2020
Annual Report
Original Article

子どものスポーツ活動頻度と、母親の子どものスポーツ活動に対する積極的態度を決定する要因：3 歳から小学生の子を持つ母親対象の調査の二次分析大橋恵（東京未来大学こども心理学部）

本研究は、子どもの年齢・性別・収入等社会学的要因以外に、スポーツ活動への期待内容という心理的要因が小学生以下の子どものスポーツ活動に与える影響をベネッセ教育総合研究所が行った調査（2013）の二次分析により検討した。まず、幼児・小学生のスポーツ活動の量および種類、保護者の期待を概観し、つぎに、子のスポーツ
活動量および運動・スポーツに対する母親の態度を高める条件を検討した。その結果、スポーツによって人間的に成長できるという期待が子のスポーツ活動量や母親の積極性を高め、技術的成長の期待は母親の子のスポーツへ
積極的な態度を低めることが明らかになった。
キーワード：児童 習い事 スポーツへの期待 母子関係

目的肯定している（佐藤、2009）。運動・スポーツが健康リスクを減らすこと（Arem, et al., 2015）に加え、子

現代の子どもとスポーツども時代のスポーツの実施には、身体の成長を促す

世界保健機構（WHO, 2019）が具体的な運動・ス

だけではなく、心理的な成長やストレス発散等精神ポーツの必要時間を年齢段階別に提唱していること的な効果もあること（e.g., Findlay & Coplan, 2008;に端的に示されているように、近年運動・スポーツが竹村・前原・小林, 2007）が広く認識されるように社会で重要視されている。幼児や小学生の習い事になったからであろう。

ついては例年調査が行われているが、相変わらずス

しかしながら、現代日本において子どもに十分にポーツの人気が高いのもその表れであろう。たとえスポーツを行わせることには保護者の金銭的・肉体

ば、ベネッセ教育総合研究所（2017）の調査によれ的な負担が伴うことが指摘されている（e.g., 藤田、ば、幼児の40％弱、小学生の約64％が学校外で定期

1995；大橋・井梅・藤後、2015；藤後・三好・井梅・的なスポーツ活動を行っている。幼児・小学生共に大橋・川田、2018）。保護者たちのボランティアを前最も多く挙げられているのはスイミングであり、これ提に運営される地域スポーツにおいては肉体的な負にサッカー、体操教室が続く。小学館（2018）が雑担が、民間団体に通わせる場合には金銭的負担が特誌「小学一年生」読者を対象に行った調査においてに重く、送迎や道具の準備等がどちらのケースでもも、男児では水泳・体操・サッカー・空手が、女児で必要になる。

は水泳・ダンス・体操・バレエが10位以内にランクイ

幼児・児童が保護者の意向なしに習い事を始めるのンしており、今後始めたい習い事としても類似したもは難しく、スポーツを始めることそのものに、またそれのが並ぶ。また、イオレ（2018）が1751家庭に行ったに加えて、どのスタイルを選ぶか、始める時期や種目の調査でも、小学生以下では、1位水泳・2位サッカー・

選択にも、保護者の意向が強く働くと考えられる。

6位野球・9位体操・10位ダンスと、スポーツ系の習い事がいくつもランクインしている。このようにス
ポーツの習い事を幼児期から始める子どもが多い現状が見られる。

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スポーツをさせる親の動機
ではどのような動機で、保護者は自分の子をスポー
ツ活動に参加させるのか。都内の幼稚園で、子どもに実際に、笹川スポーツ財団（2017）の調査によれ

スポーツの習い事をさせている保護者にその動機にば、「子どもが今の時期に運動・スポーツをすることついて尋ねた丸山（1984）では、競技力の上達を挙は重要だと思う」に「当てはまる」「ややあてはまる」

げる保護者も少数ながら存在するものの、多くの保との回答した保護者は96％を超えており、母親対象

護者は、「より健康で丈夫になってほしい」「頑張りのに行われた別の調査においても、98％という圧倒的

きく子になってほしい」「協調性のある子になってほ多数が「子どもにとって運動やスポーツは必要だ」をしい」等、心身両面での積極性を動機として挙げていAnnual Report 2020

Annual Report 202010

た。同様の傾向はサッカーをしている幼児・小学校低では前半部分の子どものスポーツ活動に関する項目

学年児童の保護者に対して行われた調査でも見られを主に分析する。

る（金子・東野・村田、2008）。自律性や協調性等の具体的には、まず、幼児・小学生のスポーツ活動の量

精神的な成長を、体力増進に加えて重視していること

および種類、保護者の期待を概観する。つぎに、スポーが示されている。笹川スポーツ財団（2017）が幼児・

ツ活動の量の多い子どもの条件について検討する。

小学生の保護者1567名を対象に行った調査でも、学スポーツに参加する子どもの動機づけには、指導年や種目が混在しているものの、体力向上等の健康者に加えて、保護者が多大な影響を及ぼす（久崎・石面のみならず、楽しむこと、達成感や目標に向かう努山、2012）。保護者が運動・スポーツに対して積極的力等心情面や、友達作り・コミュニケーション力の習であると、子どもも同じように積極的に育つという知得等人間関係形成についての期待が強く見られてい見がある（e.g., Harwooda & Knight, 2015; Hoyle &る。一方、技術の習得や運動不足の解消についてもLeff, 1997）。たとえば、一般の小学生とその親を対期待する層が少ないながらもおり、「子どもにスポー

