販売用資料

野村インデックスファンドシリーズ

2023年7月

野村インデックスファンド・米国株式配当貴族（愛称：Funds-i フォーカス 米国株式配当貴族）

野村インデックスファンド・米国株式配当貴族・為替ヘッジ型（愛称：Funds-i フォーカス 米国株式配当貴族・為替ヘッジ型）

追加型投信／海外／株式／インデックス型

専用サイトはこちら
お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は設定・運用は商
号：株式会社広島銀行
登録金融機関 中国財務局長（登金）第5号
加入協会：日本証券業協会／一般社団法人金融先物取引業協会（２３０７ 広告審査済）商
号：野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）
第3 7 3号
加入協会：一般社団法人投資信託協会／
一般社団法人日本投資顧問業協会／
一般社団法人第二種金融商品取引業協会

S&P 500
配当貴族指数

連続増配25年以上、時価総額30億米ド ル以上のハードルをクリアした銘柄を厳選
S&P 500配当貴族指数 とは

米国の金融商品取引所に上場する銘柄
S＆P 500指数の
構成銘柄
約

500

25年以上連続増配の 銘柄が対象

時価総額30億米ドル以上の銘柄が対象

各銘柄のウェイトは均等投資（3ヵ月毎にリバランス）

構成銘柄は年1回見直し

銘柄各ファンドは、S &P 5 0 0 配当貴族指数（配当込み）※の動きに連動する投資成果を目指します。

S&P 500配当貴族指数の
構成銘柄

66

銘柄

※各ファンドの為替ヘッジの有無により「円換算ベ2023年4月末現在

ース」「 円ヘッジ」と対象指数が異なります。詳しくは13ページの「ファンドの特色」をご参照ください。

5,000

米国の株式指数のパフォーマンス（配当込み、米ドルベース）
S&P 500
配当貴族指数（配当込み）

ー S&P 500配当貴族指数のパフォーマンスは、米国の代表的な株式指数であるS&P 500指数を上回りました。
4,000

また、以下の２局面では、相対的に下落幅が抑制され、早期に回復基調となりました。

300
3,000

下落局面① ＜ITバブル崩壊時＞
2000年8月末を100として指数化

200

ITバブル崩壊
前の高値

起点をほぼ上回って推移

150

0
00/8

下落局 面② ＜リーマンショック時＞
リーマンシ ョック
前の高 値

回復まで
2年5ヵ月

100

100

2,000

41.0倍

約

50

回復まで
6年2ヵ月

安値
02/8

04/8

06/8
（年/月）

期間：2000年8月末〜2006年10月末、月次

回復まで
4年5ヵ月

安値

2007年10月 末を100として指数化
0
09/10
07/10

S&P 500指数（配当込み）

約

11/10（年/月）

23.5 倍

期間：2007年10月末 〜2012年3月末、
月次

1,000

S&P 500配当貴族指数（配当込み）
S&P 500指数（配当込み）
1989年12月末を100として指数化
100
0
89/12

92/12

95/12

98/12

01/12

04/12

07/12

10/12

13/12

16/12

19/12

22/12（年/月）

期間：1989年12月末〜2023年4月末、月次
上記の局面は、ITバブル崩壊前後およびリーマンショック前後のS&P 500指数の高値を起点とした、その後の回復局面を示しています。

出所：S&P Dow Jones Indices LLC、ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成

1

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
また、 ファンドの運用実績ではありません。
ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

