IEEJ：2013 年 6 月掲載

禁無断転載

特別速報レポート2013 年 6 月 24 日

国際エネルギー情勢を見る目（135）

BP 統計に見る 2012 年の世界のエネルギー情勢
一般財団法人日本エネルギー経済研究所
常務理事 首席研究員
小山 堅

6 月 12 日、「BP Statistical Review of World Energy 2013」が発表された。拙稿「国際エネルギー情勢を見る目（94）」（2012 年 7 月 11 日）に記したとおり、この統計は世界的に広く参照される代表的なエネルギー統計であり、年次データとしては、国・エネルギー源共に網羅的に、直近年（2012 年）のデータを整備している点で極めて有用なものである。
以下では、そのデータから読み取ることのできる 2012 年の国際エネルギー情勢の特徴を筆者なりにまとめてみたい。
第 1 に、世界の一次エネルギー消費全体動向の特徴について見てみたい。2012 年、世界の一次エネルギー消費は、前年比 1.8％増の 124.77 億石油換算トン（TOE）となった。世界全体として、緩やかな経済成長が続く中、リーマンショックの影響で前年比マイナスとなった 2009 年以降は、世界の一次エネルギー需要は拡大傾向を持続している。しかし、その地域別内訳を見ると、2012 年の一次エネルギー消費は、米国が前年比 2.8％減、EU が1.1％減、日本が 0.9％減で、OECD 全体では 1.2％の減少となっている。景気低迷、自動車燃費向上の持続などの要因が作用したものであり、OECD の一次エネルギー消費減少は2009 年以降 4 年連続となった。他方、非 OECD の一次エネルギー消費は、相対的に高い経済成長、人口増加、エネルギー補助金の存在等の要因の影響もあって、2012 年も前年比4.2％の堅調な増加を示した。地域別には、中国（伸び率 7.2％）、インド（5.1％）などに牽引されるアジアの増加率が 4.7％、次いで中東が 4.5％等と高く、非 OECD の、ひいては世界全体のエネルギー需要増を牽引する形が一層明確になった年である。その結果、世界の一次エネルギー消費に占める OECD と非 OECD のシェアは、44％対 56％となった。非OECD のシェアが初めて OECD を上回った 2008 年以降、差は開く一方であり、世界のエネルギー市場の「重心」が非 OECD に移行している状況を如実に表している。
第 2 に、世界全体でエネルギー源別の特徴を見てみると、総じて、化石エネルギー消費の堅調さが目に付く。エネルギー消費増分で見ると、2012 年は前年比で 2.52 億 TOE の増加があったが、その 40％に相当する 1.01 億 TOE の増加が石炭消費によるものである。増分の大きさでは次いでガス、石油の順となるが、化石エネルギー合計で増分は 2.23 億トン、エネルギー全体の 89％に達した。伸び率でいえば、前年比 16％増の大幅増加を示した再生可能エネルギー、同 5％の水力の方が化石エネルギーより大きいがやはり世界のエネルギー市場に占める化石エネルギーの重要性が相変わらず際立っているといっても良いだろう。
特に石炭は、インド（伸び率 9.9％）、中国（同 6.1％）などアジア新興国で消費が急進しており、世界の石炭市場に占めるアジア太平洋地域のシェアは 7 割に達した。アジアのエネルギー問題、そして環境問題を考える上で石炭の将来は極めて重要な意味を持つことになる。また、石炭消費の伸び率が石油消費のそれを上回る傾向を続けているため、世界のエネルギー消費に占める石炭のシェアは 30％となり、石油の 33％に肉薄する結果となった。
この傾向が続けば、長く世界第 1 の地位を占めてきた石油を抜いて石炭が第 1 位に返り咲く可能性も出てきている。非化石エネルギーの中では、再生可能エネルギーが大幅に増加
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する一方で、原子力は大きく低下した。原子力は前年比 6.7％の減少で、減少分は 4000 万TOE に達した。ドイツ（前年比 8％減）、フランス（同 4％減）など欧州諸国での低下も見られたが、何と言っても、前年比 89％減の急激な低下となった日本の影響が最大である。