象としたパネル調査を行ったBois, Sarrazin, Brustad,

ツをさせる」行為の中に多様なニーズが含まれること

Trouilloud, & Curry（2005）は、保護者の運動やスが明らかになっている。

ポーツに積極的にかかわったり肯定的な感情を表出

なお、中学校・高校の部活動についても類似の結果したりすることが、子どもの運動・スポーツ活動へのが出ている。運動部に所属する中学生の保護者に対し関与を予測していると報告している。保護者のスポーて行われた調査によれば、部活動を行っていて良い点

ツへの期待やかかわりは、現在の子どものスポーツ参として「チームワーク・協調性・共感を味わう」が最も加状況にも影響するだろうし、それに加えて将来影響

多く、「体力・運動能力の向上」「社会性の育成」がそする可能性もある。そこで、現在の子どもの運動頻度れに続く（文部科学省、2017）。
「選手としての活躍」に加えて、運動・スポーツに対する母親の態度およびも選択肢にあったが、複数選択可であったにもかかわ（スポーツを定期的に行っている層には）子どものス

らずこれらを選んだ保護者はごくわずかであった。

ポーツについての負担感についても、それらを高める

では、子どもをスポーツ活動に多く参加させる保護

要因について分析を行った。

者はどのような保護者なのだろうか。習い事についての調査は多いが、保護者や子どもの特性による違い

方についてはあまり検討されていない。ベネッセ教育総合研究所（2013）等の調査によれば、運動・スポーツ法

回答者と手続き系の習い事が盛んな年代は小学校中学年、性別とし3歳～18歳（高校3年生）の第1子を持つ全国の母ては男児であることが示されており、また、保護者の親16480名を対象に調査が行われた。サンプルの構

年収との関係も指摘されている。しかし、保護者のス成は、515名×2（男子・女子）×16学年。ベネッセがポーツへの期待等心理的な要因の影響はほとんど検持つ約113万人のモニター母集団のうち、子どもをも討されていない。

つ既婚者（20～59歳）28万人に対して予備調査を実施し、1994年度～2009年度生まれの子どもを持つ

本研究の目的
本研究では、子どもの年齢・性別・家庭の子ども
数・保護者の収入等社会学的な要因以外に、スポー

11

母親に調査の協力を依頼した。そして、各年度生まれの男児・女児を持つ母親それぞれ515名の回答が集まった時点で調査を終了した。

ツ活動への期待内容という心理的な要因が、小学生

中学・高校生になると子どものスポーツへの親の関以下の子どものスポーツ活動量に影響するかどうか

与の必要性は薄くなるケースも多く、また学校の部活を検討する。そのために、全国の多数の保護者から動を中心に活動する場合とあくまで地域・家庭を中のデータを得た第2回学校外教育活動に関する調査

心に活動する場合とで様相が異なる。そこで、今回は（ベネッセ教育総合研究所、2013）の二次分析を行小学6年生以下の子どもを持つ母親について分析をう。この調査は、子どものスポーツ活動、芸術活動、行った。そのため分析対象者は10300名となる（515

校外学習活動を扱った大規模な調査であり、本研究名×2（男子・女子）×10学年）。

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Annual Report 202011

母親の平均年齢は37.31歳であった（SD =4.91）。職親のかかわり（親子で行うスポーツ活動の頻度）

業は、専業主婦が多く（68.3％）、パート・アルバイトが「子どもと一緒に体を使った遊びをする」、「子どそれに続いた（19.3％）。そのほか、会社員8.5％、自もとスポーツをする」、「子どもの練習や試合を見に

由業・自営業1.6％、公務員1.3％等であった。家庭の行く」、「子どもとスポーツの話をする」、「子どもと家

子どもの数は、一人が3613名（35.1％）、二人が5368

でスポーツ番組を見る」、「子どもとスポーツの試合を

名（52.1％）、三人が1155名（11.2％）、四人以上が見に行く」の6項目について、回答者やその配偶者が164名（1.6%）であった。

行う頻度を、「ほとんどない（1）」から「週に2回以上

さらに、今回は子どものスポーツに関心があったの（7）」までの7件法で尋ねた。

で、後半部分においては、この調査においてこの1年間
で子どもが定期的に行っていた運動やスポーツがな

子どもの運動・スポーツに対する親の期待容いと答えた4772名を除外した分析も行った。スポー

体を動かすことを楽しむ、自分の得意なことを伸ばす

ツ活動頻度について異常値と思われる回答が2件あっ等16項目について、子どもの運動やスポーツに対して回たため（後述）、その際の分析対象者は表１の5526名答者が期待している程度を、「とても期待する（1）」からとなった。この場合、母親の年齢は23歳から54歳ま「まったく期待しない（4）」までの4件法で尋ねた。

でで、平均38.06歳であった（SD =4.59）。職業は、専業主婦が多く（67.4％）、パート・アルバイトがそれに続いた（20.8％）。そのほか、会社員7.2％、自由業・自営業1.6％、公務員1.3％等であった。

