販売用資料
2024.03■お申込み・投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は■設定・運用は

商 号 等：楽天投信投資顧問株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1724号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
0「Moat」とは「城の堀」という意味です。
著名な投資家ウォーレン・バフェット氏は、城を守るために重要な「堀」「投資の鍵となるのは、どんな企業であっても投資の世界においては
企業＝城

を守る

堀＝Moatは企業の持続的な成功のために企業の競争優位性を見極めることでとりわけ競争優位性の耐久性が重要である。

重要なものとして耐久性のあるモート（経済上の堀）を有する製品や注目されています。

サービスは、投資家に報酬をもたらすものである」と述べています。
当ファンドは、ワイド・モート企業に投資を行う、”Morningstarワイド・モート・フォーカス株式指数”に連動する運用成果をめざす日本初＊のファンドです。
※ ワイド・モート企業とは、競争優位性があり、優位性を長期にわたって維持できる企業のことをいいます。
＊ 2024年2月末時点、楽天投信投資顧問調べ。

1

ワイド・モート株式指数の優れたパフォーマンス
⚫ 米国株式の代表的な指数であるS&P500種と比較して良好なパフォーマンス実績
ワイド・モート
株式指数＜ワイド・モート株式指数と米国株式の推移＞

1,000

847

ワイド・モート株式指数
米国株式

800

600

400

米国株式

536
200
100
0
2006年12月

2009年12月

2012年12月

2015年12月

2018年12月

2021年12月※ ブルームバーグなどのデータを元に楽天投信投資顧問が作成しています。
※ 期間：2006年12月15日～2024年1月31日。
※ ワイド・モート株式指数：Morningstarワイド・モート・フォーカス株式指数、米国株式：S&P500種指数（いずれも円換算ベース、配当込み）。
※ 起点を100として指数化しています。
※ 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

上記はMorningstarワイド・モート・フォーカス株式指数のデータであり、当ファンドの運用実績ではありません。当ファンドの実際の運用においては、売買コストや信託報酬、運用資
産の規模、設定解約に伴う資金流出入、実際に行うリバランスのタイミングなどによる影響が生じます。そのため、当ファンドの運用成果が、上記の実績と同様になることを約束するものではありません。
巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

2

ワイド・モート株式指数のパフォーマンス特性⚫ 相対的に下落局面では下げ幅を抑制し、回復局面では大幅に上昇するパフォーマンス特性＜ワイド・モート株式指数と米国株式の暦年実績＞

80%

58.3% 59.9%

60%

50.1%
38.4%

40%

29.5%

28.9%

33.4%
24.3% 28.9%

20%
0%

-20%
-40%
-60%

-1.6%

-6.0% -0.4% -3.7%-7.8%-35.2%

18.0% 19.0%
17.0%

1.1%

0.4%

-4.6%

29.5%

38.5% 42.9% 40.8%
34.3%

11.9%
8.6%

7.8%

-4.0% -7.4%

-0.9%

-6.6%

ワイド・モート株式指数
米国株式-49.2%-80%
2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019 2020 2021 2022 2023（年）※ ブルームバーグなどのデータを元に楽天投信投資顧問が作成しています。
※ 期間：2007年～2023年。
※ ワイド・モート株式指数：Morningstarワイド・モート・フォーカス株式指数、米国株式：S&P500種指数（いずれも円換算ベース、配当込み）。
※ 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

上記はMorningstarワイド・モート・フォーカス株式指数のデータであり、当ファンドの運用実績ではありません。当ファンドの実際の運用においては、売買コストや信託報酬、運用資
産の規模、設定解約に伴う資金流出入、実際に行うリバランスのタイミングなどによる影響が生じます。そのため、当ファンドの運用成果が、上記の実績と同様になることを約束するものではありません。
巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

3保有期間からみるワイド・モート株式指数の優位性⚫ 相対的にどのような投資期間でも強みを有するワイド・モート株式指数＜ワイド・モート株式指数と米国株式の保有期間別リターンのシミュレーション＞
ワイド・モート株式指数
米国株式

