報にアクセスし、該当する情報を取り出し、字句の意味を理解し、統合し、信ぴょう性を評価する能力を読解力と呼んでいる。日本人がイメージする文学作品のそれとは異なり現実指向である。
この読解力が年々下がっているという日本の 15 歳の現実をどのように捉えればよいのだろうか。
PISA2018 では、学力に対する調査のほかに、生徒の ICT 活用の調査も実施している。その結果、我が国の生徒は、学校の授業（国語、数学、理科）におけるデジタル機器の利用時間が OECD 加盟国中最下位であった。
「コンピュータを使って宿題をする」「学校の勉強のために、インターネッ
ト上のサイトを見る」など授業外の ICT 活用頻度も OECD 加盟国中最下位であった。一方、「ネット上でチャットをする」「一人用ゲームで遊ぶ」
頻度の高い生徒の割合が OECD 加盟国中トップであり、その増加の程度が著しかった。
すなわち我が国の子供たちは、ICT を遊びの道具としては極めて多く活用しているものの、ICT を学習の道具として活用する経験は OECD 諸国と比較して極めて少ないということである。これは、我が国の ICT 環境整
備の遅れが、子供たちの ICT 活用経験の不足につながっており、PISA で求められるような実用的な学力に影響を与え始めたことを示唆している。
3．これからの時代の能力観先進諸国でもっとも速く人口減少社会を迎える我が国では、今後、労働人口が激減する。つまり、1 人 1 人の生産性を高めなければ社会を支えることができない。

生産性の向上には ICT の活用は不可欠である。今では多くの情報がネッ
ト上に偏在している。これらにアクセスし、無駄なく情報を入手するスキ
ルや、たくさんの情報を整理して意思決定に必要な情報としてまとめるス
キル、さまざまな立場の人と必要に応じて役割を分担しながら協働で問題解決をするためにクラウド等を用いてスピーディーに対応するスキルなどが求められており、ICT 活用は当然の前提となっている。このような能力を政策用語では情報活用能力と呼ぶ。
ICT 活用による生産性向上のためには、学校教育の段階から、常に ICTを道具として活用して学ぶ経験を積み重ね、ICT には何ができるのか、どのように活用することが便利なのか、逆に ICT に任せることが難しいことは何なのかなどについて体感的に学ぶことが必要である。今期の学習指導要領において、情報活用能力が求められる背景は、このような未来像から導出されたことなのである。
今後は「GIGA スクール構想」によって整備された情報端末を活用した学習活動が自在にできるための学校のインフラが必要となる。ICT 環境整
備は、道路の舗装のようなものであると考えればよい。それが無くても歩けるし、車は走ることができると言う人はいるだろう。しかし、道路が舗装されていることによって車が速度を上げて快適に走ることができ、また故障が起こりにくくなるということが、舗装というインフラ整備による新
しい価値なのである。車種は多様であっても、それを適切に運転できるス
キルが身に付いていなければならないことからもわかるように、整備されたインフラを活用できることは社会において必要なスキルなのである。
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2 万人を超える大学教員のFacebook グループによる相互支援の取り組みから
岡本 仁宏
関西学院大学法学部 教授〇Facebook「新型コロナのインパクトを受け、大学教員は何をすべきか、何をしたいかについて知恵と情報を共有するグループ」
2020 年 3 月 30 日に、私は対面授業が困難な状況で大学教員がどのように対処するかの情報共有 Facebook（FB）グループを立ち上げた。このグループの参加者は、半月で 1 万 5 千人を突破、現在 2 万人を超えて持続して

