（別紙様式４）
令和6年6月20日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

東京ＩＴ会計公務員
専門学校大宮校平成15年3月31日

鈴木 崇之

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人立志舎

平成10年10月30日

塚原 一功

分野
工業

認定課程名
工業専門課程学科の目的

所在地
330-0854
埼玉県さいたま市大宮区桜木町一丁目152番地1
048-658-4110
所在地
130-8565〒（住所） 東京都墨田区錦糸一丁目2番1号（電話） 03-3624-5403
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成17(2005)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
ITビジネス学科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

学校教育法に基づき人格の陶冶とＩＴ、ビジネスおよび一般教養に関する正しい知識を身につけ日本経済の発展に貢献できる人材の育成を目的とする。

学科の特徴（取得 取得可能資格：基本情報技術者試験、応用情報技術者試験、C言語プログラミング能力認定試験、Javaプログラミング能力認定試験、Webクリエイター能力認定試験、可能な資格、中退 マイクロソフト オフィス スペシャリスト試験
中退率：2.5％
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれ
かに記入

年

生徒総定員
80 人

就職等の状況

生徒実員(A)

1,720 単位時間

講義

演習

1,110 単位時間

3,890 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

単位

実習

実験

実技

0 単位時間0 単位時間0 単位時間

単位

単位

単位

単位

留学生割合(B/A)

1 人
113 人
■卒業者数 (C)：59
■就職希望者数 (D)：57■就職者数 (E)：55
■地元就職者数 (F)8■就職率 (E/D)：
96■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
15■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
93
■進学者数
0
■その他

1%
人
人
人
人
％
％
％
人

就職希望せず：2名
就職未内定：2名（令和

5 年度卒業者に関する令和6年5月1日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

アイネット、アルプス物流、NSW、ゴールドウイン、ジャステック、システナ、DTS、富士ソフト、ローソン、アイエックスナレッジ、日本ピストンリング 他
ＩＴ関連企業、製造業など幅広い業界に社内SE、プログラマ、Webエンジニア等情報処理関連職として就職■民間の評価機関等から第三者評価：
無第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

URL：https://www.omiya-kaikeihoritsu.ac.jp/（Ａ：単位時間による算定）

総授業時数

5,000 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれかに記入）

0 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数740 単位時間

うち必修授業時数

640 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

80 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間（Ｂ：単位数による算定）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

3 人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

1 人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0 人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0 人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0 人

計

4 人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、
高度の実務の能力を有する者を想定）の数

0 人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
企業・業界団体との連携により、必要となる最新の知識・技術・技能を反映するため、企業・業界団体からの意見を十分に活かし、カリキュラムの改善等の教育課程の編成を定期的に行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記
１．教育課程編成委員会を「IT」「会計」「法律」「ビジネス」「動物」それぞれの分野について各校ごとに設置する。教育課程
編成委員会は業界関係者、有識者および学園職員で構成する。
２．カリキュラム作成委員会を「IT」「会計」「法律」「ビジネス」「動物」それぞれの分野ごとに設置する。カリキュラム作成委員
会は関連する学校・関連する学科ごとの責任者全員で構成する。
３．カリキュラム作成委員会において教育課程を教育課程を作成する。
４．カリキュラム作成委員会において作成した教育課程を教育課程編成委員会全体会および各学校・各学科ごとの分科会において検討を行う。
５．教育課程編成委員会は、カリキュラム改善への意見をカリキュラム作成委員会に提言する。
６．カリキュラム作成委員会は、その意見を組織としてカリキュラムの改善を検討吟味し決定する。
７．カリキュラム作成委員会は、教育課程編成委員会の意見を十分に生かし、カリキュラム改善等の教育課程の作成を定期的に行う。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年1月11日現在