800%
700%

800%

最大

最大

648%

平均

600%

700%
平均

600%

最小

500%

592%

最小

500%
381%

400%

400%

300%

300%

256%
186%

200%
100%

121% 147%

0%

1%
-20%

-100%
1か月

100%

61%

0%

-40%

-30%

1年

3年

-18%

55%

-23%

10年

1か月

78%

13%

1%

-100%
5年

109%

64%
12%

16%

208%

172%

200%

71%
24%

333%

-49%

-47%

1年

3年

-39%

5年

10年

※ ブルームバーグなどのデータを元に楽天投信投資顧問が作成しています。
※ 期間：2007年1月末～2024年1月末。
※ ワイド・モート株式指数：Morningstarワイド・モート・フォーカス株式指数、米国株式：S&P500種指数（いずれも円換算ベース、配当込み）。
※ 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

上記はMorningstarワイド・モート・フォーカス株式指数のデータであり、当ファンドの運用実績ではありません。当ファンドの実際の運用においては、売買コストや信託報酬、運用資
産の規模、設定解約に伴う資金流出入、実際に行うリバランスのタイミングなどによる影響が生じます。そのため、当ファンドの運用成果が、上記の実績と同様になることを約束するものではありません。上記の保有期間リターンとは、当該指数を1か月、1年、3年、5年、10年保有したと仮定して算出したリターンです。例えば3年間のローリング・リターンにおいて2007年1月末を基準日としたリターンは、計算期間を2007年1月末から2010年1月末で算出しています。
巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

4ファンドの魅力

1“エコノミック・モート”を有する米国の企業への投資

22

モーニングスター社の独自のリサーチで勝ち組企業を厳選

3

構造的競争優位性がある企業、米国の「勝ち組企業」への投資

モーニングスター社で独自に格付された、割安と判断される銘柄に投資“日本初＊”ワイド・モート株式指数に連動する
投資成果を目指すファンド「Morningstarワイド・モート・フォーカス株式指数」に連動する投資成果を目指すファンド＊”ワイド・モート株式指数”に連動する運用成果を目指すファンドとして。 2024年2月末時点、楽天投信投資顧問調べ。

4

NISAの成長投資枠で投資可能
長期投資に適した運用戦略を通じて資産形成をサポート

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

5

魅力１

“エコノミック・モート”を有する米国の企業への投資

エコノミック・モートを有する企業とは？
◆◆

モートとは、お城の周りの「堀」のことです。エコノミック・モートを有する企業とは、他社から攻められにくい堀を有し、参入障壁が高い企業のことを指す、
いわゆる「勝ち組企業」であるといえます。
エコノミック・モートを有する勝ち組企業は、他社を寄せ付けにくく、長期にわたって経済的利益を生み出すことが期待できます。

高い参入障壁があると攻められにくい

高い参入障壁があると攻められにくい

競争優位性を
有する企業

堀

Moat

堀

Moat

堀
堀

※ 上記はイメージ図です。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

6

魅力１

“エコノミック・モート”を有する米国の企業への投資

エコノミック・モートを有する、勝ち組企業とは？
◆エコノミック・モートを有する企業は、価格決定力や圧倒的な市場シェア、幅広い認知度を誇るブランド力等の競争優位性により、高い参入障壁を有しています。

高,競争優位性高低,競争優位性低

参入障壁

参入障壁

ビジネスへの参入が難しい

競合他社に模倣されやすい価格の決定力が高い

価格競争に陥りやすい

圧倒的なブランド力を誇る

ブランド力がないため高収益は望めない※ 上記はイメージ図です。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

7

魅力２

モーニングスター社の独自のリサーチで勝ち組企業を厳選

ワイド・モート企業の格付◆◆

エコノミック・モートは、モーニングスター社の独自のリサーチによって「Wide」「Narrow」「None」の3つに格付されます。
当ファンドは、競争優位性があり、優位性を長期にわたって維持できる企業を「Wide」と付与し、ワイドに格付された企業を主な投資対象にします。