いる。
大学教育がこの一年で大きく変化し現在も変化し続けていることは、周知のところである。そして、それに対して、大学もまた現場の教育を担う
教員も、変化を余儀なくされる客体であると同時に、この変化の最前線を担う主体でもある。我々のグループでは、この変化をめぐる多くの投稿がなされてきた。
互いに情報提供や知見・ノウハウの交換を行い、共感し励ましあい、この危機を乗り切ってきた。考えてみれば、2013 年には登場していた Zoomという言葉すら知らなかったほとんどの大学教員が、とにもかくにも授業を遠隔できたこと自体、驚くべきことだし、そこには多くの努力、苦難、ドラマがあったのである。
具体的なアプリや機器の技術的知識から遠隔授業のノウハウ、対面授業での感染防止策など授業方法から著作権問題や大学のインフラ基盤の問題、さらには、非常勤講師の待遇等の教員支援問題、国内や海外の大学動向、
新型コロナ対応の高等教育政策の妥当性、メンタルケアや経済問題等の学
生支援、研究環境など、この危機の下で派生するあらゆる問題がこのグループで取り上げられ議論されてきた。ある論者は、日本史上最大の FD（Faculty Development）の場と評しているが、（他にも多くのグループで行われる）狭い意味での授業方法の伝授の場を超えて、より広い意味で、危機を乗り切ろうとする大学教育の現場教員の相互支援の場であった。
Google フォームや Microsoft Forms などで問題群をランダム化するときの「運命の扉」方式のように、このグループで編み出されたものもある。
私は、特に大学教育やいわんやキャリア教育の専門性を持っているわけではない。それを前提にして、このグループを仲間たちと共に運営し、投稿を見てきた経験から、三つの論点を提示してみたい。
〇遠隔教育普遍化のインパクト
大学が ICT 革命の下で大きな影響を受けるであろうことは、かなり以前から知られていた（『ルポ MOOC 革命：無料オンライン授業の衝撃』岩波書店、2013）。その後も、Harvard Business School のコースすら受講できる University of the People 等、無料か格安の大学教育の提供機関は増大し、さらに、“Google Career Certificates”のような資格認証教育がキャリア教育として展開し、巨大 IT 企業などのキャリアに道を開いている。専門学校での動画配信や教材販売は行われていたが、今後より高度な内容も提供されてくれば、既存大学との競合は当然である。既存の競合等とのみで大学の位置付けを決める時代は終わりを迎えている。

しかし、大学は、これらの教育機関と対抗し競争するだけではない。大学自体が、発信者や利用者としてこれらの遠隔教育と関わる。さらに、例
えば複数キャンパスでの講義を遠隔素材を使って省力化しようとすることも、英語教育について、通勤可能な講師ではなく、国内のみならず時差に配慮して世界の ESL（English as a Second Language）資格を持つ講師を求めることも模索される。もちろん、これらは雇用に直結する。
3、4 年の学生は全員ではないものの、しばしば対面授業よりも遠隔授業を選好する。一方的な大講義であれば、時間が自由になり（YouTube 等の機能を利用しての）倍速・速度調整や繰り返し可能な動画配信は好まれて当然である。コロナ騒ぎのもとでの経験は、より広い遠隔教育の壁を低める。
だからこそ、対面教育の意味が問われている。実技や実習、芸術系の科目ですら、VR の展開は同様の問いを投げかける。通常の演習や講義において、コストをかけて対面授業を維持するとすれば、何のためか、そのメリットをきちんと実現しているかが問われる。単に、一般的に「人格的交流」が必要だというような抽象論では十分ではなく、具体的な教育実践の中にその意味が実現されていなければならないだろう。しかも、その教育内容
は「ロボットプルーフ」（ジョセフ・E・アウン、杉森公一他訳『ROBOTPROOF:AI 時代の大学教育』森北出版、2020）でなければならない。現在の大学の姿がそのままではありえないとすれば、どのようなハイブリッド
な新しい大学像が構想されるのかを見通さなければならない。
〇「読み書き算盤」教育としてのメディアリテラシー
学生たちは、Zoom、Microsoft Teams、Google Meet や、さらには各大学の LMS（learning management system）、例えば Manaba、Moodle、Blackboard、WebClass、WebCT、iroha Board やその補助として Google
Classroom などを使わなければ授業が受けられない状況があった。そして、これからもそれは続くだろう。就活も同様、これらのアプリやそれを動かす機器が使えることは不可欠である。
それ以上に、多様で奥深いネット世界から情報を引き出し、かつ情報を発信できる力は、（かつてゆとり教育でも強調されたが）現在の「読み書き算盤」、つまり学力の基盤である。特に重要なのは、SNS、ブログ、ウェブ
ページなどの情報を取捨選択し、自ら発信できる能力である。現在は、すべての人々が情報の発信者でありかつ受信者である。しかし、この情報の内容を含む「読み書き」能力は、意識的に付けられなければいけない。いわんや教育者においてをや、である。

