Ⅳ．考察
１ ．研究全体における傾向と課題
１）
研究内容に関する傾向（１）
研究内容の傾向
認知症介護研究における研究内容の傾向は、生活支援・ケア全体、療法、BPSD、家族、心理、
環境支援、評価法、ストレス・負担感に関する研究数が多い傾向にあり、発表時期も1980年代から実施され、これらの分野における研究成果の量的な蓄積は進展しつつあることが伺える。環境支援については、1990年代から発表されているが、1998年頃から急増しており、認知症介護分野
においては比較的新規のテーマであるにも関わらず増加傾向が顕著である。これらのテーマに関する研究の特徴としては、認知症に限らず高齢者研究において比較的早期から研究が着手されていること、そしてストレス・負担感や評価法等のように研究評価手法が確立していること、家族や環境支援などのように対象に関する研究統制がしやすく研究対象の確保が容易であること、療法などのように方法モデルが古くから存在していること、生活支援・ケア全体、BPSD、心理・心的過程などのように認知症介護実践においてニーズが高いことなどが挙げられる。しかし、研究量が多い事が研究成果の質を保障することと捉えるのは早計であり、これらのテーマに関する理論や方法の標準化が確立されているか、詳細な内容分析が必要であろう。
一方、権利擁護、虐待、若年認知症等の比較的新しいテーマについては研究数が少ない傾向がみられており、今後の更なる発展が望まれる。そしてマネジメントや人材育成、ターミナルケア
については、テーマとしての新奇性はないが、認知症介護の研究テーマとしては希少であり、これらの研究への一層の取り組みが重要であると考えられる。
（２）
年次推移の傾向
認知症介護研究における課題は、介護実践上の課題のみならず高齢者福祉や高齢者関連施策の方向性など社会的な要請によっても少なからず影響を受けており、多くの研究が公的な研究助成を基に実施されることを鑑みれば、認知症介護に関連する社会的な情勢と研究数の関連は相関の高いものと予測できる。認知症介護研究数の年次推移の傾向は、1988年から1996年くらいまでに少しずつ増加し、さらに2000年前後くらいから増加を始め、2000年以降急激に増加している。認知症介護に関連する施策や事業との関連からみると（表Ⅳ - 1 参照）、1986年には厚生省において
痴呆性老人対策推進本部が設置され、翌年の1987年には特別養護老人ホームにおいて痴呆性老人
介護加算が創設されている。その後も1988年痴呆性高齢者用デイサービスの促進、痴呆性老人専
門治療病棟設置、1989年ゴールドプランの策定、1993年には痴呆性老人対策に関する検討会の設
置、痴呆性老人の日常生活自立度判定基準の作成、1997年には痴呆性対応型老人共同生活援助事業の創設、1999年ゴールドプラン21において痴呆性老人対策の推進が掲げられている。つまり我が国における認知症対策が本格的に始動し始めた時期が1980年代後半から2000年以前くらいであることを考慮すると、この時期の研究数の緩やかな増加は施策動向や社会的な要請によって後押しされた結果であると推測される。特に2000年に施行された介護保険制度を起点とし、2003年の高齢者介護研究会報告「2015年の高齢者介護」、2004年の痴呆から認知症への改名、2005年の介護保険法改正に関連する地域づくり事業の開始、2006年以降の権利擁護関連事業、地域支援体制構築事業、認知症介護関連研修事業、若年認知症対策、地域連携関連事業等の創設や実施など認知症介護を取り巻く社会的な動向はめまぐるしく変動し、高齢者福祉施策の中心ともいえる課題となってきている。研究数もそれらの動向に供応するように急増の傾向を示しており、年次推移の傾向を大きく分類すれば、1980年代から実施されている古いテーマ、1990年後半から2000年位にかけて実施されているもの、2000年前後から急増しているもの、2006年前後から増えているテー
マ、2009年くらいから徐々に増えているものと段階的に捉えることができるだろう。研究内容別の研究数の推移は社会的な背景に大きく影響を受け、認知症介護に関する課題への関心度や重要Ⅳ . 考察1. 研究全体における傾向と課題

267

表Ⅳｰ1 認知症高齢者施策及び関連事象の年表
実施年
1980

施策及び主な事柄
ぼけ老人を抱える家族の会発足
公衆衛生局精神衛生課による認知症高齢者実態調査

1981
1982

老人精神保健対策に関する公衆衛生審議会から答申→痴呆
疾患の予防及び普及啓発活動の推進
老人精神保健相談事業

1983

老人精神衛生相談窓口の設置
老人精神衛生相談事業の実施
デイサービスに家族介護者教室が加わる

1984

特養痴呆性老人処遇技術研修
痴呆老人電話相談事業
痴呆老人の短期保護事業
痴呆老人に配慮した特別養護老人ホームの整備

1985

268

1986

厚生省、痴呆性老人対策推進本部設置

1987

高齢者サービス総合調整推進事業
特養における痴呆性老人介護加算創設

1988

痴呆性高齢者用デイサービス促進
精神病院：痴呆性高齢者用デイケア施設整備
精神病院：痴呆性老人専門治療病棟
老健：痴呆加算承認施設

1989

厚労省による痴呆疾患対策調査研究事業
ゴールドプラン策定
老人性痴呆疾患センター

1990

老人福祉等八法改正

1991

老健法の改正：老人訪問看護制度ねたきりゼロ作戦
ショートステイ：痴呆性老人加算
精神病院：痴呆療養病棟
老健：痴呆専門棟創設

1992

医療法改正
Ｅ型デーサービス創設

1993

痴呆性老人対策に関する検討会の設置
痴呆性老人の日常生活自立度判定基準の作成

1994

21世紀福祉ビジョン報告書
養護老人ホーム痴呆加算

1995

高齢社会対策基本法

1996

介護保険制度大綱
公営住宅法の改正

1997

介護保険法制定
痴呆性対応型老人共同生活援助事業創設

Ⅳ . 考察1. 研究全体における傾向と課題

実施年

施策及び主な事柄

1998

高齢者に関する保健医療制度のありかたについて
介護支援センター
痴呆対応型老人共同生活援助事業施設整備補助1999

ゴールドプラン21：痴呆性高齢者支援対策の推進
身体拘束ゼロ作戦
社会福祉基礎構造改革について
地域福祉権利擁護事業
高齢者痴呆介護研究研修センター整備

2000

介護保険制度施行
成年後見制度生きがい対応型デイサービス事業
介護予防・生活支援事業創設
痴呆介護研修事業開始

2001
2002

特養：ユニットケア施設補助

2003

厚労省老健局長による私的研究会「高齢者介護研究会」
2015年の高齢者介護報告2004

厚労省：痴呆対策推進室設置
痴呆に替わる用語に関する検討会→認知症へ

2005

認知症を知り地域を作る10カ年事業
認知症を知る１年キャンペーン事業
介護保険法改正
地域密着型サービス創設
老健：認知症ケア加算、認知症短期集中リハビリテーション加算

2006

認知症対策等総合支援事業
地域支援事業の創設
高齢者虐待防止法施行

2007

高齢者権利擁護等推進事業創設
認知症理解・早期サービス普及促進事業創設
認知症地域支援体制構築等推進事業創設

2008

厚労省：認知症の医療と生活の質を高める緊急プロジェク
ト認知症対応型サービス事業管理者等養成研修事業
認知症ケア高度化推進事業創設

2009

介護保険介護報酬改定
認知症ケア多職種共同研修・研究事業創設
認知症対策普及・相談・支援事業創設
認知症対策連携強化事業創設
若年性認知症対策総合推進事業創設
若年認知症専用コールセンター設置
認知症連携担当者の配置
若年認知症利用者受け入れ加算創設（介護報酬改定）
特養：認知症専門ケア加算
地域包括ケア研究会報告2010

権利擁護強化事業創設

2011

市民後見推進事業創設
市町村認知症総合推進事業創設
都道府県認知症施策推進事業創設
認知症にかかる地域資源の連携についての検討事業創設
厚労省：認知症施策検討プロジェクトチーム設置

