N C R 2 0 1 8

日 本 目 録 規 則
Nippon Cataloging Rules

2018 年 版
日本図書館協会目録委員会編

序説

2018 年 12 月 25 日 作成
2019 年

1 月＊問い合わせ先編集
発行

7 日 公開日 本 図 書 館 協 会 目 録 委 員 会 : ncr

jla.or.jp

日本図書館協会目録委員会
公益社団法人日本図書館協会〒 104-0033 東 京 都 中 央 区 新 川 1-11-14
Te l . 0 3 - 3 5 2 3 - 0 8 1 1 F a x . 0 3 - 3 5 2 3 - 0 8 4 1©2018 Japan Library Association

『日本目録規則 2018 年版』序説

序説

目次
1.目録と目録規則 ................................................................................................................... 21-1）目録 ................................................................................................................................ 21-2）目録規則とその標準化................................................................................................... 2
2.NCR の展開 ......................................................................................................................... 32-1）NCR 制定の経緯 ............................................................................................................ 32-2）NCR1987 年版............................................................................................................... 3
3.目録規則の抜本的見直し ..................................................................................................... 43-1）見直しの背景 ................................................................................................................. 43-2）概念モデルの FRBR、FRAD、FRSAD ....................................................................... 53-3）国際目録原則（ICP）と ISBD 統合版 .......................................................................... 63-4）RDA ............................................................................................................................... 74.本規則の策定方針と特徴 ..................................................................................................... 74-1）本規則の策定方針 .......................................................................................................... 74-2）本規則の特徴 ................................................................................................................. 84-3）本規則の今後 ............................................................................................................... 10

