様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

大阪外国語・ホテル・エアライン専門学校
学校法人 ホスピタリティ学園

１．「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

商業実務
専門課程

文化・教養
専門課程

実務経験の
夜間･ ある教員等
通信 による授業
制の 科目の単位場合 数又は授業
時数

学科名

ホテル・エアライン学科
夜・
ホテル科
通信
（2 年制）
ホテル・エアライン学科 夜 ・エアライン科（2 年制） 通信
ホテル・エアライン学科 夜 ・
留学生ホテル科（2 年制） 通信
夜間部ホテル学科
夜・（2 年制）
通信
外国語学科
夜・
英語科
通信
（2 年制）
外国語学科
夜・
韓国語科
通信
（2 年制）

194 時間194 時間182 時間
90 時間

省令で定め
る基準単位
数又は授業
時数

配
置
困
難

80×2＝
160 時間80×2＝
160 時間80×2＝
160 時間45×2＝
90 時間

182 時間80×2＝
160 時間182 時間80×2＝
160 時間（備考）

２．「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
刊行物「高等教育の就学支援新制度に係る情報公開資料」として学校事務局にて閲覧および入手（該当部分のコピー）を可とする。

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）-1-

様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いる
こと。
学校名
設置者名

大阪外国語・ホテル・エアライン専門学校
学校法人 ホスピタリティ学園

１．理事（役員）名簿の公表方法
刊行物「高等教育の就学支援新制度に係る情報公開資料」として学校事務局にて閲覧および入手（該当部分のコピー）を可とする。

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

任期担当する職務内容
や期待する役割

非常勤

株式会社役員（2022 年 4 月 1 日～
2022 年 6 月 1 日
組織運営体制への（2023 年 6 月 27 日） ～チェック機能2025 年 5 月 31 日
株式会社役員（2023 年 6 月 29 日～）

非常勤

株式会社役員
組織運営体制への～（2015 年 6 月 1 日～） 2025 年 5 月 31 日 チェック機能

2023 年 6 月 1 日

（備考）

-2-

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

大阪外国語・ホテル・エアライン専門学校
学校法人 ホスピタリティ学園○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法
や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
カリキュラム・授業計画書(シラバス)の作成および評価までの流れについて（1）該当業界のトレンド、ニーズを把握した上で教育コンセプトを構築し、カリキュラムを作成する。
（2）「学ぶ目的」と「具体的な到達目標」を設定し、「評価観」の共通認識を行う。
（3）到達目標を設定し、評価方法を決定する。
（4）到達目標と評価方法をリンクさせ、授業計画書(シラバス)を作成する。
（5）試験を作成し、実施する。
（6）学期終了後、試験結果と評価基準を照合し評価を出す。
※授業計画書の公表は、前期 5 月、後期 11 月の予定

授業計画書の公表方法

刊行物「高等教育の就学支援新制度に係る情報公開資料」
として学校事務局にて閲覧および入手（該当部分のコピー）を可とする。

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定して
いること。

-3-

（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）

成績評価の方法・基準について（１） 授業計画書（シラバス）に評価方法、評価基準を記載している。
（２） 評価方法は実技試験、筆記試験、その他（課題等）により行う。
（３） 評価は A、B、C、D、P、R の 6 種類。評価基準は基本、80 点以上で A 評価、70 点以上で B 評価、60 点以上で C 評価となり、認定として単位を与える。59 点以下
または予め設定された目標レベルを下回る場合や試験を受験しなかった場合は D 評価となり、不認定として単位を与えない。また R 評価とは、成績評価外の行事等への出席率が 80％以上の場合や早期内定実習で成績評価を受けることができない場合に R 認
定とし、それ以下は D 評価とする。P 評価は救済措置による再学習の評価基準である。
評価対象の課題提出などにより、包括的に評価する。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）

成績の客観的指数について（１） GPA により客観的な指標を設定しており、算出方法は（２）の通りである。
（２） 6 種類の評価のポイントは、A＝3、B=2、C=1、D=0、R＝2、P=1 とし、合算したものが GP 合計値となる。その GP 合計値を履修した科目数で割ったものがGPA 値となる。
※GPA は学期ごとに算出し、全体の成績評価を行う。