名 前

所

属

任期

種別

加藤 雅士 氏

一般社団法人
日本デジタルトランスフォーメーション推進協会理事

令和5年4月1日～
令和6年3月31日（1年）①

中林 達也 氏株式会社インフォテック・サーブ
教育事業部 副部長

令和5年4月1日～
令和6年3月31日（1年）③

高田 賢志 氏株式会社NTTデータSMS 法人第一事業部
営業部部長兼法人サービス部部長

令和5年4月1日～
令和6年3月31日（1年）

③

鈴木 崇之

東京IT会計公務員専門学校大宮校
ITビジネス学科 教務部課長

令和5年4月1日～
令和6年3月31日（1年）

－

千葉 博文

東京IT会計公務員専門学校大宮校
ITビジネス学科 教務部課長

令和5年4月1日～
令和6年3月31日（1年）

－

西田 紘己

東京IT会計公務員専門学校大宮校
ITビジネス学科 教務部専任講師

令和5年4月1日～
令和6年3月31日（1年）

－

神戸 裕太

東京IT会計公務員専門学校大宮校
ITビジネス学科 教務部専任講師

令和5年4月1日～
令和6年3月31日（1年）

－

中平 友哉

東京IT会計公務員専門学校大宮校
ITビジネス学科 教務部専任講師

令和5年4月1日～
令和6年3月31日（1年）－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （9月、1月）（開催日時（実績））
第21回 令和5年9月8日 16：00～17：00 教育課程編成委員会
第22回 令和6年1月11日 16：00～17：00 教育課程編成委員会

（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。
1、論理的思考力を身につけるようなカリキュラムがあるとDXに限らず、問題をどうとらえ、解決していく力もついていくため、仕事に就いたとき活かしていけるのではないだろうか。
→言語やアルゴリズムを習得する際に、プログラムの作成、チームごとの作品制作などを行うことで実践力を育成するとともに、どうすれば効率よいプログラムや処理ができるかを考えられるような授業展開を行った。
２、グループワークを通じて、学生全員がファシリテーター(会議を円滑に進める役割)を担当し、場の意見をまとめ、前に出る経験を積むのもよいと思う。
→チーム内でのコミュニケーションを円滑にとり、それぞれが企画、発案をすることができるような授業を行う。また、内部レビューの際などに固定のメンバーのみ中心で進めるのではなく、ファシリテーターとしてメンバー全員が務められるような機会を多く設ける授業展開をした。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
ＩＴ関連産業の中にあって、特定の分野に偏ることなく、最新の業界全体の動向を把握し得る業界団体または企業を選定し連携した授業を行う。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記
ＩＴ担当教員と業界団体講師または関連企業講師と、事前に打ち合わせを行い、指導内容についてその骨子を定める。期間中は担当教員が日常的な指導を行い、業界団体講師または関連企業講師の助言を受けつつ、成績評価・単位認定を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
情報技術教育に関する教材出版や研修事業を行う企業と連携しながら、システム開発全体の理解やアルゴリズム、システム開発Ⅰ
データベースなどの知識を習得する。また、グループ学習 株式会社インフォテック・サーブ
を通じて、コミュニケーション能力を向上させる。

システム開発演習Ⅰシステム開発演習Ⅱ

情報分析演習Ⅰ

情報分析演習Ⅱ

情報教育技術に関する教材出版や研修事業を行う企業と連携しながら、システムを開発するための基本的なドキュ
メント、ソースコードの作成方法について必要となる知識を 株式会社インフォテック・サーブ習得する。
情報技術教育に関する教材出版や研修事業を行う企業と連携しながら、ドキュメントの作成やＪａｖａ言語を用いた
ソースコードの作成、テスト、レビューを行うことで、より実 株式会社インフォテック・サーブ
践的なシステム開発の一連の流れや必要となる知識を習得する。
情報技術教育に関する教材出版や研修事業を行う企業と連携しながら、Microsoft社のビジネスソフトExcelの基本機
能と操作方法に関する講義・演習を行う。また、表計算ソフ 株式会社インフォテック・サーブ
トを用いて業務データを分析し、表やグラフを駆使した的確な報告書の作成およびプレゼンを実践する。
データや情報を適切に分析・加工することは必要不可欠なものであり、こうした情報分析力を高め、データや情報をビ
ジネスに活用するためのスキルを習得する。
株式会社インフォテック・サーブ

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
ＩＴ関連の技術は日々進化しており、ＩＴの専門知識・技術を教育する本学の教員も実社会で利用されている実践的な技術を修得する必要がある。そして修得した知識を常に情報処理教育に活かすことを目的として教員研修規程に従い、定期的に研修・研究を行う。なお、授業及び学生に対する指導力等の修得・向上のための研修等も定期的に行っていく。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 「kintone」の費用対効果ってどんなもん？