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『日本目録規則 2018 年版』序説

序説
1.目録と目録規則
1-1）目録目録は、利用者が図書館で利用可能な資料を発見・識別・選択・入手できるよう、資料に対する書誌データ、所在データおよび各種の典拠データを作成し、適切な検索手段を備えて、データベース等として編成するものである。目録に収録される書誌データは、各資料に関する諸情報を圧縮・構造化した記録である。また典拠データは、特定の個人、団体、主題等に関連する資料を確実に発見できるよう、それらに対するアクセス・ポイントを一貫して管理するための記録である。
今日その比重を急速に高めている電子資料においては、全文検索など資料自体を直接に検索対象とすることが可能で、書誌データの必要性は、従来型の資料のようには自明でない。しかし、ウェブ情報技術の世界でもメタデータが重要視されているように、資料に関する重要な情報を一定のルールのもとで構造化した書誌データには、全文検索では代替できない有用性がある。図書館は、適切な書誌データ、所在データおよび典拠データを作成し、目録を編成して利用に供することで、資料のもつ利用可能性を最大限に顕在化しなければならない。
1-2）目録規則とその標準化目録がその役割を発揮するためには、資料に対する書誌データを作成する作業や、典拠データを通してアクセス・ポイントを適切に管理する典拠コントロール作業が、一定の基準に基づいて行われる必要がある。これらの作業のための基準が目録規則であり、これは目録の編成に必須のツールである。今日につながる近代的な目録規則は 19 世紀半ばに誕生し、欧米における図書館近代化の動きの中で発展を重ねた。同世紀後半に登場したカード目録が広く普及すると、目録規則もそれを一般的な提供形態と想定するようになった。また、資料を十分に識別するために必要な書誌的事項を設定し記録の基準を定めた記述（書誌記述）のルールと、資料を適切に検索するために必要な情報の選択と形式を定めた標目（アクセス・ポイント）のルールから構成されるのが、一般的な目録規則の姿となった。
個々の図書館が独自の目録規則を用いた場合、総合目録の編成などで問題が生じる。標準的な目録規則が必要となる所以である。20 世紀に入ると、各国もしくは各言語圏で共通に用いられる標準目録規則が整備されていった。さらに、20 世紀後半には、目録法の国際的標準化が目指された。1961 年、国際図書館連盟（International Federation of Library
Associations and Institutions: IFLA）主催の目録原則国際会議がパリで開催され、通称「パリ原則（Paris Principles）」という、著者書名目録における標目の選択と形式に適用される諸原則の国際合意が成立した。1969 年には、記述の国際的標準化を図る「国際標準書誌記
述（International Standard Bibliographic Description: ISBD）」の策定が開始され、一般原則と資料種別ごとの ISBD が 1970 年代以降順次制定されるに至った。
パリ原則と ISBD は、各国の標準目録規則の国際的な整合性を維持するための大綱を定めたものであり、各国で、目録作成の対象となる出版物やその国の言語の特性に応じた目録規則が制定されてきた。その中には「英米目録規則第 2 版（Anglo-American Cataloguing
Rules. Second Edition: AACR2）」のように、世界各国で広く適用され、準国際的な目録規則となったものもある。
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『日本目録規則 2018 年版』序説「日本目録規則（Nippon Cataloging Rules: NCR）
」は、可能な限り国際的な諸基準との整合性を図りつつ、日本における出版慣行や日本語の特性も考慮して策定された、日本の標準目録規則である。
2.NCR の展開
2-1）NCR 制定の経緯
近代日本における最初の目録規則は、1892（明治 25）年に創立された日本文庫協会が、翌 1893（明治 26）年に制定した「和漢図書目録編纂規則」である。1910（明治 43）年には、日本文庫協会の後身である日本図書館協会（Japan Library Association: JLA）がこれを改訂し、「和漢図書目録編纂概則」を制定した。これらの規則は和漢書を対象とし、書名記入を基本とする考え方に立つものであった。その後、大正期には洋書目録法の研究が進み、昭和期に入ると、その和漢書への適用が積極的に検討された。1932（昭和 7）年、JLAの和漢書目録法調査委員会は「和漢図書目録法（案）」を公表したが、基本記入について著者・書名のいずれとも決定しなかったので、いわゆる主記入論争を生み、JLA による標準目録規則の制定は実現しなかった。
1942（昭和 17）年、青年図書館員聯盟は、英米目録規則の 1908 年版にならい、著者基本記入制をとる和漢書・洋書共通の「日本目録規則 1942 年版」を作成した。戦後、NCRを受け継いだ JLA は、1952（昭和 27）年、「米国図書館協会目録規則 1949 年版（A.L.A.
Cataloging Rules for Author and Title Entries. Second Edition）」等を参照し、著者基本記入の原則を継承しながら、和漢書の取り扱いを主とする「日本目録規則 1952 年版」を刊行した。
さらに JLA は 1961（昭和 36）年、パリ目録原則国際会議に参加し、1965（昭和 40）年、その原則に従った「日本目録規則 1965 年版」を刊行した。
これは著者基本記入制を堅持し、和漢書・洋書共通の、著者書名目録を対象とする規則である。
その後 1960 年代後半以降、公共図書館を中心に目録業務の簡便化の要請から、基本記入
制をとらず、記述だけのユニット・カードをまず作成し、複製した個々のカードに必要な標目を相互に対等に与えるという方式が、広く行われるようになった。こうした状況のもとで1977（昭和 52）年、JLA は「日本目録規則 新版予備版（以下「NCR 新版予備版」）」を刊行した。これは、ISBD への準拠と記述ユニット・カード方式の採用という特徴をもつものであった。一方で、和書のみを対象とする比較的簡略な規則で、「本版」までの過渡的な位置づけのものであった。
2-2）NCR1987 年版
JLA が NCR 新版予備版の本版化に向けた本格的な作業を開始したのは 1983（昭和 58）
年で、1987（昭和 62）年に「日本目録規則 1987 年版（以下「NCR1987 年版」）」を刊行した。これの「序説」では「図書館界およびこれをめぐる社会一般の環境・情勢も情報社会を指向して、徐々に変化しつつある。そこで、オンライン書誌情報入力も視野に入れた、書誌情報作成の基準ツールとなるよう」新規則を制定することになったと述べている。より具体的には、1981（昭和 56）年に JAPAN/MARC の頒布が開始されたこと、1985（昭和 60）
年に学術情報センター（現・国立情報学研究所）によって NACSIS-CAT の運用が開始されたこと、図書館業務システムの導入が進みつつあったこと、等が背景にあった。
NCR1987 年版の特徴を挙げると、次のとおりである。
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『日本目録規則 2018 年版』序説①

