会長就任あいさつ

会長就任にあたって──未来に輝く電子情報通信学会に向けて──
Message from the President :Leap into Bright Future of IEICE with New Challenges

中沢正隆

1．は

じ

め

に

電子情報通信学会は一昨年 2017 年に創立 100 周年を迎え，新たな 100 年に向けて第一歩を踏み出した．また
今年元号も令和となり，大正・昭和・平成・令和と四つの元号にわたって活発に活動してきていることとなる．
クラリベイト・アナリティクス（Clarivate Analytics）
社は世界の革新的な企業 100 社（Top 100 Global Innovator）を毎年選出しているが，その中で，今年も日本が世界トップの 39 社，続いて米国 33 社，フランス 7社，…と続く (1)．この日本の 39 社のうち，本会に個人会員として登録されている会社は 36 社に及ぶ．また，本会の創立 100 周年記念の折に，優れた業績として選出された 242 件のマイルストーン (2)，並びに IEEE のマイルストーン (3) における日本人の活躍（193 件中 34 件）

今日の ICT の発展とともに，電子情報通信技術は空を見るにつけ，今までに電子情報通信学会が世界に果た気のような意識しない存在となり，そのすばらしさが見してきた貢献は極めて大きい．

えにくくなってきているのも事実である．しかし，これ

しかしその一方で，本会では企業会員を中心に年約は全ての技術が一度は経験することであり，最先端の技

700 人の割合で会員が減少している．このままだと 20

術もやがて共通化した普通の技術になっていくというこ

年後には 1 4 万人減り，現在約 26 000 人の会員は 40 年とである．それを避けては通れないし，嘆いていても仕後にはいなくなってしまうことになる．将来本会がなく方がない．その中でいかに非コモディティな新技術をなっても，例えば IEEE さえあれば，世の中の電子情報創っていくのか，そこにこそ産業界とアカデミアを結ぶ通信に関する学術や産業の発展には特段困らないという学会の存在意義がある．

考え方もあるかと思う．しかし，日本から世界に向けて

ここでは本会が抱える問題点の根底にあるものを浮かの情報発信をこの上ない喜びとし，長く電子情報通信のび上がらせたい．そして会員一人一人が学会発表・運営

研究に携わってきた本会会員の一人として，電子情報通に積極的に関わり，強い意思をもって諸課題を解決し信学会の発展を願わずにはいられない．

て，新たな電子情報通信学会の礎を共に創っていきたいと思う．

中沢正隆 名誉員：フェロー 東北大学電気通信研究機構
E‑mail nakazawa@riec tohoku ac jp
Masataka NAKAZAWA Fellow Honorary Member (Research Organization ofElectrical Communication Tohoku University Sendai‑shi 980‑8577 Japan)

電子情報通信学会誌

Vol 102 No 7 pp 639‑648 2019 年 7 月©電子情報通信学会 2019

講演

2．時代とともに変化する学会
今日の日本では図 1 に示すような Society 5 0 の実現

会長就任にあたって──未来に輝く電子情報通信学会に向けて──639

図 1 Society 5 0
サイバー空間とフィジカル空間と高度に融合させたシステムにより，経済発展と社会的課題の解決を両立す
る人間中心の社会．（「Society 5 0 資料」（内閣府）（https://www8 cao go jp/cstp/society5̲0/society5̲0 pdf#search=%27Society＋5 0%27）を加工して作成）

図 2 Society 5 0 で実現する社会
IoT，AI，少子高齢化対策，ロボティクス，自動運転など様々な課題に関して人間中心の社会を実現する．（「Society 5 0 資料」（内閣府）（https://www8 cao go jp/cstp/society5̲0/society5̲0 pdf#search=%27Society＋5 0%27）を加工して作成）を目指して (4)，自動運転，ロボティクス，更には○○×

術革新により図 2 に示すような持続可能な社会を実現す

ICT のように農業，漁業，林業，運輸などの様々な分ることが期待されている．そして，ICT 技術を生み出野を革新する ICT 技術が注目されている．これらの技した本会は正にその中心にいる．にもかかわらず会員数

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電子情報通信学会誌 Vol 102 No 7 2019

が減少しており，何となく閉塞感が漂うのが現状である．なぜだろうか．本会に所属する研究者はいろいろな知恵を絞って先ほどのマイルストーンにあるように，今日のグローバルな ICT 社会を作り上げてきた．そして
今では，インターネットにより大概の情報を取ることができる時代になった．昔なら学会に所属しないと取れな
かった情報が，会員でなくても瞬時に手に入る時代である．
また，自らの構築した ICT により産業発展のスピー
ドが早くなり企業研究者も余裕がなくなる一方で，比較的ゆっくりと発展するアカデミアと急速に多様化する産業界との連携もすれ違いが生じてしまう．極論すると大学人にとっては学会がなければ情報交換あるいは議論・発表をする場がなくなって研究に窮するが，企業人にとっては学会がなくても開発・実用化を進めることがでを生み出すには，その原動力となる情熱，好奇心，信念