連携企業等： サイボウズ株式会社

期間：

令和5年8月3日（木）対象： ITビジネス学科教員

内容

kintone概要 kintone活用方法

研修名：【売上1000倍に！】未経験だった私がInstagram担当として成果を出すまで期間：

令和5年8月9日（水）内容

なぜ今、Instagramに注力すべきか ビジネスでInstagramを運用する企業の現状

研修名：

50時間かかる業務をゼロに！データ連携でＤＸ推進！

期間：

令和5年12月20日（水）連携企業等： 株式会社グランネット
対象： ITビジネス学科教員
連携企業等： 株式会社セゾン情報システムズ
対象： ITビジネス学科教員

多様化・複雑化した今日の企業システム 各部門でのデータ連携の事例 DataSpider Servista
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 埼玉県
研修名： 埼玉県ＬＧＢＴＱ県民講座
期間：

令和5年12月

対象： ITビジネス学科教員

内容

約30人に一人の割合で該当する人がいると言われている「LGBTQ」について理解を深める研修。
人権・多様性についての理解を深め、今後の学生指導、クラス運営の一助とする。

研修名：

学校における各ハラスメントと不正防止について

連携企業等： 弁護士 林 洸太朗

令和6年2月21日（水）対象： ITビジネス学科教員
セクハラ・パワハラ・アカハラの各ハラスメントの発生要因、その具体的事例を通じて、各ハラスメントの防内容
止策や学校現場における様々な不正についての防止策を学ぶ。
（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： IT関連企業
研修名： 専門知識向上研修
期間：

期間：

７月中旬

内容

IT関連企業が開催するセミナー、研修に参加し、ITに関する専門的知識、技術の向上を図る。修得した知識、技術を情報処理教育に生かすことを目的とし、研修を実施する。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 人権研修

対象： ITビジネス学科教員

連携企業等： 公益財団法人 東京都人権啓発センター

期間：

12月中旬

対象： ITビジネス学科教員

内容

講師の方による、ハラスメント防止対策に関する講習を受講する予定。（テーマは未定。）

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校運営に関し、自己点検・自己評価委員会でまとめた評価および改善計画が適切であるか検証するため学校関係者評
価委員会を設置する。学校関係者評価委員会は原則として年１回開催する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目
・理念、目的、育成人材像は定められているか。
・学校における職業教育の特色は何か。
・理念、目的、育成人材像、特色などが学生、保護者等に周知されて（１）教育理念・目標
いるか。
・各学科の教育目標、育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか。

（２）学校運営（３）教育活動・目的などに沿った運営方針が策定されているか。
・運営組織や意思決定機能は規則などにおいて明確化されているか、
有効に機能しているか。
・人事、給与に関する制度は整備されているか。
・教務、財務等の組織整備などの意思決定システムは整備されているか。
・教育活動に関する情報公開が適切になされているか。
・情報システム化等による業務の効率化が図られているか。
・教育理念などに沿った教育課程の編成・実施方針が策定されているか。
・教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた教育期間としての修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか。
・学科等のカリキュラムは体系的に編成されているか。
・キャリア教育、実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育
方法の工夫・開発などが実施されているか。
・授業評価の実施・評価体制はあるか。
・成績評価・単位認定の基準は明確になっているか。
・資格取得の指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか。
・人材教育目標に向け、教育を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか。
・職員の能力開発のための研修などが行われているか。

（４）学修成果

・就職率の向上が図られているか。
・資格取得率の向上が図られているか。
・退学率の低減が図られているか。

（５）学生支援・進路・就職に関する支援体制は整備されているか。
・学生相談に関する体制は整備されているか。
・学生の経済的側面に対する支援体制は整備されているか。
・学生の健康管理を担う組織体制はあるか。
・課外活動に対する支援体制は整備されているか。
・学生の生活環境への支援は行われているか。
・保護者と適切に連携しているか。
・高校・高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取組みが行われているか。

（６）教育環境・施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか。
・防災に対する体制は整備されているか。

（７）学生の受入れ募集

・学生募集活動は、適正に行われているか。
・学生募集活動において、教育成果は正確に伝えられているか。
・学納金は妥当なものとなっているか。

・中長期的に学校の財政基盤は安定しているといえるか。
・予算・収支計画は有効かつ妥当に行われているか。
・財務について会計監査が適正に行われているか。
・財務情報公開の体制整備はできているか。

（８）財務（９）法令等の遵守

・法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか。
・個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか。
・自己評価の実施と問題点の改善に努めているか。
・自己評価結果を公開しているか。

（１０）社会貢献・地域貢献

・学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか。
・学生のボランティア活動を奨励、支援しているか。
・地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等）の受託等を積極的に実施しているか。