2

S&P 500指数構成銘柄から厳選
中には生活に欠かせない身近な銘柄や、長期的に高パフォーマンスの銘柄も連続増配企業

S&P 500配当貴族指数の構成銘柄一覧

代表銘柄の1株当たり配当金と株価の推移

ー S&P 500配当貴族指数の構成銘柄の中には、私たちの生活に欠かせない身近な銘柄や、コカ・コーラ

長期でみると高パフォーマンスとなった銘柄が含まれていることがわかります。

連続増配
年数

業種

銘柄名

連続増配
年数

業種

銘柄名

60

３Ｍ

資本財・サービス

42

ノードソン

資本財・サービス60

コカ・コーラ

生活必需品

42

シスコ

生活必需品

60

コルゲート・パルモリーブ

生活必需品

41

フランクリン・リソーシズ

金融

60

ドーバー

資本財・サービス

40

アフラック

金融

60

エマソン・エレクトリック

資本財・サービス

40

エアープロダクツ・アンド・ケミカルズ

素材60

ジェニュイン・パーツ

一般消費財・サービス

40

シンシナティ・ファイナンシャル

金融

60

ジョンソン・エンド・ジョンソン
（Ｊ＆Ｊ）

ヘルスケア

40

エクソンモービル

エネルギー

60

プロクター・アンド・ギャンブル（Ｐ＆Ｇ）

生活必需品

39

アムコア

素材

55

スタンレー・ブラック・アンド・デッカー

資本財・サービス38

ブラウン・フォーマン

生活必需品

54

ホーメルフーズ

生活必需品

38

シンタス

資本財・サービス

51

ベクトン・ディッキンソン

ヘルスケア

37

エコラボ

素材

51

イリノイ・ツール・ワークス

資本財・サービス

37

マコーミック

生活必需品

51

ＰＰＧインダストリーズ

素材

36

ティー・ロウ・プライス・グループ

金融

51

ターゲット

生活必需品

35

アトモス・エナジー

公益事業

51

ＷＷグレンジャー

資本財・サービス

35

カーディナルヘルス

ヘルスケア

50

アボットラボラトリーズ

ヘルスケア

35

シェブロン

エネルギー

50

アッヴィ

ヘルスケア

31

ゼネラル・ダイナミクス

資本財・サービス

50

フェデラル・リアルティー・インベストメント・トラスト

不動産

30

Ａ．
Ｏ．
スミス

資本財・サービス

50

キンバリー・クラーク

生活必需品

30

リンデ

素材

50

ペプシコ

生活必需品

30

ローパー・テクノロジーズ

情報技術

49

ニューコア

素材

30

ウエスト・ファーマシューティカル・サービシズ

ヘルスケア

49

Ｓ＆Ｐグローバル

金融29

ブラウン・アンド・ブラウン

金融49

ウォルマート

生活必需品

29

キャタピラー

資本財・サービス48

アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド

生活必需品

29

チャブ

金融

48

オートマチック・データ・プロセシング（ＡＤＰ）

資本財・サービス

28

アルベマール

素材

48

コンソリデーテッド・エジソン

公益事業

28

エセックス・プロパティー・トラスト

不動産

48

ロウズ

一般消費財・サービス

28

エクスペディターズ・インターナショナル・オブ・ワシントン

資本財・サービス

47

ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス

生活必需品

28

リアルティ・インカム

不動産

46

クロロックス

生活必需品

27

ＩＢＭ

情報技術

46

マクドナルド

一般消費財・サービス

27

ネクステラ・エナジー

公益事業

46

ペンテア

資本財・サービス

26

チャーチ・アンド・ドワイト

生活必需品

45

メドトロニック

ヘルスケア

25

ＣＨロビンソン・ワールドワイド

資本財・サービス

43

シャーウィン・ウィリアムズ

素材

25

ＪＭスマッカー

生活必需品

2023年4月末現在
連続増配年数は1962年〜2022年の期間にてS&P Dow Jones Indices LLCが算出。
業種はGICS（セクター）分類に基づきます。

出所：S&P Dow Jones Indices LLC、ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成

3

業 種:生活必需品

連続増配年数の平均 : 約 42 年
構成銘柄の時価総額の合計 : 約 5.9 兆米ドル

世界200ヵ国以上で販売する清涼飲料水メーカー。
「コーラ」「ファンタ」などのブランドを展開する。
50年以上増配を継続している。

（米ドル）
2.0
1株当たり配当金（左軸）1.5
株価（右軸）

業 種:生活必需品

世界各地で歯磨き粉、歯ブラシ、シャンプーなどの製品を販売する。
50年以上増配を継続している。

60

1.0

40

0.5

20

0
90

コルゲート・パルモリーブ

（米ドル）
80

95

00

05

10

（米ドル）
2.5
1株当たり配当金（左軸）2.0
株価（右軸）
1.5

（米ドル）
100
80
60

1.0

40

0.5

20

0
90

95

00

05

10

世界各地で洗剤、清掃用品、美容製品、ヘルスケア用品などを販売する家庭用品メーカー。
「パンパース」「ファブリーズ」など多数のブランドを展開する。
50年以上増配を継続している。
1株当たり配当金の期間：1990年〜2022年、年次株価の期間：1990年1月末〜2023年4月末、月次