投
下
資
本
利
益
率

経済的利益を生み出す期間

経済的利益*を生み出す期間が長ければ長いほど企業の本質的価値は高くなります

No Moat

Narrow Moat
10年

Wide Moat
20年

当ファンドの主な投資対象

None
堀がない

Narrow
堀が狭い

競争優位性を

競争優位性を少なくとも10年間維持できる企業

維持できない企業*経済的利益：加重平均資本コストを上回る投下資本利益率※ モーニングスター社などの情報を元に楽天投信投資顧問が作成しています。
※ 上記はイメージ図です。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

Wide
堀が広い
競争優位性を少なくとも20年間維持
できる企業

8

魅力２

モーニングスター社の独自のリサーチで勝ち組企業を厳選

ご参考：ワイド・モート企業の格付別の実績＜ご参考：ワイド・モートの格付別指数と米国株式の過去10年の実績＞

400
WideMoat
Wide

350
米国株式
SP500

300
250

NarrowMoat
Narrow
NoneMoat
None

200

150
100

50
0
2014年1月

2016年1月

2018年1月

2020年1月

2022年1月

2024年1月※ モーニングスター、ブルームバーグなどのデータを元に楽天投信投資顧問が作成しています。
※ 期間：2014年1月末～2024年1月末。
※ 各モート指数：Morningstar Wide/Narrow/No Moat Equal Weighted TR USD、米国株式：S&P500種指数（いずれも米ドルベース、配当込み）。
※ 起点を100として指数化しています。
※ 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

上記は、エコノミック・モート格付のみを考慮した指数比較であり、当ファンドが連動する指数とは異なります。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

9

魅力２

モーニングスター社の独自のリサーチで勝ち組企業を厳選

競争優位性の5つの源泉◆

モーニングスター社では、エコノミック・モートの格付を行う上で、企業の競争優位性について、「無形資産／ブランド価値」、「乗り換えコスト」、「ネットワーク効果」、「コスト優位性」、「効率的な規模」の面から評価を行います。

圧倒的なブランド力
特許や規制

Intangible
Assets
無形資産／
ブランド価値

Efficient
Scales
競合他社が参入する
インセンティブがない
規制による参入障壁

競合他社が模倣できない
構造的なコスト優位性

効率的な規模Switching
Costs

５つの源泉

乗り換えコスト

持続可能な
競争優位性

Cost
Advantage

Network
Effect

コスト優位性ネットワーク効果

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

他の製品やサービスに変更するための手間・コスト・時間

利用者が増えるほど
既存・新規ユーザーともに製品やサービスの価値が向上

10

魅力２

モーニングスター社の独自のリサーチで勝ち組企業を厳選

競争優位性の5つの源泉◆

エコノミック・モートの源泉を複数有する企業も多く存在します。

企業の例
コカ・コーラ（生活必需品）

Workday（情報技術）

マスターカード（金融）

ノボ・ノルディスク（ヘルスケア）

カナディアン・ナショナル鉄道（資本財・サービス）

清涼飲料水メーカー。ソフトドリンク濃縮液およびシロップの製造、販売、流通に従事。世界各地の小売店および卸売業者に製品を販売。

Intangible
AssetsSwitching
Costs

Network
EffectCost
Advantage

Efficient
Scales

無形資産／
ブランド価値

乗り換えコスト

ネットワーク効果

コスト優位性

効率的な規模〇エンタープライズ・クラウド・アプリケー
ションを手掛ける。人的資本、財務
管理、費用、給与、高等教育などに関するソリューションを提供。

〇〇

資金決済処理サービス会社。クレジッ
トおよびデビットカードの決済処理、電子マネー、ATM、トラベラーズチェック
事業をグローバルで展開。

医薬品メーカー。糖尿病のケアに注力し、インシュリンの送達システムとその他糖尿病治療薬を提供。グローバ
ルに事業を展開。

〇〇

カナダと米国で鉄道ネットワークを運営する鉄道会社。木材、穀物、石炭、硫黄、肥料、自動車関連製品などの一貫輸送を手掛ける。

〇
〇
〇

〇

※ モーニングスター社のデータを元に楽天投信投資顧問が作成しています。
※ 2023年12月末時点。個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。
※ 上記銘柄については将来の組入れを保証するものではありません。
※ 上記データは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

