アジアにおけるエコツーリズムの展開可能性―エコツーリズム原則による実証分析―
中央大学経済研究所 中村光毅※
中央大学経済学部

薮田雅弘

1. はじめに1992 年の地球サミットを契機に観光と環境保全の両立の重要性が認識され，さらに 2002 年の国連「国際エコツーリズム年」以降，エコツーリズム（Ecotourism）が世界的に展開されつつある．特に，経済発展を政策の中心に置く開発途上国は，豊かな自然資源を活かしエコツーリズムに積極的に取り組んでいる1．
しかし，ブームともいえる活発なエコツーリズム展開の実態をみると，環境保全，あるいは地域経済・社会の発展に必ずしも十分寄与していない事例がみられる．要因として，地域と政府との連携不足や，地域産業及び地域住民のエコツーリズム展開への参画が不十分な点などがあげられる．こうした問題の背後には，そもそも観光がエコツーリズムとして存立するための諸原則のいくつかを欠いている可能性が考えられる．観光がエコツーリズムとして地域の環境保全と地域経済・社会の発展に積極的な貢献を果たしていくためには，現在展開中のエコツーリズムを，諸原則に照らして検証し，原則に適合していない点については有効な対策を講じていく必要がある．しかし，個別事例の成否には個別事情が色濃く反映しているため，ともすれば個別の問題提起にとどまる懸念があった．今後世界で更に推進されるであろうエコツーリズムを成功に導くためには，問題を一般化し，問題解決への知見を共有していく必要がある．その前提として，事例相互の客観的比較が可能なデータベースの構築が必要となる．
エコツーリズムの定義をめぐっては，これまでさまざまな議論が展開されているが，いまなお統一されたものは存在しない．薮田・伊佐（2007）は，地域環境資源を排除不能で競合性の高いコモンプール財としてとらえ，WWF 等の基準をベースに，エコツーリズムを 8 つの原則によって定義した．また，伊佐・薮田・中村（2007）は，コモンプールアプローチによるエコツーリズムのモデル分析を行った上で，個別事例についてエコツーリズムの 8 原則に照らして論じた．
本論文では，これらの研究を発展させ，アジア開発途上国を中心とする多くの事例を，薮田・伊佐（2007）のエコツーリズムの 8 原則に照らして評価し，原則への適合度合いを数値化することにより，データベースの構築を試みる．さらに，これらの数値を用いた分析を通じて，現在展開中のエコツーリズムの問題点を抽出するとともに，エコツーリズムを成功させるための適切な政策を提示する．
2. エコツーリズムをめぐる議論と定義
2‑1 エコツーリズムをめぐる議論
Page and Dowling (2002)によると，「エコツーリズム」という用語が一般化したのは 1980 年代のことである．今日では，エコツーリズムのほかにもさまざまな用語が登場し，使用されている．例えば，「ネイチャーツーリズム」「アドベンチャーツーリズム」，，「オルタナティブツーリズム」「サステイナブルツーリズム」，「レスポンシブルツーリズム」，「グリーン・ツーリズム」などである．その多くは，自然環境とツーリズムを地域の均衡ある発展と持続可能性に留意して論じられてはいるが，中心となるポイントなどが少しず