客観的な指標の算出方法の公表方法

刊行物「高等教育の就学支援新制度に係る情報公開資料」
として学校事務局にて閲覧および入手（該当部分のコピー）を可とする。

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施して
いること。

-4-

（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
卒業の認定について出席した授業時間数と修得した単位数で、以下の基準を満たすことにより卒業を認める。
卒業基準
以下の①～③すべての基準を満たし、2 年次末の卒業判定会議で卒業の承認が必要①出席した授業時間数が 2 年次の総授業時間数の 80％以上②修得した単位数が 2 年次の総履修単位数の 80％以上③所定の学費を指定期日までに完納している卒業の認定に関する方針の公表方法

刊行物「高等教育の就学支援新制度に係る情報公開資料」
として学校事務局にて閲覧および入手（該当部分のコピー）を可とする。

-5-

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。
学校名
大阪外国語・ホテル・エアライン専門学校

学校法人

設置者名

ホスピタリティ学園

１．財務諸表等
財務諸表等

公表方法
刊行物「高等教育の就学支援新制度に係る情報公開資料」として学校事務局にて閲覧および入手（該当部分のコピー）を可とする。

貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）

同上
同上
同上
同上

２．教育活動に係る情報①学科等の情報
分野
商業実務
修業
年限

昼夜

課程名
学科名
専門士
高度専門士
商業実務
ホテル・エアライン学科
〇
専門課程
ホテル科
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技
1,700
単位時間
/単位

2年

昼

単位時間
/単位

単位時間／単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

1,768 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

240 人の内数

134 人

8人

3人

1人

5人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラム・授業計画書（シラバス）の作成および評価までの流れについて（１）該当業界のトレンド、ニーズを把握した上で教育コンセプトを構築し、カリキュラムを作成する。
（２）「学ぶ目的」と「具体的な到達目標」を設定し、「評価観」の共通認識を行う。
（３）到達目標を設定し、評価方法を決定する。
（４）到達目標と評価方法をリンクさせ、授業計画書（シラバス）を作成する。
（５）試験を作成し、実施する。
（６）学期終了後、試験結果と評価基準を照合し評価を出す。
成績評価の基準・方法（概要）
成績評価の方法・基準について（１） 授業計画書（シラバス）に評価方法、評価基準を記載している。
（２） 評価方法は実技試験、筆記試験、その他（課題等）により行う。

-6-

（３） 評価は A、B、C、D、P、R の 6 種類。評価基準は基本、80 点以上で A 評価、70 点以上で B 評価、60 点以上で C 評価となり、認定として単位を与える。59 点以下
または予め設定された目標レベルを下回る場合や試験を受験しなかった場合は D 評
価となり、不認定として単位を与えない。また R 評価とは、成績評価外の行事等への出席率が 80％以上の場合や早期内定実習で成績評価を受けることができない場合にR 認定とし、それ以下は D 評価とする。P 評価は救済措置による再学習の評価基準である。評価対象の課題提出などにより、包括的に評価する。
卒業・進級の認定基準（概要）
卒業の認定について出席した授業時間数と修得した単位数で、以下の基準を満たすことにより卒業を認める。
卒業基準
以下の①～③すべての基準を満たし、2 年次末の卒業判定会議で卒業の承認が必要①出席した授業時間数が 2 年次の総授業時間数の 80％以上②修得した単位数が 2 年次の総履修単位数の 80％以上③所定の学費を指定期日までに完納している※進級も卒業基準と同様で 1 年次の成績が基準となる。

学修支援等
（概要）
英語や就職筆記試験対策などの科目では、レベルに応じてクラスを分けている。また、補講や面接練習なども行い、幅広く学生を指導し、学習・就職支援を実施。さらに、学校独自の奨学金・授業料等減免制度を導入し、経済的にも支援を実施している。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
57 人
（100％）（主な就職、業界等）
ホテル業界

進学者数

（

2人
3.5％）

就職者数
（自営業を含む。）（

52 人
91.2％）

その他（（就職指導内容）
就職対策（キャリアプランニング）授業、就職セミナーなどを実施（主な学修成果（資格・検定等））
レストランサービス技能検定、ホテルビジネス実務検定、サービス接遇検定（備考）（任意記載事項）

