平 成２７年 度 事 業 計 画(案）
(平成 27 年 4 月１日～28 年 3 月 31 日)

本会は定款の目的、第３条の「この法人は、我が国におけるバドミントン界を統括し、代表する団体として、バドミントンの普及発展を図り、もって国民の心身の健全な発達に寄与することを目的とする。」とし、この趣旨に沿って事業計画を実施する。
バドミントン競技を愛好する多くの人たちに普及振興、技能向上の機会を提供し、選手のみならず役員等支援する人など各種競技会への参加、組織作りを通じて広くバドミントン競技の普及を図り、会員拡大を推進する。（目標３０万人）
また、「２０１６年リオデジャネイロオリンピック・パラリンピック」の出場権獲得のレースの年であり、スポーツを愛好するものにとって、最高の大会であるオリンピック競技会への出場権を獲得するための更なる競技力向上を図り、昨年の素晴らしい成績を上回る結果を出し、国内のバドミントン競技者に夢と希望を与え、更なる向上心とバドミントンの普及発展につなげるものとする。

1．

バドミントンの普及及び指導(１） 第２４回全国小学生バドミントン選手権大会
スポーツ振興及び普及はもとよりスポーツを通じた健全育成を目的とした大会で、１２
月２３日から１２月２７日まで、北九州市で開催、選手約９８０名、競技役員延９６０名。
(２） 第１６回全国小学生 ABC バドミントン大会
早期よりバドミントンに興味を持たせ、選手の発掘、健全育成、競技力の向上と振興を目的とした大会で、８月１４日から８月１６日まで、八代市で開催、選手約３３０名、競技役員延８５０名。
(３） 第１４回日本バドミントンジュニアグランプリ２０１５
全国各都道府県ジュニア選手育成の一貫指導体制確立を図るため、小学生、中学生、高校生の優秀な選手を一堂に会して、相互の技能向上と交流・ジュニア層の普及を目的とした大会で、１１月２０日から１１月２２日まで、仙台市で開催、選手約６４０名、競技役員延７２０名。
（４） 第３１回若葉カップ全国小学生バドミントン大会
全国の小学生にバドミントン競技への機会を広く提供し、同競技を通じて相互の交流を深め、体力の増強と健全で豊かなスポーツの育成を目的とした大会で、７月３１日から８月３日まで、長岡京市で開催、選手約８８０名、競技役員延９２０名。

（５） 第４５回全国中学校バドミントン大会
中学生に正しい技術の習得を図り、心身の健全な発育を目的とした大会で、各地区男女各２４校、約４３０名が参加、８月２０日から８月２３日まで、釧路市で開催、全国中体連と共催。競技役員延７８０名。
（６） 第１６回全日本中学生バドミントン選手権大会
中学生の健全育成に寄与することを目的とした大会で、平成２８年３月２０日から３月２２日まで、宮崎市で開催、選手約４５０名、競技役員延８４０名。
（７） 第４４回全国高等学校選抜バドミントン大会
高校生の交流と技術指導を目的とし、９地区で選抜大会を実施、参加者は男女５３校、８４０名。また、この大会を経た各地区代表男女が参加の全国高等学校選抜大会を平成２
８年３月２４日から３月２８日まで、鶴岡市で開催。
（８） 第３３回全日本レディースバドミントン選手権大会
レディースへの普及と正しい競技の習得、また、参加者を通じての啓発を目的とした大会で、７月２３日から７月２６日まで、富山市で開催。
（９） 第１０回全日本レディース(個人戦)バドミントン競技大会
バドミントンの一層の普及・発展を目的とした大会で、１２月１１日から１２月１３日まで、鳥取市で開催。
（10） 用器具検査並びに認定競技用具を調査、研究及び検査し、規格に合格した用器具を認定して、愛好者の使用の便を図る。
（11） ２０１５年版ルール教本発行
競技規則ならびに諸規程の周知徹底と各都道府県協会または７連盟が審判講習会・審判員資格検定会等を実施する際に使用される競技規則書の発行と３級・準３級公認審判員資格検定会でルールの周知徹底を図るためのルール教本（２０１５年版３級・準３級公認審判員資格検定会ルール教本「緑本」）の発行をする。これにより常に新しい競技規則等の正確な資料を提供し、正しいルールに基づく円滑な試合運営の実施と公認審判員有資格者の増員と資質の向上に資するものとする。
（12） 庶務業務の活性化
全国事務局長会議を開催し、全国の都道府県協会の庶務業務の統一化と活性化を図る。