度、必要性と関連しているものと推測できる。
研究内容別の年次推移傾向については、社会的な背景との関連が強く関連する施策施行や事業開始年が新しいテーマほど近年の増加が著しい傾向が見られている。BPSD、身体介護、生活支援・ケア全体、コミュニケーション、療法・アクティビティ、家族、施設ケア、評価法に関する研究は1980年代頃から徐々に実施され始めており、2000年以降認知症対策を含む高齢者関連研究の増加に伴って急増している。これらの研究内容は、認知症介護における中心的な課題であり、認知症介護研究の中核を成すものと捉えることができるだろう。1980年代から創設されてきた痴呆性老人対策施策と連動して着手されてきた研究テーマであり、20年から30年間の研究実績が蓄積されている領域であるといえる。つまり研究の成熟度からみると何らかの一般法則や介護方法のモ
デル確立、標準的な介護方法の体系化等が進展しつつあるテーマと考えられる。一方、ターミナ
ルケアや若年認知症、リスクマネジメント、虐待、グループホーム、人材育成・教育等に関する研究は比較的最近増加しつつあるテーマであり、特に近年の権利擁護事業の創設、高齢者虐待防止法の施行、地域密着型サービスの創設、グループホーム事業の開始、研修事業の開始、若年認知症対策事業の創設、地域における医療介護連携システムの推進等と強く関連しており、社会的なニーズと不可分の関係を示している。
これらのことは、国の認知症対策事業や施策方向性と認知症介護の研究内容の増減は関連しており、研究者の多くが公的な助成による研究を実施している傾向が高いことから、国の助成テー
マによって研究内容は強く影響をうけていることが考えられる。つまり研究者によるニーズや認知症介護実践上の課題によって研究内容が決定されるよりも、認知症対策の方向性によって研究内容が決定される傾向が強いと考えられる。今後は、認知症介護現場や研究者の必要性によって研究の方向性を牽引することが課題であろう。
２）
研究方法
（１）
実態把握的、探索的研究の傾向
認知症介護に関する研究の発展において、実態把握を目的としているのか、探索的にモデル検証や生成を検証しているのかを把握することは重要なことと考えられる。研究のプロセスは例外
を除いて実態把握を起点に、原理や法則等の仮説やモデルを設定し、検証し、応用実践に活用していくプロセスをたどるのが通例である。その意味において認知症介護研究の傾向を捉えると、全体的には探索的な研究の割合が ７ 割弱と実態把握的な研究の倍となっており、この領域の研究が徐々に現状把握から、仮説生成や介入によるモデル検証に研究が以降しつつあることが伺える。
厳密な仮説検証的研究は見られなかったが、この分野においては、断定的な仮説が想定しにくく、理工学分野における実験法のような厳密な仮説検証は困難であることが伺える。研究の目的は端的にいえば、対象事象に関する一般性や法則性の発見と社会還元であると考えられる。基礎的な研究分野において事象に対する原理解明や、実態把握に終始しやすい研究があるとしても間接的にはその結果が何らかの有益性をもって活用されることに意義があると想定すれば、仮説検証に固執するよりも別の方法を模索することが課題であると考えられる。
年次推移から研究数の増減をみると1995年以降から探索的な研究が実態把握的な研究数を大きく上回り急増しており、年次推移の傾向としては、両タイプとも2000以降から急増している傾向がみられている。つまり、量的な増減としては実態把握的な研究よりも探索的な研究数の方が増加している傾向がみられるが、年次推移の傾向としては同様の傾向を示しており、おそらく認知症介護に関する新たなテーマが出現するごとに実態把握的な研究も増加していくと考えられる。
研究の内容別には、若年認知症、ターミナルケア、地域関連研究について実態把握的研究が相対的に多い傾向がみられる。これらは比較的新しいテーマであることから現状の把握を目的とした研究数が多くなる傾向にあるといえる。デイサービス、身体介護に関する研究についても実態把握的な研究が多いが、これらは早期から着手されているテーマであるにもかかわらず実態把握

Ⅳ . 考察1. 研究全体における傾向と課題

269

的な研究が多く、研究の成熟度が未成熟な領域なのか、研究で捉えようとする事象が常に変動し、実態把握が困難なテーマであるのか詳細な分析が必要である。一方、療法、アクティビティ、評価法、環境支援、ストレス・負担感、家族については実態把握的な研究は少ない傾向にあり、このテーマの研究方法については一定の方法モデルが確立しており、実態把握よりも方法モデルの生成や検証の段階である可能性が高いことが推測される。
（２）
定性的、定量的研究の傾向
研究全体の傾向としては定量的な研究が77.69％と定性的な研究数を大きく上回っている。定量的な研究と定性的な研究数について年次推移をみると、1998年くらいから定性的な研究件数が増加し、研究件数の割合推移では両タイプ同様の増加傾向を示している。この事は認知症介護研究において、定性的な研究が原著論文として認められつつあり、また、量的な研究では捉えきれない側面を質的な研究が補足している傾向がうかがえる。昨今では介護や福祉領域において事例研
究を代表とした質的な研究の重要性が再認識されてきており、両方法の特徴を活用しながら研究が実施されてきている傾向がみられている。
研究内容別には、評価法やストレス、身体介護など評価尺度が確立されつつあるものについては定量的な研究が多く、権利擁護、若年認知症、虐待、ターミナルケアなど比較的新しいテーマ
で実態が不明であり、実態把握が必要なもの、グループホームでの生活支援、コミュニケーショ
ン、心理など数量化しにくいものについては定性的な研究が相対的に多い傾向がみられている。
定性的な研究方法の年次推移傾向は、ケーススタディが1980年代より実施されている定性的な研究方法の代表的なものであるが、内容分析、会話分析、グラウンデッドセオリーなどの方法が2000年以降から急増している傾向がみられている。
定性的な研究は質的なデータを対象とする場合が多く、分析の展開も研究者の主観に依存する傾向が強いが、定量化しにくい事象を捉え体系化し、対象事象に関する因果や構造に関するモデル構築に有用である方法である。定量的な研究と定性的な研究の関係について、長田（ 2 ）は定性的な研究によって得られた記述的事実と定量的な研究より得られる理論や法則は一見相容れないよ
うに見えるが、特に実践科学における分野の研究については、両者が相互補完的に機能し研究成
果の質を高める事の重要性を指摘している。長田の指摘は、感情や心理等の客観的な計測が困難な要素を対象としていたり、又、それらの要素が認知症高齢者の行動や、介護方法に密接に関係している事を踏まえれば認知症介護研究において定性的な研究の意義は重要であると考えられる。
（３）
研究方法
認知症介護研究において実施されている研究方法の傾向は、全体的には質問紙法による研究が3 割と最も多く、面接法、観察法、実験（介入）法が 2 割弱と同程度の割合を占めている。実施されている研究方法の年次推移傾向は、質問紙法が1980年代から実施され2000年以降より急増している。その他の方法は2000年前あたりから増加しており、質問紙法による研究は早期より実施されている傾向にある。近年、認知症介護研究の増加に伴い増加する傾向にあるが、その他の研究方法も増加していることから、認知症介護研究における方法が多様になってきていることを示している。研究内容別に研究方法の傾向をみると、質問紙法は全体において実施されているが、療法やアクティビティについては、介入的な研究が多い傾向にある。虐待、ターミナルケア、若年認知症、権利擁護などの新しいテーマや、家族、ストレス・負担感、心理・心的過程などはインタビューによる方法が多く、コミュニケーション、環境支援、身体介護、グループホームなどは観察法による研究が相対的に多い傾向がみられている。これらの傾向は研究対象テーマに応じて研究標的が定量化しやすいか、定量化の方法が確立されていることが要因として考えられ、逆に定量的な方法では研究標的が捉えにくいテーマについては、面接や観察によって定性的な記述や詳細な実態把握が有用であり、認知症介護研究においてそれらのニーズが高まっている傾向が推
測できる。

270

Ⅳ . 考察1. 研究全体における傾向と課題

分析方法の傾向は、単純集計、クロス集計の実施数が多いが、これらの方法を実施していない研究も多く見られており、定性的な研究による記述データを定量的に扱わない研究の増加によることが原因であると思われる。検定に関する分析の実施数も比較的多いが、質的な分析を含むその他の件数が多く、認知症介護研究の分析方法の傾向は検定や多変量解析など普遍化や一般化を目的とした研究以外の研究の増加を示している。
３）
研究対象者の傾向
研究対象範囲として全国を対象とする研究が5.38％と少ない傾向が見られており、地域性の影響要因を考慮しない研究が多いことを示唆している。原因としては、そもそも認知症介護研究全体が介護方法の標準化や法則性の発見を目的としている研究が少数であるのか、あるいは全国対象の研究における実施上の制約によるものが原因かは詳細な検証が必要である。研究対象群数については ２群以上の比較群を設定している研究数が 3 割弱であり、 7 割強は 1 群を対象としている。認知症介
護研究において比較群や統制群を想定するような仮説検証的な研究が少数であることを示している。
研究対象者の属性傾向は、高齢者を対象とした研究が 6 割を占め、そのうち 7 割が認知症であるが、原因疾患としては不明なものが 8 割を占めている。認知症介護研究において疾患を特定した研究が少数であることを示唆している。高齢者の所在は、施設入所者、入院者の割合が 6 割弱であり、自宅高齢者の倍となっている。高齢者の属性別の所在では、認知症高齢者の 6 割強が施設入所者、病院入院者であり、自宅所在は 3 割弱であった。在宅における認知症高齢者を対象とした研究が少ない傾向がみられている。認知症における非薬物療法研究の課題について斉藤（ 1 ）は、研究方法の統制に関する困難さを指摘している。斉藤によれば認知症における研究は、研究実施場所が福祉施設や病院等に偏りがちになる傾向があり、施設入所者や入院者を対象とした研究は高齢者の生活や治療が優先され、研究遂行を優先とした統制が困難であると述べている。そして在宅に居住する高齢者を対象とする研究の場合は、自宅生活での種々の影響要因を把握し統制することは一層困難であることを指摘している。また、研究標的が高齢者の行動や認知を対象としている研究に比較して、感情や刺激に焦点をあてた研究の方がよりその傾向が強いと述べている。斉藤が指摘するように所在がいずれにしろ研究場所や研究方法を完全な要因統制に基づいて実施することは、認知症介護研
究の様な場合困難である。本研究においても、在宅に居住する高齢者の影響要因の把握よりも施設入所者や入院者の方が把握が容易であることからすれば、施設入所者や入院者が対象者として多い
要因として考えられる。このことは、一方で自宅に在住する認知症高齢者の研究は少数であり、自宅在住の認知症介護研究遂行にとっては大きな課題と捉えることができるだろう。
研究対象として介護職等の専門家の種別傾向は、介護職や看護師を対象とする割合が ７ 割以上を占めており、ケアマネージャーや医師、相談員、ヘルパーを対象とする研究は １ 割に満たない。認知症介護に関する研究を対象としているため、介護に携わっている介護職員や看護師を対象とする研究が多いことは当然であるが、認知症介護において昨今、重要なテーマとされる地域ケア体制整
備や医療と介護の連携体制の構築、在宅での生活継続を可能とする在宅サービス連携システムの充実等を考慮すると、医師やケアマネージャー、相談員を対象とする研究が重要となることが推測される。