多様な資料を対象とする規則
和書のみを対象とする NCR 新版予備版に対して、和漢書・洋書を対象とする規則となった。また、図書を主な対象とし他の資料に関する対応が弱かったそれまでの NCR
に対して、「記述の部」で「記述総則」に続いて「図書」に始まり「逐次刊行物」に終わる 13 章を配置し、多様な資料に対応できる規則となった。
②

記述ユニット方式（非基本記入方式）の採用
NCR 新版予備版の記述ユニット・カード方式を継承し、基本記入標目を設定しない

記述ユニット方式を採用した。NCR1987 年版の「序説」では、日本の状況において基本記入制の必要性が薄れてきたという認識に加え、記述ユニット方式が「多様な検索を可能とする機械可読目録に、より一層適した方式」であると述べている。
③

ISBD への準拠
NCR 新版予備版ですでに準拠していたが、本則は ISBD を尊重するとの方針のもとで整合性を再検討した結果、ISBD 区切り記号法の採用や並列タイトルに関する規定の見直しなどを行った。
④ 記述の精粗
3 段階の水準を設定して、記述の精粗の規定を整備した。
⑤

書誌階層構造
書誌データの電子化や共有化を背景として、上下の関係にある複数の「書誌レベル」

から成る階層構造として資料をとらえる考え方をとり、一般に記述の本体とする「基礎書誌レベル」の定義なども行った。
JLA 目録委員会は、NCR1987 年版を 3 度改訂している。1994（平成 6）年刊行の改訂版
では、初版段階で未刊であった「書写資料」、「静止画資料」、「博物資料」の各章の完成や書誌階層規定の再構成などを行った。2001（平成 13）年刊行の改訂 2 版では、「コンピュー
タファイル」の章について、リモート・アクセス資料にも対象を拡張した改訂内容（2000（平成 12）年公表）を組み込み、これの章名を「電子資料」に改めた。2006（平成 18）年
刊行の改訂 3 版では、「逐次刊行物」の章を更新資料をも対象とするよう拡張し、その章名を「継続資料」に改めるとともに、和古書・漢籍に関する規定をも整備して「図書」、「書写資料」の両章を改訂した。
JLA 目録委員会は、改訂 3 版の「目録委員会報告」で当該改訂を NCR1987 年版の「最後の改訂作業」と位置づけ、以後は規則全体にわたる抜本改訂の準備を行うこととなった。
3.目録規則の抜本的見直し3-1）見直しの背景
前述のように、各国・言語圏の目録規則は、長らく 1960～70 年代に制定されたパリ原則と ISBD を基盤として制定・運用されてきた。対象資料の多様化と目録の作成・提供環境の電子化が進展する中で、一定の改訂は行われてきたものの、それでは十分でないとして既存の原則の抜本的な見直しを求める議論が、1990 年前後から本格的に展開されるようになった。
このうち対象資料の多様化については、記述の部における特定の資料種別の章を改訂する措置がとられてきたが、ネットワーク情報資源を含む電子資料の発達によって、章ごとの改訂では対応しきれない、より根本的な問題が明らかとなった。一言でいえば、資料の内容
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『日本目録規則 2018 年版』序説的側面（コンテンツ）と物理的側面（キャリア）に関わる問題である。様々な表現形式を包含して生成され得る電子資料の登場により、従来の「資料種別」ごとの規則構成はそぐわな
くなってきた。また、電子情報においては、内容的側面の一部変更も物理的側面であるキャリアの移転も、旧来のメディアよりはるかに簡便に行えるが、これによる「バージョン」の多様化は、これまでの目録規則が拠ってきた「著作」と「版」という資料把握の枠組みに見直しを迫るようになった。
一方、目録の作成・提供環境の電子化の進展も、目録規則に抜本的な見直しを迫るものであった。今日、書誌データは電子的に作成・操作され、ほとんどの図書館で OPAC（Online
Public Access Catalog）が提供されており、目録規則もそうした状況に対応したものでなくてはならない。特に、検索（発見）のための標目（アクセス・ポイント）については、カード目録を前提とした既存の規定に対する根本的な見直しが避けられない。識別のための記述については、アクセス・ポイントに比べれば電子化の影響は大きくないが、人間の目による識別・理解だけでなく、コンピュータによる識別・操作にも問題のない、機械可読性の高いデータを作成できる規定が求められる。また、コンピュータ目録では記述データからもイ
ンデックス生成を行えるなど、記述とアクセス・ポイントの関係性は従来とは異なってくる。典拠コントロールの側面を考えれば記述とアクセス・ポイントの区別が意味をもたない
わけではないが、記述の部と標目の部に大きく分かれる伝統的な規則構造は必ずしも適切ではなくなってきた。
さらに、1990 年代半ば以降のインターネットの急速な普及により、情報流通のコストが劇的に下がり、様々な情報が大量かつシームレスに行き交う時代が到来した。このことも、目録と目録規則の置かれた環境に二つの面で大きな影響を及ぼした。一つは、国際的な書誌データの流通が容易になった分、国際的な標準化の重要性が、これまで以上に高くなったことである。もう一つは、図書館以外のコミュニティで生成されるメタデータとの相互運用性を考慮する必要が出てきたことである。図書館界のみで完結したデータ作成・活用ではな