（１１）国際交流評価していない。

※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況「人事部で貴校の学生の採用面接を担当したとき、ほかの大学や専門学校生と比べ、将来像をしっかりと捉えていると感じました。今後も将来を見据えた意欲の高い学生を育成していただきたいと思います。」との意見をいただいたので、官公庁説明会や学内就職セミナーなどの実際に現場で働いている担当者からの説明を聞く機会を広げるため、官公庁や企業の参加数を増やしていくようにする。また、企業等と連携して行う実習・演習等を充実させて、今後も将来を見据えた意欲の高
い学生を育成していく所存である。
「高校時代にはあまり勉強に向かない学生、生活習慣が良くない学生も進学後は見違えるような姿をみると、個々の先生方が、厳しいだけではなく、一人一人の学生に声をかけ指導していることが大きいのではないかと思います。今後も学生一人一人と向き合って、学生のレベル向上に努めていただきたい」との意見をいただいたので、本学独自の教育システムである「ゼミ学習」を活かして、今後も学生一人一人と向き合って、学生のレベル向上に努めていく所存である。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和6年5月14日現在

名 前

所

属

任期

種別

井野崎 徹也 氏

立志舎高等学校 教頭

令和6年4月1日～
令和7年3月31日（１年）

高校関係者

飯島 賢治 氏株式会社 エスペシャリィ 営業部 部長

令和6年4月1日～
令和7年3月31日（１年）

業界関係者

加藤 雅士 氏株式会社目標管理トレーニング 代表取締役

令和6年4月1日～
令和7年3月31日（１年）

業界関係者

黒川 千尋 氏

一般社団法人日本鉄鋼協会 経理グループ

令和6年4月1日～
令和7年3月31日（１年）

卒業生

髙地 優輔 氏

社会福祉法人槇の里 いすみ学園

令和6年4月1日～
令和7年3月31日（１年）

卒業生

塚本 充裕 氏株式会社アトス・インターナショナル 管理部

令和6年4月1日～
令和7年3月31日（１年）

業界関係者

中村 直孝 氏司法書士・行政書士にしき事務所 代表

令和6年4月1日～
令和7年3月31日（１年）

業界関係者

東村 舜 氏富士ソフト株式会社 ソリューション事業本部
インフラ事業部 インフラマネジメント部
ネットワークマネジメントグループ

令和6年4月1日～
令和7年3月31日（１年）

卒業生

増田 智光 氏さいたま行政書士合同事務所 代表

令和6年4月1日～
令和7年3月31日（１年）

業界関係者

山田 悠稀 氏横浜市役所 こども青少年局
青少年放課後児童育成課

令和6年4月1日～
令和7年3月31日（１年）

卒業生※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/
公表時期：
毎年6月下旬５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等の関係者が本学全般について理解を深めるとともに、企業等の関係者との連携および協力の推進に資するため、本学の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目
学校の教育方針、特色（ホームページ）
校長名、所在地、連絡先（ホームページ）（１）学校の概要、目標及び計画
学校の沿革、歴史（ホームページ）（２）各学科等の教育（３）教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援

設置学科、収容定員（ホームページ）
カリキュラム（ホームページ)
目標取得資格、目標合格検定（ホームページ）
公務員合格実績（ホームページ）
主な就職先（ホームページ）
教職員数（ホームページ）
就職支援等の取り組み支援（ホームページ）
学校行事への取組み状況（ホームページ）
課外活動（ホームページ）
学生相談室、就職相談室（ホームページ）（７）学生納付金・修学支援

学生納付金の取り扱い（ホームページ）
活用できる経済的支援処置の内容等（ホームページ）（８）学校の財務

事業の概要、財産目録、資金収支報告書、事業活動収支計算書、貸借対照表（ホームページ）（９）学校評価

自己評価表（ホームページ）
学校関係者評価報告書（ホームページ）（１０）国際連携の状況なし（１１）その他なし※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL：
https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/
公表時期：
毎年6月下旬））授業科目等の概要（工業専門課程 ITビジネス学科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

業
時
数

授業方法
実
単
験
講 演 ・
位
実
習
数 義 習 ・
実
技

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

80

4 △ ○

○ △ ○

２
前

80

4 △ ○

○

１
前

20

1 △ ○

○ △ ○

１
後

20

1 △ ○

○ △ ○

総合講座Ⅰ

様々なキャンパス行事を通じて、クラス内だけでなく、他の学科やコースの学生との交流を行うことで、コミュニケーション能 １
力を養い、友人との絆をより深めることを 通目的とする。また、学園生活の良き思い出作りと母校愛を築くことも目的である。

