SBI・iシェアーズ・日経225インデックス・ファンド

月次レポート（愛称：サクっと日経225）

販売用資料追加型投信/国内/株式/インデックス型

2024年8月30日基準※当資料中のグラフ・数値等は過去の運用実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆または保証するものではありません。

ファンドの特色✓日経平均株価（日経225）（配当込み）の値動きに連動する投資成果をめざします。
✓ブラックロック・ジャパンが運用を行う「iシェアーズ・コア 日経225 ETF」 ※を主要投資対象とします。
※日経平均トータルリターン・インデックスへの連動をめざします。
日経平均株価（日経225）は、株式会社日本経済新聞社が発表している株価指数で、東京証券取引所プライム市場上場銘柄のうち、株式市場を代表する225銘柄を対象に算出されます。1950年から算出が開始され、日本の株式市場の動向を捉える代表的な株価指数です。

【運用実績】
12,126 円■基準価額

65.83 億円

■純資産総額

基準価額および純資産総額の推移■資産別構成資産（億円）（円）
14,000

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
税引前分配金再投資基準価額(左軸)ベンチマーク（左軸）13,0002023年7月12日

■設定日

組入比率

120

iシェアーズ・コア 日経
225 ETF

100

現金等

2.1%

合計

100.0%

97.9%

12,00080※比率は純資産総額比。

11,00060■収益分配金推移 （１万口当たり・税引前）

10,00040

決算期（直近５期）

9,000

20

8,000
2023/7/12

02023/11/12

2024/3/12

2024/7/12

分配金

第1期

2024/7/10

0円－－－－－－－－－－－－

設定来累計0円※分配金は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しま※基準価額および税引前分配金再投資基準価額は信託報酬控除後の値です。

す。あらかじめ一定の分配額をお約束するものではありませ※ベンチマーク「日経平均トータルリターン・インデックス」は設定日を10,000として指数化しています。

ん。
※初回決算は、2024年7月10日（水）です。

■期間収益率（税引前分配金再投資）
ファンド
ベンチマーク

1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

3年

5年

設定来

-1.41%

0.28%-0.88%

19.43%－－

21.26%-1.09%

0.63%-0.43%

20.68%－－

23.32%※税引前分配金再投資基準価額は、本ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ベンチマークは、日経平均トータルリターン・インデックスを使用。

【主要投資有価証券：iシェアーズ・コア 日経225 ETF】
（組入銘柄数：226）■組入上位10銘柄■組入上位10業種

銘柄名

業種名

市場

組入比率

銘柄名

組入比率

1

ファーストリテイリング

小売業

東証プライム11.84%

1

電気機器

25.72%

2

東京エレクトロン

電気機器

東証プライム

6.55%

2

小売業

14.54%

3

アドバンテスト

電気機器

東証プライム4.49%

3

情報・通信業

10.59%

4

ソフトバンクグループ

情報・通信業

東証プライム

4.27%

4

医薬品

6.71%

5

信越化学

化学

東証プライム

2.72%

5

化学

6.61%

6

Ｔ Ｄ Ｋ

電気機器

東証プライム

2.50%

6

機械

4.62%

7

ＫＤＤＩ

情報・通信業

東証プライム

2.49%

7

サービス業

4.51%

8

リクルートホールディングス

サービス業

東証プライム

2.30%

8

輸送用機器

4.09%

9

中外製薬

医薬品

東証プライム

1.87%

9

精密機器

3.80%

10

テ ル モ

精密機器

東証プライム

1.82%

10

合計

40.84%

卸売業
合計※業種は東証33業種分類。※比率は純資産総額比（主要投資有価証券ベース）。※BlackRock,Inc.のデータを基に、ＳＢＩアセットマネジメント作成。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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3.18%
84.39%

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月次レポート（愛称：サクっと日経225）

販売用資料

追加型投信/国内/株式/インデックス型

2024年8月30日基準※当資料中のグラフ・数値等は過去の運用実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆または保証するものではありません。

投資リスク
本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。本ファンドの基準価額の主な変動要因としては以下のものがあります。なお、基準価額の変動要因は以下に限定されるものではありません。

基準価額の変動要因
株価変動リスク

一般に株価は政治・経済情勢や発行企業の業績等の影響を受け変動しますので、組入れる株式の価格が変動し、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

信用リスク

組入れる金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被る可能性があります。また、金融商品等の取引相手方にデフォルト（債務不履行）が生じた場合等、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

流動性リスク

組入れる金融商品等の市場規模が小さく取引量が限られる場合などには、機動的に売買できない可能性があります。また、保有する金融商品等が期待された価格で処分できず、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

その他の留意点• 本ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 本ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待される価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
• 投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
• 銀行など登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
• 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間における本ファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
• 投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。
• 収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
•本ファンドは、対象指数への連動を目指すETFに投資することで対象指数への連動を目指しますが、ETFの市場価格の動きと対象指数の動きとの乖離、実質的な投資対象における為替動向や課税状況、ETFの取引時間などの要因により、対象指数の動きと乖離する場合があります。特に市場急変時には、一時的にこれらの乖離が大きくなり、本ファンドの基準価額の変動が対象指数と大きく乖離する可能性があります。

