投資信託説明書（交付目論見書）
2024 .7. 26

日本 株ロングショート
戦略ファンド愛称

いつつぼし

追加型投信／国内／株式／特殊型（ロング・ショート型）

本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。
ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。
ファンドに関する金融商品取引法第15条第３項に規定する目論見書（以下、「請求目論見書」といいます。）を含む
詳細な情報は下記の委託会社のホームページで閲覧、ダウンロードすることができます。
また、本書には信託約款の主な内容が含まれておりますが、信託約款の全文は投資信託説明書（請求目論見書）に添付されております。
ファンドの販売会社、ファンドの基準価額、その他ご不明な点は、下記の委託会社までお問い合せください。
■ 委託会社：ファンドの運用の指図を行う者

ファイブスター投信投資顧問株式会社

金融商品取引業者登録番号 関東財務局長（金商）第２２６６号■ 受託会社：ファンドの財産の保管および管理を行う者

三井住友信託銀行株式会社

ホームページ： https://www.fivestar-am.co.jp/
お客様デスク： 03-3553-8711(受付時間：営業日の午前９時～午後５時)

委託会社の概要
委託会社名

ファイブスター投信投資顧問株式会社

設立年月日

2009年4月1日

資本金

2億3,705万円（2024年5月末現在）

運用する投資信託財産の合計純資産総額

519億3,821万円（2024年5月末現在）

商品分類
商品分類

属性区分

単位型・ 投資対象 投資対象資産
補足分類
追加型
地域 （収益の源泉）
追加型

国内

株式

投資対象資産

決算頻度

その他資産
特殊型
投資信託証券（ロング・
ショート型） （株式 一般）

年4回

投資対象
投資形態
地域
日本

特殊型

ファミリー ロング・ファンド ショート型●この目論見書により行う日本株ロングショート戦略ファンド（愛称：いつつぼし）の受益権の募集については、発行者であるファイブスター投信投資顧問株式会社（委託会社）は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2024年7月25日に関東財務局長に提出しており、2024年7月
26日にその届出の効力が生じています。
●ファンドの商品内容に関して、重大な約款変更を行う場合には、委託会社は、投資信託及び投資法
人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事前に受益者の意向を確認いたします。
●ファンドの信託財産は受託会社により保管されますが、信託法（平成18年法律第108号）によって受託会社の固有財産等との分別管理等が義務付けられています。
●投 資信託説明書（請求目論見書）は、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。

1

ファンドの目的・特色ファンドの目的
わが国の金融商品取引所上場株式（上場予定を含みます。）に投資を行い、「ロング・ショート戦略」
を通じて、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。

「ロング･ショート戦略」とは株価上昇の可能性が高い株式をロング（買建て）、一方で、株価下落の可能性が高い株式をショート（売建て）する
ことで、株価の上昇と下落の両面でのリターン追求を目指す戦略をいいます。

（ご参考）ロングとショートのポジションによる損益発生のイメージ図
ロング（買建て）
買 付 価 格 より売却高い場合は、その差額が収益となります。

も 買 戻し 価 格
収益が低い場合は、その差額が収益となります。

買戻し

時間

時間

買い

買 付 価 格 より低い場合は、その差額が損失となります。

時間

価格

価格

損 失 発 生のイメージ

損失

売 付 価 格 より買戻しも売却価格が売却

売 付 価 格 より

売リ
価格

価格

収 益 獲 得のイメージ

も売却価格が収益買い

ショート（売建て）

売リ

も 買 戻し 価 格
損失が高い場合は、その差額が損
失となります。

時間※上図はイメージ図であり、ファンドの運用成果等について示唆，保証するものではありません。

2ファンドの目的・特色ファンドの特色1
2

当ファンドは、「ロング･ショート戦略」を通じて、絶対収益の獲得を目指す日本株ファンドです。
●当ファンドは、わが国の金融商品取引所上場株式（上場予定を含みます。）約4,000社から広くロング（買建て）とショート（売建て）の投資対象を選ぶことでリターンの極大化を目指します。具体的には1,000社を超えるユニバースの中から、ボトム
アップリサーチによる個別企業分析を通じ、ファンドサイズに応じた最適な投資銘柄を選定し投資を行います。株価指数先物取引等も相場環境に応じて効果的と思われる局面で利用する場合があります。また、特定のベンチマークは設けずに、積極的に絶対収益の獲得を目指します。