40

2

○

○ △ ○

○

総合講座Ⅱ

様々なキャンパス行事を通じて、クラス内だけでなく、他の学科やコースの学生との交流を行うことで、コミュニケーション能 ２
力を養い、友人との絆をより深めることを 通目的とする。また、学園生活の良き思い出作りと母校愛を築くことも目的である。

40

2

○

○ △ ○

○

企業研修などの事業を行う企業と連携した授業を行い、ビジネスマナーの基本的な知ビ ジ ネ ス マ 識とスキルを習得し、入社に向けての不安 ２解消と入社後のイメージを明確にする。ま 前ナーた、社会人と学生の違い、組織人としての自覚を醸成する。

80

4 △ ○

3

○

4

○

7

授

1
後

2 ○

6

授業科目概要卒業後の進路選択を考える前段階として、職業についての考え方、企業研究や自己分析の仕方を学び、IT業界に関する豊富な経就職ゼミナー 験と最新の知見を有する企業と連携した授業を行う。また、社会人として必要とされルⅠ
る基本的なものの見方や考え方、行動の仕方を理解し、礼儀・マナーについても学ぶ。
企業の採用試験に向けて自己分析し、受験する企業の研究を行い熱意が伝わる志望動機を考える。また、筆記試験対策演習や面
就職ゼミナー 接試験練習、及びグループディスカッショ
ンを通して、どのように発言すれば趣旨をルⅡ伝えることができるのかなどの伝達方法や表現方法について学習する。

1 ○

5

授業科目名

配
当
年
次
・
学
期

○

卒業後の進路選択を考える前段階として、
目標管理に精通し、企業などに対しても講演している実務教員の講義を受講し、日々の学生生活を有意義なものとする意識の高
就職セミナー
揚を目指す。また、社会人として必要とされる基本的なものの見方や考え方・行動の仕方を理解を深め、礼儀・マナーの修得、面接練習等を行う。
就職活動に伴う企業研究として、実際に活躍している各業界を代表する人事担当者より、会社の特徴や仕事内容、採用試験、企業の求める人物像などについて講演をして企業研究いただき、実際の仕事概要等を深く理解することにより、今後の就職活動に向けて自ら考え、行動する力を養成する。

○

○

○

○

○

○

8 ○

基本情報講座の修了認定試験受験にあたり １
科目Ａ試験対 必要となるテクノロジ、マネジメント、ス 前
トラテジの分野の問題演習を行い、知識の １
策
定着を図る。
後

40

2 △ ○

○

○

9 ○

テクノロジ分野であるハードウェア、情報処理システム、ソフトウェア、データベー １
テクノロジⅠ スなどの分野に関して、基本的な知識を修前得するための講義・演習を行う。

80

4 △ ○

○

○

10 ○

テ ク ノ ロ ジ 分 野 で あ る ネ ッ トワ ーク 、セキュリティ、データ構造とアルゴリズムな １
テクノロジⅡ どの分野に関して、基本的な知識を修得す
前るための講義・演習を行う。

80

4 △ ○

○

○

40

2 △ ○

○

○

80

4 △ ○

○

○

80

4 △ ○

○

○

80

4 △ ○

○

○

40

2 △ ○

○

○

80

4 △ ○

○

○

80

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ストラテジ・マネジメント分野である企業と法務、経営戦略、情報システム戦略、プストラテジ／ ロジェクトマネジメント、サービスマネジ １
マネジメント メント，システム監査と内部統制などの分 後野に関して、基本的な知識を修得するための講義・演習を行う。
コンピュータで扱われる数値や文字の取り
ハードウェア 扱い、コンピュータを構成する各種装置、 １
ネットワーク技術の基本事項について学習 前Ⅰする。
各種ソフトウエア、データベース、テータ
ソフトウェア 構造とアルゴリズムの基本事項について学 １
Ⅰ
前
習する。