11

魅力２

モーニングスター社の独自のリサーチで勝ち組企業を厳選

エコノミック・モート格付の決定プロセス
モーニングスター社は、独立系リサーチ会社として最大規模の調査体制を有しています。
エコノミック・モートの一貫性を保つために、各銘柄のエコノミック・モート格付はモートコミッティーと呼ばれる「モート委員会」で決定されます。

100名

1,600社

1メソドロジー

グローバル
株式アナリスト

グローバル
企業カバレッジ

一貫した
投資哲学

ファンダメンタル分析

エコノミック・モート格付

バリュエーション評価

フェアバリュー予測

モート投資哲学

アナリストが企業やセクターのリサーチを実施

アナリストが企業の競争優位性企業を調査、モート格付を付与

アナリストは過去の業績を分析し、競争優位性や将来の見通しに基づいてキャッシュフローを
予測

アナリストは割引キャッシュ
フロー・モデルを使用して、企業の本質的価値を表す
フェアバリューを予測する•

モート委員会（モートコミッティ）

アナリスト
による調査・提案20名を超える委員会メンバーで構成•

モート委員長アレン グッド
ディレクターモーニングスター・オランダBV
CFA

•
•

エコノミック・モート
格付の調査・分析
レポート作成委員会への提案

モート委員会での議論・審査••

週4回開催
1回の委員会で最大4銘柄を議論•

持続可能な競争優位性（モート）を有する企業を特定
モート格付が高く、バリュエーションが魅力的な企業に投資エコノミック・モート
格付の決定•

委員会メンバーによる格付の決定

出所：モーニングスター社の資料を元に楽天投信投資顧問が作成しています。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

12

魅力２

モーニングスター社の独自のリサーチで勝ち組企業を厳選

ポートフォリオの構築プロセス
投資ユニバース• モーニングスター米国株式指数採用銘柄※米国株式市場の97％をカバー• モーニングスター株式調査チームによるエコノミッ
ク・モートの格付がワイドである銘柄を選定• 銘柄ごとにアナリストによる適正価格（フェアバリュー）を算定

銘柄選定

ワイド・モート格付企業から選定

ポートフォリオの構築• 市場価格／適正価値（フェアバリュー）が割安な銘柄から40銘柄～80銘柄選定• 選定された銘柄を均等ウェイトで組入れ

過小評価上位銘柄を組入れ

3月・6月・9月・12月にリバランス

資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

13

魅力３

“日本初”ワイド・モート株式指数に連動する投資成果を目指すファンド

Morningstarワイド・モート・フォーカス株式指数＜ワイド・モート株式指数と米国株式の業種別組入比率＞

（％）
35

29.5

30
25
20

18.0

15.8

13.1

15

ワイド・モート株式指数

20.7

米国株式

18.1
12.8

10

10.3
5.8

7.6 8.9

8.6

6.7 6.1

5

7.4

3.8
0.0

0.0

2.4

2.3

0.0

2.2

0

情
報
技
術

金
融

ヘ
ル
ス
ケ
ア

一
般
消
費
財
・
サ
ー
ビ
ス

コ
ミ
ュ
サ ニ
ー ケ
ビ ー
ス シ
ョ
ン
・

資
本
財
・
サ
ー
ビ
ス

＜ワイド・モート株式指数の組入上位銘柄＞
銘柄

セールスフォース
アレジオン
エキファックス
RTXコーポレーション
ウェルスファーゴ
マスコ
USバンコープ
インターコンチネンタル取引所
インターナショナル・フレバー・アンド・フレグランス