デモグラフィック要因等
調査用紙後半において、家庭の収入、本人及び配偶者の学歴（6件法）、本人のスポーツ経験も尋ねていた。まず、家庭の収入については、世帯年収（税測度込み）を尋ね、200万円未満（1）から1500万円以上

子どもの運動やスポーツ活動（9）の9件法で回答を得た。なお、「わからない」「答

まず、「この一年間でお子様が定期的にしていた

えたくない」という選択肢も設けた。つぎに、学歴に運動やスポーツはありますか」と聞き、25種類のス

ついては、本人及び配偶者について、それぞれ一番最ポーツ種目名を示した。ここで選ばれた種目に関し後に卒業した学校を尋ねた。選択肢は、中学校（1）、て、行っている頻度（月に1日未満（1）から週に6～7回

高校（2）、専門学校（3）、短期大学（4）、四年制大学（7）の7件法）および、プレーの場（団体には属して（5）、大学院（6）に加え、「答えたくない」があった。

いない、民間企業が経営する教室、個人が経営する配偶者に関しては、さらに「わからない」「配偶者はい教室、学校の放課後活動等）について尋ねた。

ない」という選択肢もあった。
最後に、本人のスポーツ経験については、「あなた

子どもの運動やスポーツに関する考え

は子どものころに次のようなことをしていましたか。し「子どもが身体を動かす機会を増やしたい」、「子

たことがある時期をすべてお選びください。」というどもにとって運動やスポーツは必要だ」等6項目につリード文の後に、「スポーツ系の習い事」
「スポーツ

いて、
「とてもそう思う（1）」から「まったくそう思わな系の部活動」について「小学校入学前」「小学生のい（4）」までの4件法で尋ねた。

時」「中学生の時」「高校生の時」「一度もしたことがない」複数選択式で選ぶようになっていた。選ばれた

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Annual Report 202012

場合に1、選ばれなかった場合に0とコードされた。
結果運動・スポーツ活動経験
定期的に行っているとされたスポーツ活動の種類
を表2にまとめた。スイミング、体操教室が多く、サッカー、ダンス、空手がそれに続いた。ただし、スポーツ団体に入って活動しているとは限らず、家族で定期的にプレーしている場合にもこちらのリストには含まれる。例えばサッカーで50名、野球では24名が、団体や教室に入らず保護者と個人的に定期的に行っているとしていた。
スポーツ活動の頻度については、定期的に行っているスポーツを選択した場合は、それぞれについて月に一日未満（1）から週に6～7日（7）の間で選択させていた。この合計値を算出し、スポーツ参加頻度とした（表3）。スポーツ活動をしていない場合は0となる
ため、最小は0であり4772名（46.3％）いた。また、最大は97でありその次に48もいたが（各1名）、何らかの異常値と考えられるため、この二名は以降の分析から除外した。この場合の全体での平均値は男児で3.54（SD =3.53）、女児で2.40（SD =3.11）であった。
また、定期的に何らかのスポーツ活動をしている者のみでの平均値は、男児で5.76（SD =2.74）、女児で5.23（SD =2.57）であった。
この算出方法は、一種目だとすれば週に2～3回（5）と週に4～5回（6）の間ということになるが、複数

6
7

73

種目の組み合わせもありえる。たとえば、週に1回（4）サッカーをしていて、週に1回（4）スイミングをしている場合、スポーツ活動自体は週2回だが、計算上8点となる。このように活動の種類が多いとスポーツ活動
頻度の得点が高くなるという共変関係がある。実際

37に、スポーツ活動頻度と定期的に行っているスポーツ
数の間には強い正の相関が見られた（全体でr =.95、

p <.001；定期的にスポーツを行っている人たちのみで
r =.88、p <.001）。スポーツ活動の量を見ることが目的であるため、被予測変数は運動・スポーツ活動の頻度

3
6

6
3

の方を使うこととした。
なお、定期的に行っている種目数は、1が4029名、2が1292名、3が255名、4が51名、5が14名、6が1名、7が1名であり、複数種目を定期的に行っていると回答
した者は合計で1497名いた。

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13

M

M

2.26

2.24

ている

0.5

0.0

-0.5
6

5

4

3

2

1

3

1
子どもの運動やスポーツに関する考え

少と年中以外のすべての学年において有意な性差が6項目について予備的な因子分析（主因子法プロ見られた。さらに、男児に関しては年齢による差は見マックス回転）を行った。その際に共通性が.2未満

られないが、女児については幼いうちはスポーツに積であった1項目「運動やスポーツよりももっと勉強し極的態度を示すが、小学校に上がってからは徐々にてほしい」を除外して、再度行った。その結果を表4

消極的になっていくという年齢の影響が見られた。

にまとめた。項目内容より、第一因子は「スポーツへの積極的態度」、第二因子は「スポーツの負担感」と名付ける。分散説明率はそれぞれ39.7％、24.93％

回答者やその配偶者が子どもと行うスポーツ活動

であり、合計64.6％、因子間相関はr =.08であった。

の頻度を尋ねた6項目について、内部相関が高いことそれぞれについて因子得点を指標として用いた。

を確認した（α ＝.76）。そのため、6項目の平均値をスポーツへの積極的態度について、生まれ年と性親のかかわりの指標として用いることにした。全体の別を独立変数とし、子どもの数、世帯収入を共変量と14