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代 表 的 な 経 営 情 報 分 析 手 法 につ いて 学習
し、経営戦略に関する基本的な考え方を理
１
経営戦略Ⅰ 解する。ITが企業の経営戦略に重要な影響を与えることの意義を説明できることを目 前標とする。
情報技術教育に関する教材出版や研修事業を行う企業と連携しながら、システム開発
システム開発 全体の理解やアルゴリズム、データベース １などの知識を習得する。また、グループ学 後Ⅰ
習を通じて、コミュニケーション能力を向上させる。
インタラクティブなWebサイトを制作するた
２
め の 基 礎 的 な 知 識 と 技 術 を 身に つけ るた
J a v a S c
前め、JavaScriptの基本文法、jQueryなどの
r i p t２
基礎知識に関する講義・演習を行う。
後
JavaScriptのフレームワークを用いて、イ ２
J a v a S c ンタラクティブなWebサイトを制作する。
前r i p t 演習
２
後プログラム、アルゴリズム分野において、情報処理技術 演習を通じて実践力を修得し、基本情報技 １
者試験対策Ⅰ 術者試験の対策を実施する。
後
情報セキュリティ技術と情報セキュリティ
情報処理技術 管理に関する基本的な知識を学習し、基本 １者試験対策Ⅱ 情報技術者試験のセキュリティ分野対策を 後実施する。
Javaプログラミングの基礎的な知識と技術を身につけるため、構造化プログラミング １
J a v aとオブジェクト指向プログラミングの基本 前について講義・演習を行う。
Javaの理解を深めるため，例外処理やコレ
ク シ ョ ン 、 フ ァ イ ル 入 出 力 、ス レッ ド、
１
J a v a 演習 ネットワーク、GUIフレームワークなどの実用的な知識・技術に関する講義・演習を行 前
う。

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コ ン ピ ュ ー タ で デ ー タ を 処 理す るた めのデータ構造と、それらに関連する各種アル １
アルゴリズム
ゴリズムについて基本的な知識の修得を図 前る。
情報技術教育に関する教材出版や研修事業を行う企業と連携しながら、Microsoft社のビジネスソフトExcelの基本機能と操作方法
情報分析演習 に関する講義・演習を行う。また、表計算 １
ソフトを用いて業務データを分析し、表や 前Ⅰグラフを駆使した的確な報告書の作成およびプレゼンを実践する。
Pythonプログラミングの基礎的な知識と技術を身につけるため、Javaとの違いを確認 １
P y t h o n し な が ら 、 Python 特 有 の 表 現 を 中 心 に 講
後義・演習を行う。
Pythonを用いた基礎的なGUIアプリケーション開発技術を身につけ、また、様々なアルP y t h o n ゴリズムを学習するため、GUIフレームワー １
クを用いた基本的なゲーム開発に関する講 後
演習
義・演習を行う。
基礎的なWebサイトを制作できるように、W e b デザイ HTMLとCSS、Webデザインに関する基本的な １
知識と技術に関する講義・演習を行う。
ン
後
プレゼンテーションソフトを用いた業務や作 業 を 効 率 的 に 行 え る よ う にな るた め、
プレゼンテー Microsoft社のビジネスソフトPowerPointの ２ション演習Ⅰ 基本的な機能と操作方法に関する講義・演 前
習を行う。
LinuxOSの基礎的な操作・設定方法を理解Ｌｉｎｕｘ演 し、実践できるようになるため、LinuxOSの ２コマンドや設定ファイルの記述方法に関す 前習る講義・演習を行う。
HTML、CSSを使ってユーザ体験を考慮したWebコンテンツを設計・制作できるスキル
ＨＴＭＬ／Ｃ や、スマートフォンや組み込み機器など、 ２
ブラウザが利用可能な様々なデバイスに対 前ＳＳ応したコンテンツを制作できるスキルや知識を身に付けるための講義・演習を行う。
バージョン管理の考え方と実践方法を理解し、効率的な開発手法を身につけるため、バージョン管
２
Gitの特徴とその代表的なコマンド、また、理
前GitHubの基本的な利用方法に関する講義・演習を行う。
社会人として必要とされる、ものの見方や
２
キ ャ リ ア ト 考え方・行動の仕方を理解を深め、礼儀や前
レーニング概 マナーの習得、また、会計、簿記に関する
２
論Ⅰ
知識を学習する。
後
社会人として必要とされる、ものの見方や ２
キ ャ リ ア ト 考え方・行動の仕方を理解を深め、礼儀や前
レーニング概 マナーの習得、また、会計、簿記に関する
２
論Ⅱ
知識を学習する。
後
基礎的なWebアプリケーション開発技術を身につけるため、PythonによるWebアプリケー
W e b アプリ ション開発フレームワークであるDjangoの ２
開発
基本的な機能に関する講義・演習を行う。 前