-7-

3人
5.3％）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

148 人（中途退学の主な理由）
進路変更

15 人

中退率
10.1％

（中退防止・中退者支援のための取組）
担任制度を導入し、年に複数回、個人面談を実施。毎月会議にて、出席率が低下している学生を情報共有するとともに、担任、就職担当、所属課長からのフォローを実施
している。

-8-

分野
商業実務
修業
年限

昼夜

2年

昼

課程名
学科名
専門士
高度専門士
商業実務
ホテル・エアライン学科〇
専門課程
エアライン科
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技
1,700 単位時間 単位時間 単位時間 単位時間 単位時間
/単位

/単位

単位時間／単位

/単位

/単位

/単位

1,768 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

240 人の内数

28 人

4人

3人

0人

3人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラム・授業計画書（シラバス）の作成および評価までの流れについて（１）該当業界のトレンド、ニーズを把握した上で教育コンセプトを構築し、カリキュラムを作成する。
（２）「学ぶ目的」と「具体的な到達目標」を設定し、「評価観」の共通認識を行う。
（３）到達目標を設定し、評価方法を決定する。
（４）到達目標と評価方法をリンクさせ、授業計画書（シラバス）を作成する。
（５）試験を作成し、実施する。
（６）学期終了後、試験結果と評価基準を照合し評価を出す。
成績評価の基準・方法（概要）
成績評価の方法・基準について（１） 授業計画書（シラバス）に評価方法、評価基準を記載している。
（２） 評価方法は実技試験、筆記試験、その他（課題等）により行う。
（３） 評価は A、B、C、D、P、R の 6 種類。評価基準は基本、80 点以上で A 評価、70 点以上で B 評価、60 点以上で C 評価となり、認定として単位を与える。59 点以下
または予め設定された目標レベルを下回る場合や試験を受験しなかった場合は D 評
価となり、不認定として単位を与えない。また R 評価とは、成績評価外の行事等への出席率が 80％以上の場合や早期内定実習で成績評価を受けることができない場合にR 認定とし、それ以下は D 評価とする。P 評価は救済措置による再学習の評価基準である。評価対象の課題提出などにより、包括的に評価する。
卒業・進級の認定基準（概要）
卒業の認定について出席した授業時間数と修得した単位数で、以下の基準を満たすことにより卒業を認める。
卒業基準
以下の①～③すべての基準を満たし、2 年次末の卒業判定会議で卒業の承認が必要①出席した授業時間数が 2 年次の総授業時間数の 80％以上②修得した単位数が 2 年次の総履修単位数の 80％以上③所定の学費を指定期日までに完納している※進級も卒業基準と同様で 1 年次の成績が基準となる。

-9-

学修支援等（概要）
英語や就職筆記試験対策などの科目では、レベルに応じてクラスを分けている。また、補講や面接練習なども行い、幅広く学生を指導し、学習・就職支援を実施。さらに、学校独自の奨学金・授業料等減免制度を導入し、経済的にも支援を実施している。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
8人（100％）（主な就職、業界等）
航空業界

就職者数
（自営業を含む。）

進学者数

（

0人
0％）

（

7人
87.5％）

その他（

1人
12.5％）（就職指導内容）
就職対策（キャリアプランニング）授業、授業セミナーなどを実施（主な学修成果（資格・検定等））
ＴＯＥＩＣなど（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

22 人（中途退学の主な理由）
進路変更

1人

中退率
4.5％

（中退防止・中退者支援のための取組）
担任制度を導入し、年に複数回、個人面談を実施。毎月会議にて、出席率が低下している学生を情報共有するとともに、担任、就職担当、所属課長からのフォローを実施している。

- 10 -

分野
商業実務
修業
年限

昼夜

2年

昼

課程名
学科名
専門士
高度専門士
商業実務
ホテル・エアライン学科〇
専門課程
留学生ホテル科
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技
1,700 単位時間 単位時間 単位時間 単位時間 単位時間
/単位