２ ．研究テーマ別の傾向と課題
１）
認知症介護手法に関する研究（１）
身体介護やターミナルケアに関する基本的な介護方法に関する研究の傾向と課題
食事、入浴、排泄、睡眠等の基本的な生活行為への対応やターミナルケアに関する研究について整理すると、口腔機能や口腔ケア関連、栄養や摂食、嚥下機能関連、睡眠障害への対応、ター
ミナルケア関連、その他に分類された。口腔機能や口腔ケアに関する研究は口腔内の状態や機能、口腔ケアの方法、生活自立度との関連に分類され、栄養や摂食、嚥下機能関連の研究は、摂食食Ⅳ . 考察2. 研究テーマ別の傾向と課題

271

物や栄養状態、機能障害のアセスメント、援助方法の検討や評価に分類された。
口腔機能や口腔ケアに関する研究は、残存歯数や義歯使用率と認知機能との関連を検証したり、口腔ケアの自立度と認知症の重症度の関係が検証されており、一定の結論には到達していない。
一方、咀嚼機能と生活自立度の関連は認められており、歯科医や歯科衛生士によるチームアプロー
チによる口腔ケアの重要性が指摘されている。研究方法の課題として、歯学系の研究者による研究が多くを占めており、介護、看護領域からの臨床実践による研究報告が希少であり今後の進展が望まれる。また摂食障害への対応に関する研究としては、誘導方法や環境調整のみならず、排泄や睡眠等の一連の生活に関するセルフケア能力を引き出す環境アレンジメントの重要性について指摘されている。
睡眠障害への対応に関する研究は、少数であるが認知症高齢者の睡眠時間は一般高齢者と有意な差は無いとする研究や、光療法によって睡眠効率が向上し食事摂取が円滑になった事例研究が報告されている。しかし、睡眠障害に関する研究は生活全般の変化と環境要因の網羅的な把握を必要とすることから研究データの収集や影響要因の統制において、研究実施上の多くの課題が推測される。
ターミナルケアに関する研究は、告知等に関する意識調査等が実施され、特にグループホーム
における医療的な判断や対処の困難性、医療機関との協力体制の必要性が指摘されているが、認知症介護研究においては萌芽的なテーマであると考えられ、今後の発展が必要である。
認知症介護に関する基本的な介護方法研究全体の課題としては、排泄や入浴等に関する研究がほとんどないことや介入研究が少ないこと等が挙げられる。
（２）
BPSD、生活支援・ケア全体、コミュニケーション、若年認知症に関する認知症介護研究の傾向と課題
BPSD に関する研究は、BPSD 全体、徘徊、精神症状、暴力的行為、介護抵抗、その他に関連する研究に分類される。BPSD 関連の研究は、実態把握や評価尺度の作成を契機に、非薬物療法
や声かけの有効性に関する研究が多くみられているが、事例検討による介入研究が主流である。
徘徊に関連する研究は、徘徊行動の実態把握、介護職員の対応や居住環境との関連の把握、声かけや会話、環境改修の効果等に関する事例的な研究が主なものであった。精神症状の研究は、せん妄や自殺企図の実態把握や、騒音刺激の影響に関する研究であった。暴力的行為に関する研究
は、介護職員への影響やメンタルヘルス、リスクマネジメント研修に関する研究であり、対応方法に関する研究は無かった。
認知症高齢者とのコミュニケーションに重要な要素としては、保護的・受容的な関わり、傾聴の姿勢、認知症高齢者の体験世界を理解する姿勢、個別的な障害や環境に配慮した個別対応等の重要性が挙げられ、特に利用者の人権に配慮した会話スタイルを心がけることが重要である。一方で、職員のコミュニケーションスキルの自己評価は、ソーシャルサポートの有無、疲労感の低さ、仕事満足度の高さ、職務経験期間の長さと関連しており、これらの要因に配慮した組織体制・教育支援体制のあり方を考慮する必要がある事が指摘されている。
若年認知症に関する研究は1993年に若年期における認知症発症率に関する実態調査が １ 件のみであり、その後近年まで報告がなく、2006年以降に報告される家族介護者支援における課題抽出
2 件と、若年認知症に対するイメージ調査報告 1 件のわずか 3 論文であった。若年認知症に関する課題として、理解の普及、サービス体系の開発、経済的支援策の構築、若年認知症の人と家族が集える場の創出、相談体制の構築、若年認知症の人の子ども世代にかかわる懸念（子育て、疾患に対する子どもの理解や受け入れ、子どもの担う介護負荷、遺伝など）、家族・親戚の認知症に対する理解などが指摘されている。今後は若年認知症者に関する実態調査報告も含めて、包括的な支援体制構築に資する研究・実践報告が待たれるところである。
生活支援・ケア全体に関する研究は、実態調査研究38論文、介入的研究13論文であり、実態把272

Ⅳ . 考察2. 研究テーマ別の傾向と課題

握的な研究が多い傾向にある。生活支援やケア全体に関する研究は多岐に渡る内容となっており、短期入所事業や入所施設利用者および家族介護者の生活及び介護実態の把握に始まり、施設入所者のケアニーズと福祉サービス提供に関する実態、施設における療法の実態、デイケアの家族介
護者への影響、在宅介護の実態報告等がなされている。2000年以降は、認知症高齢者ケアの技術の明確化や認知症の重症度ならびに寝たきり度と介護量との関連性、家族介護者の介護実践力や介護プロセスについての質的研究、認知症高齢者本人の体験世界や非認知症利用者との交流の実態が報告されている。近年では、施設ケアにおける認知症末期の利用者に対するケアプロセスや関わり方、さらに家族と職員の情報共有に関する方略や、介護職員の認知症介護に関する円滑化の規定要因について検討されている。介入的研究に関しては、訪問看護の効果や視覚・聴覚などに働きかける感覚刺激の有効性、施設におけるコンタクトパーソンの有効性に関する研究が散見された。近年では Dementia Care Mapping 法を用いたケアの有効性、中等度・重度認知症高齢者の自己決定機会を提供する看護介入の効果が報告されている。
全体的な傾向としては、認知症介護研究においては中核的な内容であり、比較的早期から研究が実施されているにも関わらず、実態把握的な研究が多く介入研究が少数であることが課題である。BPSD への対応については事例的な研究が多くモデル構築には至っていないのが現状である。
コミュニケーション方法については、傾聴や受容、心理を考慮した対応等、特に認知症高齢者特有の効果的な方法とは言い難く、一般的に有効なコミュニケーション方法が確認されたのみである。若年認知症については新出テーマであるが故に実態把握も不十分であり、研究課題が山積しているテーマである。いずれにしろ、このテーマに関する研究数は最も多い傾向にあるが、研究数にともなった方略モデルの構築や標準化が立ち後れている傾向が伺える。事例研究が多く介入研究が少ない傾向をみると、認知症介護研究における実施上の困難さや課題が推測される。
（3）認知症高齢者の環境支援に関する研究の傾向と課題
認知症高齢者の環境支援に関する研究について、環境の範囲ごとに認知症高齢者と物理的環境との関係性に関する研究の動向及び課題を整理した。
環境支援に関する研究は環境の範囲によって分類すると、認知症特性を考慮した環境支援、パー
ソナライズを支援する環境支援、生活場面における環境支援、環境適応に対する支援、地域における環境支援の 5 つに大別される。認知特性を考慮した環境支援研究では、認知機能障害の状況による環境認識の特性把握や、認知機能や記憶の障害に応じた物理的な環境補助の有効性に関する検証が実施されている。パーソナライズの支援法に関する研究では、施設内あるいは在宅において、安定的な居場所形成に関する方略や有効性に関する検証が実施されている。生活場面における環境支援の研究では、主に観察法によって認知症高齢者の個々の生活場面を把握し、有効な環境支援方法を探索している。特に、生活場面の中でも他者との交流場面が対象とされる研究が多く、実態の把握や交流促進に影響する環境支援の方略が検討されており、小規模な生活環境が認知症高齢者の交流を促進し、自発性を高めるといった研究結果も報告されている。環境適応に関する研究では、環境支援による環境適応の促進効果や、不適応状況への環境調整の有効性が検証されている。地域における環境支援の研究では、施設やサービスを含む認知症介護の範囲を地域まで拡大し、地域環境を考慮に入れたサービスや介護が認知症高齢者の生活の質に影響することを指摘している。
認知症高齢者への環境支援に関する研究の傾向と課題としては、全般的に家庭的な環境づくりを実践する方法を探求する研究が多く、環境異変によって生じやすい生活行為や交流への影響を低減し、より自発的な生活遂行を促進、補助する環境支援方法の開発、検証が目標となっている
傾向が見られている。課題としては、現在報告される環境支援法に関する研究知見を容易に応用できる方法論の確立や、自宅や地域における環境支援方法の開発、検証、さらに認知機能や身体機能が低下してもライフスタイルを尊重するという視点から、ターミナルケア環境に関する研究