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さまざまな業界における情報システムの設計・開発・構築・運用について、各種の問情報システム 題を演習し、開発者と利用者の両面で効率 １Ⅰ的に活用できる技術を身につけることを目 前
標とする。

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情報管理Ⅰ

プログラム、アルゴリズム分野において、
１
問題演習を通じて実践力を修得する。
前

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情報セキュリティ技術と情報セキュリティ
情報セキュリ
管理に関する知識を学習し、基本的な知識 １
ティマネジメを習得する。
前
ントⅠ

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monacaやクラウドデータベースを利用した
実 践 的 な モ バ イ ル ア プ リ の 開発 技術 を、
モバイルアプ２
様々なソリューションを提供している企業
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リ開発
後と連携し、身につけるための講義・演習を行う。
アプリケーション開発のプロジェクトチー
ムを発足して、Ｗｅｂまたはモバイルアプ
リケーション開発を行う。ペアプログラミ ２
卒業制作
160
ング、バージョン管理、進捗管理などの手 後法を取り入れてプロジェクトを進める。

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○

C 言語

C言語の文法及び基本構造についてプログラ１
ミングを行いながら学習する。
前

Microsoft Excelの基本機能と操作方法を講義・演習し、集計表やグラフの作成ができ １
表計算演習Ⅱ
るようにする。
前

オブジェクト指向の基本概念を理解し、オオブジェクト ブジェクト指向の仕組みや擬似言語での表 １
現方法について学ぶ。
指向基礎
前プログラム、アルゴリズム分野及び情報セ
コンピュータ キュリティ分野において、演習を通じて実 １
システムⅠ 践力を修得する。
前

総合演習Ⅰ

アルゴリズムとプログラミング分野及び情報セキュリティ分野において、問題演習を １
通じて実践力を修得する。
後企業等と連携し、IT業界に関する豊富な経験と最新の知見を有する実務教員の講義を受 講 す る 。 事 前 に 業 界 ・ 職 種の 研究 をグシステム開発 ループワークで行い、その後、実務教員の １
Ⅱ
後システム開発や運用、それに関わる職種、
またIT業界の最新動向等についての講義を受講する。
Webクリエイター能力認定試験スタンダード
ホームページ レベルのHTML及びCSSの正しいコードを記述 １
し、基礎的なWebサイトを製作できる能力を 後作成Ⅰ養う。
ハードウェア関連技術、アーキテクチャ、
ハードウェア パフォーマンスについて学習する。
１
Ⅱ
後
各種ソフトウエア、データベース、データ
ソフトウェア 構造とアルゴリズムについて、応用知識を １身に着ける。
Ⅱ後
情 報 シ ス テ ム 開 発 の 業 務 プ ロセ スを 概観
システム設計 し、各開発プロセスを理解し活用できる知 １
識を身につけることを目標とする。
Ⅰ
後

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セキュリティ実習では、疑似環境でセキュ
リティ攻撃を行うことで脅威を体験的に理解する。ネットワーク実習では、Cisco機器
T C P /I P にネットワークの設定を行うことで、実務 １
演習Ⅰ能力を習得することを目標とする。セキュ 後
リティとネットワークに関する講義と演習を行う。
システム開発の概要とシステムの構築、設計、開発から運用までの基礎と開発者と利情報システム 用者の両面で活用できる応用知識を身に付 １
け、様々な業界の情報システムの構築から 後Ⅱ運用までの各種事例に対応できる応用知識の講義と演習を行う。
コ ン ピ ュ ー タ シ ス テ ム に お ける 理論 や用語、技術を総合的に理解し、業務のシステ
ム化に活用できる知識を身に付け、情報処
１
情報管理Ⅱ 理の基礎理論やデータベース、ネットワー
ク、セキュリティなどの技術とそれを用い 後たIT戦略に関する応用的な講義・演習を行う。
コンピュータシステムにおける理論や技術
コンピュータ を理解し、業務改善におけるシステム化に ２システムⅡ て、これらを総合的に活用できる知識を身 前につけることを目標とする。
開発者と利用者の両面で効率的に活用できる 知 識 ・ 技 術 を 身 に つ け る こと を目 標とし、さまざまな業界における情報システム ２
総合演習Ⅱの設計・開発・構築・運用について、各種 前の 事 例 を 分 析 し 、 応 用 的 な 問題 演習 を行う。
Microsoft PowerPointの基本機能と操作方
プレゼンテー 法および発表方法を講義・演習し、効果的 ２ション演習Ⅱ なプレゼンテーション資料の作成ができる 前ようにする。
Java言語の文法及び基本構造についてプロ
２
グラミングを行いながら学習する。
J a v aⅠ
前
ビジネスソフトであるMicrosoft Excelの基コンピュータ 本機能と操作方法を学習し、集計表やグラ ２
フの作成ができるようにする。
演習Ａ
前
ビ ジ ネ ス ソ フ ト で あ る Microsoft
コンピュータ PowerPointの基本機能と操作方法・発表方 ２
法を学習し、効果的なプレゼンテーション 前
演習Ｂ資料の作成ができるようにする。
ビジネスソフトであるMicrosoft Wordの基
コンピュータ 本機能と操作方法を学習し、集計表やグラ ２
フの作成ができるようにする。
演習Ｃ
前
ビジネスソフトであるMicrosoft Excelの自V 動化に役立つVBA機能と操作方法を学習し、 ２
実践的な操作をケーススタディを通じて学 前習する。
アーキテクチャ、パフォーマンス、ネット
ハードウェア ワーク技術、セキュリティ技術について応 ２
用知識を学習する。
Ⅲ
前
E x c e l
B A