1 World Tourism Organization(2003) ，Diamantis(2004)．

つ異なる．例えば，「ネイチャーツーリズム」は，自然，生態系の持続可能性および環境教育等を含むツーリズムの一形態であり，いわゆるエコツーリズムを包含する（たとえば，Page and Dowling(2002)を参照）．
また，農林水産省が推進する「グリーン・ツーリズム」は，都市住民が農山漁村に滞在して行う余暇活動を意味し，環境保全の側面はやや薄い2．
2‑2 エコツーリズムの定義
先述したように統一された定義はないが，以下エコツーリズムに関する代表的な定義をみておこう．
(1)オーストラリアの自然およびエコツーリズム認定プログラム(NEAP)による定義
エコツーリズムを「自然環境や文化の理解，評価およびそれらの保全を促進するために，自然地域での経験に主たる力点を置く持続可能なツーリズム」と定義している．
この定義に従えば，エコツーリズムは，自然や文化遺産の保全への積極的な関わり，あるいは持続可能性のために個人あるいは少人数で行う観光といったイメージが想起される．しかし，こうした教育的側面を伴う観光が，直ちにエコツーリズムになるわけではない．エコツーリズムは，特定地域の自然環境や文化財を素材にしながらも，同時に地域の厚生水準の拡大に寄与すべきである．その意味では，地域の人々の積極的な参加と管理などが要請される．つまり，「持続可能なツーリズム」は「エコツーリズム」のための必要条件ではあるが十分条件ではないのである．
(2)WWF（世界自然保護基金）の持続可能なツーリズムに関する基本原則
WWF の基本原則を列挙すれば，①持続可能な資源利用，②過剰消費傾向や浪費の抑制，③自然的，社会的および文化的多様性の維持，④ツーリズムの地域計画への内包化，⑤地域経済の維持，⑥開発や環境保全面での地域共同体との連携，⑦旅行業や地方自治体，地域の様々な組織間の協働，⑧関係者，スタッフの教育，⑨観光客への十分な情報開示にもとづくマーケティング，⑩適切かつ十分なデータにもとづくモニタリングと研究の実行，となる．基本原則によれば，エコツーリズムが，なによりもまず地域の自然環境や文化などの利用可能な資源によって制約を受けていること，またツーリズムの展開が地域での管理・運営システムの下に行われるべきであるとする点は，きわめて重要な示唆を与える．その意味で，WWFの持続可能なツーリズムに関する定義は，エコツーリズムにとって必要な概念をほぼ網羅しているように思われる．
(3)国際エコツーリズム・ソサエティ（TIES）による定義
エコツーリズムを「環境を保全し地域の人々の福祉水準を向上させる自然地域への責任ある旅行」と定義している．この定義には，環境保全と地域経済の発展に関して明確なメッセージが含まれている．ただし，定義の中で観光産業としてのエコツーリズムの位置づけが明確ではない．
(4)日本の「エコツーリズム推進法」（平成 19 年 6 月制定，平成 20 年 4 月施行）による定義（同法第 2 条）
エコツーリズム推進法は，エコツーリズムを通じて自然環境の保全，観光振興，地域社会・経済の発展，および環境教育を推進しようとするものである．推進法では「エコツーリズム」を，「観光旅行者が，自然観光資源について知識を有する者から案内又は助言を受け，当該自然観光資源の保護に配慮しつつ当該自然観光資源と触れ合い，これに関する知識及び理解を深める活動」と定義している．この定義はエコツーリズムにとって必要な概念をかなり含んでいるといえるが，無形の観光資源が法律の保護の対象（「特定自然観光資源」）外であることや，環境保全についての踏み込んだ施策形成手順が示されていないなどの面が2 「農山漁村滞在型余暇活動のための基盤整備の促進に関する法律（いわゆる「グリーン・ツーリズム法」）（平成 7 年 4 月 1日施行）」を参照．