Ⅳ . 考察2. 研究テーマ別の傾向と課題

273

は今後の発展が期待されるテーマであり、認知症高齢者が選択する住居や施設の種類に関わらず、生活を支援する普遍的な空間や環境のあり方に関する研究の進展が重要である。
２）
認知症介護に関連する評価法の研究傾向と課題
502件の研究について、研究目的及び対象者ごとに分類し動向の整理を実施したところ、評価法に関する研究は、評価法や尺度の開発と認知症高齢者やケアの効果測定ツールとしての有効性検証を目的とした研究に大別できる。対象としては、認知症高齢者本人について認知機能、BPSD、ADL、
介入効果、QOL、介護者については介護負担感、ケア全般については認知症ケア全体に関する評価
法開発に分類される。
認知症高齢者を対象とした評価法研究の動向を概括すると、認知機能や中核症状の評価については、簡便で、早期の発見を可能とするスクリーニング法として HDS（長谷川式簡易知能評価スケー
ル）、HDSR（改定長谷川式簡易知能評価スケール）、時刻テスト、勘定テスト、Kohs テスト、かなひろいテスト、RDST（Rapid Dementia Screening Test）、IADL 遂行能力と日常記憶能力、SCtest（Simple Cognitive Test）、生活意欲の低下状態の把握等に関する検証が実施されている。認知症の重症度については、MENFIS（Mental Function Impairment Scale）や NCSE（Neurobehavioral
Cognitive Status Examination）等の開発や、コミュニケーション能力については、認知・言語コミュ
ニケーションスクリーニングテスト、簡易コミュニケーションスケール、LDT-R（言語解読能力テス
ト改訂版）等、言語面、非言語面の能力や状態評価の開発、BPSD の評価については、DBD スケー
ル（Dementia Behavior Disturbance Scale）、TBS（Troublesome Behavior Scale）、BEHAVE-AD 日
本語版、BPSD-IPA score の有効性等による評価法の開発、検証が実施されている。また、認知症の全体像評価を目的に、BPSD、認知機能、ADL の状態を総合的に評価する方法として、CPS（Cognitive
Performance Scale）、ASSD（Assessment Scale for Symptoms of Dementia）の開発や、NOSGER 日
本語版（Nurses’Observation Scale for Geriatric Patient）の検証が実施されている。高齢者の状態評
価によって介護ニーズを評価する方法としては、ABCD（介護状況評価票）、CPAT 日本語版（CarePlanning Assessment Tool）、CDS 日本語版（Care Dependency Scale）の開発検証が実施されている。QOL 評価法については、生活健康スケール、アルツハイマー型認知症患者の QOL 尺度（在宅患者版）、DQoL 日本語版（Dementia Quality of Life Instrument）、QLRSB-D（A Scale for Old People
with Dementia）、日本語版 DCM（Dementia Care Mapping）の WIB 値、EuroQol 日本語版（EQ- 5 D、VAS）の開発、検証が実施されている。希少ではあるが、認知症高齢者の心理や内面性に関する評価
法として高齢者用絵画統覚検査（PAAM）、高年者用絵画統覚検査（SAT）、コラージュ療法の有用性について検証されている。
また、認知症高齢者に対する非薬物療法の効果評価に関する研究も多く実施されており、音楽療法や回想法その他の療法の介入効果の検証用に開発されている。おおよそ上記に挙げられた評価法を単体あるいは組み合わせて活用する傾向が見られるが、独自に作成しているものとしては、音楽療法評価法や、BEHAVE-AD、GBS に唾液 CgA 等のストレス指標を加えたり、回想法観察評価尺度（Reminisence Ovservational Rating Scale;RORS）、デイケア評価のための認知症患者の表情による心理評価スケール（PAFED）等の開発検証が実施されている。
それ以外にも介護者に対する介護負担感の評価法として CCI（Cost of Care Index）、社会・家庭的負担評価票（CBS）、ZBI 日本語版（Zarit Caregiver Burden Interview）の活用等、開発、検証が実施されている。また、ケアやサービスの質を評価する方法の開発、環境評価法の開発、介護家族による援助希求行動の評価法等について希少であるが研究が実施されている。
全体的な傾向として、認知機能や認知症高齢者の行動等、認知や行動を対象とする評価法についての研究が多く、独自のもの、海外の研究成果の応用なども含めて信頼性や妥当性の検証も進展しており、研究成果が着実に蓄積されていると伺える。しかし、心理面や感情面、内的な側面に関する研究は QOL 評価法を代表とする生活状態や生活感評価に関する研究は増加の傾向が見られるが、274

Ⅳ . 考察2. 研究テーマ別の傾向と課題

認知症高齢者の心理面を評価する研究は、認知症高齢者の特性や実施上の制約等の理由から研究数も希少である。ケアやサービス、環境面の評価研究については、昨今少量ずつみられてはいるが今後の発展が期待されるテーマといえるだろう。認知症介護に関する評価法に関する研究の課題としては、斉藤（ 1 ）が指摘するように感情面や気分、ストレス、QOL 等の評価については研究者の価値観によって主観的に評価している場合が多いことが課題であり、今後は認知症高齢者の生活状況について客観的に測定可能な側面の評価結果を材料に、認知症高齢者の内的な側面を洞察するような研究方法が必要であると考えられる。
３）
認知症介護に関連する人材育成・マネジメント研究の傾向と課題
本研究で分析対象となった研究502件のうち人材育成や教育方法に関する直接的な研究は ２ 件であり、その他の研究は人材育成や教育方法の検証よりも前段階としての意識調査や、評価手法に関する基礎資料としての関連研究であった。人材育成手法の検証に関する研究としては、パフォーマン
ス・マネジメントによる職場内研修が職員の行動目標の実施率向上や入居者と職員の交流頻度の増加、ストレッサーの軽減等の効果を有する有用な教育法であることを実証している。他方は、入職3 年未満の職員について職場での内部研修経験が、認知症高齢者の BPSD を問題解決的に捉えるよ
りも、探索的に捉えるような意識に影響していることを実証している。また、研究手法に関しては、約半数の研究が定性的な研究及び質的な分析を実施している傾向が見られている。この領域に関する研究課題としては、研究数が少ないことと、評価手法が確立されていないことが挙げられる。認知症介護研究において、介護の質を向上する上で専門家の養成や教育手法の開発は重要なテーマであるにも関わらず、教育手法の標準化や教育効果の評価に関する研究は、今後重点的に取り組むべきテーマである。
４）認知症介護に関連する家族介護者を対象とする研究傾向と課題
介護家族を対象とする研究の傾向は、介護家族の内的過程に関する研究、BPSD と家族の関係に関する研究、認知症者と家族のコミュニケーションに関する研究、医療と家族に関する研究、介護サービスと家族に関する研究に大別される。内的過程に関する研究の傾向としては、負担感の要因解明や、負担感の測定方法の開発及び負担軽減を目的とした負担要因の探求と負担軽減方法の探求など介護者の負担感を標的とした研究に始まり、徐々に介護者の介護体験過程等の横断的、縦断的研究による介護認知に関する研究へと移行してきている。家族介護者の介護認知について明らかとなっている知見は、介護者へのサポート状況や個人的な特性によって介護体験の捉え方が否定的にも肯定的にも認知され、介護者の介護態度の変容に影響するということである。今後の課題として
は、家族形態の変容あるいは多様性に対応する一定の家族支援方法を確立することの難しさが挙げられる。つまり、家族研究の方向性として介護家族の形態や個別の様相に応じた支援方法を開発する必要があり、家族の様態にあわせた様々な介護者支援方法を多様に確立するような研究が望まれる。BPSD との関連については、BPSD から家族への影響に注目した研究が多いが、今後は家族から BPSD への影響に関する研究が必要であり、認知症者と家族とのコミュニケーションに関する研
究は研究数が少なく研究数の増加が課題と考えられる。医療と家族介護者に関する研究においても医療受診に関する研究や告知に関する研究が実施されるが研究数は少なく、今後のさらなる研究が必要である。それ以外では、介護サービスの家族介護者への効果や有用性に関する研究が実施されている傾向が見られている。

Ⅳ . 考察2. 研究テーマ別の傾向と課題

275

Ⅴ．結論
１ ．認知症介護研究の課題と方向性
本研究では認知症介護に関する研究の動向を把握し、課題の抽出によって今後の認知症介護研究の重点課題を明らかにすることを目的に、認知症介護に関連する研究論文502件を抽出し、研究内容、
研究方法、研究対象者の属性に関する分析と施策課題および実践上の課題を考慮した主要なテーマ
に関する研究動向のレポートを作成し、認知症介護研究の方向性について考察した。
１）
研究全体の課題と方向性（１）
認知症介護研究における研究内容の傾向は、生活支援方法、療法、BPSD、家族、心理、環境
支援、評価法、ストレス・ 負担感に関する研究数は多いが、研究量と研究成果の質が比例しているのか、これらのテーマに関する理論や方法の標準化が確立されているか、詳細な内容分析が必要である。
一方、権利擁護、虐待、若年認知症等については比較的新しいテーマであり、研究数が少ない傾向がみられており今後の更なる発展が望まれる。マネジメントや人材育成、ターミナ
ルケアについても希少であり、これらの研究への一層の取り組みが重要であると考えられる。
（２）
認知症介護に関する研究数の年次推移の傾向から推測すると、研究の実施数は介護実践上のニーズだけでなく、むしろ高齢者福祉や高齢者関連施策の方向性によって強く影響を受けており、多くの研究が公的な研究助成を基に実施されることを鑑みれば、認知症介護に関連する施策課題と研究数の関連は相関が高い傾向がみられた。これらのことは、研究者によるニー
ズや認知症介護実践上の課題によって研究内容が決定されるよりも、国の認知症対策の方向性によって研究内容が決定される傾向が強いとも考えられる。今後は、認知症介護実践上のニーズや研究者の問題意識によって研究の方向性を誘導し、施策を牽引する必要性があるだ
ろう。
（３）認知症介護研究における研究タイプの傾向として、実態把握的な研究タイプよりも探索的な研究タイプの方が徐々に増加しつつあり、研究の成熟度としては、実態の把握よりも探索的なモデル生成やモデル検証の段階に発展していることが推測される。しかし、厳密な仮説設定による仮説検証型の研究が少ない傾向がみられ、一般理論や法則の確立は時期を待たなければならない状況である。研究内容別の傾向をみても療法・ アクティビティ、評価法、ストレス・ 負担感、家族に関する研究は比較的早くから着手されている内容にも関わらず、探索的な研究が多いことは厳密な仮説構築が困難である理由を検証する必要があるだろう。又、地域ケア、虐待防止、若年認知症対策、権利擁護、人材育成・教育、リスクマネジメント、ターミナルケア等の比較的新しい内容については、できるだけ早い段階でモデルを構築し検証するような研究の促進が必要であろう。
（４）
全体的に定量的な研究数の割合が多い傾向にあるが、近年、定性的な研究の実施割合が増加しつつあり、定性的な研究手法も多く実施されている傾向がみられている。考察でも述べたように、認知症介護研究のような応用化学的な実践研究分野においては、定量的な研究と定性的な研究の双方が相互補完的に機能し研究成果の質を高める事が重要であり、本研究の結果も好ましい傾向にあると考えられるが、定性的な研究による成果が認知症介護におけるモデル生成や、因果構造の把握に貢献しているのかについて詳細な分析が必要である。
（５）
研究方法については、研究内容別、研究の歴史、研究標的の性質によって質問紙法や観察法、面接法、その他の方法が臨機応変に実施されている傾向が見られているが、認知症高齢者を直接対象とする研究においては観察法や面接法が多用されている。介護者や家族、認知症ではない健常高齢者を対象とする場合は、質問紙法による調査が多く実施されており、対象者の特性によって方法が限定される傾向が特徴的である。認知症高齢者を対象とする研究においては、高齢者本人の意思確認が困難であり、自ずと行動やコミュニケーション、発話の観276