ソフトウエア全般、テータ構造とアルゴリ
ソフトウェア ズム、ネットワークアーキテクチャ、各種 ２のセキュリティ技術について、応用知識を 前Ⅲ身に着ける。

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各開発モデルとそれに基づくソフトウェアの各種設計技法について応用知識を身に付システム設計 け、各開発モデルにおけるソフトウェア要 ２
件定義からソフトウェア方式設計及び分析/ 前Ⅱ
設計する手法の応用知識の講義・演習を行う。
コンピュータシステムにおけるIT用語や理論・技術を理解し、業務改善におけるシス
２
情報管理Ⅲ テム化にて、これらを総合的に活用できる
前
知識を身につけることを目標とする。
ホームページが作りやすい『CMS』の実習を通して、ユーザが使いやすいユニバーサル
ホームページ デ ザ イ ン に つ い て と 共 に 、 『 D2C 』 や ２『B2C』のECサイトの違い、『トラッキン 後
作成Ⅱグ』や『UX』といったWEB戦略について学ぶ。
さまざまな業界における情報システムの設計・開発・構築・運用について、各種の事例を分析し、開発者と利用者の両面で効率 ２
総合演習Ⅲ的に活用できる技術を身につけることを目 後
標に総合的な問題演習を行う。

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J a v a Ⅱ

Java言語文法の確認から応用プログラムまで、実社会で活用できる知識を修得する。 ２
後

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情報教育技術に関する教材出版や研修事業を行う企業と連携しながら、システムを開システム開発 発するための基本的なドキュメント、ソー ２
演習Ⅰ
スコードの作成方法について必要となる知 後識を習得する。

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情報技術教育に関する教材出版や研修事業を行う企業と連携しながら、ドキュメント
システム開発 の作成やＪａｖａ言語を用いたソースコー ２
ド の 作 成 、 テ ス ト 、 レ ビ ュ ーを 行う こと 後
演習Ⅱで、より実践的なシステム開発の一連の流れや必要となる知識を習得する。

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データや情報を適切に分析・加工することは必要不可欠なものであるため、情報技術
情報分析演習 教育に関する教材出版や研修事業を行う企 ２
業と連携しながら、こうした情報分析力を 後
Ⅱ
高め、データや情報をビジネスに活用するためのスキルを習得する。

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本学園での学習の集大成として、グループ
ワークによるシステム構築実習を行う。情報技術教育に関する教材出版や研修事業を卒業システム 行う企業と連携してユーザ（指導者）から ２要求を聞き出し、企画書や設計書などのド 後 160
開発
キュメント作成から、開発、テストまでを行い、ユーザに対してプレゼンテーションを行う。
本学園での学習の集大成として、就職先の業界研究など学生がテーマを考え論文を作 ２ 160
卒業研究
後
成する。
合計

71

科目

5000 単位（単位時間）

卒業要件及び履修方法
授業期間等
成績評価において合格した科目の授業時間数の合計が1,720単位時間以
卒業要件：
１学年の学期区分
上になること。
履修方法： コース選択により履修科目が決定する。
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
20 週