日本での低下分は 3280 万 TOE と全体の低下の 8 割強に相当した。
こうしたエネルギー源別の消費動向の下、世界の CO2 排出量は前年比 1.9％増の 344.7億トンに達した。排出量シェアは非 OECD60％、OECD40％となっており、ますます非OECD での排出量増加の重みが増している。また、CO2 排出増加率が一次エネルギー消費増加率を上回ったことに 2012 年の特徴があるが、その背景には前述の石炭消費の増加、原子力の低下がある。
第 3 に、地域別の動向と供給サイドの動きを合わせて特徴を見てみたい。米国については一次エネルギー消費が減少（前述）するなか、天然ガス消費の堅調な増加が目立った。
米国のガス消費は前年比 4.4％増、反面、天然ガスに発電部門での消費を代替された石炭が前年比 11.7％減となるなど、エネルギー源別に大きな差異が現れた。いうまでもなく、この現象の背景にはシェール革命があり、米国のガス生産は前年比 4.7％増の 6814 億立米となった。2009 年以降、世界第 1 の天然ガス生産国の地位を維持している。また、米国の石油生産も、軽質タイトオイル大増産の下で、前年比 14％も増加、2012 年生産量は 891 万B/D に達した。1991 年以来の高水準の生産で、サウジアラビア、ロシアに次ぐ世界第 3 位の生産量であるが、上位 2 カ国を急速に追い上げている。
一方、ロシアの石油・ガス生産は伸び悩み状況を続けている。2012 年の石油生産は前年微増（1.2％増）の 1064 万 B/D（世界 2 位）、ガス生産は前年比 2.7％減の 5923 億立米に低迷した。ロシアにとって主力市場である欧州の石油・ガス需要が景気低迷下で鈍化、特に（EU の）ガス需要が前年比 2.3％も減少したことが響いている。欧州のガス需要低迷には、シェールガス革命で米国の石炭需要が減少、余剰となった相対的に安価な石炭が欧州に流入、政策支援を受けて拡大する再生可能エネルギーとの挟み撃ちでガス市場が圧迫されている状況を反映している。欧州でもガス市場の回復には、景気持ち直しと共にガスの競合エネルギーに対する競争力強化が課題となっている。
「アラブの春」「イラン情勢」で流動的かつ不透明な状況が続く中東地域ではあるが、全体として、石油生産は前年比 0.9％と微増、2827 万 B/D、ガス生産は前年比 5.4％増の 5484億立米、と増加傾向を示した。ただ、特に石油については国別には顕著な差異があり、前年比半減したシリア、16％減のイラン等の減産をサウジアラビア、クウェート等の湾岸諸国と生産拡大投資が実を結び前年比 11％の大幅生産増となったイラクなどの増産が補う形となっている。中東では自地域の石油消費も堅調に増加しているため、2012 年の石油輸出量は前年比ほぼ横ばいの 1970 万 B/D となった。
輸出量のうち 74％に相当する 1455 万 B/Dがアジア太平洋市場向けであり、アジアと中東の石油貿易における相互依存関係の深化が着実に進む姿となっている。
最後に、LNG 市場について、2012 年の世界の貿易量は 3279 億立米と前年比 0.6％の減少となった。過去長期にわたって増加傾向を保ってきた LNG 貿易が 2012 年に減少に転じた背景には、LNG 主要消費地域である欧州での大幅需要減少がある。前述の通り、景気低迷に伴うエネルギー需要鈍化の中、シェールガス革命の余波で流入した安価な石炭、政策支援で拡大する再生可能エネルギーに挟撃され、ついに欧州では LNG 需要も大きく減少するに至った。2012 年の大きな特徴といって良い。他方、世界最大の LNG 消費国、日本のLNG 輸入は前年比 11％と大きく拡大している。中国などでの LNG 輸入増と相まって、世界の LNG 輸入に占めるアジアのシェアは 69％と前年シェア（63％）からさらに拡大、LNG貿易におけるアジアの重要性がさらに高まる年となった。
以上
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