Ⅴ . 結論

1. 認知症介護研究の課題と方向性

察や、面接による評価に限定されることが推測される。観察法や面接法の課題として、多標本を対象とすることや、研究実施場所、対象者の所在場所が限定され、研究成果の一般性や普遍性に関する手続きが課題となる場合が多い。今後は、観察法や面接法による研究対象者の確保や、研究場所や対象者の所在が偏らないような工夫が必要であろう。
（ ６ ）分析方法については、記述統計の実施割合は多いが多変量解析や検定の実施率が低い傾向が見られている。逆に、カテゴライズによる分析等の質的なデータ分析が多く実施される傾向がみられており、質的な研究方法や分析に関する厳密な基準の徹底や、モニターが必要となるであろう。
（ ７ ）研究範囲の傾向として、全国を対象とする研究数が少なく地域による影響要因を考慮していない、あるいは研究成果の一般性を目的とした研究の実施割合が少ないことが危惧される。
研究経費上の問題か、研究実施上の制約によるものか等、原因分析が必要であろう。
（ ８ ）研究対照群の設定は 1 群設定が多く、 2 群以上を予め統制した研究数が 3 割弱と少ない傾向が見られており、仮説検証を目的とした比較研究が少ないことを表している。今後は厳密な仮説設定と、仮説に準拠した比較群の想定による検証的な研究の実施が望まれる。
（ ９ ）認知症介護研究における研究対象者の傾向として、認知症の原因疾患が不明な研究が多く、疾患別ケア研究の必要性からも疾患を特定した研究の実施が望まれる。
（１０）研究対象者の所在傾向について、高齢者の所在は施設入所や入院者が多くを占めている傾向が見られており、特に認知症高齢者の 6 割が入所、入院者であった。今後は、自宅在住の認知症高齢者を対象とした研究が必要である。しかし、研究対象者の確保や、自宅在住の認知症高齢者数の少なさ、研究実施に関する統制や観察や面接等の方法上の制約から自宅に居住する認知症高齢者を対象とする研究の実施は様々な課題が予測される。これらの課題を解消
しうる研究方法の工夫が一層求められるだろう。
（１１）認知症介護に関連する研究において、専門家を対象とする研究のうち介護職や看護職を対象とする研究の割合が多い傾向がみられ、医師、相談員、ケアマネージャー、ホームヘルパー等を対象とする研究は少ない傾向がみられた。おそらく認知症高齢者に限定しない高齢者全体を対象とする研究においては異なる傾向が予測されるが、今後、地域連携や在宅の認知症介護に関する研究が必要となることを鑑みれば、看護、介護職以外の専門家を対象とする研究も重要となることが予測される。
２）
研究テーマ別の課題と方向性（ １ ）認知症介護に関する基本的な介護手法に関する研究の課題としては、摂食や口腔機能に関する研究は多いが、排泄や入浴等に関する研究がほとんどないことや、実態把握的な研究が多く介入研究が少ないこと等が挙げられ、BPSDに限定しない排泄や入浴等への支援に関する研究が重要である。さらに生活の根幹を成す行為であるが故に、方法の標準化が一層必要と考えられる。
（ ２ ）認知症高齢者のターミナルケアに関する研究については、比較的新しい研究テーマであり、研究数も少なく萌芽的な段階にあるといえる。一層の発展が必要であると考えられる。
（ ３ ）BPSDへの対応については事例的な研究が多くモデル構築には至っていない傾向が伺える。コ
ミュニケーション方法については、傾聴や受容、心理を考慮した対応等、特に認知症高齢者特有の効果的な方法というよりは一般的に有効なコミュニケーション方法が確認されている事に終始している。若年認知症については新出テーマであるが故に実態把握も不十分であり、研究課題が山積しており、今後の発展が期待される。いずれにしろ、このテーマに関する研究数は多い傾向にあるが、研究数にともなった方略モデルの構築や標準化が立ち後れている傾向が伺え、事例研究が多く介入研究が少ない傾向をみると、認知症介護研究における実施上の困難さや課題が推測される。

Ⅴ . 結論

1. 認知症介護研究の課題と方向性

277

（４）
認知症高齢者への環境支援に関する研究課題は、全般的に家庭的な環境づくりを実践する方法を探求する研究が多く、環境異変によって生じやすい生活行為や交流への影響を低減し、より自発的な生活遂行を促進、補助する環境支援方法の開発、検証が実施されているが、それらの知見を容易に応用できる方法論を確立することや、自宅や地域における環境支援方法の開発、さらに認知機能や身体機能が低下してもライフスタイルを継続できるようなターミ
ナルケア環境に関する研究等、認知症高齢者が選択する住居や施設の種類に関わらない普遍的な空間や環境のあり方に関する研究の進展が課題と考えられる。
（５）認知症介護に関連する評価法の研究は、認知や行動を対象とする評価法についての研究成果は早くから着実に蓄積されてきている。しかし、認知症高齢者の心理面や感情面を評価する
研究は、認知症高齢者の特性や実施上の制約等の理由から研究数も希少である。またケアやサービス、環境面の評価研究についても今後の発展が期待されるテーマである。今後は、感情面や気分、ストレス、QOL等の評価法研究の方略について、生活状況等の客観的に測定可能な側面の評価結果を材料に、認知症高齢者の内的な側面を洞察するような研究方略が必要であると考えられる。
（６）
認知症介護に関する人材育成・ 教育やマネジメントに関する研究の課題は、他のテーマに比較して研究数が少数であること、評価手法が確立されていないことが挙げられる。認知症介護の質を向上する上で専門家の養成や教育手法の開発は、一層重要なテーマであり、認知症
介護に関する教育手法の標準化や教育効果の評価に関する研究は今後重点的に取り組むべきテーマであるといえる。
（７）
認知症介護における家族研究の課題としては、家族形態の変容あるいは多様性に対応する一定の家族支援方法を確立することの難しさが挙げられる。家族研究の方向性としては、めま
ぐるしく変化する家族の様態にあわせた様々な介護者支援方法を多様に確立するような研究が望まれるだろう。また家族から BPSDへの影響に関する研究や、認知症者と家族とのコミュ
ニケーションに関する研究、医療受診に関する研究や告知に関する研究は研究数が少なくさらなる研究の進展が望まれる。

278

Ⅴ . 結論

1. 認知症介護研究の課題と方向性

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34）村瀬千春，柴田弘子，川本利恵子，和田敏正：痴呆症状のある高齢者の睡眠障害と移動動作の能力レ
ベル差による援助の実態の検討：タイムスタディによる実態調査から，高齢者のケアと行動科学， 9（1），93-103，2003．
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2006．
47）北村世都，時田学，菊池真弓，長嶋紀一：要介護者にみられる軽度の BPSD と家族介護者の主観的283

QOL の関連：BPSD の特徴は家族介護者の QOL を予測できるか，老年社会科学，27（ 4 ），416-426，
2006．
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（2）
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性高齢者に対する簡易コミュニケーションスケール作成の試み，日本老年医学会雑誌，41（ 4 ），402407，2004．
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真下誠治，市川欣司，橋本和博，宗行彪，佐々木かほる，根岸二三代：群馬県における老人性痴呆疾
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106） 赤澤寿美，岩森恵子，原田能之，前原貴美枝，山村安弘：痴呆性高齢者の在宅介護長期継続と介護中断に影響する因子の検討，日本地域看護学会誌， 4（ 1 ），76-82，2002．
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128） 鈴木みずえ，水野裕，グライナー智恵子，深堀敦子，磯和勅子，坂本凉子，宮園美沙子，出口克巳，

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第 2 報 . 日本建築学会計画系論文集 , 447: 43-49（1993）.