キーサイト・テクノロジーズ

業種

情報技術
資本財・サービス
資本財・サービス
資本財・サービス
金融
資本財・サービス
金融
金融
素材
情報技術

生
活
必
需
品

エ
ネ
ル
ギ
ー

不
動
産

素
材

公
益
事
業

＜ご参考：米国株式の組入上位銘柄＞

比率（％）

2.89
2.78
2.74
2.72
2.71
2.68
2.66
2.64
2.63
2.62

銘柄名
マイクロソフトアップル
エヌビディアアマゾン
メタ・プラットフォームズ（クラスA）
アルファベット（クラスA）
アルファベット（クラスC）
バークシャー・ハサウェイ
テスラ
ブロードコム

業種
情報技術
情報技術
情報技術
一般消費財・サービス
コミュニケーション・サービス
コミュニケーション・サービス
コミュニケーション・サービス
金融
一般消費財・サービス
情報技術※ ブルームバーグ、モーニングスター社、S&P社などのデータを元に楽天投信投資顧問が作成しています。
※ 2024年1月末時点。個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。※ワイド・モート株式指数：Morningstarワイド・モート・フォーカス株式指数、米国株式：S&P500種指数。※上記銘柄については
将来の組入れを保証するものではありません。業種別構成比率は、世界産業分類基準（GICS）のセクター分類で表示しています。 比率は四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。
※ 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

上記はMorningstarワイド・モート・フォーカス株式指数のデータであり、当ファンドの運用実績ではありません。当ファンドの運用成果が、上記の実績とと同様になることを約束するものではありません。
巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

14

魅力３

“日本初”ワイド・モート株式指数に連動する投資成果を目指すファンド

ご参考：ワイド・モート銘柄のご紹介
ブリストル・
メイヤーズスクイブ

業種：ヘルスケア

サーモ・フィッシャー・
サイエンティフィック

業種：ヘルスケア

業務内容

業務内容

世界的なバイオ医薬品メーカー

科学関連機器メーカー

循環器、癌、免疫疾患など様々な治療領域における医薬品の創製、開発、販売を行っている。同社の重要な焦点は免疫腫瘍学であり、同社は医薬品開発のリーダーである。

ライフサイエンスの研究・分析に用いる機器、装置、試薬、消耗品、ソフ
トウェア、サービスを提供。主要顧客は医薬・バイオ企業、病院、臨床
診断ラボ、大学、研究機関、公共機関など。

当銘柄が有するワイド・モート

当銘柄が有するワイド・モートの源泉

無形資産／
ブランド価値（米ドル）

90

特許保護された医薬品の幅広いラインナップ、定着した販売力、規模の経済性の優位性。

＜株価の推移＞2023年12月
指数に追加

60

30

バイオ医薬品市場において規制プロセスに守られた高い
参入障壁

675

＜株価の推移＞2021年1月1日～2023年12月31日
2023年12月
指数に追加

525

50

2021年1月

乗り換え
コスト

600

70

40

差別化されたテクノロジーと同社製品のリーダーシップ・
ポジション

（米ドル）

2021年1月1日～2023年12月31日

80

無形資産／
ブランド価値

指数追加理由：バリュエーション・スクリーニング
で割安度合いが高まったため、指数に追加
2022年1月

2023年1月

450
375
2021年1月

指数追加理由：バリュエーション・スクリーニング
で割安度合いが高まったため、指数に追加
2022年1月

2023年1月※ ブルームバーグ、モーニングスター社などのデータを元に楽天投信投資顧問が作成しています。
※ 個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。
※ 上記銘柄については将来の組入れを保証するものではありません。
※ 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

15ファンドの特色
Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数（円換算ベース）に連動する投資成果を目指します1
2
3◆ マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式（ＤＲ（預託証券）を含みます。）に投資し、Morningstar ワイド・モート・
フォーカス株式指数（円換算ベース）に連動する投資成果を目指ます。
⚫ マザーファンドにおいては、ベンチマークとの連動性を維持するため、株価指数との連動をめざすETF（上場投資信託証券）、株価指数を対象とした株価
指数先物取引を利用することがあります。
⚫ マザーファンドの投資信託財産の規模やマザーファンドへの資金流出入の規模によっては、ETFや株価指数先物取引への投資割合が相対的に大きくなることがあります。
※ 「Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数（円換算ベース）」とは、委託会社が「Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数」に日々の為替レートを乗じて算出したものです。指数の詳細については、「Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数とは？｣をご参照ください。