〇市民社会における SNS の可能性
フェイクニュースやヘイトスピーチの拡散者、ハラスメントの媒体、さらにはターゲット・マーケティングやエコーチェンバー現象による社会の分裂の元凶としての SNS は、その否定面が強調されている。しかし、（Twitter 等の拡散性の高い SNS や LINE 等の連絡用 SNS、Slack 等の仕事用 SNS など用途は様々だが）確実に SNS は広がり、社会インフラとしての位置を占めつつある。
実際、SNS は苦難に陥った人々の相互支援や言論の広場、連帯の基盤としても、つまりは市民社会の基盤としての役割も持ち得ることを、我々のFB グループの存在は示した。単に対面講義に制限がかかったことによる遠隔化への教員の相互支援に留まらず、様々な不自由・障がいを抱えた学生への教育の方法やその在り方、孤立化した学生への対策及び孤立化した
教員への対策など幅広い意味での基盤としての役割も持ち得るのである。
終身雇用に基づく旧来の固い職場共同体が希薄化していることは明らかである。より選択的で開かれているが、やはり信頼できるコミュニティ性を持った人のつながりは、多くの社会問題の元凶あるいは付随現象として指摘される社会的孤立や孤独の問題を考える場合も不可欠である。いかに、信頼を醸成できる関係や広場を、重層的多元的にネット空間に作ることができるかは、我々の課題の一つであるし、教育の場や職場の存在の意味も変えていくのではないか。
これら三つは、グーテンベルク以来のコミュニケーションツールの大変革のなかで、新型コロナ危機でスピードアップした社会変容の現場に立つることを余儀なくされた大学教員の実践から感じ取られたことである。
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コロナ禍における大学でのオンライン授業と問い直される役割
村上 正行
大阪大学全学教育推進機構教授

2020 年、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行に伴って、大学においてもさまざまな観点から対策に追われることになった。筆者が所属する大阪大学においては、2020 年度の入学式は開催が見送られ、新学期

の授業は原則オンラインでの実施を前提にする指針が定められた。2 年生
以上は予定通りの学年暦（4 月 9 日）で開始されたが、1 年生配当の授業は
4 月 20 日より開始となったように、多くの大学が授業開始時期を遅らせて、オンライン授業の準備、対応にあたることになった。このような状況下で、教員は急遽、オンライン授業を急遽準備せざるを得なくなり、大学が準備している情報システムの利用や新しく導入されたツールの利用に関するスキル、オンラインでどのように授業を設計して実施するかという教育に関する知識について習得する必要が生じた。そのため、各大学でさま
ざまな研修会・講習会の実施、マニュアルの整備、ヘルプデスク・質問対応の支援体制づくりが行われた。大阪大学でも、COVID-19 に関わる新学
期授業支援対策チームを 2020 年 3 月 30 日に発足し、LMS（Learning
Management System）の利用方法などに関する質問対応、オンライン授業の設計・実施に関する FD、情報提供などをサイバーメディアセンターや全学教育推進機構教育学習支援部が中心となって実施した（村上ら 2020a）。
教育学習支援部が作成した Web サイト「オンライン授業実践ガイド」は、学内外の多くの教員に参考にしていただいている。
2020 年度にはオンライン授業に関する講演や研修の依頼を受けて多数行ってきたが、必ず話しているのは、「オンライン授業を設計、実践する際に最も重要な点は、“授業目標を達成する”ことを意識すること」である。1
コマ 90 分の授業で学生がどのような知識を獲得すればいいのか、15 回の授業で学生がどのような能力を習得すればいいのか、を考えることが最も重要で、授業はその目標を達成するために実施するわけだが、これはオンライン授業に限らず、従来の対面授業でも求められてきたことである。先生方には、今回のオンライン授業の実践の経験を踏まえて、対面授業も含めた授業の改善を意識していただく契機になれば、と考えている。オンラ
イン授業の設計については、村上ら（2020b）で紹介しているので、関心があればご覧いただければ幸いである。
オンライン授業の実践事例もいろいろ積み重ねられているが、ここでは筆者が実践した初年次少人数セミナー「学問への扉（ポップカルチャーと情報社会）」について少し紹介する。1 年生は対面授業を経験することがな
く、他のオンライン授業でもリアルタイムで議論する機会がほとんどないということから、Zoom によるリアルタイムの授業で議論する時間を多くとることにした。1 コマの授業デザインとして、“15 分説明＋15 分グルー
プ議論＋10 分共有”を 2 回行うことを基本とし、その際、個人で考える時間を確保した上でグループでの議論へとつなげるようにした。これはオンライン授業のみならず対面においても、アクティブラーニングを設計する