く、作成面においても活用面においても、より広い想定が求められる。最近では、主に公共的なデータを LOD（Linked Open Data）として開放的に提供し、広く自由な活用を促す動きがあり、図書館による諸情報もその一翼を担うことが期待されている。書誌データの作成等について規定する目録規則も、こうした動きに対応できるものであることが求められる。
3-2）概念モデルの FRBR、FRAD、FRSADIFLA は 1998 年 に 、「 書 誌 レ コ ー ド の 機 能 要 件 （ Functional Requirements for
Bibliographic Records: FRBR）」と題する報告書を刊行した。FRBR は、目録が対象とする書誌的世界を実体関連分析（E-R 分析）の手法で分析し、概念モデルを提示したものである。FRBR では、典拠データに関わる部分について大枠の言及にとどまっていたが、2009
年に「典拠データの機能要件（Functional Requirements for Authority Data: FRAD）」が、
2011 年に「主題典拠データの機能要件（Functional Requirements for Subject Authority
Data: FRSAD）」が発表された。
FRBR 等の概念モデルでは、知的・芸術的成果である資料を、著作、表現形、体現形、個別資料という、順次具現化されていく階層的な 4 実体（第 1 グループの実体）としてとらえる。従来、ある著作の「版」の違いとしてとらえられていたものを、内容的側面を示す表
現形と物理的側面を示す体現形とに分けて設定し、資料の構造的把握を行った点が特に注
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『日本目録規則 2018 年版』序説目された。これらに加えて、資料に関わる行為主体を個人、家族、団体の 3 実体（第 2 グループの実体）として、著作の主題を概念、物、出来事、場所の 4 実体（第 3 グループの実体）として、それぞれとらえる。また、FRAD においてはこれらの実体に加えて、名称、識別子、統制形アクセス・ポイントなど、典拠コントロールの仕組みに必要な実体も設定している。
このような実体設定を行ったうえで、FRBR 等の概念モデルでは、各実体に関する属性と実体間の関連を設定することによって、書誌的世界を表現している。属性と関連は、FRBR
においては発見・識別・選択・入手、FRAD においては発見・識別・関連の明確化・根拠の提供という「利用者タスク」に基づいて設定されている。このうち実体間の関連には、従来の書誌データと典拠データとの関連づけに当たるものに加え、資料間に存在する派生や継続といった関連など、実体間の多様な関係が含まれる。実体とその属性を把握し、実体間の関連を管理するモデル化は、電子化された目録作成・提供環境との親和性が高い。
FRBR 等の概念モデルは、資料の多様化に対応するという点からも、目録の作成・提供環
境の電子化に対応するという点からも、有用性の高いものと認識され、21 世紀の目録規則の基盤を成すものとなった。
3-3）国際目録原則（ICP）と ISBD 統合版
IFLA は 2009 年に、「国際目録原則覚書（Statement of International Cataloguing
Principles）」を発表した。パリ原則を約半世紀ぶりに見直した、新たな国際目録原則（ICP）
である。ICP の策定にあたっては、「国際目録原則に関する IFLA 専門家会議（IME ICC）」
が 2003 年から大陸単位で 5 度にわたって開催された。
ICP の主な特徴としては、次の諸点が挙げられる。
・コンピュータ目録を前提として FRBR の枠組みを全面的に取り入れたこと
・図書だけでなくあらゆる種類の資料を対象と考えること・書誌・典拠データのあらゆる側面を取り扱うこと・書誌・典拠データとは別に目録の探索・検索上の要件にも言及していること
パリ原則が標目の選択と形式に特化した原則であるのと比較すると、包括的な内容となっている。FRBR の枠組みを取り入れているが、描かれる目録の姿は、書誌データと典拠データから成る従来の形とも比較的親和性の高いものである。その後 ICP は、2016 年に改訂版が発表されている。
一方で IFLA は ISBD の改訂にも取り組み、2007 年に予備統合版を、2011 年に統合版を発表した。その名のとおり、従来の資料種別ごとの編成を取りやめ、一本に統合してエリア別の構成としたことが最大の改訂点である。あわせて、資料の内容表現の基本的な形式を示す「表現形式（content form）」と媒介機器の有無・種別を示す「機器種別（media type）」に資料種別を整理し、新設の「エリア 0」に収めることとなった。その他の部分では従来の形を踏襲する規定が多く、FRBR の概念モデルを大きく取り入れるには至っていない。
ISBD は従来、エレメントの定義、値を入力するルール、区切り記号法を用いた記録方法を規定し、各目録規則の記述の部の元となる標準として機能してきたが、後述のように目録規則が記述文法等の構文規則を扱わなくなる方向性の中で、その規範的役割を変容させつつある。すなわち、記述文法やエレメントの記載順序が目録規則で規定されないことを前提として、書誌データの伝統的かつ有力な表示方法を示すという役割が強くなってきている。