/単位

単位時間／単位

/単位

/単位

/単位

1,722 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

240 人の内数

29 人

29 人

0人

1人

1人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラム・授業計画書（シラバス）の作成および評価までの流れについて（１）該当業界のトレンド、ニーズを把握した上で教育コンセプトを構築し、カリキュラムを作成する。
（２）「学ぶ目的」と「具体的な到達目標」を設定し、「評価観」の共通認識を行う。
（３）到達目標を設定し、評価方法を決定する。
（４）到達目標と評価方法をリンクさせ、授業計画書（シラバス）を作成する。
（５）試験を作成し、実施する。
（６）学期終了後、試験結果と評価基準を照合し評価を出す。
成績評価の基準・方法（概要）
成績評価の方法・基準について（１） 授業計画書（シラバス）に評価方法、評価基準を記載している。
（２） 評価方法は実技試験、筆記試験、その他（課題等）により行う。
（３） 評価は A、B、C、D、P、R の 6 種類。評価基準は基本、80 点以上で A 評価、70 点以上で B 評価、60 点以上で C 評価となり、認定として単位を与える。59 点以下
または予め設定された目標レベルを下回る場合や試験を受験しなかった場合は D 評
価となり、不認定として単位を与えない。また R 評価とは、成績評価外の行事等への出席率が 80％以上の場合や早期内定実習で成績評価を受けることができない場合にR 認定とし、それ以下は D 評価とする。P 評価は救済措置による再学習の評価基準である。評価対象の課題提出などにより、包括的に評価する。
卒業・進級の認定基準（概要）
卒業の認定について出席した授業時間数と修得した単位数で、以下の基準を満たすことにより卒業を認める。
卒業基準
以下の①～③すべての基準を満たし、2 年次末の卒業判定会議で卒業の承認が必要①出席した授業時間数が 2 年次の総授業時間数の 80％以上②修得した単位数が 2 年次の総履修単位数の 80％以上③所定の学費を指定期日までに完納している※進級も卒業基準と同様で 1 年次の成績が基準となる。

- 11 -

学修支援等（概要）
英語や就職筆記試験対策などの科目では、レベルに応じてクラスを分けている。また、補講や面接練習なども行い、幅広く学生を指導し、学習・就職支援を実施。さらに、学校独自の奨学金・授業料等減免制度を導入し、経済的にも支援を実施している。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
6人（100％）（主な就職、業界等）
ホテル業界

進学者数
2人
33.3％）（

就職者数（自営業を含む。）（

1人
16.7％）

その他（

3人
50.0％）（就職指導内容）
就職対策（キャリアプランニング）授業、授業セミナーなどを実施（主な学修成果（資格・検定等））
ＴＯＥＩＣなど（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数
7人

1人

中退率
14.3％

（中途退学の主な理由）
進路変更（中退防止・中退者支援のための取組）
担任制度を導入し、年に複数回、個人面談を実施。毎月会議にて、出席率が低下している学生を情報共有するとともに、担任、就職担当、所属課長からのフォローを実施している。

- 12 -

分野
商業実務
修業
年限

昼夜

2年

昼

課程名
学科名
専門士
高度専門士
商業実務
夜間部ホテル学科
専門課程
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技
936
900 単位時間
単位時間
単位時間
単位時間
単位時間
/単位

