第省エネ住宅でも6 回

日本の住まいのこれから快適に住まう工夫竹内 昌義

Takeuchi Masayoshi

東北芸術工科大学デザイン工学部 建築・環境デザイン学科教授、建築家（株）みかんぐみ共同代表、（株）エネルギーまちづくり社代表取締役、（一社）パッシブハウスジャパ
ン理事。国土交通省「脱炭素社会に向けた住宅・建築物の省エネ対策等のあり方検討会」委員

日本の住まいのこれから木造の家

さて、本連載の私の話も今回が最後ですので、日本の住まいは主に木材で作られています。

日本の住まいの今後について書いていきたいと木材は生長するときに二酸化炭素を吸収します思います。これから、日本は 2050 年に向けてので、脱炭素社会にふさわしい材料です。一方、脱炭素を進めていかなくてはなりません。脱炭

鉄筋コンクリート造のセメント、鉄骨造の鉄な素と住宅はどういう関係にあるのか少し説明がどはその材料自体を作る際に大量の二酸化炭素必要です。日本は 2020 年に当時の菅総理大臣が排出されます。木で作るということは、とての所信表明演説で「2050 年の脱炭素社会の実もよいことなのです。

い現」をめざすと宣言しました。脱炭素社会は、そして、太陽の日射を活かし、冬には日射を元々のエネルギー（1 次エネルギー）で、二酸化取り入れ、夏には日射を避けるようにして、で炭素を出す化石燃料などを使わないということきるだけエアコンなどの機械に頼らないようにです。2021 年 度 の 日 本 の 電 源 構 成 を み るとして、省エネルギー化を進める必要があります。

73％近くを化石燃料などで賄っていて、再生ここで役立つのは庇です。庇は夏の高い高度か可能エネルギーの割合は 20％程度しかありまらの日射が室内に入ってこないようにし、冬のせん。それを 100％再生可能エネルギーにする

低い高度からの日射に対しては室内に取り込めことですから、そう簡単な話ではないのです。

るように作用します。また、日本は温暖湿潤なヨーロッパでは再生可能エネルギーの電源構成

気候なので、湿気とどうつき合うかがとても重がデンマークが 84％、ドイツが 45％を超えて要な要素です。風通しをよくして、春と秋の中いますから、無理な話ではないと思います。地間期を快適に過ごせるようにする必要がありま

球温暖化が進むなか、154 カ国・1 地域（2021す。窓をできるだけ大きく取り、大きく開放し年 11 月時点）が 2050 年などの期限を区切ってて、新鮮な風を通せるように設計することが必

カーボンニュートラル
（炭素の排出を全体で実要です。一方、最近では温暖化が進み、日本の質ゼロにすること）をめざす宣言をするなど、脱気候が熱帯化しているといわれています。近年

炭素に向けて取り組んでいます。現時点で、日のような暑過ぎる夏には、通風だけではなく、本は 2011 年の東日本大震災の影響などもあり適切なエアコンの使用も必要となります。

ひさし

遅れていますが、先進国である以上何とか追い

ここまでは、本連載第 1 回、第 3 回でも詳し

つかなくてはなりません。日本の住まいのこれく触れてきましたが、古くからいわれているこからは、このことを抜きには考えられないので、となので、日本の常識としてご存じの人も多い

どうしなくてはいけないか、あるいは今までのかもしれません。

何を引き継いでいけるのか考えていきましょう。

次に、新しい省エネルギーや創エネルギーの国民生活
2023.1217

省エネ住宅でも快適に住まう工夫考え方も説明していきましょう。これからは、ギーが減るので、大きなメリットがあります。

さらに省エネルギーと創エネルギーを進めて、ここまでは新築の話です。既に建っている住日本全体で現在使っているエネルギーを半分程宅も断熱を見直し、できるだけ断熱改修する必

度に抑えつつ、その分をできるだけ多くの再生要があります。既に建っている家で最も熱が逃可能エネルギーで賄う必要があるのです。

げやすいのは窓。その窓に内窓をつけることが有効です。現在、国は国土交通省、経済産業省、適切な断熱で省エネルギー環境省が合同で「先進的窓リノベ事業」や「こど省エネルギーに関しては本連載第 2 回で詳しもエコすまい支援事業」などの「内窓補助金」のく触れましたが、2022 年に、2025 年から新制度を創設して、補助を行っています。2024

築住宅の断熱等級（断熱等性能等級）4 以上へ義年度も継続される見込みですので、利用を検討務化されることが決まりました。現在はその準するとよいでしょう。これらの補助金は賃貸住備期間になっています。実は 80％を超える新宅の所有者も利用できますので、賃貸住宅にお築戸建住宅が、既にこのレベルで建てられてい住まいの人は大家さんに相談してみましょう。

ます。そして、この基準（断熱等級 4）は 2030

断熱窓は室内の温熱環境を著しく改善します

年までにさらに等級 5 へ引き上げられることにし、音に対しての静粛性が増します。

なっています。

太陽光発電で創エネルギー

これまで、先進国 G7 の中で基準が義務化されていないのは日本だけだったので、最初の一脱炭素社会に向かっている現在、住宅は家庭歩としてまずは評価してよいと思います。ただ、で使うエネルギーを自ら作り出すことが求めら