リスクの管理体制委託会社では、ファンドのパフォーマンスの分析及び運用リスクの管理をリスク管理関連の各種委員会を設けて行っています。
流動性リスクの管理においては、委託会社が規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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月次レポート（愛称：サクっと日経225）

販売用資料

追加型投信/国内/株式/インデックス型

2024年8月30日基準※当資料中のグラフ・数値等は過去の運用実績を示したものであり、将来の運用成果を示唆または保証するものではありません。

お申込みメモ
購入単位

販売会社がそれぞれ定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の基準価額（ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金単位販売会社がそれぞれ定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金申込受付日の基準価額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して4営業日目以降のお支払いとなります。

申込締切時間換金制限
購入・換金申込受付の中止及び取消し原則として、午後1時までとします。なお、受付時間を過ぎてからの申込みは翌営業日の受付分として取扱います。(申込締切時間は2024年11月5日より、原則として、午後1時30分までとなる予定です。受付時間は販売会社によって異なることもありますのでご注意ください。）
ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口解約には制限を設ける場合があります。
金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の申込の受付を中止すること及び既に受付けた購入・換金（解約）の申込の受付を取消す場合があります。

信託期間

無期限（設定日：2023年7月12日(水)）繰上償還

次の場合等には、信託期間を繰り上げて償還となる場合があります。
・ファンドの純資産総額が10億円を下回ることとなった場合・ファンドを償還させることが受益者のために有利であると認めるとき・日経平均トータルリターン・インデックスが改廃されたとき、または、本ファンドの投資対象であるETF（上場投資信託証券）が上場廃止となるとき・やむを得ない事情が発生したとき

決算日

毎年7月10日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
＊販売会社によっては、分配金の再投資コースを設けています。詳しくは販売会社までお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」及び「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。配当控除の適用が可能です。益金不算入制度の適用はありません。
＊ 税制が改正された場合には、変更となる場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家にご確認されることをお勧めします。

＜日経平均株価＞「日経平均株価」及び「日経平均トータルリターン・インデックス」（以下、「日経平均株価」という。）は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」自体および「日経平均株価」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。「日経」および「日経平均株価」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属しています。本ファンドは、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および本ファンドの受益権の取引に関して、一切責任を負いません。株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」の構成銘柄、計算方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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ファンドの費用■投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料ありません。

信託財産留保額ありません。

■投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に年0.0638％（税抜：年0.058％）を乗じて得た額とします。信託報酬は毎日計上され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日）及び毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

運用管理費用（信託報酬）

実質的に投資対象とする投資対象ファンドの信託報酬等 ※1

年0.0495％程度

実質的な負担 ※2

年0.1133％（税込）程度※1 投資するETF（上場投資信託証券）の信託報酬※2 ファンドが投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加味した、投資者の皆様が負担する信託報酬率になります。

その他の費用及び手数料

信託財産にかかる監査報酬、信託事務の処理に要する諸費用、法定書類（目論見書、運用報告書等）の作成・印刷・交付にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管に要する費用等の費用は、原則として受益者の負担とし、信託財産中から支払われます。有価証券の貸付取引を行った場合、貸付有価証券関連報酬として信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）以内を乗じて得た額が、原則として受益者の負担として信託財産中から支払われます。なお、これらの費用は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことができません。

※投資者の皆様にご負担いただく手数料等の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。上記の費用等については、作成日現在の情報であり、今後変更される場合があります。

※最終ページの「本資料のご留意点」を必ずご覧ください。

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販売会社一覧
加入協会

金融商品取引業者

登録番号

日本証券業
協会

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

株式会社ＳＢＩ新生銀行 ※(委託金融商

登録金融機関品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券)

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号
関東財務局長（登金）第10号
関東財務局長（金商）第164号

一般社団法人

一般社団法人

一般社団法人

金融先物

日本投資顧問第二種金融商取引業協会

業協会

品取引業協会〇〇〇〇〇〇〇

一般社団法人日本STO協会〇※販売会社では、受益権の募集・販売の取扱い、及びこれらに付随する業務を行います。

委託会社、その他関係法人
委託会社

ＳＢＩアセットマネジメント株式会社（信託財産の運用指図、投資信託説明書（目論見書）及び運用報告書の作成等を行います。）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第311号
加入協会/一般社団法人投資信託協会 一般社団法人日本投資顧問業協会

受託会社

三井住友信託銀行株式会社（ファンド財産の保管・管理等を行います。）

販売会社

上記販売会社一覧をご参照ください。
（受益権の募集・販売の取扱い、及びこれらに付随する業務を行います。）【 本資料のご留意点 】●本資料は、ＳＢＩアセットマネジメント株式会社が信頼できると判断したデータに基づき作成されておりますが、その正確性、完全性について保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。●本資料中のグラフ、数値等は過去のものであり、将来の傾向、数値等を予測するものではありません。●投資信託は値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本保証はありません。●投資信託の運用による損益はすべて受益者の皆様に帰属します。●お申込みの際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認の上、お客様自身でご判断ください。

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