際に、学生の学びを促進するために重要となるポイントである。また、グループ議論の際には、Google スライドや Jamboard などを活用し、他のグループの意見を見ることができるようにする、授業終了時には、学んだことや感想などの振り返りコメントを書いてもらい、次回以降の授業に活用するようにする、授業中の説明の時間の代わりに事前課題を提供して事前に意見やコメントを集めて共有する、といった工夫を取り入れた。これらの工夫により、学生は自分の意見を話す・書くこと、他人の意見を聞く・読むこと、自身の考えを振り返ることができ、深い学びにつなげることができたのでは、と考えている。
オンライン授業に関するアンケート調査（村上ら 2021a）においては、
学生、教員ともに徐々にオンライン授業に慣れていったこと、負荷を感じていることが示されている。初年次セミナーにおいては、満足度や能力向
上の実感などについて対面授業と遜色のない結果であり、オンライン授業の方がよいこともある（村上ら 2021b）。すなわち、授業のことだけを考えるとオンライン授業でも十分成果をあげられる、今後対面授業が実施できるようになった際にもオンライン授業を適切に組み合わせていくことが重要になると言える。
その一方で、全体としてはオンライン授業に対して 1 年生の評価が 2 年
生以上に比べて全体的に低く、大学生活において一度も対面授業を経験せずにオンライン授業を受講したことが原因だと考えられる。このように友人関係の構築やコミュニティへの参加、課外活動などが大きく制限されることになり、物理的空間、キャンパスが果たす役割の大きさを感じることになった。それは、研究者である私達も、学会や研究会がオンライン開催となり、研究発表やその時間内での質疑応答は問題なくできるものの、その後での議論、たまたま出会っての雑談を交えた近況報告、新しく知り合いになる機会、などがなかなか難しい、ということで似たような経験をしていると思う。この状況で、（物理的な）キャンパスを含めた大学の役割、ということが問い直されていると言えるだろう。2021 年に新 2 年生を対象にした入学式を開催した大学もあり、このような取り組みも必要になってくると思われる。今後、ニューノーマル時代の大学教育を考えていく上で、大学教員として何をすべきか、について、考えていきたい。
＜参考文献＞
大阪大学 全学教育推進機構 教育学習支援部「オンライン授業実践ガイド」
https://www.tlsc.osaka-u.ac.jp/project/onlinelecture/top.html
・村上正行・佐藤浩章・大山牧子・権藤千恵・浦田悠・根岸千悠・浦西友樹・竹村治雄（2020a）「大阪大学におけるメディア授業実施に関する全学的な支援体制の整備と新入生支援の取り組み」『教育システム情報学会誌』
Vol.37（4）、pp.276-285.
・村上正行・浦田悠・根岸千悠（2020b）「大学におけるオンライン授業の設計・実践と今後の展望」『コンピュータ&エデュケーション』Vol.49、pp.19-26.
・村上正行・進藤修一・田中敏宏（2021a）「オンライン授業に対する教員・学生の評価」『日本教育工学会 2021 年度春季全国大会講演論文集』
pp.191-192.
・村上正行・安部有紀子・中美緒・杉山清寛・宇野勝博（2021b）「大阪大学における全学初年次教育「学問への扉」のオンライン化とその影響」『第27 回大学教育研究フォーラム発表論文集』p149.