親のかかわり（親子で行うスポーツ活動の頻度）

平均値は2.92（SD =1.30）であった。

する分散分析を行った。その結果、性別・生まれ年のこれについて、生まれ年と性別を独立変数とし、子主効果が有意であり（F (1,9046)= 128.371, p <.001；

どもの数、世帯収入を共変量とする分散分析を行っ

F (9, 9046)= 3.574, p <.001）、交互作用効果も有意た。その結果、性別・生まれ年の主効果（F (1,9046)=であった（F (9, 9046)= 2.529, p <.01）。子の数、世305.754, p <.001；F (9, 9046)= 17.729, p <.001）が帯収入の効果も有意であった（F (1, 9046)= 19.951,

有意であり、交互作用効果もまた有意であった（F (9,p <.001；F (1, 9046)= 41.305, p <.001）。学年と性別9046)= 4.182, p <.001）。子の数、世帯収入も有意ごとの平均値を図1に示す。スポーツへの積極的態度な効果があった（F (1, 9046)= 11.938, p <.001；F (1,は数値が低いほど高いため、全体として女児よりも男9046)= 207.368, p <.001）（子どもの数が多いとかか児についてスポーツへの積極的態度が見られ、このわりは多くなり、世帯収入が多いほどかかわりは多く

性差は子どもの年齢が上がるにつれて大きくなるといなる）。学年と性別ごとの平均値を図2に示す。スポーうパターンであった。単純主効果を検討した結果、年ツへの積極的態度と同様に、全体として女児よりも男Annual Report 2020

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4.0
3.5
3.0
2.5
2.0
1.5
1.0
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3

2

1

3

2
児とスポーツ活動を多く行う傾向が見られるが、このた。第一因子は、「人に対する礼儀やマナーを覚える」

性差は子どもの年齢が上がるにつれて大きくなるとい「自分の目標に向かって努力をする」等が主に関係してうパターンであった。単純主効果の結果、すべての学いたため、人間的成長と名付けた。第二因子は、「大会

年において親のスポーツに関するかかわりが男児に対や記録会でよい成績をあげる」「トップレベルの選手をして女子に対してよりも有意に多かった。

めざす」等が主に関係していたため、技術的成長と名付けた。分散説明率はそれぞれ43.5％、11.2％であり、計54.7％、因子間相関はr =.04であった。

子どもの運動・スポーツに対する親の期待16項目で構成されていたが、主因子法プロマックス

こちらについても因子得点を指標として用い、それ回転の予備的な因子分析において複数因子に同じ程ぞれについて、生まれ年と性別を独立変数とし、子ど度関係した1項目「リーダーシップが育つ」を削除し、再もの数と世帯収入を共変量とする分散分析を行った。

度行った結果、表5に示したような2因子構造が得られその結果、人間的成長について、性別・生まれ年の

.434
.646

2.66
,823

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.634

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0.0

-0.5
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1

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3

2

1

3

3
0.5

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-0.5
6

5

4
主効果（F (1,9046)= 68.179, p <.001；F (9, 9046)=

子どもの数が多いほど期待は小さく、世帯収入が多

3.820, p <.001）が有意であった。交互作用効果（Fいほど期待は大きかった。

(9,9046)= 1.363, n.s .）は有意ではなかった。子の数、世帯収入の効果もまた有意であった（F (1, 9046)=

母親本人の子ども時代の運動・スポーツ経験

25.470, p <.001；F (1, 9046)= 6.331, p <.05）。具体的

これについては、時期別に質問が設けられていた。

には、子どもの数が多いほど期待は小さくなり、世帯

小学校入学前は1341名（13.0%）、小学生時代は3405

収入が多いほど期待は大きくなった。

名（33.1%）にスポーツ系の習い事の経験があるが、中学年と性別ごとの平均値を図3に示す。それぞれに学校時代（412名、4.0%）高校時代（222名、2.2%）について数値は小さいほど期待していることを示す。そ経験がある者は少ない。全期間を通してスポーツ系ののため、スポーツ参加による人間的成長を男児に対し習い事の経験が一度もない者は60.0%にのぼった。

てより求めていることと、幼い時の方がよりスポーツ

一方、学 校での運 動部経 験率はより高く、小 学

参加による人間的成長を求めていることを示す（多重校時代で2766名（26.9%）、中学校時代で5378名

比較によれば、小6が年中・年長・3歳児より有意に多（52.2%）、高校時代で2521名（24.5%）が、経験がく、小4が3歳児より有意に多かった）。

あると答えた。全期間を通して運動部経験が一度も技術的成長についても同様に、性別・生まれ年のないと答えた者は約33.4%いた。なお、スポーツ系の主効果は有意であり（F (1, 9046)= 68.234, p <.001；

習い事も部活動もどちらも一度も経験がないとした

F (9, 9046)= 2.326, p <.05）、交互作用効果は有意

母親は、2492名（24.2％）であった。

ではなかった（F (9, 9046)= 0.970, n.s .）。学年と性

16

別ごとの平均値を図4に示す。スポーツ参加による技

スポーツ活動への参加量・子どものスポーツ活動へ

術的成長を男児に対してより求めていることと、年がの積極的態度についての重回帰分析

上がるにつれてスポーツ参加による技術的成長をよ

つぎに、どのような人が子どもにスポーツをたくさ

り求めることを示す（多重比較で小6と小2・年長・年んやらせるかについて検討する。そのため、まず、ス

中の間で有意差が見られた）。なお、子の数、世帯収ポーツ活動の実施頻度合計について、子の性別（男入の効果もまた有意であった（F (1, 9046)= 51.208,