/単位

単位時間／単位

/単位

/単位

/単位

936 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

60 人

2人

0人

0人

1人

1人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラム・授業計画書（シラバス）の作成および評価までの流れについて（１）該当業界のトレンド、ニーズを把握した上で教育コンセプトを構築し、カリキュラムを作成する。
（２）「学ぶ目的」と「具体的な到達目標」を設定し、「評価観」の共通認識を行う。
（３）到達目標を設定し、評価方法を決定する。
（４）到達目標と評価方法をリンクさせ、授業計画書（シラバス）を作成する。
（５）試験を作成し、実施する。
（６）学期終了後、試験結果と評価基準を照合し評価を出す。
成績評価の基準・方法（概要）
成績評価の方法・基準について（１） 授業計画書（シラバス）に評価方法、評価基準を記載している。
（２） 評価方法は実技試験、筆記試験、その他（課題等）により行う。
（３） 評価は A、B、C、D、P、R の 6 種類。評価基準は基本、80 点以上で A 評価、70 点以上で B 評価、60 点以上で C 評価となり、認定として単位を与える。59 点以下
または予め設定された目標レベルを下回る場合や試験を受験しなかった場合は D 評
価となり、不認定として単位を与えない。また R 評価とは、成績評価外の行事等への出席率が 80％以上の場合や早期内定実習で成績評価を受けることができない場合にR 認定とし、それ以下は D 評価とする。P 評価は救済措置による再学習の評価基準である。評価対象の課題提出などにより、包括的に評価する。
卒業・進級の認定基準（概要）
卒業の認定について出席した授業時間数と修得した単位数で、以下の基準を満たすことにより卒業を認める。
卒業基準
以下の①～③すべての基準を満たし、2 年次末の卒業判定会議で卒業の承認が必要①出席した授業時間数が 2 年次の総授業時間数の 80％以上②修得した単位数が 2 年次の総履修単位数の 80％以上③所定の学費を指定期日までに完納している※進級も卒業基準と同様で 1 年次の成績が基準となる。

- 13 -

学修支援等（概要）
英語や就職筆記試験対策などの科目では、レベルに応じてクラスを分けている。また、補講や面接練習なども行い、幅広く学生を指導し、学習・就職支援を実施。さらに、学校独自の奨学金・授業料等減免制度を導入し、経済的にも支援を実施している。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
15 人
（100％）（主な就職、業界等）
ホテル業界

就職者数
（自営業を含む。）

進学者数

（

0人
0％）

（

12 人
80.0％）

その他（

3人
20.0％）（就職指導内容）
就職対策（キャリアプランニング）授業、就職セミナーなどを実施（主な学修成果（資格・検定等））
レストランサービス技能検定、ホテルビジネス実務検定、サービス接遇検定（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

15 人（中途退学の主な理由）

0人

中退率
0％

（中退防止・中退者支援のための取組）
担任制度を導入し、年に複数回、個人面談を実施。毎月会議にて、出席率が低下している学生を情報共有するとともに、担任、就職担当、所属課長からのフォローを実施している。

- 14 -

分野
文化・教養
修業
年限

昼夜

2年

昼

課程名
学科名
専門士
高度専門士
文化・教養
外国語学科
〇
専門課程
英語科
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技
1,700 単位時間 単位時間 単位時間 単位時間 単位時間
/単位

/単位

単位時間／単位

/単位

/単位

/単位

1,768 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

60 人の内数

7人

0人

2人

0人

2人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラム・授業計画書（シラバス）の作成および評価までの流れについて（１）該当業界のトレンド、ニーズを把握した上で教育コンセプトを構築し、カリキュラムを作成する。
（２）「学ぶ目的」と「具体的な到達目標」を設定し、「評価観」の共通認識を行う。
（３）到達目標を設定し、評価方法を決定する。
（４）到達目標と評価方法をリンクさせ、授業計画書（シラバス）を作成する。
（５）試験を作成し、実施する。
（６）学期終了後、試験結果と評価基準を照合し評価を出す。
成績評価の基準・方法（概要）
成績評価の方法・基準について（１） 授業計画書（シラバス）に評価方法、評価基準を記載している。
（２） 評価方法は実技試験、筆記試験、その他（課題等）により行う。
（３） 評価は A、B、C、D、P、R の 6 種類。評価基準は基本、80 点以上で A 評価、70 点以上で B 評価、60 点以上で C 評価となり、認定として単位を与える。59 点以下
または予め設定された目標レベルを下回る場合や試験を受験しなかった場合は D 評
価となり、不認定として単位を与えない。また R 評価とは、成績評価外の行事等への出席率が 80％以上の場合や早期内定実習で成績評価を受けることができない場合にR 認定とし、それ以下は D 評価とする。P 評価は救済措置による再学習の評価基準である。評価対象の課題提出などにより、包括的に評価する。
卒業・進級の認定基準（概要）
卒業の認定について出席した授業時間数と修得した単位数で、以下の基準を満たすことにより卒業を認める。
卒業基準
以下の①～③すべての基準を満たし、2 年次末の卒業判定会議で卒業の承認が必要①出席した授業時間数が 2 年次の総授業時間数の 80％以上②修得した単位数が 2 年次の総履修単位数の 80％以上③所定の学費を指定期日までに完納している※進級も卒業基準と同様で 1 年次の成績が基準となる。