（米ドル）
200

1株当たり配当金（左軸）30
20 （年）

15

プロクター・アンド・ギャンブル（P&G） 4（米ドル）
業 種:生活必需品

020 （年）15150

株価（右軸）

2

100

1

50

0
90

95

00

05

10

15

0
20 （年）

1株当たり配当金は各企業の当該年における決算期の配当金額を使用

代表銘柄のパフォーマンス推移（配当込み、米ドルベース）
5,000
4,000

コルゲート・パルモリーブ
プロクター・アンド・ギャンブル（P&G）
コカ・コーラ

1989年12月末を100として指数化

3,000
2,000
1,000
100
0
89/12

＜ご参考＞S&P 500指数
94/12

99/12

04/12

09/12

14/12

19/12

（年/月）

期間：1989年12月末〜2023年4月末、月次
上記は、S&P 500配当貴族指数の業種別構成比1位の「生活必需品」に属する連続増配年数の長い上位3銘柄を掲載しています。

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
また、 ファンドの運用実績ではありません。
ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
上記はS&P 500配当貴族指数の紹介を目的としており、特定銘柄の売買 などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。

4

特性値

主要な米国株式指数と異なる業種配分 や値動き〜併せ持ちで分散効果を期待〜

S&P 500配当貴族指数の特性値

リスク・リターン比較（配当込み、米ドルベース、年率）

ー S&P 500配当貴族指数の業種別構成比は、主要な米国株式指数と異なり、景気の影響

ー S＆P 500配当貴族指数は、
主要な米国株式指数より、リスクは低く、
リターンは高くなり、を受けにくい生活必需品の比率が相対的に高く、情報技術の比率が低くなっています。

相対的に投資効率が高いと言えます。
大

（%）
15

S&P 500配当貴族指数

情報技術
2.9%

生活必需品
25.0%

金融
10.2%

生活必需品
7.4%

情報技術
25.8%

S&P 500配当貴族指数

米国のナスダック市場に上場する全銘柄で構成する時価総額加重平均型の株式指数

生活必需品
4.8%

その他
12.7%

情報技術
45.0%

10

ナスダック総合指数

S&P 500指数

リターン:9.9%
リスク:14.9%

リスクは月間変化率の標準偏差を
年 率 換 算しています。標 準 偏 差とは、平均的な収益率からどの程度値動きが乖離するか、値動きの振れ幅の度合いを示す数値です。

5

その他
7.9%

リターン:11.2%
リスク:21.8%

0

資本財・
サービス
素材
22.6%
11.6%

一般消費財・サービス 4.7%

一般消費財・サービス
9.9%

小コミュニケーション･サービス
14.3%

資本財・サービス 8.4%

一般消費財・サービス 13.6%

コミュニケーション･サービス
8.3%

資本財・サービス 5.2%

ヘルスケア 9.2%

15

リスク

20

25（%）

大

年間騰落率比較（配当込み、米ドルベース）
ー 2002年以降、S&P 500配当貴族指数は、
主要な米国株式指数と比べて、下落局面に強い結果となりました。
この下落抑制力が長期的にはパフォーマンスの向上につながりました。

配当
利回り

2.4％

1.7％

1.0％

17.1％

17.4％

12.9％

代 表 銘 柄︵ 例 ︶

アップル

10

期間：1989年12月末〜2023年4月末、月次四捨五入により合計が100％にならない場合があります。

コカ・コーラ

5

0

ヘルスケア
14.4%
金融
13.1%

ヘルスケア 11.5%

RO
E

リターン:11.8%
リスク:13.9%

小業種別構成比その他
11.6%

米国の時価総額の大きい主要500社で構成する時価総額加重平均型の株式指数

ナスダック総合指数

リターン

S&P 500指数構成銘柄のうち、25年
以上連続増配している銘柄を対象とする株式指数S&P 500指数

アップル

（%）
60

S&P 500配当貴族指数

S&P 500指数

ナスダック総合指数

40
200

コルゲート・パルモリーブ

マイクロソフト

マイクロソフトプロクター・アンド・ギャンブル（P＆G）

エヌビディアエヌビディア

2023年4月末現在
ROE（自己資本利益率）は、投下した資本に対し、企業がどれだけの利益を上げられるのかを示した指標。
ブルームバーグ算出値を使用。
代表銘柄（例）は、各指数の業種別構成比1位の業種に属する銘柄のうち、S&P 500配当貴族指数は連続増配年数の長い上位3銘柄、他の指数は時価総額上位3銘柄を掲載しています。