きる．昔は企業研究者とアカデミアの人の時間の進み方のようなものをお互いに学び取る必要がある．しかしが比較的近い関係にあったが，今は企業関係者がアカデ

ネットではこれらは学べない．学術大会あるいは国際会

ミアには構っておられず，かなり意識が違う関係になっ議での生きた議論の中にこそ新たな価値を見いだしていている．また，大学人も最近では評価に追われ，実質的けるのであって，ネットではその場の議論で生まれる新な研究活動に費やす時間が減って，大学としての本来のたな「知」に出会うことはない．そういう意味で学会の研究が十分にできているのかも問題である．最先端研究

価値とは，その場にいなければ技術開発に遅れるようなとは名ばかりで忙しいだけの大学であってはならない．

危機感を覚えさせることができるかどうかであると言っではもう学会はいらないのか？

産業が右肩上がりでてもよい．

会員数が伸びているときには考えなくてよかった（考えておくべきだった）が，今は学会の在り方にはパラダイ

3．IEEE，OSA に学ぶ

ムシフトが起こっていて，それにどう対応していくかが問われている時代である．今一度学会とは何か，その魅

ここで我々にとって身近な海外の学会として IEEE (5)今こそ情報化社会にフィットした新たなや OSA（Optical Society of America）(6)を例にとり本会

電子情報通信学会が求められているのだと思う．そしてとの相違点や学ぶべき点を考えてみたい．御存じのよう立ちはだかる課題を克服していくことが我々の使命であに，IEEE は会員数 42 万人，正味財産（Net Asset）がろう．

342 億円の大きな学会であるが，単なる学会というより力とは何か？

学会は時とともに，その姿を変え，発展していくことも標準化や保険など様々な事業を通じて発展しているグが宿命であると思う．松尾芭蕉は「不易流行」が俳句のローバル企業である．OSA は光学系の学会であり本会基本であると説いている．すなわち絶対に変わらないも同様最近創立 100 周年を迎えている．この学会の会員数のと（不易），時代とともに変わりその最先端を追うもは 21 000 人，その正味資産は 107 億円である．米国のの（流行）とから成るということであるが，これは学会

学会とはいえ 100 か国以上の会員がおり，光学系のノー活動にも通ずるものがあると思う．軸足をきちんとしな

ベル賞受賞者はほぼ全員 OSA の会員である．この両学

がら最先端の技術を新たに作り上げることの重要性を説会は学会の黒字運営を最も優先してきている組織であいており，そうすれば普遍的な存在になれると．我々はる．一方，本会は会員 26 000 人，正味財産は 19 億円で革新のない伝統などはあり得ないことを肝に銘ずるべき

あ る．私 は 今 ま で に IEEE の Photonics Society のである．

Board of Governor 並びに OSA の Director at Large と学会において最も重要なことは，それぞれが目指す基いう役職を経験してきたが，そのとき感じた本会との体

礎研究・実用化研究・開発を行う中で，その芽や成果を

質の差を図 3 にまとめている．ただし，具体的な数値は皆で議論し，もって学術の発展，産業の発展に貢献し，入っておらず学会の運営方針の違いを示している．

社会を豊かにしていくことであろう．大学生は研究にこの図を見て頂いて分かることは，IEEE と OSA はよって鍛えられ，やがて日本の将来を背負っていく．一会 費 の 収 入 で 運 営 す る と い う よ り も，い か に学 会 の方企業の技術者はアカデミアと連携して技術を発展さジャーナルや国際会議を発展させ，それとともに投稿

せ，自らの経験を学会へフィードバックすることにより数・発行部数や国際会議数を増やすかに重きを置いてい学会を率先してけん引して頂きたい．また，新たなもの

る．以前私はそれらの理事会で，会費の収入がどうなっ講演会長就任にあたって──未来に輝く電子情報通信学会に向けて──641

図 3 IEEE，OSA に学ぶ IEICE の将来要である．

論文発行数及び国際会議の開催数を増やすとともに，会員数増加の施策が重ているのか心配であると質問したところ，返ってきた返助するブースもあり，大学と企業の研究者交流としても事は，会費よりもジャーナルの発行部数や投稿件数，国有効に働いている．更には，欧米ではジャーナルのオー

際会議の収益の方がもっと重要であるとのことであっプンアクセスも進んでおり，本会もこの動きに乗り遅れた．極論すると，会員数はゼロでも投稿してくれる人がないようにしたい．