9 ）足立啓 , 赤木徹也 : ホール状空間における視覚情報探索行動 ; 屋内歩行時の視覚誘導情報への痴呆性老人と精神薄弱者の注視に関する実験的研究
10）足立

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28814）工藤夕貴 , 篠田美紀 , 中西亜紀他 :「懐かしの間」を活用したグループ回想法の試み ; アルツハイマー型
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17）黄昞峻 , 鈴木義弘 : グループホームにおける居住者の生活行為の分析と課題について ; 認知症高齢者グループホームでの生活に居室水準が与える影響に関する研究

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18）山田あすか , 上野淳 , 登張絵夢他 : 痴呆性高齢者グループホームにおける居住者による固有の居場所の選択とその要因 . 日本建築学会計画系論文集 , 556: 145-152（2002）19）大橋美幸 , 水野弘之 , 小滝一正 : 痴呆性老人の家族による「住まいと住み方に関する工夫」の手法 ; 痴呆性老人に対する住居改善に関する研究 . 日本建築学会計画系論文集 , 527: 93-98（2000）
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29）三宮基裕 , 片岡正喜 , 鈴木義弘 : 痴呆性高齢者の居住施設環境整備に関する基礎的研究 ; アルツハイ
マー型と脳血管性の生活行動特性とその比較 . 日本建築学会計画系論文集 , 560: 111-118（2002）.
30）永原聖 , 石井敏 , 松本啓俊 : 痴呆性老人の施設形態別にみたケアの実態に関する解析的考察 ; 小規模居住形態の有効性の実証に関する研究 . 日本建築学会計画系論文集 , 514: 79-86（1998）.
31）鈴木健二 , 外山義 , 三浦研 : 痴呆性高齢者のグループホームにおける入居者の生活の再編過程 ; 痴呆性
高齢者のケア環境のあり方に関する研究（ 1 ）.日本建築学会計画系論文集 , 546: 121-126（2001）32）鈴木健二 , 外山義 , 三浦研 : 痴呆性高齢者グループホームにおける入居者の生活とスタッフのケアの相互浸透 ; 痴呆性高齢者のケア環境のあり方に関する研究（ 2 ）. 日本建築学会計画系論文集 , 552: 125-131（2002）.
33）鈴木健二 , 外山義 , 三浦研 : 痴呆性高齢者グループホームにおける空間の構成と入居者の生活・スタッ
フのケアの展開 ; 痴呆性高齢者のケア環境のあり方に関する研究（ 3 ）. 日本建築学会計画系論文集 ,556: 169-176（2002）.
34）鈴木健二 , 外山義 , 三浦研 : 痴呆性高齢者グループホームにおけるスタッフの空間利用とケアの質的289

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36）黒木宏一 , 横山俊祐 : 認知症高齢者グループホームにおける入居者の過ごし方からみた「生活の質」の評価 ; 民家改修型の空間特性による過ごし方の展開 . 日本建築学会計画系論文集 , 618: 17-24（2007）.
37）山田あすか : 民家改修型認知症高齢者グループホームにおける空間構成と入居者の滞在場所に関する研究 . 日本建築学会計画系論文集 , 638: 781-790（2009）.
38）小原博之 , 松本啓俊 , 外山義 : 痴呆性老人施設の建築計画に関する基礎的研究 ; 住環境変化を視点とした事例的研究 . 日本建築学会計画系論文集 , 459: 47-57（1994）.
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40）厳爽 , 石井敏 , 橘弘志他 : 介護体制と入居者の生活構成の関わりに関する考察 ;「なじみ」からみた痴呆
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50）絹川麻里 , 外山義 , 三浦研 : グループホーム居住痴呆性高齢者の地域生活の構造に関する研究 ; 都市型
グループホーム入居者の外出行動による事例的考察 . 日本建築学会計画系論文集 , 564: 157-164（2003）.
51）川岸梅和 , 染谷佐登子 , 梅木千恵子 : 痴呆性高齢者のグループホームと周辺環境の関係性に関する研究 ; 千葉県内のグループホームにおけるケーススタディ . 日本建築学会計画系論文集 , 580: 141-147（2004）.
52）厳爽 : 認知症高齢者の在宅生活を支えるネットワークケアの構築に関する事例考察 . 日本建築学会計画系論文集 , 642: 1717-1725（2009）.
Ⅲ-1-2）（- 4）1 ）人見裕江，寺田准子，中村陽子，畝博，小河孝則，斎藤美智子，郷木義子，岡京子，森山美恵子，

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2002．
33）酒井泰一，森敏，中嶋健二：介護保険の基本調査項目から要介護度を推定する樹型図の開発，日本老年医学会雑誌，39（ 5 ），537-544，2002．
34）川口裕見，佐藤眞一：痴呆性高齢者の認知能力の他者評価に関する研究，高齢者のケアと行動科学，
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35）町田綾子，馬場幸，平田文，長澤晶子，飯島節，原美津子，福島康圭，須藤紀子，秋下雅弘，江藤文夫，鳥羽研二：痴呆性高齢者の認知・言語コミュニケーション能力を短時間で測定する「ミニコミュ
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36）藤原佳典，天野秀紀，高林幸司，熊谷修，吉田祐子，吉田裕人，森節子，渡辺修一郎，森田昌宏，永井博子，新開省二：地域在宅高齢者における認知機能低下者の生活機能の評価－本人と家族の評価における乖離の関連要因－，日本老年医学会雑誌，40（ 5 ），487-496，2003．
37）鈴木みず，渡邊素子，竹内幸子，松下貴美子，小川佳子，櫻庭繁，小林貴子，伊藤実穂，小島永実，
大城一，松本友子，中原大一郎，金森雅夫：痴呆性高齢者の音楽療法の評価手法に関する研究，老年精神医学雑誌，14（ 4 ），451-462，2003．
38）山上徹也，山口晴保：痴呆発症期における視覚入力認知機能テストの得点低下とその背景，老年精神医学雑誌，14（ 9 ），1125-1132，2003．
39）松 田 修， 熊 沢 佳 子， 櫻 庭 幸 恵， 松 田 英 江， 中 谷 三 保 子， 斎 藤 正 彦： 日 本 語 版 Neurobehavioral
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40）武田章敬，川合圭成，服部陽子，渡辺由己，水野裕，田畑治，川村陽一，柴山漠人，祖父江元：痴呆
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41）柴田雄企：痴呆性高齢者に対するグループ回想法の SAT（高年者用絵画統覚テスト）による効果評価，
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42）筒井孝子（国立保健医療科学院 福祉サービス部），東野定律：痴呆性高齢者の在宅介護の特徴からみた要介護認定のあり方に関する研究，Health Sciences，20（ 1 ），70-81，2004．
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44）佐々木心彩，羽生和紀，長嶋紀一：高齢者の施設適応度測定指標の開発－痴呆の程度と居室の個人化からの検討－，老年社会科学，26（ 3 ），289-295，2005．
45）寺岡佐和，小西美智子，鎌田ケイ子：地域高齢者の日常・社会生活の状況と物忘れ自覚症状との関連性－認知症のリスクスクリーニングとして－，日本公衆衛生雑誌，52（10），853-864，2005．
46）鈴木みずえ，金森雅夫，長澤晋吾，猿原孝行：痴呆高齢者の音楽療法における行動障害，ストレス，293

免疫機能に関する評価手法の検討，日本老年医学会雑誌，42（ 1 ），74-82，2005．
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トニーズ充足状況と主観的 QOL の関係，厚生の指標，52（ 8 ），33-42，2005．
50）永井眞由美：認知症高齢者の家族介護力評価とその関連要因，老年看護学，10（ 1 ），4-40，2005．
51）渡辺晴子：認知症高齢者の社会的行動に関連する生活の質スケール開発の試み，日本の地域福祉，19，
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52）奥村由美子，谷向知，久世淳子：認知症高齢者への回想法における評価方法および実施回数に関する研究，日本認知症ケア学会誌， 4（ 1 ），24-31，2005．
53）小澤芳子（筑波大学 大学院人間総合科学研究科），戸村成男：認知症高齢者の介護者による介護評価，プライマリ・ケア，28（ 3 ），149-154，2005．
54）照井孫久，野村豊子：認知症ケアにおけるチームケア自己評価モデルの検討，日本痴呆ケア学会誌，5（3），416-425，2006．
55）酒井佳永，小高愛子，村山憲男，高野真喜，広瀬克紀，江渡江，新井平伊：認知症スクリーニング検
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56）白井みどり，臼井キミカ，今川真治，黒田研二：認知症高齢者の感情反応と行動に基づく個別的な生活環境評価とその効果，日本痴呆ケア学会誌， 5（ 3 ），457-470，2006．
57）大島千帆，児玉桂子，後藤隆，足立啓，三宅貴夫：認知症高齢者の状態像に対応する在宅環境配慮評
価軸の抽出－テキストマイニングを用いた家族介護者の自由記述回答の分析－，老年社会科学，28（3），334-347，2006．
58）TsutsuiTakako（日本大学 医学部），HigashinoSadanori，TanedaAya，YajimaYuki，KirinoMasafumi，NakajimaKazuo：わが国における Zarit Burden Interview の因子構造の検討に関する研究（Research
regarding studies of the factor structure of the Zarit Burden Interview），日本保健科学学会誌，9（1），5-15，2006．
59）佐藤美和子，長田久雄：認知症の行動・心理症状（BPSD）リストの作成の試み－介護福祉従事者のBPSD の理解と対応の実態を通して－，高齢者のケアと行動科学，13（ 1 ），41-52，2007．
60）森明子，杉村公也：女性高齢者の手段的日常生活活動能力と日常記憶能力の特徴－早期認知症の能力評価法の検討－，日本老年医学会雑誌，44，470-475，2007．
61）田高悦子，川越博美，宮本有紀，緒方泰子，門田直美：認知症ケア専門特化型訪問看護ステーション
におけるサービスの質の評価基準の開発，老年看護学，11（ 2 ），64-73，2007．
62）羽生春夫，佐藤友彦，赤井知高，酒井稔，高崎朗，岩本俊彦：老年期認知症患者の病識－生活健忘
チェックリストを用い，介護者を対照とした研究－日本老年医学会雑誌，44，463-469，2007．
63）安部幸志，荒井由美子：一般生活者を対象とした認知症の症状に対する援助希求行動尺度の作成とその信頼性および妥当性の検討，老年精神医学雑誌，19（ 4 ），451-160，2008．
64）鈴木みずえ，水野裕，Dawn Brooker，住垣千恵子，坂本凉子，内田敦子，グライナー智恵子，大城一，金森雅夫：Quality of life 評価手法としての日本語版認知症ケアマッピング（Dementia Care
Mapping：DCM）の検討－ Well-being and Ill-being Value（WIB 値）に関する信頼性・妥当性－，日本老年医学会雑誌，45（ 1 ），68-76，2008．
65）小海宏之，岡村香織，岸川雄介，園田