より多くの投資テーマを追い求め、あらゆるセクターを投資対象にします。
●ファンドマネージャーの「元金融アナリスト」という強みを生かして、金融・不動産セクターを最重要セクターと位置づけつつも、あらゆる投資テーマを追いかける中で全セクターを投資対象にします。
したがって、バリュー株、グロース株のいずれも投資対象になります。投資テーマは、世界的なテールリスクの拡大、商品サイクルの短期化、金融市場の不安定性、技術革新の移り変わり等、様々な角度から貪欲に追及していきます。そうして得られた投資テーマに基づいて、最適なセクター・投資対象を抽出し機動的な投資を継続的に行います。

投資実行プロセス「トップダウンアプローチ」と、「ボトムアップアプローチ」の融合により、最終ポートフォリオを構築
STEP1

マクロ経済分析を通じたポートフォリオのイメージの構築☆まず、実体経済の動向をグローバルに把握（各国のGDPや貿易統計などの定量分析と報道の内容・トーンの定性分析）をします。
☆次に、世界的な経済政策の方向性と、市場が何を織り込んでいるかを把握して、市場インパクトが大きいと思われるイベ
ントを網羅します。
☆以上を基に、ポートフォリオのグロス（ロング・ポジションの投資金額にショート･ポジションの投資金額を足した額をいいます。）比率、ネットロング（ロング・ポジションの投資金額からショート･ポジションの投資金額を差し引いた額をいいます。）比率を大まかに決定します。

STEP2

投資テーマの設定☆STEP1のトップダウンアプローチ分析結果を通じて、具体的投資テーマをできるだけ多く抽出します。投資テーマについては、金利や為替等のマクロテーマから、フィンテック、
ドローン、VR（仮想現実）
・AR（拡張現実）等のミクロテーマまで、多岐にわたります。
☆主力セクターの金融・不動産セクターについては、常に何らかのテーマを考案します。

STEP3

銘柄選択アプローチ～企業のファンダメンタル分析を重視～☆STEP2で、抽出された投資テーマから、各テーマに合致する投資候補企業を選びます。それら投資候補から、企業への直接取材や財務分析等のファンダメンタル分析を通じて、投資対象銘柄を決定します。

STEP4

銘柄選択におけるリスク面への配慮～分散投資を重視～☆STEP3のボトムアップアプローチにより選定した銘柄を、「シクリカル系」、「ディフェンシブ系」、「金融・不動産系」、「成長株系」、「その他 内需系」のカテゴリー別に分類します。
☆最終的に、各カテゴリー別のアロケーション（投資配分比率）を決定し、個別株の保有高の調整等を通じて、望ましい形のポートフォリオに仕上げます。

※上記は当資料の作成基準のものであり、将来変更される可能性があります。

3

3

中長期投資を主眼としながらも、短期的な投資リターンの極大化という観点も取り入れた運用を心がけます。

4

銘柄の選択や入れ替えを機動的に行います。

●中 長期投資は、「大局的な企業価値分析に基づく投資戦略の王道」と「短期投資の積み重ね」という二つの側面を有しています。前者の観点はもちろんのこと、これまで軽視されがちであった後者の観点も加味し、いかなる相場においても貪欲にリターン確保を目指すべく、必要であれば短期投資と目されるような機動的な売買も行います。