‑20
‑40
‑60

02

04

06

08

10

12

14

16

18

20

22

（年）

期間：2002年〜2023年、年次、2023年は4月まで

出所：S&P Dow Jones Indices LLC、ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成

5

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
また、代表銘柄は各指数 の紹介を目的としており、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。

6

長期投資

長期保有によりリターンがマイナスとな る回数は少なくなり、配当効果はより大きくなる傾向に

保有期間別のリターン比較（配当込み、米ドルベース）

S&P 500配当貴族指数の配当効果

ー S&P 500配当貴族指数の保有期間別のリターン比較をみると、長期間保有するほどリターンがー S&P 500配当貴族指数の年間騰落率の内訳をみると、株価変動要因は市場環境により上下しま

効果がみられました。
また、10年間保有した場合、他の指数の平均リターンを上回りました。

また、S＆P 500配当貴族指数の配当込みと配当なしのパフォーマンスをみると、長期にマイナスとなる回数が減り、10年間保有ではすべての期間でプラスリターンとなり、長期投資の■マイナスリターンとなった回数

1年間保有

S&P 500
配当貴族指数S&P 500
指数
ナスダック
総合指数

5年間保有

S&P 500
配当貴族指数S&P 500
指数
ナスダック
総合指数

年間保有

10

S&P 500
配当貴族指数S&P 500
指数
ナスダック
総合指数

■プラスリターンとなった回数

計測回数：389回

平均リターン（年率）

328 回（84 ％）約12.9 %

319 回（82 ％）約11.5 %

61 回（16％）
70 回（18％）

したが、配当要因は平均毎年3％程度あり、着実にパフォーマンスに寄与したことがわかります。
なればなるほど配当の複利効果が大きくなったことがわかります。
S＆P 500配当貴族指数（配当込み、米ドルベース）の年間騰落率の要因分解

（%）
40
30
20

約14.7 %

311 回（80 ％）78 回（20％）100

計測回数：341回

約11.9 %

338 回（99 ％）3 回（1％）
292 回（86 ％）約10.4 %

293 回（86 ％）約12.1 %

49 回（14％）48 回（14％）

計測回数：281回

281 回（100 ％）0 回（0％）
257 回（91 ％）24 回（9％）257 回（91 ％）24 回（9％）‑10

配当要因の平均 : 3.0％

‑20
‑30

90

95

00

05

配当要因

株価変動要因15

20

10

期間：1990年〜2022年、年次

S＆P 500配当貴族指数のパフォーマンス（米ドルベース）
2023年4月末現在

5,000

約11.2 %
約9.0 %
約10.3 %

期間：1989年12月末〜2023年4月末、月次

上記は掲載期間の月次データを基に、基準月まで1年間、5年間、10年間にわたり各指数を保有したと仮定し、各基準月時点でリターンがマイナスおよびプラスとなった回数を示したものです。
例えば10年間保有した場合、計測回数281回のうち、S&P 500指数、ナスダック総合指数はマイナスが24回（9％）となった一方で、S&P 500配当貴族指数はマイナスが０回（0％）となり、すべての期間でプラスリターン（100％）となりました。

（年）

S&P 500配当貴族
指数（配当込み）
約41.0倍■ S&P 500配当貴族指数（配当込み）
4,000■ S&P 500配当貴族指数（配当なし）＜ご参考＞ナスダック総合指数（配当込み）＜ご参考＞S&P 500指数（配当込み）

3,000

配当の
複利効果

1989年12月末を100として指数化

2,000

S&P 500配当貴族
指数（配当なし）
約16.5倍

1,000
100
0
89/12

＜ご参考＞
ナスダック総合指数（配当込み）約34.4倍

94/12

99/12

04/12

09/12

14/12

19/12（年/月）S&P 500指数

期間：1989年12月末〜2023年4月末、月次（配当込み）約23.5倍

出所：ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成

7

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
また、 ファンドの運用実績ではありません。
ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

8

投資タイミングにとらわれない「つみたて投資」
という選択
MEMO
つみたて投資のポイント

1. 少額からつみたて金額を設定できます。
2. 定期的に購入できます。
3. 時間分散によるリスク低減が期待できます。
上記のポイントは一例であり、すべてを網羅するものではありません。