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3-4）RDAAACR2 の後継規則として 2010 年に刊行された「RDA: Resource Description and Access」
は、英語圏のみならず他の言語圏にも適用が広がっており、準国際的な目録規則となっている。これは FRBR 等の概念モデルと ICP に沿い、一方で AACR2 との継続性にも配慮した規則である。
RDA は、AACR2 とは大きく異なり、FRBR 等の概念モデルに密着した構造をとっている。10 セクション（計 37 章）のうち、前半部のセクション 1～4 がそれぞれ「体現形・個別資料」、「著作・表現形」、「個人・家族・団体」、「概念・物・出来事・場所」の各実体に関する属性の記録を扱い、後半部のセクション 5～10 が実体間の様々な関連の記録を扱っている。なお、FRBR における第 3 グループの実体、すなわち著作の主題となる実体に関する属性・関連を扱う章については、2010 年の刊行段階では一部を除いて未刊である。
AACR2 との比較における RDA の主な特徴としては、次の諸点が挙げられる。
・FRBR 等の概念モデルに密着した規則構造をとること
・著作や個人等を実体ととらえることで、典拠コントロール作業が規則上明確に位置づけられたこと・資料の内容的側面と物理的側面の整理が図られたこと・実体間の関連が、実体の属性とは独立して扱われ重視されるようになったこと・属性、関連のエレメントが大幅に増強されたこと・情報源からの転記によらないエレメントの多くで、語彙のリストを提示して値の表現に一定の統制を図ったこと
・記述文法等の構文的側面を規則から排除し、意味的側面に特化したこと
これらは、それぞれの意義をもつとともに、機械可読性の向上という側面からもとらえられる。RDA 本体には含まれていないが、その策定過程では、エレメント分析に関する文書（エレメントごとに、その値の性格や適用されるスキーマなどを整理したもの）が作成されるなど、機械可読性が意識されていた。
また、相互運用性と国際性への志向も特徴といえる。文書館・博物館など、図書館以外のコミュニティとの相互運用性を意識している。さらに、記述に用いる言語などの面で英語圏偏重を改め、国際的な普及を志向している。
以上のように AACR2 から大きな変貌をとげた RDA であるが、これは一方で従来の規則や目録慣行との継続性も考慮している。体現形に対する記述を書誌データの根幹とすること、著作に対する典拠形アクセス・ポイントを、本則では最も主要な責任を有する創作者に対する典拠形アクセス・ポイントと優先タイトルの結合形としていること（AACR2 の基本
記入標目を継承している）など、従来の原則に近い形となっている。その他の条項でも、
AACR2 の規定を継承している箇所が多数ある。
4.本規則の策定方針と特徴
4-1）本規則の策定方針「目録委員会報告」に記したように、JLA 目録委員会が本規則の策定作業を本格的に開始したのは 2010 年である。その後 2013 年からは、JLA 目録委員会と国立国会図書館収集
書誌部との共同による策定作業となった。策定作業にあたっての方針は、次のとおりである。
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・ICP 等の国際標準に準拠すること
・RDA との相互運用性を担保すること
・日本における出版状況等に留意すること
・NCR1987 年版とそれに基づく目録慣行に配慮すること・論理的でわかりやすく、実務面で使いやすいものとすること
・ウェブ環境に適合した提供方法をとること
国際標準への準拠と RDA との相互運用性は、本規則が FRBR 等の概念モデルを基盤とするものとなったことを意味する。RDA との相互運用性を特に重視し、RDA に存在するエレメントは本規則でもすべて定義することとした。規定についても、日本における出版状況
や目録慣行にそぐわないものを除いては反映に努め、その結果アクセス・ポイント関係など
NCR1987 年版に比べ飛躍的に詳細となった部分もある。
ただし、論理的なわかりやすさ、実務面の使いやすさの観点から、あえて RDA とは異なった構成や規定とした箇所もある。例えば、RDA では属性の記録を扱う章にアクセス・ポ
イントの構築に関する規定を含むが、属性の組み合せとして表現されるアクセス・ポイントの規定が属性自体の規定と混在するのはわかりにくいため、本規則では属性の部を「属性の記録」と「アクセス・ポイントの構築」に分け、それぞれに総則と実体別の各章を配置する構成とした。
4-2）本規則の特徴
NCR1987 年版との比較における本規則の特徴としては、次の諸点が挙げられる。
① FRBR 等の概念モデルに密着した規則構造「第 1 部 総説」に続いて、「第 2 部 属性」、「第 3 部 関連」に大きく分け、扱う実体ごとの章立てとしている。RDA の規則構造と類似しているが、第 2 部を「属性の記録」と「アクセス・ポイントの構築」に分けたこと、「属性総則」、「アクセス・ポイントの構築総則」、「関連総則」をそれぞれ置いたことなど、異なる部分もある。
②