見られる．
3. エコツーリズムの定義―コモンプールアプローチ
3‑1 コモンプール財としての地球環境資源
エコツーリズムは，地域の環境保全と開発を両立させながら地域発展を実現させる産業政策の一つである．地域の環境資源は，そこからさまざまな「幸」（使用価値）を生み出すとともに，景観などの存在価値も生み出す．しかし，これらの価値を過剰に使用するならば，地域環境資源のストックが減少し，使用価値もまた減少する．このように，エコツーリズムは，地域環境資源の影響を受けると同時に地域環境資源へも影響を及ぼしている．山野河海などの地域環境資源は，誰でも使用できる（非排除的）と同時に，誰かの利用が他者の利用を妨げる（競合的）性質を有するという意味で，コモンプール財（Common PoolResources; CPRs）とみなすことができる．こうしたコモンプール財としての地域環境資源は，社会的に効率的な水準（パレート均衡）に比べて過剰に使用される（コモンプール均衡）可能性（コモンプールの外部性）がある．すなわち，観光事業者の限界純便益がゼロ（限界収入＝限界費用）のところで観光サービスの供給量，すなわち地域環境資源の使用量が決定されるのではなく，平均純便益がゼロのところで使用量が決定される可能性がある．また，地域環境資源の再生水準を上回るような使用が行われるならば，地域環境資源は減少し，観光の魅力が低下するために，結果として地域観光需要は減少を余儀なくされるであろう．観光の持続可能性が損なわれるのである．コモンプール財としての地域環境資源からの使用価値や存在価値を利用するエコツーリズムには，こうしたコモンプールの外部性から発する問題等を回避するための，集団的管理や運営行為が要請されることになる．
ところで，コモンプール均衡ないしパレート均衡は地域全体の厚生水準を最大化する保証はない．すな
わち，持続可能な観光であるからといって，これが直ちにエコツーリズムになる保証はない．ここに「エコツーリズム均衡」という新たな概念の構築とその実現が求められる根拠がある．
「エコツーリズム均衡」は「当該地域における自然環境の再生能力制約のもとで，地域住民にとって最も望ましい地域環境と地域開発の組み合わせを実現し，かつ観光業のパレート均衡を実現させる持続可能な地域環境財の利用水準」と定義される（伊佐・薮田・中村（2007））．すなわち，エコツーリズム均衡の条件は，(1)持続可能性の実現(2)観光業の地域観光資源利用に関するパレート均衡の実現(3)地域厚生水準の最大化である．ここまで論じてきたことをもとに，エコツーリズム均衡を実現させるエコツーリズムを新たに定義するならば，「地域の人々が，地域の自然，文化などの地域資源を保全しつつ，それを利用しながら主導的に観光サービス業の便益を含めた地域全体の厚生水準を最大化する持続可能なツーリズム」となる（薮田・伊佐（2007））．
3‑2 エコツーリズムの理念と構造
新たに定義されたエコツーリズムは図 1 のような理念と構造を持つ．
エコツーリズムは，「観光」，「地域発展」，「環境保全」のトライアングル構造を持ち，相互に関係しあっている．これらの関係が維持され向上するためには，地域環境資源の最適な管理・運営が必要とされるのである．エコツーリズムは，まず地域の産業である観光業として位置づけられるべきである．また，そこには地域の人々の主体性や先導性が機能している必要がある．さらに，なによりも地域の自然環境や文化・歴史などの資源がよく保全されていなければならない．
図 1. エコツーリズムの理念と構造（出所）薮田・伊佐（2007）

3‑3 エコツーリズムの 8 原則
新たに定義したエコツーリズムの理念と構造を踏まえ，エコツーリズムが機能するための基本原則を提示すれば図 2 のとおりである．
図 2. エコツーリズムの 8 原則