●日次ベースでの最適ポートフォリオの累積が中長期の最適ポートフォリオ形成に繋がるとの信念の下、銘柄入れ替えは機動的に行います。例えば、投資収益機会が大きいと目される局面では、大胆にポートフォリオの拡張（投資銘柄数や一銘柄当たりの投資額の引き上げ）を行う一方、金融市場が不透明性を帯びた場合においては、迅速にポートフォリオの縮小（ディフェン
シブ銘柄への入れ替えや総投資額の引き下げ）を行い、日次ベースで最適なポートフォリオの構築を目指します。
※市況動向および資金動向などにより、1～4のような運用が行えない場合があります。

リスク面への配慮「分散投資」の徹底☆原則として、ロング・ポジションで100銘柄～200銘柄程度、ショート・ポジショ
ンで50銘柄～100銘柄程度を保有します。これにより、銘柄分散を通じた最も基本的な意味でのリスク低減を図ります。加えて、セクター分散、投資テーマ内
での銘柄分散、地域分散など、多様な観点からの分散を通じたリスク極小化を目指します。

各種リスクへの対処☆日本株投資においては、他国の株式投資に比して、地震リスクを筆頭とした災害リスクへの備えがより強く求められます。特にロング・ポジション銘柄の選定に際し、災害リスクを常に念頭に置いたポートフォリオの構築を目指します。
☆ボラティリティ
（株価変動率）が高い銘柄（中小型株が典型）への買いに際しては、株価下落の可能性の高い類似銘柄を空売りするなどして、予想外の株価の上下動への備えを高めます。
☆日本の財政問題を常に意識したポートフォリオの構築（例えば金利上昇リスクへの配慮）を心がけます。

リスクの
極小化

4

ファンドの目的・特色ファンドのしくみ◆当ファンドの運用は、主にマザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。
＊ファミリーファンド方式とは、ベビーファンドの資金をマザーファンドに投資して、マザーファンドが実際に有価証券に投資すること
により、その実質的な運用を行う仕組みです。

ベビーファンド

投資者
（受益者）

申込金

申込金

販売会社
収益分配金
解約金
償還金

収益分配金
解約金
償還金

日本株
ロングショート戦略
ファンド

マザーファンド

投資
損益

日本株
ロングショート戦略
マザーファンド

投資
損益

国内株式
など

主な投資制限●株式への実質投資割合には、制限を設けません。
●外貨建資産への投資は行いません。
●株式の実質の買い付けおよび株価指数先物取引等の実質の買い建てによる「ロング・ポジション」と、信用取引による株式の実質の売り付けおよび株価指数先物取引等の実質の売り建てによる「ショート・ポジション」は、ともに信託財産の純資産総額の範囲内とします。

分配方針
毎年４回（1月、4月、7月、10月の各25日。ただし、休業日の場合には翌営業日とします。ただし第一計算期間末は平成28
年10月25日です。）決算を行い、以下の方針に基づいて収益の分配を行います。
●分配対象額の範囲は、経費控除後の利子･配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
●分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないこともあります。
●収益分配に充てず信託財産内に留保した利益について、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、運用を行います。
※将来の分配金の支払い及びその金額について保証するものではありません。

実績報酬
計算期間を通じて毎日、前営業日の基準価額（1万口当たり）がハイ・ウォーターマークを上回った場合、当該基準価額から当該ハイ・ウォーターマークを控除して得た額に22％（税抜20％）の率を乗じて得た額に、計算日における受益権総口数を乗じて得た額を計上します。
実績報酬（期中に一部解約が行われた場合には、当該一部解約口数に相当する分の実績報酬額を含みます。）は、毎計算
期末、または信託終了のとき信託財産中から委託会社に支弁するものとします。
（

前営業日の
基準価額

－

ハイ・ウォーター
マーク

）
×

22%
＝
（税抜20%）

実績報酬●ハイ・ウォーターマークについて（1）第一計算期間の終了日まで：
１０,０００円（１万口当たり）（2）（1）以降：毎計算期間末において、実績報酬の算出基準となる当該日の前営業日の基準価額が、その時点のハイ・ウォーターマークを上回った場合は、翌営業日以降のハイ・ウォーターマークは、当該基準価額に変更されます。ただし、ハイ・ウォーターマークが変更されない場合においても、決算時に収益分配が行われた場合には、ハイ・ウォーターマークは収益分配金額を控除したものに調整されるものとします。
●実績報酬の留意点
・毎日の基準価額は、前営業日の実績報酬が費用計上された後の価額です。従って、解約される際に、解約時の基準価額から更に実績報酬が差し引かれるものではありません。
・実績報酬は、毎計算期間末ごとにファンドから支払われますが、この場合も実績報酬は既に費用計上されていますので、更に実績報酬が差し引かれるものではありません。