典拠コントロールの位置づけ
RDA と同じく FRBR 等の概念モデルに準拠して、著作や個人等を実体ととらえ、それぞれに属性・関連のエレメントを設定している。記述に付す標目や参照を規定するのみの NCR1987 年版とは異なり、典拠データを作成・管理する典拠コントロール作業を規則上に明確に位置づけた。次に述べる著作の扱いを含め、典拠データの比重が相対的に高められた。本規則では、各実体に必要な属性が記録され、それらをもとに典拠形ア
クセス・ポイントと異形アクセス・ポイントの構築が行われる。
③ 全著作の典拠コントロール
RDA と同じく、著作の識別および著作とその表現形・体現形との関連を重視し、すべての著作に対して典拠コントロールを行って典拠形アクセス・ポイントを構築するよう規定している。統一タイトルの適用を限定してきた NCR1987 年版からは大きな転換となる。
RDA に準じて、著作に対する典拠形アクセス・ポイントは、著作の優先タイトルと創作者に対する典拠形アクセス・ポイントを結合した形をとることを原則としている。
この場合、著作の態様に応じて、創作者とみなす範囲や、優先タイトルのみの単独形をとる場合などの判断を行う必要がある。その際、RDA が AACR2 における基本記入標
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目選定に関する規定を一部修正のうえ援用して、著作に対する典拠形アクセス・ポイン
ト構築の規定としているのを受けて、本規則もそれにほぼ準じる規定としている。この
結果、記述ユニット方式を採用していた NCR1987 年版にはなかった規定を大幅に盛り込んでいる。
④