（13） 広報活動
都道府県協会との一体化した広報活動と、インターネットを利用した情報提供の内容を充実する。また、情報ネットワーク及びマスメディアなどにより、愛好者の拡大を図るとともに、ＰＲ啓発活動を進める。
（14） 学連助成
学連の活動に対して助成し、同連盟のより活発な活動を図る。
（15） 高体連助成
高体連の活動に対して助成し、同連盟のより活発な活動を図る。
（16） 中体連助成
中体連の活動に対して助成し、同連盟のより活発な活動を図る。
（17） 小学生助成
小学生連盟の活動に対して助成し、同連盟のより活発な活動を図る。
（18） 小・中・高一貫指導「世界で戦える競技者」育成のため、各都道府県協会に小・中・高の一貫指導体制の構築を推進し、ジュニアの育成・強化を実施する。

2．

バドミントンに関する公認審判員及び公認指導者の養成と資格の認定（１）公認レフェリー資格者のⅠ種大会への派遣と資質の向上
公認Ａ級・Ｂ級レフェリー資格者を平成２７年度実施予定の全ての第１種年次大会（２３大会）にレフェリーおよびデピュティーレフェリーとして派遣し、大会の運営全般の統一性と公正化を図る。平成２６年度に創設された国内レフェリー認定委員制
度、Ａ級レフェリーの養成と資質の向上を図るためのインストラクター制度を活用し公認レフェリーの養成と資質の向上を図る。
（２）公認審判員資格検定会開催
公認審判員技術の向上と正しい競技規則の習得により、円滑な大会運営を図るため、公認審判員資格審査認定委員に委託し、１級審判員資格検定会は本会が主催し、２級・３級・準３級審判員資格検定会は地区ならびに都道府県、７連盟において主催し実施する。

（３）公認審判員の資格認定登録
公認審判員資格登録規程による合格者を各級公認審判員に認定し、登録させ、各地で実施する大会において正義と公正に基づく円滑な競技会運営を図る。また中高生を対象とした準３級公認審判員資格取得者は 42,498 名に達したが、今後も更なる資格者の取得養成を進めていく。こうした正しい競技規則の習得や審判技術のマスターは、更なるバドミントン技術の向上に役立ち、また、各加盟団体が開催する数々の大会において円滑な大会運営に生かされて行くものと確信する。
(４）国際審判員・レフェリー資格取得試験受講者の養成と国際審判員・レフェリー資格既得者の研修および活動
国際審判員養成のため、国際審判員資格者養成規程に基づきＢＡＣ国際審判員受講有資格者を対象とした国際審判員養成セミナー（講習会）を年に一度ヨネックスオープンジャパンＳＳ開催時に併せて開催し国際審判員資格取得受講者の養成を図る（対象３５歳未満）。また、国際審判員資格既得者に対しては、平成２６年度に創設された国際審判員インストラクター制度を活用し、資質の向上を図るとともに、国際レフェリーインストラクター制度を活用し、国際レフェリーの養成と資質の向上を図る。既述の活動はバドミントン界における国際貢献に寄与するとともに２０２０年の東京オリンピックの競技運営に大いに貢献するものである。
（５）公認スポーツ指導者養成講習会
公益財団法人日本体育協会と共催して、公認上級コーチ（バドミントン１級）公認コーチ（バドミントン２級）公認上級指導員(バドミントン３級)公認指導員(バドミントン４級)の養成講習会を開催し、全国各地で活動している指導者を受講させ、基本的、専門的スポーツ技術の指導と教育を行い、公認指導者資格の取得を推進する。
（６）公認スポーツ指導者講師競技別全国研修会
各都道府県の代表を集めて、公認スポーツ指導者講師競技別全国研修会を実施する。
（７）公認スポーツ指導者の資格認定登録
公益財団法人日本体育協会と共催事業である「公認スポーツ指導者育成事業」の各級養成講習会の合格者を、公益財団法人日本体育協会の「公認スポーツ指導者制度」に登録させる。また、登録した公認スポーツ指導者更新のための義務研修会（４年間に一回うけなければならない）を開催し、資質の向上及び指導体制の充実を図る。