5

投資リスク
基準価額の変動要因

信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者に帰属します。
当ファンドは、投資信託証券（マザーファンド）への投資を通じて値動きのある有価証券などを実質的な投資対象としますので、当ファンドの基準価額は変動します。また、組入れられた有価証券等の価格の下落や、有価証券等の発行体の財務状況や業績悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被る場合があります。従って、受益者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。
主なリスクは以下の通りです。
有価証券の株価変動リスク
当ファンドは、実質的に国内の株式等を主要投資対象としますので、当ファンドの基準価額は当該株式等の価格変動の影響を大きく受けます。株式等の価格は、国内外の政治・経済情勢、発行会社の業績・財務状況の変化、市場における需給・流動性による影響を受けて変動します。従って、株式等の予想外の価格変動があった場合には、当ファンドに重大な損失が生じる場合があります。当ファンドでは、中小型株式や新興企業株式に投資する場合がありますが、中小型株式や新興企業株式の株式は、大型株に比べ株価が大幅に変動することがあります。
「ロング・ショート戦略」固有のリスク
当ファンドが投資する投資信託証券（マザーファンド）は、株式のロング（買建て）のほかに、株式のショート（売建て）
を行いますので、ロングした株式の価格が下落した場合、またショートした株式の価格が上昇した場合には、当ファンドの基準価額にマイナスの影響を及ぼし、場合によっては基準価額が大幅に下落する場合があります。また、ショートの特性上、損失が想定以上になることもあります（また、株式をショートするにあっては、借入コストが発生します）。
流動性リスク
市場取引量の急激な増大、市場規模の縮小、市場の混乱等の影響により、注文時に想定していた価格と大きく異なる価格で売買が成立する可能性があります。従って、組入れ有価証券等の予想外の流動性があった場合には、当ファンドに重大な損失が生じる場合があります。一般に中小型株式や新興企業株式の株式は、市場規模や取引量が少ないた
め、このような状況に陥る可能性が高い場合があります。
信用リスク
当ファンドは、投資信託証券（マザーファンド）への投資を通じて、実質的に投資している有価証券の発行体において、
経営不振、その他の理由により債務不履行が発生した場合、またはそうした事態が予測される場合等には、当該発行体が発行する有価証券の価格は大きく下落し、基準価額が値下がりする場合があります。
解約による資金流出に伴うリスク
一部解約金の支払資金を手当てするために、当ファンドが投資する投資信託証券（マザーファンド）において、組入れている有価証券等を大量に売却する場合があります。この場合、市場規模や市場動向によっては、有価証券等を当初期待された価格で売却できない場合があり、当ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
（ご注意）
上記は、ファンドにおける基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれに限られるものではありません。

その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ制度）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリス
ク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金の申し込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
●当ファンドは、預金や保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には、投資者保護基金の対象とはなりません。
●分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンド購入価額によっては、分配金の一部または全部が実質的には元本の一部払戻に相当する場合があります。

リスクの管理体制
運用リスクを管理する部門では、信託財産の運用成果とその内容について客観的に把握するため、定期的にパフォー
マンス評価を実施するとともに、流動性リスクを含む運用リスクの状況、法令、主な投資制限等の遵守状況及び運用事務状況をモニタリングし、定期的にコンプライアンス委員会に報告します。
●パフォーマンスの考査 ……… ファンドの運用状況については、パフォーマンス分析および評価の結果がコンプライ
アンス委員会に報告され、審議を行います。
●リスクの管理……… コンプライアンス上のリスク、委託会社の業務において発生しうるあらゆるリスクについて、コンプライアンス委員会に報告され、審議を行います。
※上記体制は2024年5月末現在のものであり、今後変更となる場合があります。