- 15 -

学修支援等（概要）
英語や就職筆記試験対策などの科目では、レベルに応じてクラスを分けている。また、補講や面接練習なども行い、幅広く学生を指導し、学習・就職支援を実施。さらに、学校独自の奨学金・授業料等減免制度を導入し、経済的にも支援を実施している。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

0人
（100％）（主な就職、業界等）（

就職者数（自営業を含む。）
人
％）

（

人
％）

その他

（

人
％）

（就職指導内容）（主な学修成果（資格・検定等））（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数
0人

人

中退率
％

（中途退学の主な理由）（中退防止・中退者支援のための取組）
担任制度を導入し、年に複数回、個人面談を実施。毎月会議にて、出席率が低下している学生を情報共有するとともに、担任、就職担当、所属課長からのフォローを実施している。

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分野
文化・教養
修業
年限

昼夜

2年

昼

課程名
学科名
専門士
高度専門士
文化・教養
外国語学科
〇
専門課程
韓国語科
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技
1,700 単位時間 単位時間 単位時間 単位時間 単位時間
/単位

/単位

単位時間／単位

/単位

/単位

/単位

1,768 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

60 人の内数

15 人

0人

1人

0人

1人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
カリキュラム・授業計画書（シラバス）の作成および評価までの流れについて（１）該当業界のトレンド、ニーズを把握した上で教育コンセプトを構築し、カリキュラムを作成する。
（２）「学ぶ目的」と「具体的な到達目標」を設定し、「評価観」の共通認識を行う。
（３）到達目標を設定し、評価方法を決定する。
（４）到達目標と評価方法をリンクさせ、授業計画書（シラバス）を作成する。
（５）試験を作成し、実施する。
（６）学期終了後、試験結果と評価基準を照合し評価を出す。
成績評価の基準・方法（概要）
成績評価の方法・基準について（１） 授業計画書（シラバス）に評価方法、評価基準を記載している。
（２） 評価方法は実技試験、筆記試験、その他（課題等）により行う。
（３） 評価は A、B、C、D、P、R の 6 種類。評価基準は基本、80 点以上で A 評価、70 点以上で B 評価、60 点以上で C 評価となり、認定として単位を与える。59 点以下
または予め設定された目標レベルを下回る場合や試験を受験しなかった場合は D 評
価となり、不認定として単位を与えない。また R 評価とは、成績評価外の行事等への出席率が 80％以上の場合や早期内定実習で成績評価を受けることができない場合にR 認定とし、それ以下は D 評価とする。P 評価は救済措置による再学習の評価基準である。評価対象の課題提出などにより、包括的に評価する。
卒業・進級の認定基準（概要）
卒業の認定について出席した授業時間数と修得した単位数で、以下の基準を満たすことにより卒業を認める。
卒業基準
以下の①～③すべての基準を満たし、2 年次末の卒業判定会議で卒業の承認が必要①出席した授業時間数が 2 年次の総授業時間数の 80％以上②修得した単位数が 2 年次の総履修単位数の 80％以上③所定の学費を指定期日までに完納している※進級も卒業基準と同様で 1 年次の成績が基準となる。

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学修支援等（概要）
英語や就職筆記試験対策などの科目では、レベルに応じてクラスを分けている。また、補講や面接練習なども行い、幅広く学生を指導し、学習・就職支援を実施。さらに、学校独自の奨学金・授業料等減免制度を導入し、経済的にも支援を実施している。
卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

就職者数
（自営業を含む。）

進学者数

0人（100％）（主な就職、業界等）

（

人
％）

（

人
％）

その他

（

人
％）

（就職指導内容）（主な学修成果（資格・検定等））（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数
0人

人

中退率
％

（中途退学の主な理由）（中退防止・中退者支援のための取組）
担任制度を導入し、年に複数回、個人面談を実施。毎月会議にて、出席率が低下している学生を情報共有するとともに、担任、就職担当、所属課長からのフォローを実施している。