294

薫，石井

博，寺嶋繁典：回想法観察評価尺度作成の試み，

老年精神医学雑誌，19（ 1 ），61-69，2008．
66）山本則子，片倉直子，藤田淳子，篠原裕子，園田芳美，伴真由美，鈴木祐恵，金川克子，石垣和子：高齢者訪問看護質指標（認知症ケア）の開発－看護記録を用いた訪問看護実践評価の試み－，老年看護
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67）山本則子，藤田淳子，篠原裕子，園田芳美，伴真由美，金川克子，石垣和子：高齢者訪問看護質指標（認知症ケア）の開発－訪問看護師の自己評価からの検討－，老年看護学，12（ 2 ），52-59，2008．
68）鐘 ケ 江 寿 美 子， 市 丸 徳 美， 千 々 岩 親 幸，Richard Fleming ， 小 泉 俊 三： 日 本 語 版 Care Planning
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69）遠藤英俊，梅本充子，佐竹昭介，松山善次郎，三浦久幸：認知症高齢者におけるクリクトン高齢者行動評価尺度と介護負担尺度に関する研究，老年精神医学雑誌，19（ 5 ），569-576，2008．
70）小林裕人：認知症高齢者を介護する家族自身の受診ニーズをとらえる－日本語版 Zarit 介護負担尺度
短縮版（J-ZBI_ 8 ）を用いた検討－老年精神医学雑誌，19（ 6 ），681-686，2008．
71）河野禎之，朝田隆，木之下徹，安田朝子，八森淳，稲葉百合子，川嶋乃里子，高桑光俊，奈良岡

美恵子，楢林洋介，西村知香，平井茂夫，水上勝義，小阪憲司：アルツハイマー病患者における日本
語版 EuroQol（EQ-5D，VAS）による QOL 評価の信頼性と妥当性の検討，老年精神医学雑誌，20（10），1149-1159，2009．
72）久野真矢：改訂長谷川式簡易知能評価スケール（HDS-R），Mini-Mental State Examination（MMSE）と障害老人の日常生活自立度（寝たきり度），認知症高齢者の日常生活自立度の関連について，老年精神医学雑誌，20（ 8 ），883-891，2009．
73）梅本充子，遠藤英俊，三浦久幸：認知症高齢者における行動観察評価スケール NOSGER の検討（第1報）－信頼性の検討－，老年精神医学雑誌，20（10），1139-1148，2009．
74）鈴木千絵子，横手芳惠，中村祐：アルツハイマー型認知症患者の日常認知・行動測定尺度の作成－

介護付き住宅に入居中の高齢者を対象として－，日本認知症ケア学会誌， 9（ 1 ），18-29，2010．
75）柴田由己，安部幸志，新井明日奈，荒井由美子：一般生活者を対象とした認知症家族の介護に対する感情尺度の作成，日本老年医学会雑誌，47（ 4 ），315-322，2010．
76）山本泰雄，坂口隆一，永田博一：早期の認知機能低下を発見する新しいテスト－ Simple Cognitive
test －日本老年医学会雑誌，47（ 3 ），25-242，2010．
77）木島輝美，林裕子：地域における特定高齢者に対するタッチエムを用いた認知機能評価の効果の検討，日本認知症ケア学会誌， 9（ 1 ），66-72，2010．
78）鈴木みずえ，水野裕，深堀敦子，住垣千恵子，グライナー智恵子，磯和勅子，大城一，金森雅夫，Ate Dijkstra：日本語版ケア依存度尺度（Care Dependency Scale ; CDS）の信頼性・妥当性の検討
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79）石倉健二：認知症高齢者の「笑い」にみる自他理解－ MMSE 得点と社会的笑いの関係から－，介護福祉学，17（ 2 ），115-123，2010．
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5 ）坂田周一：在宅痴呆性老人の家族介護者の介護継続意志（痴呆性老人の家族介護に関する研究），社会

295

老年学，
（29）
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6 ）冷水豊：痴呆性老人の家族介護に伴う客観的困難の類型（痴呆性老人の家族介護に関する研究），社会
老年学，
（29）
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11）藤野真子：在宅痴呆性老人の家族介護者のストレス反応に及ぼすソーシャル・サポートの効果，老年精神医学雑誌， 6（ 5 ），575-581，1995．
12）鶴田聡：老年期痴呆患者の在宅介護に対する介護者の心理的態度の変化，老年精神医学雑誌， 6（ 6 ），737-753，1995．
13）阿部俊子 , 山本則子 , 鎌田ケイ子 , 山田ゆかり：痴呆症高齢者の在宅介護者のストレスに対する資源の軽減効果，老年精神医学雑誌， 9（12），1489-1499，1998．
14）天田城介：在宅痴呆性老人家族介護者の価値変容過程，老年社会科学，21（ 1 ），48-61，1999．
15）一宮厚 , 井形るり子 , 尾籠晃司 , 井形朋英：在宅痴呆高齢者の介護者における介護の負担感と QOL：
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18）中原純：痴呆性高齢者の家族介護における負担感：介護者の態度と介護状況を通して，高齢者のケ

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19）北村世都 , 時田学 , 菊池真弓 , 長嶋紀一：認知症高齢者の家族介護者における家族からの心理的サポー
トニーズ充足状況と主観的 QOL の関係，厚生の指標，52（ 8 ），33-42，2005．
20）日野由佳子 , 河野保子 , 赤松公子 , 棚崎由紀子：在宅アルツハイマー病患者の主介護者の介護負担感に影響を及ぼす要因：介護状況と認知症重症度に焦点をあてて，高齢者のケアと行動科学，11（ 2 ），3644，2006．
21）松本啓子 , 高井研一 , 中嶋和夫：在宅認知症高齢者の家族介護者におけるニーズと精神的健康との検討，日本看護研究学会雑誌，29（ 4 ），41-47，2006．
22）小澤芳子：家族介護者の抑うつに関する研究，高齢者のケアと行動科学，13（ 1 ），23-31，2007．
23）永井真由美 , 小野ミツ：認知症高齢者を介護する高齢介護者の対処様式の特徴，老年看護学，12（ 1 ），49-54，2007．
24）鹿子供宏 , 上野伸哉 , 安田肇：アルツハイマー型老年認知症患者を介護する家族の介護負担に関する研
究：介護者の介護負担感，バーンアウトスケールとコーピングの関連を中心に，老年精神医学雑誌，
19（3），333-341，2008．
25）檮木てる子 , 内藤佳津雄 , 長嶋紀一：介護結果に対する原因帰属が介護負担感に及ぼす影響：認知症介
護をしている家族の場合，老年社会科学，29（ 4 ），493-505，2008．
26）八森淳 , 安田朝子 , 本間昭 , 朝田隆 , 池田学 , 河野禎之 , 稲葉百合子 , 木之下徹 , 内海久美子 , 奥村歩 , 川296

嶋乃里子 , 川畑信也 , 繁田雅弘 , 繁信和恵 , 高橋智 , 田北昌史 , 玉井顯 , 長田乾 , 橋本衛 , 平井茂夫 , 藤沢
嘉勝 , 水上勝義 , 山田達夫 , 小阪憲司：認知症医療によるアルツハイマー型認知症の本人および介護者の包括的健康関連 QOL 指標の変化，老年精神医学雑誌，20（ 9 ），1009-1021，2009．
27）遠藤忠 , 蝦名直美 , 望月正哉 , 小野寺敦志 , 長嶋紀一：要支援ならびに要介護高齢者を居宅で介護している家族介護者の介護負担と主観的 QOL に関する検討：要介護度別と認知症の有無による違いについて，厚生の指標，56（15），34-41，2009．
28）大浦麻絵 , 鷲尾昌一 , 和泉比佐子 , 森満：介護保険制度導入4年目における福岡県遠賀地区の要介護高齢者を介護する家族の介護負担感，日本老年医学会雑誌，42（ 4 ），411-416，2005．
29）小林裕人：認知症高齢者を介護する家族自身の受診ニーズをとらえる：日本語版 Zarit 介護負担尺度
短縮版（J-ZBI_8）を用いた検討，老年精神医学雑誌，19（ 6 ），681-686，2008．
30）田中晴佳 , 武地一 , 杉山博通 , 藤本理恵子 , 木下彩栄 , 櫻庭繁：若年認知症の患者が診断を受けるまでの家族の行動プロセス：早期診断につなげるために必要な支援の考察，日本認知症ケア学会誌， 9（ 3 ），507-518，2010．
31）杉山美香 , 矢冨直美 , 宇良千秋 , 本間昭：地域高齢者家族の痴呆の告知に対する態度，日本痴呆ケア学
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32）二神真理子 , 渡辺みどり , 千葉真弓：施設入所認知症高齢者の家族が事前意思代理決定をするうえで生じる困難と対処のプロセス，老年看護学，14（ 1 ），25-33，2010．
33）山下真理子，小林敏子，松本一生，藤野久美子：アルツハイマー病の病名告知と終末期医療に関する
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34）山下真理子 , 小林敏子 , 松本一生 , 小長谷陽子 , 中村淳子：介護家族の視点からみた認知症高齢者の終末期治療：その現状と課題，日本認知症ケア学会誌， 6（ 1 ），69-77，2007．
35）岡本多喜子：精神症状に問題のある老人の介護者にみる社会福祉サービスの利用要因（痴呆性老人の家
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36）岡本恵美 , 村嶋幸代 , 斉藤恵美子：痴呆性老人とその介護者へのデイケアの意義：デイケアのある日と無い日との比較から，日本公衆衛生雑誌，45（12），1152-1161，1998．
37）新名理恵 , 本間昭：町田市における介護保険制度施行前後での在宅介護者のストレス反応の変化，老年
精神医学雑誌，13（ 5 ），517-523，2002．
38）塩山（都村）尚子：痴呆性高齢者の家族介護者へのストレスリダクションプログラムの開発，日本痴呆
ケア学会誌， 3（ 2 ），214-221，2004．
39）沖田裕子 , 久世淳子 , 奥村由美子 , 水野裕 , 井川美由紀 , 大栗功 , 橋本直季：老人性痴呆疾患センター利用状況からみた痴呆性高齢者および家族に必要な支援のあり方，日本痴呆ケア学会誌， 3（ 2 ），193202，2004．
40）田所正典 , 山口登 , 小野寺敦志 , 新妻加奈子 , 伊藤幸恵 , 森嶋友紀子 , 松尾素子 , 高澤みゆき , 川合嘉子 ,荻野あずみ , 関野敬子 , 渡部廣行 , 青葉安里：アルツハイマー型痴呆患者ならびに主介護者の生活支援を目的とした非薬物療法的介入の試み：「もの忘れケア教室」の 6 か月後の有用性，老年精神医学雑誌，
16（4），479-487，2005．
41）佐藤弘美 , 金川克子 , 天津栄子 , 田高悦子 , 酒井郁子 , 細川淳子 , 高道香織 , 伊藤麻美子：認知症高齢者のグループ回想法場面の編集映像がもたらす家族やケアスタッフへの効果，老年看護学，10（ 1 ），105-115，200．
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家族の交流に関する意識とその関連要因，プライマリ・ケア，28（ 1 ），14-18，2005．