このレベル（断熱等級 4、5）の省エネルギーではれています（本連載第 5 回参照）
。太陽光発電は冬季の朝における家の中の温度や建物の中の温固定価格買取制度によって、導入の費用に比例度の格差が大きく、ヒートショックなどによるして余剰電力を買い取ることで普及してきまし健康被害などに対して改善の余地があります。

た。日本全体の再生可能エネルギーの導入比率

日本の大部分を占める東京を含む 6 地域においは 20％程度とまだまだ低いですが、元々あったて、等級 4 の断熱性能は屋根にグラスウール水力発電の比率が 7.5％程度であることからす

20㎝、壁と床にグラスウール 10㎝、窓をアルると、毎年太陽光発電の導入が増えることで、ミサッシペアガラスにすることで実現できまおよそ年率 1％ずつ、その率を伸ばしています。

す。このサッシをアルミ樹脂複合サッシにする

しかし、今回示された 2030 年の再生可能エネと等級 5 まで、あるいはこのサッシを樹脂サッ

ルギーの目標は 36 ～ 38％とされており、現在シにすると等級 6 までの性能向上がみられまのペースをはるかに上回るレベルで増やしていす。断熱住宅はエアコンなどの機械と違い、長く必要があります。
新築・増築の建築物を対象とする再生可能エ

く使っても壊れることはないかわりに、適切にネルギーの導入に関しては、京都府及び京都市施工することが求められています。
また、断熱性能が優れた家（等級 6 程度）は、では建築士に対して建築主への説明義務が条例

1 つの住宅（床面積 100㎡程度）にエアコンを 1で定められ、東京都に続き川崎市でも 2024 年

階に 1 台、2 階に 1 台と家全体でエアコンが 2から義務化されることが決まっています。
一方、台ですむようになります。
家全体が快適になり、国は 2021 年に、2030 年において新築戸建住エアコンの台数も少なくてすみ、使うエネル宅の 60％に太陽光発電が設置されていること

国民生活
2023.1218省エネ住宅でも快適に住まう工夫をめざすと言及しています。

陽光発電の搭載も進んでいくと考えられます。

太陽光発電パネルを 5kW 程度つけると年間度々、太陽光発電の寿命や廃棄の問題が取り沙5,000kWh 程度の電気量が得られますので、一汰されますが、寿命は 20 年から 30 年ほど。リ

般的な家庭で使う量を発電できます。発電するサイクルの規制も検討されつつあります。一般

時間の多くは在宅率の低くなりがちな昼間なのの人が抱く心配は、海外資本などのメガソーで、自家消費率は 30％程度となります。この発ラー事業者が無責任な開発などをして、その後電した電気をできるだけ有効に使うには、エコ破たんして放置したなどの情報が広まってのこ

キュートなどのヒートポンプ式電気給湯器を使とと思いますが、信頼できる工務店などを通しうことで、自家消費率を高めることができます。て工事をすることをお勧めします。

蓄電池も年々低価格化が進んできていますが、集合住宅の可能性導入するにはまだ高価であるという印象です。

現在、日本では多くの人が集合住宅（いわゆ

新築はゼロ・エネルギーるアパートやマンション）に住んでいます。「集これらの省エネルギーと創エネルギーを組みまって住む」ことは省エネルギーにとって、戸合わせて、新築の住宅エネルギーはほぼゼロに建てをそれぞれ断熱するより簡単に全体の断熱近づけることができます。また、自宅で発電しができるようになります。また、集合住宅は南た電気をお得に使うには、自家消費率を上げて向きに建てられることが多いため、その窓を高いく工夫が必要です。そのうえ、その電気を住性能な断熱のものに変えたり、内窓を付けたり宅間でお互いに融通できるようになると、それすることで、より少ないエネルギーで暮らすこぞれの蓄電池は小さくても、連携して電気の供とができるようになります。平均的な日本の住給ができるようになります。このような技術は宅の断熱レベルは決して高くありません。しか発展途上ですが、少なくとも省エネルギーと創し、ひと工夫することによって思ったより快適エネルギーでゼロに近づけることは、現在の技に生活することができます。

術でカバーできるでしょう。

簡単な DIY でできる断熱改修

太陽光発電の普及がさらに進み、低廉化が進めばよいのです。導入するには費用がかかりま家が寒い原因の 1 つは隙間風です。これを何すが、そのかかり増し費用に関して、金融機関とか防ぎましょう。また、内窓の改修までするのローンの枠の拡大や助成金などの行政施策なのも大変で、それほど予算がかけられない場合、どが必要となってきます。既に、一部金融機関

プラ段（プラスチック段ボール）やポリカーボ

では ZEH に対して金利の優遇などのローンをネートのような断熱性能のある材料を使って、用意しています。

簡易に内窓を作ることができます。このようにして、さまざまなかたちで私たちの暮らしを改リノベーションの可能性良することができます。この工夫については、
本連載第 4 回で詳しくお話ししましたので、参さて、新築に関してはさまざまな補助金などがあり、省エネが進んでいますが、既に建って考にしてぜひ試してみてください。

いる建物は状態がさまざまであることを理由に

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進められていません。
しかし、省エネ化のメリッ

次回
（最終回）
は、省エネ住宅を建てる際に活トが理解されることで、既存住宅に対しての太用できる支援制度について詳しく解説します。

国民生活2023.12

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