S&P 500配当貴族指数（配当込み、円換算ベース）の
つみたて投資シミュレーション
ー S&P 500配当貴族指数に、1989年12月末から毎月末3万円ずつ、つみたて投資を行なった場合、2023年4月末現在の積立評価額は約1億3,975万円となり、同時点の投資総額1,203万円を大きく上回りました。
（万円）
15,0005,000

2023年4月末現在

積立評価額

約 1 億3,975万円

積立評価額（右軸）
4,000

12,000

3,000

9,000

差額

約 1 億2,772万円
2,000

6,000

S&P 500配当貴族指数のパフォーマンス（左軸）

1,000

3,000

投資総額

100
0
89/12

投資総額（右軸）
94/12

99/12

04/12

09/12

14/12

0
19/12 （年/月）

1,203万円

期間：1989年12月末〜2023年4月末、月次
上記は、S&P 500配当貴族指数の各月間騰落率を用い、1989年12月末を100として、毎月末3万円ずつ、つみたて投資をした場合のシミュレーションです。実際に指数そのものに投資することはできません。また、税金・手数料等は考慮していません。
出所：ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
また、ファンドの運用実績ではありません。

ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
積立ての時期によっては、積立評価額が投資総額を下回る場合があります。

910

為替ヘッジ

為替の影響が異なる2つのファンド＊「野村インデックスファンド・米国株式配当貴族」は原則として為替ヘッジを行ないません。
「野村インデックスファンド・米国株式配当貴族・為替ヘッジ型」は原則として為替ヘッジを行ないます。

為 替 ヘッジにつ いてS&P 500配当貴族指数（配当込み）の為替ヘッジなし・ありの比較

ー 為替相場は、通貨ごとに様々な動きをするので、外貨建資産に投資する際には、為替ー 米ドル（対円）の為替の影響により、＜為替ヘッジなし＞＜為替ヘッジあり＞のパフォー

変動リスクを考慮する必要があります。

マンスは異なります。
＜為替ヘッジあり＞は為替変動リスクが低減され、値動きの振れ幅が小さくなりました。

ー 為替ヘッジとは、為替変動リスクを回避（ヘッジ）するために、「今の時点で、あらかじめパフォーマンス推移（配当込み、円ベース）

将来の為替レートを予約しておく（確定させる）」ことです。一般的に、将来の為替レート

は、通貨間の金利差を考慮したレートとなります。通貨間の金利差（為替ヘッジコスト）を支払う代わりに、為替変動リスクを回避することが可能となります。

1,000

S&P 500配当貴族指数＜為替ヘッジなし＞
S&P 500配当貴族指数＜為替ヘッジあり＞

800＊為替ヘッジを行なうことで、為替変動を完全に回避することはできません。

2004年12月末を100として指数化
600

為替ヘッジなし

米ドルの短期金利＞円の短期金利
（金利）

400

為替ヘッジコスト

株価変動
リスク

為替変動
リスク

為替ヘッジコストのイメージ
為替ヘッジ効果

為替変動
リスク

為替ヘッジあり

200
100
0
04/12

07/12

10/12

16/12

19/12

22/12（年/月）

期間：2004年12月末〜2023年4月末、月次

株価変動
リスク

リスク・リターン比較（配当込み、円ベース、年率）円の短期金利（%）
14

大米ドルの短期金利

為替ヘッジコスト≒〔米ドルの短期金利〕−〔円の短期金利〕
上記はイメージ図であり、為替ヘッジコストの決定要因は上記に限定されるものではありません。為替ヘッジコストがマイナスの場合（円の短期金利が米ドル の短期金利より高い場合）、為替
ヘッジプレミアムが発生します。
また 、上 記 は 取 引 通 貨 の 短 期 金 利 差 を用 い た 簡 便 法 によるイメージであり、実際の為替ヘッジコストとは異なります。

12

リターン

上 記 はイメージ図で あり、すべての 外 貨 建 資 産 にあてはまるとは限りません。また、投資リスクのすべてを説明しているわけ
ではありません。
「 野村インデックスファンド・米国株式配当貴族・
為 替ヘッジ型 」は、組 入 外 貨 建 資 産 につ いて、原 則として為 替
ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本としますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。

13/12

リスクは月間変化率の標準偏差を
年 率 換 算しています。標 準 偏 差とは、平 均 的な収 益 率からどの程 度
値 動きが 乖 離 するか 、値 動きの 振れ幅の度合いを示す数値です。