■━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━【書 評】 『大学生として学ぶ 自分らしさとキャリアデザイン』━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━『大学生として学ぶ 自分らしさとキャリアデザイン』（高丸理香・宇賀田栄次・原田いづみ（編） 有斐閣ブックス 2021）
http://www.yuhikaku.co.jp/books/detail/9784641184541
渡部 昌平
秋田県立大学総合科学教育研究センター 准教授
筆者が 14 人、編者が 3 人いる本書ですが、そうした本にありがちな「それぞれの筆者が言いたいことをバラバラに書いた」本ではなく、まるで 1
人の筆者が書いたかのような 1 本の芯がある（構成がすぐれた）本です。
大学生が自らのキャリアをデザインするために、大学では高校と違ってどう取り組むべきか、キャリアをどう考えるべきか、大学生活では何をどう学ぶか、自己分析をどうしていくか、自己分析を踏まえてどういう計画を立てていくか、自分と社会や地域との関係をどうしていくか、情報をどう吟味していくか、労働や消費に関する法律にはどういうものがあるか、生活にはどんなお金がかかっているか、家族のかたちをどうしていきたい
か、AI やテクノロジーによって今後の仕事はどう変わっていくと思うか、
自分が生きたい理想の環境とはどういうものか、雇用環境や個人の働き方

が多様化する中で自分はどうしていきたいか、これから誰と何を話していきたいか、なぜ質問は必要か、仲間と話し合うためには何が必要か、なぜ行動を始めなければいけないか、などの問いかけから始まるワークを行う
ことによって、大学生が自らのキャリアデザインを主体的に考えられるように構成されています。
（個人的にはここまで高度なことをここまで丁寧に考えさせるかと思う点もないではありませんが、この本を読んで大学生が生殖問題ほかいろいろな問題を考えてくれるとするならば、間違いなく有用な書でしょう。
）
大学のキャリア教育科目での教科書としての利用を想定しているのだと思いますが、各節に「テーマのねらい」「学習のためのヒント」があり、解説の後に「ワーク」そして「振り返りのポイント」「エクササイズ」「おすすめの本＆読むポイント」などが網羅されており、大学生が学ぶのにも易しいですし、教科書として採用する教員にも優しい構成になっています。
キャリア理論家としてはシャインやブリッジズ、クランボルツ、金井壽
宏、サビカス、ワッツなどが採り上げられており、キャリア理論をどう使うか悩んでおられる方の参考にもなると思います。
私が本書を好きになった理由の 1 つが、「業界・企業研究」「資格取得」を強調しない点です。もちろん業界・企業研究や資格取得も重要ですが、本書はその前段階として自己分析や社会分析あるいは社会の中でどういう役割を取りたいか、その中でコミュニケーションをどうしていくべきかをしっかり検討することを勧めています。就活テクニックに走りがちな大学生に適当と思います。
■━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━【書 評】『キャリアコンサルタントになりたいと思ったらはじめに読む本』『キャリアコンサルタントの仕事と将来性がわかる本』━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━『キャリアコンサルタントになりたいと思ったらはじめに読む本』（津田裕子（著） 中央経済社 2019）https://www.biz-book.jp/isbn/978-4-502-30031-8『キャリアコンサルタントの仕事と将来性がわかる本』（津田裕子（編著） 中央経済社 2021）
https://www.biz-book.jp/isbn/978-4-502-37601-6