6

投資リスク（参考情報）
ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移

当ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較(円)
20,000（2019年6月～ 2024年5月）
(％)
100

(％)
100

18,00080

80

16,00060

60

14,00040

40

12,00020

20

10,000

0

0

8,000

-20

-20

6,000
'19/06-40-40'20/06'21/06

年間騰落率（右軸）'22/06'23/06

分配金再投資基準価額（左軸）※上記5年間の各月末における直近1年間の騰落率および分配
金再投資基準価額の推移を表示したものです。
※当ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したもの
として計算しているため、実際の基準価額とは異なる場合があります。
（分配実績がない場合は、分配金再投資基準価額は基準価額と同じです。）※分配金再投資基準価額は、2019年6月末を10,000として指数化しております。

（2019年6月～ 2024年5月）

57.1%
42.1%

36.7%

12.1%

16.5%

6.5%

-17.1%

59.2%-10.8%

当ファンド 日本株

-14.8%

6.5%

16.6%
15.3%
4.9%
4.7% 7.9%
-0.9%
-5.2%

-5.8%

-4.2%

-22.0%

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

平均値

最大値

最小値

※当ファンド及び他の代表的な資産クラスについては2019年
6月～2024年5月の5年間の各月末における直近1年間の騰
落率の平均・最大・最小を表示したものであり、決算日に対応した数値とは異なります。
※当ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※先進国株ならびに新興国株については米ドルベースのため、
Bloomberg L.P.（ブルームバーグ・エル・ピー）が提供する円換算の指数を表示しております。

＜各資産クラスの指数について＞
資産クラス

指数名

注記等

日本株

TOPIX
（配当込み）TOPIXとは、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有す
るマーケットベンチマークで、TOPIXに関する知的財産権その他一切の権利は株式会社
ＪＰＸ総研に帰属します。株式会社ＪＰＸ総研は、TOPIXの指数値及びそこに含まれるデー
タの正確性、完全性を保証するものではありません。株式会社ＪＰＸ総研はTOPIXの算出もしくは公表方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

先進国株

MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）

MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCIコクサイ・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

新興国株

MSCI工マージング・マーケット・
インデックス（配当込み、円ベース）

MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。また、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

日本国債

NOMURA-BPI（国債）

NOMURA－BPI国債とは、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会
社が発表している我が国の代表的な債券パフォーマンスインデックスで、国債のほか、地方債、政府保証債、金融債、事業債および円建外債等で構成されており、ポートフォリオの投資収益率・利回り・クーポン・デュレーション等の各指標が日々公表されます。NOMURA－
BPI国債は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社の知的財産であり、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任ありません。

先進国債

FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）

FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLC により運営され、日本を除く
世界主要国の国債の総合投資収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデック
スです。同指数に関する著作権、商標権、その他知的財産権はすべて FTSE Fixed Income
LLC に帰属します。

新興国債

FTSE新興国市場国債インデックス（円ベース）FTSE新興国市場国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLC により運営され、主要新興国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数に関する著作権、商標権、その他知的財産権はすべて FTSE Fixed Income LLC に帰
属します。

7

運用実績
データ基準日：2024年5月末現在

基準価額・純資産の推移（円）
18,000

基準価額および純資産総額（億円）
35

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）

16,00014,00030

基準価額（1万口当たり）
純 資 産 総 額

※基準価額の計算において信託報酬は控除しております。
※純資産総額は単位未満を切り捨てております。

分配の推移

25

12,00020

10,000

15

8,000

10

6,000

5

4,000

2016/6/30 2017/6/30 2018/6/30 2019/6/30

02020/6/30 2021/6/30 2022/6/30 2023/6/30※「分配金再投資基準価額」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において信託報酬は控除しております。