原則として、為替ヘッジは行いません
効率的な運用を行うために、投資信託財産で保有する有価証券の貸付取引を行う場合があります◆ 有価証券の貸付取引を行った場合には、その品貸料の一部は投資信託財産の収益となります。

＜Morningstarについて＞
Morningstarは、北米、欧州、オーストラリア、およびアジアで事業を展開する独立系大手投資調査会社です。個人投資家、ファイナンシャル・アドバイザー、資産運用会社、退職プランのプ
ロバイダーやスポンサーの皆様に、多岐にわたるプロダクトやサービスを提供しています。株式やミューチュアルファンド、同様な投資ビークルなど、およそ72万種類におよぶ投資商品のためのデータを提供しています。また、外国為替市場や米国債市場をはじめ、3000万種類を超える株式、指数、先物、オプション、コモディティ、貴金属について、世界のマーケット・データをリアルタイムで配信しています。さらに、投資アドバイザリーを専門とする子会社を通じて、資産運用サービスも提供しています。
当ファンドは、Morningstar,Inc.(以下、「Morningstar」といいます。）、その関連会社または子会社、直接的または間接的な情報提供者、またはMorningstar指数に関連があり、指数の構成、算出、または設定に関わった第三者（以下、総称して「Morningstarグループ」といいます。）が支援、保証、販売又は宣伝するものではありません。Morningstar指数は、Morningstarにより独占的に所有されています。Morningstar及びMorningstar指数の名称はMorningstarのサービスマークまたはトレードマークであり、楽天投信投資顧問株式会社による特定の目的のためにライセンスが提供されています。Morningstarグループは、当ファンドの保有者または公衆一般に対し、当ファンドに投資することの妥当性、またはMorningstar指数が該当する市場のパフォーマンスをトラックする能力について、明示又は黙示を問わず、いかなる表明または保証をするものではありません。Morningstarは、Morningstar指数のライセンス提供者であり、楽天投信投資顧問株式会社又は当ファンドの保有者に関わらず、Morningstar指数の判断、構成又は算定を行います。Morningstarグループは、Morningstar指数の判断、構成又は算定を行うにあたり、楽天投信投資顧問株式会社又は当ファンドの保有者の要求を考慮する義務を負いません。Morningstarグループは、当ファンドの価格及び数量又は当ファンドの発行もしくは販売の時期の決定、または当ファンドを換金する際の方程式の決定あるいは計算について責任を負わず、また関与しておりません。Morningstarグループは、当ファン
ドの管理、マーケティング又は取引に関連していかなる義務も責任も負いません。

資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

16

当ファンドの主なリスク＜基準価額の変動要因＞

ファンドがマザーファンドを通じて実質的に投資する有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）の値動きにより、基準価額は変動します。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資家の皆様には、ファンドが有するリス
クについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。
主な変動要因当ファンドが実質的に投資する株式の価格は 、国内外の政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け

株 価 変 動 リ ス ク 変動しま す。当該 株式の 価 格が下 落 し た場 合 には 、基 準 価額の 下 落要 因 となりま す 。

当 ファ ン ドは 実 質的 な外 貨 建 資産 に つ い て 原則 と し て 為 替ヘッ ジを 行 わ ない ため 、 為 替レー トの変 動 によ り 基 準 価額 は変 動 しま す 。