３．公益財団法人日本体育協会、世界バドミントン連盟(BWF)及びアジアバドミントン連盟(BAC)への加盟

（１）公益財団法人日本体育協会等への代表者派遣
公益財団法人日本体育協会、JOC へ代表者を派遣するとともにその事業に対し、協調、展開し、本競技の発展を図る。
（２）世界連盟(BWF)総会等への代表者の派遣
５月に中国・東菅市で開催される年次総会に代表者を派遣し、国際スポーツの振興や本競技の発展を図る。
（３）アジア連盟(BAC)総会等への代表者の派遣
年１回開催される総会に代表者を派遣し、アジアスポーツの振興のため協調し、本競技の発展を図る。

４．バドミントンに関する国内競技会の開催（１）第６５回全日本実業団バドミントン選手権大会
７月１日から７月５日まで京都市で開催、選手約 1,６００名、競技役員延９８０名。
（２）第６６回全国高等学校バドミントン選手権大会
８月６日から８月１１日まで長岡京市で開催、選手約８８０名、競技役員延９７０名。
(３) 第３回全日本学生バドミントンミックスダブルス選手権大会
８月１５日・１６日両日、横浜市で開催、選手約２００名、競技役員延１５０名。
（４）第５４回全日本教職員バドミントン選手権大会
８月１０日から８月１４日まで田原本町で開催、選手約７８０名、競技役員延８３０名。
（５）全国高等学校定時制通信制体育大会バドミントンの部(第１７回大会)
８月１７日から８月２０日まで小田原市で開催、選手約５００名、競技役員延３３０名。
（６）第３９回全日本高等専門学校バドミントン選手権大会
８月２２日・２３日両日、佐世保市で開催、選手約２４０名、競技役員延４３０名。
(７）第５８回全日本社会人バドミントン選手権大会
８月２８日から９月２日まで北九州市で開催、選手約８９０名、競技役員延９９０名。（８）第３４回全日本ジュニアバドミントン選手権大会
９月２０日から９月２３日まで久喜市で開催、選手約８６０名、競技役員延８８０名。
（９）バドミントン日本リーグ２０１５
１０月３１日から平成２８年２月１４日までの間、全国各地で開催、選手約３２０名、競技役員延１,３００名。
（10）第６６回全日本学生バドミントン選手権大会
１０月９日から１０月１５日まで大阪府大阪市で開催、選手約９９０名、競技役員延１,２００名。
（11）第３２回全日本シニアバドミントン選手権大会
１１月２１日から１１月２３日まで敦賀市他で開催、選手２，５００名競技役員延１，１４０名。
(12) 平成２７年度全日本総合バドミントン選手権大会
１１月３０日から１２月６日まで東京都で開催、選手約２８０名、競技役員延９８０名。
（13）日本スポーツマスターズ２０１５バドミントン競技会
公益財団法人日本体育協会等との共催事業で、９月１９日から９月２１日まで白山市で開催、選手約４８０名、競技役員延７８０名。
(14) 第７０回国民体育大会バドミントン競技会
公益財団法人日本体育協会等との共催事業で、１０月２日から１０月５日まで和歌山県岩出市で開催、監督・選手４４４名、競技役員延６８０名、５．バドミントンに関する国際競技会(1) 大阪インターナショナルチャレンジ２０１５
４月１日から４月５日まで守口市で開催、選手約３２０名、競技役員延９８０名。
(2) ヨネックスオープンジャパン２０１５
９月８日から９月１３日まで東京都で開催、日本選手約７０名、外国選手約１６０名、競技役員延１，５５０名(3）ヨネックス杯国際親善レディースバドミントン２０１５
１０月１５日から１０月１８日までレディース連盟との共催で大阪市で開催。