資料の内容的側面と物理的側面の整理
FRBR における第 1 グループの 4 実体ごとに属性の記録を章立てすることで各属性の位置づけを明確にし、とりわけ資料の内容的側面と物理的側面の整理を図っている。
著作に対する典拠形アクセス・ポイントを必須とすること、著作・表現形に対して新たな属性を多数追加していることなど、NCR1987 年版に比べ内容的側面を重視したといえる。なお、RDA では体現形・個別資料の属性と著作・表現形の属性を各々まとめて扱うセクションを設定し、一つの章に複数の実体に関する属性の規定を収める場合があるが、本規則の属性の部では、例外なく実体ごとに章を分けている。
資料の種別について、表現形の種類を表す「表現種別」、体現形の種類を表す「機器種別」、「キャリア種別」、刊行方式の区分を設定して、多元的にとらえる。また、ISBDや RDA に準じて、従来の目録規則がとっていた資料種別による章立ては行わない。
⑤

関連の記録
FRBR 等の概念モデルに準拠した結果、関連を実体の属性とは別立ての部とし、これを重視することとなった。実体間の関連の記録という形をとることで、目録提供時のリンク機能が無理なく提供できるなどの効果を期待できる。なお、一部の関連について
は、RDA に準じて、関連の詳細を示す「関連指示子」を設定している。
⑥

書誌階層構造NCR1987 年版における書誌階層構造の考え方を維持している。書誌階層構造は、

FRBR で規定する体現形における関連の一種（全体と部分）に相当する。体現形の記述を行う場合に推奨するレベルとして、基礎書誌レベルを設定する。なお、形態的に独立した資料だけでなく、その構成部分も記述対象とできるよう規定する。
⑦ エレメントの設定
利用者の利便性とデータ処理上の柔軟性に鑑みて、従来の規則の「注記に関する事
項」、「その他の形態的細目」等を多数のエレメントに細分するなど、より小さな単位でエレメントを設定している。また、RDA との相互運用性を重視して、RDA に存在するエレメントは、すべて本規則にも設定している。
NCR1987 年版に設けていた記述の精粗のレベルの規定は置かず、RDA に準じて、記録を必須とする「コア・エレメント」を明示する方式をとっている。
⑧

語彙のリストRDA に準じて、情報源からの転記によらないエレメントの多くで、用いる語彙のリストを提示している。この種のものは NCR1987 年版にもいくつかあったが、本規則では RDA の語彙をベースとし、RDA に存在する語はできる限り採録したうえで、日本
独自のものを加えている。
⑨

意味的側面と構文的側面の分離
ISBD 区切り記号法等を規定していた NCR1987 年版とは異なり、RDA と同じく規定対象をエレメントの記録の範囲と方法に限定し、エレメントの記録の順序、エンコー
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『日本目録規則 2018 年版』序説

ディングの方式、提供時の提示方式は、原則として規定していない。意味的側面（エレメントの定義や値のルール）と構文的側面（記述文法やエンコーディング）の分離は、メタデータ関連の諸標準で意識される事項である。構文的側面については、図書館界にとどまらない相互運用性を備えた方式が採用され、LOD として開放的に提供された書
誌データの広範な活用につながることが望ましい。
⑩ 機械可読性の向上
上記 9 項目に述べたことは、それぞれの意義をもつとともに、機械可読性の向上という側面からもとらえられる。FRBR 等の概念モデルを基盤とし、RDA との相互運用性を担保した規則とすることで、NCR1987 年版に比べて機械可読性の高い書誌データを作成できる。
⑪