10,285円
1,354百万円

決算期
第27期（2023年 4 月25日）
第28期（2023年 7 月25日）
第29期（2023年10月25日）
第30期（2024年 1 月25日）
第31期（2024年 4 月25日）
設定来累計

分配金
150円
150円
150円
150円
150円
4,425円※分配金は1万口当たり税引前の金額です。
※分配金は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。
あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合があります。

主要な資産の状況◆資産構成比率◆組入上位10業種（ロング）
業種◆組入上位10銘柄（ロング）

資産の種類

比率（％）

マザーファンド

98.68

1

小売業

14.5

1

ヨシムラ・フード・ホールディングス

食料品

2.2

現金その他

1.32

2

情報・通信業

12.5

2

良品計画

小売業

1.7

3

電気機器

9.6

3

京成電鉄

陸運業

1.5

4

卸売業

8.8

4

楽天グループ

サービス業

1.3

5

銀行業

8.7

5

サンリオ

卸売業

1.3

6

サービス業

7.6

6

三越伊勢丹ホールディングス

小売業

1.3

7

機械

6.2

7

スカパーＪＳＡＴホールディングス

情報・通信業

1.2

8

食料品

4.8

8

ブロードメディア

サービス業

1.1

9

建設業

4.4

9

ＳＲＥホールディングス

不動産業

1.1

10

不動産業

4.3

10

いよぎんホールディングス

銀行業

1.0

※比率はファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
※比 率は小数点第2位未満を四捨五入しております。

◆ロング・ショート比率
比率（％）
ロング

97.74

ショート

-6.16

※比率はマザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
※ロングは株 式 現 物 株 買 い および日経225コール・オプション買いの時価評価となります。
※ショートは、信用売り、日経225プット・オ
プション買い、日経225先物売りおよびTOPIX先物売りの時価評価となります。
※比 率は小数点第2位未満を四捨五入しております。

比率（％）※比 率はマザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
※比率は小数点第2位を四捨五入しておりま
す。

銘柄名

業種

比率
（％）

※比率はマザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
※比率は小数点第2位を四捨五入しております。

年間収益率の推移（暦年ベース）
（%）
25.0
20.0
15.0

15.0%

12.5%

10.0

18.7%
9.5％

5.5%

5.0

11.1％

2.5％

※当ファンドはベンチマークはございません。
※ファンドの「年間収益率」は、「税引前分配金再投資基準価額」の騰落率です。
※2016年は設定日（2016年6月30日）から12月末までの、2024年は年初から5月末までの騰落率を表しています。
※収益率は小数点第2位を四捨五入しております。

0.0
-5.0
-10.0
-20.0

-11.0％-12.0%

-15.0
2015

2016

2017

2018

2019

2020

2021

2022

2023

2024 （年）

ファンドの過去の運用実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。最新の運用実績
は、表紙に記載する委託会社のホームページでご確認いただけます。

8

手続・手数料等
お申込みメモ購

入単位1口または1円単位として販売会社が定める単位※詳しくは販売会社にご確認ください。

購

入

価

額

購入申込日の基準価額とします。

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

1口単位として販売会社が定める単位※詳しくは販売会社にご確認ください。

換

金

価

額

換金（解約）受付日の基準価額に信託財産留保額を控除した額

換

金

代

金

原則として換金（解約）受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込締切時間

午後3時＊までに、販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。

購 入の申込 期 間

2024年7月26日から2025年1月24日までとします。
※申込期間は、期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

換限信託財産の資金管理を円滑に行うため、1億口または1億円以上の換金（解約）請求は、正午までにお願いします。

購 入 ・ 換 金
申 込 受 付 の中 止 及 び 取 消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金（解約）申込みの受付を取消す場合があります。

信

託

期

間

原則として無期限です。
（2016年6月30日設定）

繰

上

償

還

委託者は、純資産総額が１億円を下回ったときには、受託者と合意の上、信託期間を繰上げて償還させる
場合があります。また、この信託契約を解約することが受益者のために有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が生じた場合には、受託者と合意の上、信託期間を繰上げて償還させることができます。