子が1、女児が2）、子の生まれ年、収入（数字が大き

p <.001；F (1, 9046)= 10.493, p <.01）。具体的には、いほど多い）、学歴（数字が大きいほど高い）、親のAnnual Report 2020

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16

B

B

.288

R2

.368

かかわり（数字が大きいほど多い）、母親のスポーツ

スポーツ系習い事や部活動の経験があるほど、子ど経験（1がなし、0があり）を予測変数に入れた重回帰ものスポーツに対して積極的な態度を持っていた。ま分析（強制投入法）を実施した注１。子どもの生まれ年

た、夫婦の学歴や子どもの数は関係していなかった。

は分散分析においてはカテゴリカル変量として扱った

どちらについても、多重共線性の指標は十分に低が、回帰分析においては量的変量として扱った。収入・

かった（VIF<1.5）。また、子どもの性別ごとに分析し学歴については本来カテゴリカル変量ではあるが、たが、生まれ年の効果が女児のみで一貫して見られた分布を確認したうえで量的変数とみなして分析に用いこと以外は、パターンはほぼ同じであった。なお、子どた。子の性別及び母親のスポーツ経験はカテゴリカル

ものスポーツへの積極的態度が強い者ほどスポーツ

変量である。この際、スポーツ活動の頻度がゆがんだ

頻度合計は高く（r =-.25, p < .001）、定期的に行うス分布であったため標準化したうえで分析を行った。
その結果、モデルはF (9,8910)= 305.042, p <.001で有意であった（表6左）。男児で、子どもの年が大きい

ポーツ数が多い（r =-.25, p < .001）という弱い有意な関係が見られている。男女別で行っても相関係数の値は同程度であった。

ほど、世帯収入が多いほど、夫の学歴が高いほど、親が一緒にスポーツに関係する活動をするほど、スポー
ツによる人間的成長を期待するほど、スポーツ活動の子どものスポーツに関する負担感は、応援や手伝い

頻度が多かった。また、母親のスポーツ系習い事経験という肉体的な負担と経済的な負担に分けて問いがの有意な影響がみられ、家庭の子どもの数や技術的立てられていた。因子分析の際は一つにまとまるとさ

成長の期待は関係していなかった。

れたこの2質問であるが、負担の種類が異なると考え

さらに、どのような人が子どもにスポーツに関して

17

子どものスポーツの負担感たため、別々に分析を行った。

積極的な態度を持つのかについて検討するため、ス

子どもがスポーツ活動を定期的に行っていると回ポーツへの積極的態度(値が低いほど積極的)に対し答した母親に対し、2種類の負担感それぞれを被予てスポーツ活動量と同様の予測変数を入れた重回帰

測変数とし、子どもの年齢、親のかかわり、子どもの分析を実施した (表6右)。その結果モデルは有意であ運動・スポーツに対する親の期待、スポーツへの積り（F (9,8910) =472.549, p <.001）、男児で、子どもの極的態度、スポーツの実施頻度、子どもの数、世帯収年が小さいほど、世帯収入が多いほど、家族でスポー

入、母親のスポーツ系の習い事経験の有無、スポー

ツのかかわりが多いほど、スポーツによる人間的成長

ツ系部活動経験の有無を予測変数とする重回帰分析を期待し技術的成長を期待しないほど、母親自身にを、予備的分析において多少パターンが異なったため

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子どもの性別ごとに行った。初めに強制投入法を試

負担感の平均は男児で2.51（SD =0.90）、女児で2.60

したところ、多重共線性の懸念があったことから、ス（SD =0.86）であった。

テップワイズ法を採用した。

つぎに、経済的な負担感を被予測変数とし同様

表7に、応援や手伝いの負担感を被予測変数としの分析を行った（表8）。その結果、男児・女児共にモた分析結果をまとめた。男児・女児共にモデルは有意

デルは有意であった（F (7,2770) =16.830, p <.001；

であった（F (4,2773) =23.307, p <.001；F (5,2031)

F (4,2032) =27.080, p <.001）。男児・女児共に、経=18.370, p <.001）。負担感は数字が小さいほど高い

済的な負担感には世帯年収が大きく影響しており、ことを意味する。そのため、男児・女児共に、技術的それに加えて、技術的な成長への期待、子どもの学

成長を期待するほど、母親の負担感は強かった。ま年、世帯の子ども数が影響していた。男児に関してのた、男児についてのみ、スポーツに積極的態度を持たみ、さらに、親のスポーツ的な関わりが少ないほど、ないほど、子どもが年上であるほど、スポーツによる人スポーツの合計頻度が多いほど、スポーツによる人間的成長を期待するほど、母親の負担感は強いとい間的成長を期待するほど、経済的な負担感は大きう有意な関係が見られた。一方女児についてのみ、世かった。なお、経済的な負担感の平均は男児で2.36