統制形アクセス・ポイントの言語・文字種と読み、排列の扱い
NCR1987 年版では、タイトル・著者等の標目について、和資料は片仮名で、洋資料

はローマ字で表すこととしていた。表示形を標目としないのは、カード目録における排列を考慮した規定であった。本規則では、作成・提供の電子化が進んでからの目録慣行を踏まえて、日本語の優先タイトルおよび日本の個人・家族・団体、場所の優先名称について表示形とし、あわせて読みを記録することを原則としている。外国語（中国語および韓国・朝鮮語を除く）の優先タイトルおよび外国の個人等の優先名称については、表示形または翻字形とする本則と、片仮名表記形とする別法を設け、データ作成機関の選択に委ねる。
NCR1987 年版は、記述の部、標目の部に続けて排列の部を設けていたが、目録の作
成・提供の電子化を考慮して、本規則では排列は扱っていない。
⑫ RDA との互換性
準国際的な目録規則である RDA を適用して作成された書誌データとの互換性に配慮している。前述のとおり、エレメントの設定を RDA と整合させている。また、
NCR1987 年版と RDA の規定が異なる場合は、RDA の規定に優位性がある場合はもちろん、優劣つけがたい場合も RDA にあわせる規定とした。日本の出版状況や目録慣行から RDA と異なる規定をとる場合もあるが、その際は原則として RDA の方式を別法に規定した。さらに、目録用言語に英語を採用した場合の記録の方法をできる限り
RDA と一致させる、語彙のリストを日英併記とする、等の措置も行っている。
⑬ NCR1987 年版からの継続性
一般に体現形に対する記述を書誌データの根幹とする点などは、NCR1987 年版による目録作成と変わらない。また、規則構造は大きく変わったが、個々の条項ではNCR1987 年版を継承する規定も少なからずある。
日本の出版状況や目録慣行から、NCR1987 年版の規定を継承した方がよいと判断した場合は、RDA と異なっていても採用している。また、RDA に準じて変更した箇所の多くで、NCR1987 年版の方式を別法とした。
4-3）本規則の今後
現時点の本規則には、規定の策定を保留している未刊の部分がある。また、本規則は従来の NCR と異なり、数年以上の間隔をおいてなされる改訂版の刊行まで固定されたものではない。RDA や国際標準の改訂に伴う事項を含めて随時見直し、改訂を行っていく予定であ
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『日本目録規則 2018 年版』序説る。
現時点で、以下の点を検討すべき問題と認識している。
①

IFLA LRM への準拠
IFLA は 2017 年に、FRBR、FRAD、FRSAD の 3 つの概念モデルを統合して再検討を加えた新たな概念モデルとして、IFLA LRM（Library Reference Model）を発表した。ICP は 2016 年の改訂で IFLA LRM の考え方を一部取り入れている。また、RDA
は 2018 年に、これに対応した改訂を行ったベータ版を公開している。本規則も、対応を図る必要がある。
② FRBR の第 3 グループの実体を扱う章の完成
FRBR の第 3 グループの実体については、場所の属性の一部を除き、保留（未刊）である。RDA でも多くの章が未刊であるが、刊行されている部分もあり、相互運用性の担保が求められる。
③ 体現形および個別資料に対するアクセス・ポイントの構築を扱う章の完成
章を設けているが、保留（未刊）である。RDA にも該当する規定はないが、ICP は2016 年の改訂で、体現形および個別資料に対しても典拠形アクセス・ポイントが作成され得ることを明確にしている。国際標準等の動向を見ながら、対応する必要がある。
④

属性の記録における、上位書誌レベルおよび下位書誌レベルの情報の扱い
上位書誌レベルおよび下位書誌レベルの情報の記録は、関連の記録として行うことができるが、体現形の属性の記録における扱いについては、引き続き検討しなければならない。雑誌記事などの構成部分を記述対象とする場合に、収録紙誌等の情報をシリー
ズ表示等のエレメントとして記録することを検討したが、現時点では除外することとした。また、内容細目等を想定して下位レベルの記録の条項を設けて検討したが、現時点では不使用とした。国際標準等の動向によっては、これらの扱いについて見直す必要がある。
⑤ 和古書・漢籍に関する規定の充実
全体にわたって、和古書・漢籍に関する規定については、検討が不十分な状態である。
充実を図る必要がある。
⑥

語彙のリスト等における日本独自の用語の検討
RDA の語彙をベースとし、必要に応じて日本独自の用語を加えたが、追加分の数は比較的少ない。特に、関連指示子については、日本独自の用語をまったく追加していな
い。検討する必要がある。

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