(4) 日・韓高校生交流競技会
７月中旬に６日間、役員４名、選手男女各８名を韓国(場所未定) へ派遣。役員４名、男女各８名の選手を迎え１２月中旬に味の素ナショナルトレーニングセンターで開催競技力向上を図る。
(5) 日・台小学生交流競技会
役員３名、男女各６名の選手を迎え７月中旬に東京都で開催、競技力向上を図る。

６．バドミントンに関する国際大会への代表者の選考及び派遣(１） 第１４回世界国別対抗バドミントン選手権大会(スディルマンカップ)
５月１０日から５月１７日までの８日間、中国 東莞市へ役員６名、選手男女各６名、計１９名を派遣し、上位入賞を目指す。
（２） 第２８回ユニバーシアード競技大会
７月６日から７月１２日までの７日間、韓国光州へ役員５名、選手男女各６名、計１７名を派遣し上位入賞を目指す。
（３）

第２１回世界バドミントン選手権大会
８月１０日から８月１７日までの８日間、インドネシア ジャカルタへ役員、選手派遣し、上位入賞を目指す。

（４） 台北ジュニア競技会
台北市(期日未定)に役員３名、小学生男女各８名を派遣し、競技力の向上を図る。
（５） 第２３回日・韓・中ジュニア交流競技会
８月２２日から８月２９日までの８日間、役員３名、高校生男女各６名を韓国・済州島へ派遣。
（６） 韓国ジュニアオープン大会
１１月中旬の６日間、韓国(役員・選手・場所等未定)に派遣。
（７） 日・韓ナショナル交流競技会
平成２７年度はオリンピックレース開催のため平成２７年２月５日から２月９日までの４日間、前倒しし平成２６年度の開催。役員３名、男女各６名の選手を韓国・済州島へ派遣。

（８） 世界ジュニア選手権大会２０１５
１１月４日から１１月１５日までの１２日間、ペルー・リマ市で開催、団体戦・個人戦を実施。役員５名男女各８名の選手を派遣。両種目でメダル獲得を目指す。

７．バドミントンの競技力の向上（1）スポーツ医科学研究
公益財団法人日本体育協会及び独立行政法人日本スポーツ振興センターの委託事業で、バドミントン競技の特性を研究し、トレーニング対策や目標を達成するためのメカニズムを明確にしていくとともに、スポーツ医科学のサポートスタッフの養成を促進し、併せて資質とレベルの向上を図り、競技力向上と強化体制を整える。

(2) アンチドーピング対策
JADA(公益財団法人日本アンチドーピング機構)との協力により「日本ドーピング防止規程」によりドーピング検査を実施し、アンチドーピング対策を実施する。

(3） 選手強化
全日本総合選手権大会の成績を中心に各種大会や日本ランキング等を参考にし、2016年リオディジャネイロオリンピック・2020 年東京オリンピック対策プロジェクトと位置づけ、ナショナルチームをＡ代表（ナショナルチーム）・Ｂ代表（ナショナルバックアップチーム）を男女別に日本代表選手を編成し、国内合宿、海外遠征等で強化を図り、オリンピックでのメダル獲得を目指す。また、競技者育成の一貫指導システムを中心としてジュニア選手の競技力向上を図るために、カテゴリーをＵ－１９（高校生）・Ｕ－１６（中学生）・Ｕ－１３（小学生）に分けて強化を実施する。次期世界選手権大会等に備え有望新人を発掘の上、国内外合宿で育成強化を実施、国際大会(世界ジュニア)等に派遣、メダル獲得を目指す。

(4)

競技用具補助国際大会出場選手に対し、競技用具を補助し、技術の向上を図る。