28（1），14-18，2005．
43）沖田裕子 , 岡本玲子：若年認知症の家族が必要としている支援内容とその時期，日本痴呆ケア学会誌，
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29744）松田千登勢：短期入所を利用する認知症高齢者の家族とケア提供者が伝え合いたい情報，老年看護学，
12（2），68-74，2008．
45）上城憲司 , 中村貴志 , 納戸美佐子 , 荻原喜茂：デイケアにおける認知症家族介護者の「家族支援プログ
ラム」の効果，日本認知症ケア学会誌， 8（ 3 ），394-402，2009．
46）金圓景：韓国における認知症高齢者の家族会のサポートグループとしての機能，日本の地域福祉，

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48）湯原悦子 , 尾之内直美 , 伊藤美智予 , 鈴木亮子 , 旭多貴子：認知症の人を抱える家族を対象にした電話相談の役割：認知症の人と家族の会愛知県支部が行う電話相談5,300件の分析から，日本認知症ケア学
会誌， 9（ 1 ），30-43，2010．
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家族介護者に対する訪問看護師の支援を通じて，北海道医学雑誌85（ 1 ），67-78，2010．85（ 1 ），67-78，2010．
50）沖田佳代子：痴呆性高齢者の介護における倫理的諸問題：家族介護者による自由記述回答の内容分析，社会福祉学，40（ 1 ），190-208，1999．
51）大島千帆，児玉桂子，後藤隆，足立啓，三宅貴夫：痴呆性高齢者の在宅環境整備に関する研究：家族介護者の自由記述に基づく住居配慮の次元，日本痴呆ケア学会誌， 3（ 1 ），30-40，2004．
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患者の自動車運転に対する患者と家族の認識の乖離に関する検討，老年精神医学雑誌，20（ 5 ），555565，2009．
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隆 , 小阪憲司：アルツハイマー型認知症の本人とその家族が経験する

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62）朴偉廷 , 遠藤忠 , 佐々木心彩 , 時田学 , 長嶋紀一：認知症高齢者を居宅で介護する家族介護者の主観的QOL に関する研究：介護に関する話し合いや勉強会への参加経験や参加に対する意思との関連性について，厚生の指標，54（ 4 ），21，2007．
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298

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73）北村世都 , 時田学 , 菊池真弓 , 長嶋紀一：要介護者にみられる軽度の BPSD と家族介護者の主観的 QOLの関連：BPSD の特徴は家族介護者の QOL を予測できるか，老年社会科学，27（ 4 ），416-426，2006．
74）鈴木聖子：特別養護老人ホーム初任介護職員の認知症高齢者ケアにおける困難内容の分析，日本認知症ケア学会誌， 9（ 3 ），543-551，2010．
75）杉浦圭子 , 伊藤美樹子 , 三上洋：家族介護者における在宅認知症高齢者の問題行動由来の介護負担の特性，日本老年医学会雑誌，44，717-725，2007．
76）檮木てる子 , 内藤佳津雄 , 長嶋紀一：在宅における認知症の行動障害が介護への自己評価と介護負担感に及ぼす影響，日本認知症ケア学会誌， 6（ 1 ）， 9 -19，2007．
77）遠藤英俊 , 梅本充子 , 佐竹昭介 , 松山善次郎 , 三浦久幸：認知症高齢者におけるクリクトン高齢者行動評価尺度と介護負担尺度に関する研究，老年精神医学雑誌，19（ 5 ），569-576，2008．
78）太田喜久子：痴呆性老人と主たる介護者との家庭における相互作用の特徴：痴呆性老人の「確かさ」
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79）天田城介：痴呆性老人と家族介護者における相互作用過程：「痴呆性老人」と「家族」の視点から解読する家族介護者のケア・ストーリー，保健医療社会学論集，（10），38-55，1999．
80）西田公昭 , 山田紀代美：家族介護者のコミュニケーションスキルとその関連要因の検討，老年精神医学
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81）岡本多喜子：老年期痴呆の老人の扶養に関する分析枠組み，社会福祉学，27（ 1 ），51-79，1986．
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87）鹿野由利子 , 花上憲司 , 木村哲朗 , 本間昭：痴呆の早期受診はなぜ難しいのか：家族からみた障壁要因と情報提供の必要性，日本痴呆ケア学会誌， 2（ 2 ），158-181，2003．
88）原等子 , 中島紀恵子：痴呆性高齢者の家族介護時間の特性：家族介護主担者の時間的様相，老年看護学， 7（ 2 ），70-82，2003．
89）本間昭：痴呆性高齢者の介護者における痴呆に対する意識・介護・受診の現状，老年精神医学雑誌，
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90）前田修子 , 水島ゆかり , 斎藤好子：在宅痴呆性高齢者の介護者の悩みと希望する支援の日英比較，日本
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92）宮上多加子：痴呆性高齢者の家族における介護実践力に関する研究，老年社会科学，25，（ 4 ），450460，2004．
93）竹内志保美，鈴木みずえ，矢冨直美，福岡欣治，大山直美：痴呆専門外来患者の家族の介護と痴呆の受容，老年精神医学雑誌，15（ 5 ），527-537，2004．
94）西山みどり：ともに暮らす高齢者の認知症発症に伴う主介護者の生活再編成，老年看護学， 9（ 2 ），85-91，2005．
95）山本千紗子 , 星旦二 , 巴山玉連 , 櫻井尚子 , 岡戸順一 , 藤原佳典：家族が行う認知症判断と生存予後および 生存に関連する要因，日本認知症ケア学会誌， 4（ 1 ），40-50，2005．
96）宮上多加子：家族の痴呆介護実践力の構成要素と変化のプロセス：家族介護者16事例のインタビュー
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97）加藤典子 , 麻原きよみ：住民グループのメンバーが活動を地域に発展させていくプロセス：認知症高齢者（痴呆性高齢者）の介護者グループに焦点を当てて，日本地域看護学会誌， 7（ 2 ），13-19，2005．
98）永井眞由美：認知症高齢者の家族介護力評価とその関連要因，老年看護学，10（ 1 ），4-40，2005．
99）標美奈子：認知症者介護経験と家族の会役員活動をつなぐ内面的理由，老年看護学，10（ 1 ），116123，2005．
100） 野村美千江 , 大名門裕子：農村に暮らす初期痴呆高齢者と配偶者の生活特性とその全体像，日本看護研究学会雑誌，28（ 1 ），91-100，2005．
101） 奥村由美子 , 久世淳子 , 柴山漠人：要介護認定者の介護者における痴呆症についての認識と相談・受診の状況，老年精神医学雑誌，16（ 2 ），229-242，2005．
102） 廣瀬春次：在宅の認知症患者を介護する家族の予期悲嘆，日本看護研究学会雑誌，29，（ 1 ），57-65，
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103） 奥村由美子 , 久世淳子 , 樋口京子：在宅高齢者の介護に必要な情報への充足感に関連する要因：身体の障害度と認知症度の違いによる比較，日本在宅ケア学会誌，11（ 1 ），78-86，2007．
104） 梶原弘平 , 横山正博：認知症高齢者を介護する家族の介護継続意向の要因に関する研究，日本認知症
ケア学会誌， 6（ 1 ），38-46，2007．
105） 羽生春夫 , 佐藤友彦 , 赤井知高 , 酒井稔 , 高崎朗 , 岩本俊彦： 老年期認知症患者の病識： 生活健忘
チェックリストを用い，介護者を対照とした研究，日本老年医学会雑誌，44，463-469，2007．
106） 安部幸志 , 荒井由美子：一般生活者を対象とした認知症の症状に対する援助希求行動尺度の作成とその信頼性および妥当性の検討，老年精神医学雑誌，19（ 4 ），451-160，2008．

300107） 柴田由己 , 安部幸志 , 新井明日奈 , 荒井由美子：一般生活者を対象とした認知症家族の介護に対する感情尺度の作成，日本老年医学会雑誌，47（ 4 ），315-322，2010．
108） 廣瀬春次 , 生田奈美可：在宅の認知症患者を介護する家族の予期悲嘆とその関連要因の質的研究，日本看護研究学会雑誌，33（ 1 ），45-56，2010．
Ⅳ

考察

1）
再掲Ⅰ - 3 ）2）
再掲Ⅰ - 4 ）301