帯収入が少ないほど、子どもの数が多いほど、母親の（SD =0.83）、女児で2.41（SD =0.83）であった。

負担感は強く、母親のスポーツ系部活動経験がない
ことが負担感を高めていた。なお、応援や手伝いの

18

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どちらの重回帰分析も多重共線性の指標は十分に低かったが（VIF<1.5）、説明率はかなり低かった。

B

B

B

B

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18

考察

が強いことを示すと解釈できる。
本研究においてはさらにスポーツに何を期待していスポーツの意義が唱えられている現代において、草るかについて尋ねていた。全体的に、学校外の運動・の根レベルからのジュニアスポーツの振興は必須とスポーツに対しては、スポーツによって人間的に成長言えよう。本研究は、どのような子どもが多く学校外できるという期待と、スポーツの技術を成長させられの運動・スポーツ活動を行っているのか考える際に、る期待の2種類があった。スポーツによる人間的成長

子どもの年齢性別や世帯の子どもの数、世帯収入等の期待を持つほど、子のスポーツについて積極的な

今まで言われてきた社会学的な要因に加えて、心理態度を持ち、実際に子にスポーツ活動をさせる傾向

学的な要因すなわちスポーツに対して親が持っていが認められた。一方、技術的成長への期待は子のス

る期待も影響するのではないかと考え、ベネッセ教育

ポーツ活動量とは相関が見られず、子のスポーツにつ総合研究所が行った母親対象調査の二次分析によりいて積極的な態度とは負の関係があった。本研究は検討を試みた。

一度限りの横断的な調査であるため、因果関係を確定することはできないが、学校外スポーツ活動にさま

スポーツ活動量とスポーツに対する積極的態度
その結果、子の年齢、世帯収入、親の学歴、親が一緒にスポーツに関係する活動をする程度がその子のス

ざま参加させることによってそのスポーツの技術ではなくて人間的な成長を見込めると考えるほど、子にスポーツをさせようとすると考えられる。

ポーツ活動量を高めており、それに加えて、スポーツに

母親本人にスポーツの習い事経験がある方が、な

よって人間的に成長できるという期待がその子のスポーい場合よりも、子のスポーツ活動量が高かった。これ

ツ活動量を高めることが判明した。また、今後の学校外は、少年野球チームに所属する子どもたちを対象にスポーツ活動を予測する母親の子のスポーツへ積極的調査した石山・久崎（2012）において35％は親が野な態度についても同様の検討を行ったところ、世帯収入

球ないしソフトボール経験者で、他の競技も含めての多さ・スポーツによって人間的に成長できるという期75％以上は親が以前にスポーツをしていたと答えてお待の強さ・親のスポーツ的なかかわりの多さと正の関係

り、スポーツにおく価値観が継承されているという考があり、スポーツの技術的成長の期待と母親の子のスえを支持する。

ポーツへ積極的な態度は負の関係が見られた。

ただ、被予測変数として用いたスポーツ頻度の測定

なお、女児よりも男児について、スポーツ活動量と方法の影響は否めない。本研究は大規模な学校外活

母親の子のスポーツへ積極的な態度が有意に大き動に関する調査を二次分析したものであり、スポーツ

かった。これは、現代日本の風潮として男性において活動については個人的にやっているものも含めて頻スポーツに価値が置かれることの反映であり、男子生度を算出した。したがって、放課後友達と週に２、３徒の方が運動部加入率が高い等、年齢が上がっても日サッカーをする場合とスクールやチームに入ってシ見られる現象である（文部科学省、2017）。

ステマティックにサッカーをしている場合と数字上区

子どもの年齢が高いほどスポーツをしていること別できない。そのため数種類のスポーツを行っている

は、習い事は小学校低学年までは年が上がるほど増ということで合計頻度の数字が高い者の中に、親とえるものであるし、年が上に行ったほうが実地頻度もキャッチボールする、友達のプールに行くなど遊びの増えるケースが多いということであろう。世帯収入が中で短時間でさまざまな活動している者も含まれて多いほどスポーツ活動量やこのスポーツへの積極的いた可能性があるが、このデータにおいては分離するな態度が増えることも、スポーツを行うにはお金がかことはできないという限界がある。活動頻度についてかるため、金銭的な余裕がある方がどのような形であは回数だけではなく時間や活動密度も考慮した測定

れ子にスポーツをさせられるということであろう。父

方法を用いた検討が必要であろう。

親の学歴の効果が世帯収入の効果に加えてスポーツ
活動の頻度について見られたが、これは、学歴が高い

19

子のスポーツ活動に関する負担感

方が、運動・スポーツが大事であるという認識やそも

最後に、現在子がスポーツ活動を行っている母親のそも子どもに様々な体験をさせようという教育熱心さ

みを取り出し、子のスポーツ活動に関する負担感を尋Annual Report 2020

Annual Report 202019

ねた。その結果、まず、経済的な負担感は、予想通り世また負担感に関するモデルの説明率はかなり低帯年収が少ないほど大きく、技術的な成長を期待するかった。被予測変数が4件法であったために分散が小ほど、子どもの学年が大きいほど、世帯の子ども数が多さいこともその一因ではあろうが、このスポーツに関いほど大きかった。教育費にかけられる総額との比率