渡部 昌平
秋田県立大学総合科学教育研究センター 准教授
学会事務局あて献本いただいた本です（ありがとうございます）。
目からウロコ、脱帽です。分かりやすい。皆さんがこの本を読んでどう思われるかは私の想像の範囲を超えていますが、少なくとも私がこれまで出版した本のいずれよりもたくさん売れています。
とにかく分かりやすい。そうか、顧客のニーズはこういうところにあったのか。自分の思い違いを自覚させられました。
2 冊ともキャリアコンサルタント資格を取りましょう、取るとこういうことがありますよ、こういうことができますよ、という本です。1 冊目はたぶんご自身の資格取得体験や就職支援の実例を踏まえて書かれていて、2 冊目はキャリアコンサルタントとして活躍されている 6 名の方のことも採り上げられています。ちなみに著者の津田裕子さん（本学会会員）は、
一般企業の採用担当者として面接官を務めた後、職業訓練校での講師経験を機にキャリアコンサルティング分野への造詣を深め、2015 年に GCS プ
ロフェッショナル認定コーチ、2016 年に NPO 法人国際メンターシップ協会アソシエートメンター、キャリアコンサルティング技能士 2 級に合格されたのだそうです。現在はキャリアコンサルタント事業を展開するキャリ
コンシーオーを主催して合格講座を運営し、学生への就職サポート、企業内のキャリアコンサルティングなどもされているそうです。そういう意味
では、本書は本学会のように小中高（大）の進路指導・キャリア教育を行われている方の中には不必要な方もいらっしゃるかもしれません。そうす
ると、この本を学会の会員のどういう方におススメすべきか。キャリアコ
ンサルタント資格に興味があり資格を取ってみたいと考えておられる方、
キャリアコンサルタントはどういうことをしているのか知りたい方、キャリアコンサルタント資格を取った人がどんな考え方や行動をしているのか
知りたい方、そういった方々に本書は参考になるかもしれません。１冊目については Amazon にも複数の書評が出ていますので、ご興味のある方はぜひ Amazon の書評のほうもご参考にしていただければ。
なお、１冊目は 2019 年 3 月刊（2020 年 3 月で 6 刷）、2 冊目は 2021 年
2 月刊です。同じ出版社（中央経済社）からの刊行ですから、出版社でも 1冊目の売れ行きはかなり評価されているのではないかと思います。こうした事実を突きつけられて、今まで私がどれだけ社会のニーズに合っていな
い文章を書いてきたか、改めて反省させられました。自分が世間とずれているとは薄々感じてはいましたが、こんなにずれているとは思いませんでした。そりゃ秋田で無料市民講座を開催してみても、20 人も集まらないわ
けです。筆者の津田裕子さんは、YouTube にも動画を公開（チャンネル登録 4000 人以上、視聴はそれぞれ数万回）されていますので、相談プロセスを学びたい方は参考にされても良いのかもしれません（私の YouTube チャンネルは登録者 6 人です（泣）
）。
色々な場面での会員同士の情報・意見交換をお待ちしております。
■━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━【お知らせ】 日本キャリア教育学会 第 39 回研究セミナー━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
第 39 回研究セミナーのお知らせ
テーマ：キャリア教育と社会正義
１．開催日時：2021 年 6 月 6 日（日） 13：45～16：45
２．開催方法：Zoom ミーティングによるオンライン開催※Zoom の URL は開催 2 日前までに参加申込者へメールでお知らせします。
３．参加費：無料
４．申込定員：先着 90 名
５．申込方法：4 月 5 日（月）～5 月 28 日（金）にhttps://forms.gle/eYqa1T1aHcBkyxKf7 からお申し込みください。
（申込期間にかかわらず、先着 90 名で締め切ります）※フォームからお申し込みいただけない場合は、後述のお問い合わせ先メールアドレスあて、件名に「研究セミナー申込」、
本文に「①お名前②ご所属③お役職名④メールアドレス（ZoomURL の連絡用）⑤学会会員番号（分からなければ不要）」を記載してお送りください。
【プログラム】
13：30～

参加者入室開始

13：45～13：55 開会挨拶
北海道東北地区部会代表 弘前大学 吉中淳先生
13：55～14：40 基調講演

労働政策研究・研修機構 下村英雄先生
14：40～14：50 休憩
14：50～16：05 シンポジウム（学会会員 5 名の予定）
16：05～16：15 休憩
16：15～16：35 質疑応答・意見交換
16：35～16：45 閉会挨拶
北海道東北地区部会副代表

札幌大谷大学 岡部敦先生【お問い合わせ先】
秋田県立大学 渡部昌平
E-mail: watanabe-s(a)akita-pu.ac.jp ※(a)を@に変更してください■━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━【お知らせ】 日本キャリア教育学会 第 43 回研究大会━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
第 43 回研究大会のお知らせ
大会専用ホームページは 5 月末ごろのオープン予定です。
今しばらくお待ちください。
1 号通信は、下記で公開しています。
http://jssce.wdc-jp.com/convention-seminar/csnew/
１．開催日：2021 年 11 月 6 日（土）・7 日（日）
２．開催場所：金沢工業大学 扇が丘キャンパス
３．大会事務局：金沢工業大学
研究大会実行委員長：白木みどり、大会事務局長：日向正志
４．参加・発表方法
手続き期間：2021 年 6 月 14 日（月）～10 月 15 日（金）※参加申込みの詳細は、第二次案内でお知らせします。
【大会日程】
１日目 11 月 6 日（土）9:15～12:30