為 替 変 動 リ ス ク 為替レートが円高方向 に変 動 し た場 合 には 、基 準 価額が 下 落 す る要 因と なりま す 。
流 動 性 リ ス ク

信

用

リ

ス

ク

カントリー・リスク

当 ファ ン ドが 実 質 的 に 投資 す る 有 価 証 券 等の 流動 性 は 、 その 需 給 、市 場 に 対 す る 相 場見 通 し 、経 済・ 金 融 情 勢等 の変 化 や 、 当
該 有 価 証 券 等 が 売 買 され る 市 場 の 規 模 や 厚 み 、 市 場 参 加 者 の 差 異 等の 影 響を 受け ま す 。 当 該 有 価 証 券 等の 流 動 性 が 低 下 した場合、市場実勢から期待できる価格で売買が実行できず 、不利な条件での売買を強いられる可能性があり、その場合、基準価額が下落する要 因と なりま す 。
ま た、これ らによ り 、換 金の 申込 みの受 付が 中止 とな る 可能 性 や 換金 代 金の支 払いが 遅延 す る可 能 性がありま す 。
当 フ ァ ン ドが 実 質 的 に 投 資 す る 有 価 証 券 等 の 発 行 体 の倒 産 、 財 務 状 況 ま た は 信 用 状 況 の 悪 化 等の 影 響 に より 、 当 該 有 価 証券
等の価格が下落した 場合 は 、 基 準価 額が 下落 す る 要 因とな りま す 。
当ファンドは、実質的に海外の金融・証券市場に投資を行うため、当該国・地域の政治、経済および社会情勢の変化により金融・ 証券市場が混乱し た 場 合 には 、 基 準価 額が 大幅 に 下 落 す る可 能 性がありま す 。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

＜その他の留意点＞⚫ 当ファンドは、対象指数の動きに連動する投資成果をあげることを目指して運用を行いますが、主として次のような要因があるため、基準価額の動きが対象指数と完全に一致するものではありません。
・対象指数の構成銘柄のすべてを対象指数の算出方法どおりに組入れない場合があること、・運用管理費用（信託報酬）、売買委託手数料等の費用負担、・株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する株価の不一致、・対象指数の算出に使用する株価と基準価額の算出に使用する株価の不一致、・上場投資信託証券と対象指数の動きの不一致（上場投資信託証券に投資した場合）、・株価指数先物と対象指数の動きの不一致（先物を利用した場合）、・株式、上場投資信託証券および株価指数先物取引の最低取引単位の影響、・株式、上場投資信託証券および株価指数先物の流動性低下時における売買対応の影響、・対象指数の構成銘柄の入替えおよび対象指数の算出方法の変更による影響※要因は、上記に限定されるものではありません。

⚫ 有価証券の貸付取引等において、取引先リスク（取引の相手方（レンディング・エージェントを含みます。）の倒産等により契約が不履行になる危険のこと）が生じる可能性があります。
⚫ 投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金移動等に伴う売買等が生じた場合等には、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。当ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
⚫ 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる
可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
⚫ 当ファンドに関連する法令・税制・会計等は、今後、変更される可能性があります。これに伴い、当ファンドの基準価額に 影響を及ぼす場合があります。
⚫ 市況動向や資金動向等によっては、投資方針に沿った運用ができない可能性があります。
巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

17

お申込みメモ購

入

単位

販売会社またはお申込みコースにより異なります。詳しくは、販売会社にご確認ください。

投資者が直接的に負担する費用

購

入

価

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額※ファンドの基準価額は1万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。

購

入時 3.3％（税抜3％）を上限として、販売会社が定める料率とします。詳しく

手数

料 は販売会社にお問い合わせください。

購

入

代

金

販売会社が定める所定の日までに販売会社の定める方法でお支払いください。

信託財産留保額 ありません。

換

金

単

位

販売会社が定める単位とします。詳しくは、販売会社にご確認ください。

換

金

価

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目以降に受益者にお支払いします。

投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用

申 込 締 切 時 間

原則として営業日の午後3時以前で販売会社が定める時限までとし、当該受付時間を過ぎた場合の申込受付日は翌営業日となります。
受付時間は販売会社によって異なる場合がありますので、販売会社にご確認ください。