これらの原則を敷衍すれば次のとおりである．エコツーリズムを遂行するにあたっては，まず観光資源利用の持続可能な最大水準を測定しなければならない．その上で，観光が，持続可能な水準や地域の環境的多様性を阻害しないように，利用ルールを確定する必要がある3．観光の地域発展への寄与の観点からは，3 もっとも，ルールには，罰則を伴ういわゆるハードな法律と，ステークホルダーが自発的に取り決めるソフトなルールがあ地域の厚生水準最大化のために，地域住民の参加や観光開発に携わるステークホルダーとの連携が重要となる．さらに，エコツーリズムが産業として発展するためには，適切なマーケティングが欠かせない．そして，こうした活動は，計画の実現や持続可能性維持の観点から常にモニタリングされ，その結果が公表されなければならない．
4. アジア開発途上国のエコツーリズムの実証分析
これまで論じてきたエコツーリズムの理念および原則を踏まえつつ，実際にアジア開発途上国で行なれているエコツーリズムの事例を複数取り上げて，全体的な評価を試みる．
まず，World Tourism Organization(2003)に記載されている 47 か国 65 の事例の中から，アジアを中心とする開発途上国の事例を抽出する．記載されている事例は，WTO がメンバー国に対して，中小規模のエコツーリズム事業として成功を収めている事例の提供を求め，取り纏めたものである．内容としては，事業主体および事業内容，エコツーリズム事業展開における環境の持続可能性，社会の持続可能性，経済の持続可能性，エコツーリズム事業における諸機関・団体等との協力関係，規制，モニタリングなど 15
項目にわたりエコツーリズム推進の実態が記述されている．
ただし，事例が成功事例に限られていること，評価に重要な数値あるいはデータの記載が乏しいこと，それぞれのエコツーリズム事業のスタート時点が異なること，国や地域の経済的・社会的・政治的背景が区々であることなど，多くの分析上の難点が存在する．しかしながら，本資料は WTO が多数の事例について一定の形式で内容を記述しているため事例相互の比較が可能である．また，成功事例に限られているとはいえ，その中には今後のエコツーリズム展開にとって参考となる成功へのヒントが含まれ，あるいは多くの課題が明らかにされている．さらには，本資料の他には失敗事例等も含めた整備されたデータあるいは資料が乏しい．これらの点を考慮し，本資料を基礎資料として用い，独自のデータベースを構築し分析することが有益と判断したものである．
分析は次のステップで行う．
（1）まず，各事例に関する記述を吟味し，その内容をエコツーリズムの 8 原則に照らして評価し，それぞれの原則ごとに適合度合いをポイント化する．8 原則の適合度合いの評価を可能な限り客観的に行うために，原則ごとに数項目のチェックポイントを設定し，これらの項目ごとの適合度合いを総合判断した上で，原則への適合度合いを評価する．事例ごと，原則ごとにポイント化されたものは一覧表に整理されてデータベースとして用いられる．
（2）事例ごと，原則ごとにポイント化された一覧表を用いて次の分析を行う．
①事例の類型ごとの特徴を探るために主成分分析を行う．
②エコツーリズムの構造（「観光」，「地域発展」，「環境保全」のトライアングル構造）と 8 原則との相互関係を把握するために共分散構造分析を行う．
（3）これらの分析を通じて得られた結果から，アジア開発途上国のエコツーリズムの現状を評価し，問題点を抽出すると共に，今後のエコツーリズム展開に資する政策的インプリケーションを導出する．
（なお、分析結果および政策的インプリケーションについては，当日配布予定のフルペーパーで報告する予定である．
）

る（Hall(2003)）．地域のエコツーリズム展開にとっては，ソフトなルールの果たす役割りが大きい．

参考文献
Diamantis, D.(2004),Ecotourism : Management and Assessment, Thomson Learning.
Ecotourism Australia ホームページ（http://www.ecotourism.org.au/）「エコツーリズム推進法」（平成 19 年 6 月 27 日公布，平成 20 年 4 月 1 日施行）
Hall,C.M,(2003),“Institutional Arragements for Ecotourism Policy,”Edited by Fennell, D. and R.Dowling, Ecotourism
Policy and Planning,CABI Publishing,pp.20-38.
伊佐良次・薮田雅弘・中村光毅（2007），「持続可能な観光と地域発展―アジア地域のおける展開可能性をめぐって―」，日本経済政策学会第 64 回全国大会報告論文．
Page, S. and R. Dowling(2002),Ecotourism, Pearson Education Limited.
TheInternational

Ecotourism

Society

ホ ー ム ペ ー ジ （ http://www.ecotourism.org/webmodules/webarticlesnet/templates/eco_template.aspx?articleid=9）World Tourism Organization(2003),Sustainable Development of Ecotourism; A Compilation of Good Practices inSMEs.
WWF(2002),『生きている地球レポート 2002』．
（http://www.wwf.or.jp/activity/lpr2002/）
薮田雅弘（2004），『コモンプールの公共政策』新評論．
薮田雅弘・伊佐良次（2007），「エコツーリズムと地域発展―理論から実証へ」『計画行政』第 30 巻第 2 号，
日本計画行政学会，pp.10-17.