S&P 500配当貴族指数＜為替ヘッジなし＞

8＜ご参考＞S&P 500指数＜為替ヘッジあり＞

小6＜ご参考＞S&P 500指数＜為替ヘッジなし＞

S&P 500配当貴族指数＜為替ヘッジあり＞

10

6

小

8

10

12

リスク

14

16

18

20 （%）

大期間：2004年12月末〜2023年4月末、月次
当資料で使用した指数について

S&P 500配当貴族指数、S&P 500指数は、
スタンダード＆プアーズ ファイナンシャル サービシーズ エル エル シーの所有する登録商標です。
S&P 500配当貴族指数（配当込み、円換算ベース）はS&P 500配当貴族指数（配当込み、米ドル建て）
を委託会社において円換算したものです。S&P 500指数（配当込み、円換算ベース）
はS&P 500指数（配当込み、米ドル建て）
を委託会社において円換算したものです。

11

S&P 500配当貴族指数＜為替ヘッジなし＞：S&P 500配当貴族指数（配当込み、円換算ベース）
S&P 500配当貴族指数＜為替ヘッジあり＞：S&P 500配当貴族指数（配当込み、円ヘッジ）
S&P 500指数＜為替ヘッジなし＞：S&P 500指数（配当込み、円換算ベース）
S&P 500指数＜為替ヘッジあり＞：S&P 500指数（配当込み、円ヘッジ）
出所：S&P Dow Jones Indices LLC等のデータを基に野村アセットマネジメント作成

上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
また、 ファンドの運用実績ではありません。
ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

12ファンドの特色

1

投資リスク

米国の株式を実質的な主要投資対象※とし、各ファンドの対象指数の動きに連動する
投資成果を目指して運用を行ないます。
※各ファンドは、「米国株式配当貴族インデックスマザーファンド」
をマザーファンドとするファミリーファンド方式で運用します。
「実質的な主要
投資対象」とは、
マザーファンドを通じて投資する、
主要な投資対象という意味です。

2

各ファンドの対象指数は以下となります。
｢野村インデックスファンド・米国株式配当貴族」：S&P 500配当貴族指数（配当込み・円換算ベース）
・「S&P 500配当貴族指数（配当込み・円換算ベース）」は、S&P 500配当貴族指数（配当込み・米ドル建て）
を委託会社において円換算したものです。

｢野村インデックスファンド・米国株式配当貴族・為替ヘッジ型」：S&P 500配当貴族指数（配当込み・円ヘッジ）
S&P 500配当貴族指数について
S&P 500配当貴族指数とは、S&P Dow Jones Indices LLC が開発し算出している米国の株価指数です。当該指数は、S&P 500指数の構成銘柄のうち25年以上連続で増配している銘柄を対象とし、均等加重により算出されます。年次見直し時の構成銘柄数は最低40銘柄とし、25年以上連続で増配している銘柄が40銘柄を下回る場合は、20年以上連続で増配している銘柄を配当利回りの高い順に40銘柄になるまで追加
します。40銘柄に満たない場合は、配当利回りの高い順に40銘柄になるまで追加します。

指数の著作権等について「S&P 500 Dividend Aristocrats Index」（S&P 500配当貴族指数）はS&P Dow Jones Indices LLC（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが野村アセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poorʼs®およびS&P®はStandard & Poorʼs Financial
Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが野村アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与
されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、
これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P 500 Dividend Aristocrats
Indexの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。

3

対象指数の動きを効率的に捉える投資成果を目指すため、株価指数先物取引等のデリバティブ取引および為替予約取引を、実質的に投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的または為替相場等の変動リスクを減じる目的で、ヘッジ目的外の利用も含め実質的に活用する場合があります。
◆効率的な運用を行なうため、上場投資信託証券（ETF）
を実質的に活用する場合があります。

4｢野村インデックスファンド・米国株式配当貴族」は、実質組入外貨建資産について
は、原則として為替ヘッジを行ないません。｢野村インデックスファンド・米国株式配当
貴族・為替ヘッジ型」は、実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用が出来ない場合があります。