申 込 不 可 日

ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行の休業日に当たる場合は、申込みの受付を行
いません。

換

限

投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込には制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し

金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他
やむを得ない事情があるときは、委託会社は、受益権の取得申込み・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受け付けた取得申込み・換金申込の受付を取消すことができます。

信間無期限（設定日：2024年2月2日）※ただし、一定の条件により繰上償還する場合があります。

還委託会社は、受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき、またはこの投資信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、対象指数が改廃されたとき、もしくはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。

日

原則として、毎年10月15日（休業日の場合は翌営業日）※第1期決算日は、2024年10月15日とします。

繰

金

託

期

上

決

収

制

償

算

益

分

配

毎決算時に、原則として収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。
（注）当ファンドには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については、販売会社により異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

信託金の限度額

5,000億円

運 用 報 告 書

毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。

課

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
•
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
• 当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
• 配当控除の適用はありません。

税

関

係

信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年0.55％（税抜0.5％）の率を乗じて得た額とします。
運

用

管

費

理
用

（信 託 報 酬）

そファンドの運用管理費用（信託報酬）は日々計上され、毎計算期間の最初の6 ヵ
月終了日および毎計算期末または信託終了時に、投資信託財産中から支弁します。

の

他

費

用

手

数

運用管理費用（信託報酬）の配分

委託会社

年0.2750％（税抜0.250％）

販売会社

年0.2475％（税抜0.225％）

受託会社

年0.0275％（税抜0.025％）

以下の費用・手数料は、原則として受益者の負担とし、投資信託財産中から支払われます。
・信託事務の処理に要する諸費用
・投資信託財産にかかる監査報酬
・法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用（注）・その他投資信託財産の運営にかかる費用（注）・組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料の ・外貨建資産の保管に要する費用・貸付有価証券関連報酬 等
・ 監査報酬は日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎
料 計算期末または信託終了時に支払われます。貸付有価証券関連報酬は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了時に支払われます。それ以外の費用・手数料等はその都度支払われます。
（注）該当業務を委託する場合のその委託費用を含みます。
※委託会社は、投資信託財産の規模等を考慮して、当該費用・手数料
等の一部もしくは全てを負担する場合があります。
※これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。

※ 費用・手数料等の合計額は、保有期間や運用の状況などに応じて異なり、あらかじめ見積もることができないため表示することができません。

巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

18

税金、その他の関係法人＜税金＞＜委託会社その他の関係法人＞

税金は、下表に記載の時期に適用されます。

⚫ 委託会社

以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時 期
分配時

換金（解約）時
および償還時項 目

税 金

所得税および
地方税
所得税および
地方税

配当所得として課税されます。普通分配金に対して20.315%
譲渡所得として課税されます。換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315%

楽天投信投資顧問株式会社
信託財産の運用指図等を行います。

⚫ 受託会社

三井住友信託銀行株式会社
信託財産の保管・管理業務等を行います。

⚫ 販売会社※少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」をご利用の場合
NISAは、少額上場株式等に関する非課税制度です。
NISAをご利用の場合、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。
ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は、上記と異なります。
※上記は、2024年1月1日現在のものです。税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

楽天証券株式会社 他
募集の取扱いおよび販売、投資信託説明書（目論見書）・運用報告書の交付、収益分配金の再投資、収益分配金、一部解約金および償還金の支払いに関する事務等を行います。

＜ご留意いただきたい事項＞⚫ 当資料は楽天投信投資顧問が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
⚫ ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
⚫ 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
⚫ 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合
は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
⚫ 当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
⚫ 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。
⚫ 当資料におけるシミュレーションは一定の条件に基づいた場合の結果を表したものです。また、シミュレーションの結果は、将来の運用成果を約束するものではありません。
実際のポートフォリオがモデルまたは想定に沿った形で構築され、運用されるという保証はありません。実際の結果は、提示されたポートフォリオ、あるいは想定されたポートフォリオとは、大幅に異なる場合があります。

お申込みにあたっては、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずお読み下さい。

19