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②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
授業料
（年間）

その他

0円

1,296,000 円

302,000 円その他は「施設設備費」

0円

1,296,000 円

302,000 円その他は「施設設備費」

0円

1,296,000 円

302,000 円その他は「施設設備費」

0円

716,000 円

130,000 円その他は「施設設備費」

外国語学科
英語科（2 年制）

0円

1,296,000 円

302,000 円その他は「施設設備費」

外国語学科
韓国語科（2 年制）

0円

1,296,000 円

302,000 円その他は「施設設備費」

学科名
ホテル・エアライン学科
ホテル科（2 年制）
ホテル・エアライン学科
エアライン科（2 年制）
ホテル・エアライン学科
留学生ホテル科(2 年制)

夜間部ホテル学科

入学金

備考（任意記載事項）

修学支援（任意記載事項）
ホテル・エアライン学科（留学生ホテル科）は「留学生学費免除制度」があり、留学生全員を対象に 500,000 円の学費減額制度がございます。

ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
刊行物「高等教育の就学支援新制度に係る情報公開資料」として学校事務局にて閲覧および入手（該当部分のコピー）を可とする。
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
本校の専門分野に関する企業、団体との連携体制を確保し、学校が主体的に運営する委員会として教育課程編成委員会を位置付けている。学校長直轄の委員会において、教務部が提案する教育課程編成案について審議を行い、業界や企業の知見をもってアドバイスや指摘、修正、追認を行っている。授業科目新規開設、授業内容や教育手法の改善、学修成果目標や評価方法の検討など教育の質、教職員の質向上を図ることを目的としている。
学校関係者評価の委員
所属
任期
種別
和歌山大学
2021 年 11 月 1 日～
学校等委員
2025 年 10 月 31 日
（任期更新）
大阪高等学校2023 年 11 月 6 日から 学校等委員
2025 年 11 月 6 日（新規就任）
大阪府立布施高等学校
学校等委員
2021 年 4 月 1 日～
2025 年 3 月 31 日
（任期更新）
企業等委員
株式会社ロイヤルホテル
2022 年 10 月 1 日～
2024 年 9 月 30 日
（新規就任）- 19 -

株式会社近鉄・都ホテルズ

パークハイアット京都

合同会社ユー・エス・ジェイ

2022 月 22 日～
2026 年 2 月 21 日
（任期更新）
2024 年 2 月 7 日～
2026 年 2 月 6 日（新規就任）
2021 年 4 月 1 日～
2025 年 3 月 31 日
（任期更新）

企業等委員

企業等委員

企業等委員

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
刊行物「高等教育の就学支援新制度に係る情報公開資料」として学校事務局にて閲覧および入手（該当部分のコピー）を可とする。
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
刊行物「高等教育の就学支援新制度に係る情報公開資料」として学校事務局にて閲覧および入手（該当部分のコピー）を可とする。

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（別紙）※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄（合計欄を含む。）について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載すること。
学校コード（13桁）

H127310002217

学校名（〇〇大学 等）

大阪外国語・ホテル・エアライン専門学校

設置者名（学校法人〇〇学園 等） 学校法人ホスピタリティ学園

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内
訳

後半期

年間

32人

28人

第Ⅰ区分

23人

14人

第Ⅱ区分

―人

12人

第Ⅲ区分

―人

―人

第Ⅳ区分

0人

0人

28人

家計急変による
支援対象者（年間）0人

合計（年間）

28人（備考）※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分、第Ⅳ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号、第４号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人

（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

前半期

後半期

人

0人

0人

人

0人

0人

出席率が５割以下その他学修意欲が著しく低い状況

人

―人

0人

「警告」の区分に連続して該
当

人

0人

0人

計

人

―人

0人

修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の５割以下）（備考）※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。
上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等
年間

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専
門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のもの
に限る。）

人 前半期

0人 後半期

0人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数

停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間

前半期

後半期

修得単位数が標準単位数の６
割以下

人

0人

0人

ＧＰＡ等が下位４分の１

人

0人

―人

出席率が８割以下その他学修
意欲が低い状況

人

0人

0人

計

人

0人

―人

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の６割以下）（備考）※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。