日

毎年４回（1月、4月、7月、10月の各25日。ただし、休業日の場合には翌営業日）

配

年4回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。

金

決
収

制

算
益

分

信託金の限度額ファンドの信託金の限度額は1,000億円です。

公

電子公告により行ない、委託会社のホームページに掲載します。
ホームページアドレス https://www.fivestar-am.co.jp/
なお、やむを得ない事由により公告を電子公告によって行なうことができない場合には、公告は日本経済新聞に掲載します。

告

運 用 報 告 書

毎年4月、10月の決算時および償還後に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に交付します。

課

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。当ファンドは、NISAの対象ではありません。
配当控除の適用があります。
益金不算入制度の適用はありません。

税

関

係

＊ なお、2024年11月５日より東京証券取引所の取引時間が午後３時30分までに変更される予定です。これにより、ファンドの申込
締切時間が変更される場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

9ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料はかかりません。購入時手数料は、販売会社による商品・投資環境の説明および情報提購入時手数料供、並びに販売の事務等の対価です。
● 一部解約申込日の基準価額から、当該基準価額に0.3％の率を乗じて得た額とします。
信託財産留保額● 信託財産留保額は、ご換金(解約)額から控除され、投資信託財産に組入れられます。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に年2.365％（税抜 年2.15％）の率を乗じて得た額とします。運用管理
費用は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
当ファンドの運用管理費用
年2.15％ 運用管理費用＝日々の純資産総額×信託報酬率（信託報酬）（年率）
委託会社
年1.60％ 委託した資金の運用の対価
運用管理費用購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、（ 信 託 報 酬 ）配分
販売会社
年0.50％
口座内でのファンドの管理等の対価
受託会社
年0.05％ 運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価※表中の率は税抜きです。別途、消費税がかかります。
※信 託報酬のほかに、実績報酬（ハイ・ウォーターマーク方式）を設けており、超過収益が発生した場合には収益の22％（税抜20％）が各計算期間末および償還時に支払われます。なお、当該費用は超過
収益に応じて発生するため、実質的な数値を表示することができません。
以下の費用・手数料等は、信託財産中から支払われます。
法定 書類の作 成・印
有価証券届出書、有価証券報告書および臨時報告書（これらの訂正に係る書類
刷・交付にかかる費用を含みます。）目論見書、運用報告書等の作成、印刷および提出に係る費用
監査費用
監査法人等に支払う信託財産の財務諸表の監査に要する費用
信託の計理業務（設定解約処理、約定処理、基準価額算出、決算処理等）および信託財産の計理業務
これに付随する業務（法定帳票管理、法定報告等）に係る費用およびこれに付随する業務に係る費用
そ の 他 の 費 用・
信託事務の処理に関
信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、受託会社の立替えた
手
数
料
する費用
立替金の利息、信託財産において資金借入をした際の利息
組入有価証券取引に伴う費用
組入有価証券の売買の際に仲介人に支払う売買委託手数料等
公告に係る費用
信託の受益者に対して行なう公告に係る費用ならびに信託約款の変更または信託契約の解約に係る事項を記載した書面の作成、印刷および交付に係る費用
法律顧問および税務顧問
法律顧問ならびに税務顧問等に支払う信託財産に関する法律・税務に対する助に対する報酬および費用
言等の費用※これらの費用等は、運用の状況等により変動するため、料率、上限等を予め表示することはできません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

税金

税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時

期

項

目

分配時

所得税および地方税

換金（解約）時
および償還時

所得税および地方税税
金配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％
譲渡所得として課税換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※ 外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※ 上記は2024年5月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
● 法人の場合は上記とは異なります。
● 税 法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）ファンドの総経費率
日本株ロングショート戦略ファンド

総経費率（①＋②）
4.08％①運用管理費用の比率
3.64％②その他費用の比率0.44％※ 対象期間は2023年10月26日～2024年4月25日です。
※ 対 象期間中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。）を、期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当り）を乗じた数で除した値（年率）です。
※ 詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）をご覧下さい。

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