する負担感は本調査で測定した変数ではとらえきれとして考えれば納得できる結果である。男児についてているとは言えない。たとえば、母親の就業状況や家のみスポーツの合計頻度が多いほど経済的な負担感

事の分担度合い、子どもの活躍についての認知等複が高かったが、これは男児の場合スポーツへの価値が合的に検討していく必要があるのではないか。

強く外で習わせている傾向があるのかもしれない。

本研究は、小学生以下の子どもの学校外でのス

一方、物理的肉体的負担感については、技術的成長をポーツ活動の実態と、母親の子どものスポーツ活動

期待するほど、母親の負担感は強かった。スポーツの活に対する積極的態度についてどのような要因が関係

動頻度は影響していなかった。活動頻度は、ボランティア

してくるかを、ベネッセが行った大規模調査を二次分的なかかわりをするチームに参加させている場合も高い析することにより検討した。しかし親が子のスポーツ

が、家族で個人的に様々な種目を行っている場合も高くに積極的になる背景には、親の要因だけではなく、子なりがちであるため、個人的にスポーツ活動を一緒にしどもの適性や活動場所の特徴なども関係してくるこていることに負担を感じている可能性がある。

とが考えられる。たとえば、子どもがそのスポーツに男児に関してのみ、スポーツによる人間的成長を適性がありどんどん活躍すれば、親もより積極的にサ期待するほど、母親の肉体的負担感及び経済的な負ポートをするようになるであろう（藤後・川田・井梅・

担感は大きかった。さらに、男児についてのみ、子ど大橋、2017）。また、活動場所の種類も分けて考えるもが年上であるほど、母親の肉体的負担感は強く、ス必要がある。たとえば、親と毎週テニスをすることと、

ポーツ活動頻度が多いほど、親のスポーツ的なかか

テニススクールで「習う」ことと、地域のテニスクラブ

わりが少ないほど経済的な負担感が強かった。一方、で親も手伝いをしながら参加することでは、同じ週

女児に関してのみ、年収が低いほど、子どもの数が多1回のテニス実施であってもかなり様相が異なる。さいほど、母親に運動部経験がないほど、物理的負担

らに、指導者がいる場合その指導方針や近年問題と感が強い傾向が見られた。この性別による差に関してされるハラスメント経験の影響も考えることができる

は、参加しやすいスポーツの実施形態に性差がある（e.g., Stirling, 2013）。生涯スポーツという視点からことに起因すると解釈できる。女児の場合ボランティ

考えると子ども時代のスポーツ経験を良いものにする

ア的なかかわりをするチームはバスケットボール（地ことはとても大切である。今後は、このような複雑な域によってはそれに加えてバレーボール）に限られる要因を考えての検討が望まれよう。

ため参加が難しいが、男児の場合は野球・サッカー・
バスケットボールと選択肢が幅広い。小学生のスポー
ツ活動の場所の多くは民間の教室であるが（60％以上）、地域ボランティアによる団体（9.3％）や個人の教室、学校関係（放課後教室、部活動7.8％）、自治体・公益法人の運営の教室（11.3％）も挙げられている（ベネッセ教育研究所、2017）。つまり、同じような頻度で子にスポーツをさせているとしても、身体的負担感は少ないが経済的負担感が多い場所で行っている層と、逆に身体的負担感が多いが経済的負担感は少ない場所で行っている層に別れている可能性がある。つまり、いわゆる民間の教室とボランティア主体の地域スポーツに分けた分析が必要であると考えるが、本調査はそのような調査設計ではなかったため、今後の検討が求められよう。
20

Annual Report 2020

Annual Report 202020

る親の期待感と効用感―― 共栄学園短期大学研究

引用文献

紀要, 24 , 91-108.

Arem, H., Moore, S. C., Patel, A., Hartge, P., De Gonzalez,

丸山富雄 (1984). 幼児のスポーツ参加と両親の影響(第2報)―

A. B., Visvanathan, K., ... & Linet, M. S. (2015).

―スポーツ教室参加者と非参加者との比較考察―― 仙台大学紀要, 16 , 19-27.

Leisure time physical activity and mortality: adetailed pooled analysis of the dose-response

文部科学省 (2017). 平成29年度「運動部活動等に関する実態

relationship. JAMA Internal Medicine, 175 (6),

調査」集計状況959-967. https://jamanetwork.com/journals/

b_menu/shingi/013_index/shiryo/__icsFiles/afie

jamainternalmedicine/article-abstract /2212267

ldfile/2017/11/20/1398467_01_1.pdf （2019.11.1
アクセス）(2019.11.22アクセス)
ベネッセ教育研究所 (2013). 学校外教育活動に関する調査2013

大橋 恵・井梅由美子・藤後悦子 (2015). 地域スポーツにおける親子の喜びと傷つき――自由記述法による検討

https://berd.benesse.jp/berd/center/―― 東京未来大学研究紀要, 8 , 27-37.