キャリア・カウンセラー研修講座（有料講座）

12:00～12:45

理事会

13:00～13:15

開会行事

13:15～14:25

基調講演

金丸雄介氏（了徳寺大学准教授、日本オリンピック委員会強化スタッフ、
全日本柔道ナショナルチームコーチ(白山市立北辰中学校卒業生)）
14:25～14:40

休憩

14:40～16:50

大会実行委員会企画シンポジウム

テーマ：キャリア教育の現在・過去・未来をつなぐもの
コーディネーター 三村隆男氏（早稲田大学教授）
シンポジスト 才鴈浩子氏（金沢市立小将町中学校校長）
堀口寿人氏（寿心理オフィス代表）
小田與之彦氏（株式会社加賀屋代表取締役社長）
17:00～18:00

2021 年度定期総会

18:00～20:00

教育研究懇談会（未定）

２日目 11 月 7 日（日）9:00～12:20

個人研究発表（口頭）
個人研究発表（ポスター発表）

12:20～13:20 昼食（会員控室 5-501）
各種委員会
13:20～15:00 個人研究発表（口頭）
個人研究発表（ポスター発表）
15:00～15:10 休憩
15:10～16:50 研究推進委員会企画、会員企画シンポジウム
16:50～17:00 閉会行事
【お問い合わせ先】
日本キャリア教育学会第 43 回研究大会事務局（金沢工業大学 基礎教育部教職課程 白木研究室）
電話番号 076-248-4729（直通）E-mailshiraki(a)neptune.kanazawa-it.ac.jp※(a)を@に変更してください■━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━【お知らせ】 アジア地区キャリア発達学会（ARACD）研究大会━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

2021 年アジア地区キャリア発達学会（ARACD）研究大会の開催についてアジア地区キャリア発達学会（ARACD：Asian Regional Association for
Career Development ） は 、 AHRD(Academy of Human Resource
Development)とのオンライン合同研究大会を開催します。
１．開催日：2021 年 11 月 16 日（火）～11 月 18 日（木）※発表申し込み（Call for paper）は 7 月 1 日まで
http://jssce.wdc-jp.com/committee/iaevg/※詳細および参加申込は、以下の研究大会のウェブサイトより
お願いします。
http://www.ahrd-aracd.upm.edu.my/※アジア地区キャリア発達学会（ARACD）のウェブサイトは、
以下のとおりです。
http://aracd.asia/■━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━【お知らせ】 研究推進委員会企画
特別連載「ある単位制高校の一年」／連載「研究をする」━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
研究推進委員会企画
特別連載「ある単位制高校の一年」
連載「研究をする」
研究推進委員会では会員の研究力向上のための取組をしています。
今期の研究推進委員会では、会長の示された方向性を踏まえ、アカデミ
ック研究と教育現場をつなぐ企画を行ってまいります。
その一環として、宮原 清（九州・沖縄地区理事）先生にご協力いただき、特別連載「ある単位制高校の一年」を学会ウェブサイトに掲載することとしました。
また、連載「研究をする」の 4 月コラムが掲載されましたので、あわせてご覧ください。
特別連載「ある単位制高校の一年」

http://jssce.wdc-jp.com/committee/research_advance/#s-column
連載「研究をする」
http://jssce.wdc-jp.com/committee/research_advance/#r-column-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+◇日本キャリア教育学会ニューズレターは、日本キャリア教育学会
情報委員会が発行し、特集テーマに沿った記事を会員の皆様にお届けするものです。
◇会員の皆様のメールアドレス確認・登録を継続的にしております。
身の回りの会員でニューズレターが届いていない方がおられた場合、学会事務局（jssce-post@bunken.co.jp）宛に受信用メールアドレスから登録申請していただきますよう、お伝えください。
◇ニューズレターに対する皆様のご感想・ご意見・ご提案を随時お待ち
しております。情報委員会（jssce-ic@googlegroups.com）までお気軽にご連絡ください。
◇キャリア教育関連の著作を発刊・発表した会員は、是非とも学会事務局
まで献本いただければ幸いです。学会ウェブサイト上に書名と著者名を掲載した上で、書評欄で取り上げさせていただきます。
◇文中敬称略
日本キャリア教育学会情報委員会 発行
委員長：家島明彦 副委員長：渡部昌平
委員：京免徹雄、長尾博暢、市村美帆
高丸理香、竹内一真、橋本賢二
本田周二-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-