13

当ファンドの投資リスクファンドのリスクは下記に限定されません。

各ファンドは、株式等を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。
また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。
なお、投資信託は預貯金と異なります。
《基準価額の変動要因》 ＊基準価額の変動要因は下記に限定されるものではありません。
◆株価変動リスクファンドは実質的に株式に投資を行ないますので、株価変動の影響を受けます。
また、ファンドは、特定のテーマを対象としたインデックスに連動する投資成果を目指して運用を行ないますので、米国の株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なる場合があります。

◆為替変動リスク「野村インデックスファンド・米国株式配当貴族」は、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行ないませんので、為替変動の影響を受けます。
「 野村インデックスファンド・米国株式配当貴族・為替ヘッジ型」は、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本としますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。
また、円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、その金利差相当分のヘッジコストがかかるため、基準価額の変動要因となります。

《その他の留意点》◆ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

●ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性
や、換金の申込みの受付けが中止等となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性等があります。
●資金動向、市況動向等によっては、
また、不慮の出来事等が起きた場合には、投資方針に沿った運用ができない場合があります。
●ファンドが実質的に組み入れる有価証券の発行体において、利払いや償還金の支払いが滞る可能性があります。
●有価証券への投資等ファンドにかかる取引にあたっては、取引の相手方の倒産等により契約が不履行になる可能性があります。
●ファンドの基準価額と対象インデックスは、費用等の要因により、完全に一致するものではありません。
また、ファンドの投資成果が対象インデックスとの連動または上回ることを保証するものではありません。
●投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金変動等に伴なう売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
また、
ベビーファンドの換金等に伴ない、
マザーファンドの換金を行なう場合には、
原則として当該マザーファンドの信託財産に信託財産留保額を繰り入れます。
●ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）
を超えて分配を行なう場合があります。
したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況によっては、
分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。
分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
計算期間中に運用収益があった場合においても、
当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
14

お申込みメモ
無期限（2017年1月10日設定）●決算日および収益分配

年1回の毎決算時（原則、4月22日（休業日の場合は翌営業日））に、分配の方針に基づき分配します。

●ご購入価額

ご購入申込日の翌営業日の基準価額●ご購入代金販売会社の定める期日までにお支払いください。

ご換金時●ご購入単位

ご購入単位は販売会社によって異なります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

●ご換金価額

ご換金申込日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額●ご換金代金原則、ご換金申込日から起算して5営業日目から販売会社でお支払いします。

その他

ご購入時

●信託期間

●ご換金制限大口換金には制限を設ける場合があります。

●お申込不可日販売会社の営業日であっても、お申込日当日あるいはお申込日の翌営業日が、「ニューヨーク証券取引所」の休場日に該当する場合には、原則、ご購入、ご換金の各お申込みができません。

課税関係個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。ただし、少額投資非課税制度などを利用した場合には課税されません。なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

※お申込みの際には投資信託説明書（交付目論見書）
でご確認ください。

当ファンドに係る費用（2023年7月現在）●ご購入時手数料
ご購入価額に2.2%（税抜2.0％）以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
●運用管理費用（信託報酬）ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。

純資産総額に年0.55%（税抜年0.50％）以内（2023年7月20日現在年0.55%（税抜年0.50%））の率を乗じて得た額●その他の費用・手数料

ファンドの保有期間中に、その都度かかります。

（運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。）

・ 組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料 ・ 外貨建資産の保管等に要する費用
・ 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用・ファンドに関する租税等●信託財産留保額（ご換金時）
1万口につき基準価額に0.1％の率を乗じて得た額

上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」
をご覧ください。

販売会社によっては、一部のファンドのみのお取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

ご留意事項●ファンドは、元金が保証されているものではありません。
●ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
●投資信託は金融機関の預金と異なり、元本は保証されていません。
●投資信託は預金保険の対象ではありません。
また、登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金制度が適用されません。
●ファンドの分配金は、投資信託説明書（交付目論見書）
記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。
また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
●お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、
ご自身でご判断ください。

当資料について当資料は、ファンドのご紹介を目的として野村アセットマネジメントが作成した販売用資料です。当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成
しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。当資料中の記載内容、数値、図表等は、当資料作成時のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
なお当資料中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
〈委託会社〉野村アセットマネジメント株式会社［ファンドの運用の指図を行なう者］〈受託会社〉野村信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管および管理を行なう者］
ファンドの基準価額等についてのお問い合わせ先：野村アセットマネジメント株式会社● サポートダイヤル

0120 - 753104 <受付時間 > 営業日の 午前9時 〜 午後 5 時● ホームページ

http://www.nomura-am.co.jp/