open/report/kyoikuhi/2013/pdf /20130628_all.
pdf (2019.11.3アクセス)

http://www.mext.go.jp/sports/

笹川スポーツ財団 (2017). 子ども・青少年のスポーツライフ・
データ2017 笹川スポーツ財団

ベネッセ教育研究所 (2017). 学校外教育活動に関する調https://berd.benesse.jp/up_images/

佐藤暢子 (2009). 子どもの「運動格差」を生じさせるものは何

re s e a rch /2017_Ga k ko _ ga i _ t yo s a _web.p d f

か？ 第1回 学校外教育活動に関する調査 https://(2019.11.15アクセス)

berd.benes se.jp/ berd /center/open /repor t /査2017kyoi ku h i /webrepor t /pd f/ hou koku _01.pd f

Bois, J. E., Sarrazin, P. G., Brustad, R. J., Trouilloud, D. O.,（2019.11.1アクセス）& Cury, F. (2005). Elementary schoolchildren's
perceived competence and physical activity

小学館(2018). 読者調査からわかった小学生の習い事、人気

involvement: the inf luence of parents' role

ランキング発表！

modelling behaviours and perceptions of their（2019.11.3アクセス）child's competence. Psychology of Sport andhttps://hugkum.sho.jp/6496

Stirling, A.E. (2013). Understanding the use of emotionallyabusive coaching practices. International Journal

Exercise, 6 (4), 381-397.

of Sports Science & Coaching , 8 , 625-639.

Findlay, L.C. & Coplan, R. J. (2008). Come out and play:
Shy ne s s i n ch i ld hood a nd t he benef it s of

竹村明子・前原武子・小林 稔 (2007). 高校生におけるスポー

organized sports participation. Canadian Journal

ツ系部活参加の有無と学業の達成目標および適応との関係 教育心理学研究, 55 , 1-10.

of Behavioural Science, 40, 153-161.
藤田紀昭 (1995). スポーツ集団の運営形態に関する研究. ス

藤後悦子・川田裕次郎・井梅由美子・大橋 恵 (2017). 小学生の地域スポーツにかかわる親のスポーツ・ペアレン

ポーツ社会学研究, 3, 47-59.

ティング. コミュニティ心理学研究, 21 , 80-95.

Harwooda, C. G. & Knight, C.J.（2015）．Parenting in youth
sports: A position paper on parenting expertise.

藤 後 悦 子・三好 真 人・井 梅 由美 子・大 橋 恵・川田 裕次 郎
(2018). 地域スポーツに関わる母親のネガティブなPsychology of Sport and Exercise, 16 (1), 24-35.
久崎孝浩・石山貴章 (2012). スポーツに参加する子どもの心理的発達に及ぼす大人の影響: その研究動向と今後の体験 心理学研究, 89 , 309-315.
World Health Organization (2019). Global recommendations

方向性 九州ルーテル学院大学 応用障害心理学研

on physical activity for health. https://apps.

究, 11 , 45-67.

who.int/iris/bitstream/handle/10665/44399/
9789241599979_eng.pdf?sequence=1&isAllowed=y

Hoyle, R. H. & Leff, S. S. (1997). A role of parental（2019.11.3アクセス）

involvement in youth sport participation andperformance. Adolescence, 32 (125), 233-243.
イオレ (2018). 子どもの習い事に関するアンケート調査

調査・データアーカイブ研究センターSSJデータアーカイブから（2019.11.1アクセス）「第2回学校外教育活動に関する調査、2013」（ベネッセ教育

石山貴章・久崎孝浩 (2012). ジュニアスポーツはいかにして実践されていくべきか(1) ――軟式少年野球チームに所属している子どもたちと母親の声から―― 九州ルーテル学院大学：応用障害心理学研究, 11 , 31-43.
金子勝司・東野充成・村田敦郎 (2008). スポーツと子どもの発達に関する研究――子ども向け地域スポーツに対す

21謝辞）二次分析に当たり、東京大学社会科学研究所附属社会http://www.eole.co.jp/pdf/press_20180726.pdf

Annual Report 2020

総合研究所）の個票データの提供を受けました。記して感謝い
たします。
注１）

学歴と収入について「わからない」「答えたくない」とした回

答者は分析から除外したため、これらの重回帰分析の分析対
象者は8921名であった。

Annual Report 202021

Factors determining the frequency of sports activities in children and mothers'
positive attitudes toward these activities: Secondary analysis of a survey of mothersof children under twelve
Megumi M. OHASHI（Tokyo Future University ）Factors influencing the frequency of sports activities in children younger than elementary school age were
investigated in a secondary analysis of the data from the large-scale survey conducted by the Benesse Institute of
Education (2013). Mothers ( n = 10300) with children from 3 to 12 years age responded to a questionnaire on thetype and frequency of children's sports activities, their expectations of children's exercise and sports (human growth,
technical growth), and their attitudes toward children's sports, among others. The results indicated that children’s age, household income, the frequency of parents’ engagement in sports-related activities, and the expectation ofhuman growth through sports, and mothers’ experience of sports activities in her childhood increased the frequencyof children’s sports activities. Moreover, boys engaged in sports more than girls. Furthermore, the positive attitudes
of mothers regarding children's sports activities decreased by the expectation of technical growth through sports,
while it increased by household income, expectations of human growth through sports, and high level of parental
involvement in sports. Also, mothers of boys were significantly more positive about children's sports than mothersof girls.
Key Words : Pupils, after-school activities, expectation to sports, mother-child relationship―2019.11.27 受稿 ,2020.1.28 受理―

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Annual Report 2020

Annual Report 202022