いる限り，あるいは国際会議に大勢集まってくれれば収

一方本会はその収益の多くを会費と研究専門委員会の支が成り立つような口ぶりであった．この話は満更大げ

技術研究報告から得ている．しかし，研専数は 1990 年

さではない．IEEE や OSA の会費も一番安いランクはの 46 から 2018 年の 85 に増えているものの，技報の発1 万円台であり，本会の 1 3 万円と大差はない．しか行部数は年々減っており収益を維持するのが大変であし，IEEE や OSA の論文 1 編発行するために著者が支る．研究会の存在は大変重要で本会の特徴であるが，ガ払 う 費 用 は，10 万 円 以 上 で あ る．ま た，国 際 会 議 のラパゴス的で海外の人は発表に来ない．最近の研究会がregistration fee も 5〜8 万円である．有名なジャーナル

収益につながらないのは，すぐにネットでそれに似た情や国際会議であるために各国から多くの投稿があり，そ報が取れるからであろうか？

の査読が世界中を飛び回る．IEEE や OSA にはレベル子化への移行段階であるが，参加費を徴収するなど収益の高い論文が載るということを世界中が知っており，その減少を食い止める必要がある．また，会費収入も年々

こに名前が載ることは大変名誉なことである．また，各減少している．このような学会運営のビジネスモデルはジャーナルの編集長（Editor）は著名な中堅研究者が破綻しているのではないかと思う．今後，本会が一般社

現在，研究会の資料は電やっており，皆が興味を持つ新たな Topical Meeting の団法人として成長していくためには，レベルの高い論文

提案など目の付け所も良い．ジャーナルの名前も臨機応発行や国際会議の積極的な開催に取り組むなど企業的な変に変えて魅力的なものにしている．このように本来学努力をして，会員により良いサービスを提供することが会に求められる学術性の高さがあり，かつ国際会議を通極めて重要である．

じて産業界との連携を持っているのが米国の学会であ更に，本会には一つ大きな問題がある．それは他の日る．また，国際会議では若手研究者の活動や再就職を援本の学会にも言えることであるが，日本の研究者は企業

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電子情報通信学会誌 Vol 102 No 7 2019

図 4 一般社団法人電子情報通信学会の将来の組織図
President の横に本会を常勤でマネージする CEO あるいは Executive Director の存在が必要．この CEO が理事会，ソサイエティ，事務局を結ぶ．また，各ソサイエティには常勤のソサイエティ CEO を置き，ソサイエ
ティ会長とともにソサイエティの運営を行う．

の 研 究 開 発 者 を 含 め て，本 会 よ り も 例 え ば IEEE やている．図 4 に示すように財政及び運営全般を学会専従

OSA に投稿していることである．国際会議もしかりでの CEO や，各ソサイエティのまとめ役として目利きのある．私も 500 件近い自分のジャーナル論文の 2/3 は欧できる技術営業的な専従職員（ソサイエティ CEO）が米の論文である．いい成果が出るとどうしても日本より必要であり，彼らが会員と事務局と理事会とを結び付け

海外に投稿し，世界中からいい評価を得たいというのはて本会を発展させてくれるのではないかと思う．このよ

研究者の心情であろう．また我々の諸先輩もそうであっうな新たな施策により本会の大きな発展が期待されるのた．日本の研究者間のコンセンサスとしてまず日本の雑であるが，それら専従社員の雇用費用を獲得する必要が誌に投稿する，というような話があればともかく，研究ある．各ソサイエティは独自の努力で黒字化を達成しそ者の意思を規制すべくもない．しかし，例えば海外に発れにより自らのソサイエティを発展させてほしい，と私表した優れた論文を本会の招待論文として積極的に発行が言っているのはここに基本がある．金もうけをするのすることは可能である．そしてそれら最先端の研究を日ではなく黒字化により会員に多くの学術的恩恵をもたら本に広め，その内容を総合大会やソサイエティ大会で大し，ひいては健全な学会運営を行うことができる．図 3 にいに議論することが重要であろう．世界のトップを走る

示したように，今後，本会も論文誌や国際会議でどのよう技術の議論ができたり，聞けたりするのであれば人は集に収益を上げていくか一層真剣に考える必要があろう．

まる．日本にも優れた中堅の研究者はたくさんいるの論文や国際会議の運営ばかりでなくほかにも気になるで，そういう方々に本会の編集や国際連携に加わって頂ことがある．例えば IEEE では WIE（Women in Engi-

ければ，本会が主催する国際会議も米国のようにできる

neering）と言って女性研究者が積極的に学会に参画しはずである．

て い く よ う な 活 動 や LMAG（Life Member Affinity

また，組織運営の違いとして，IEEE も OSA も Pres-Group）という高齢者の会員による学会活動，若手のサ

ident の横には CEO あるいは Executive Director がい

ポートをする組織もある．今後，人口減少していく中でて財政面と組織の発展に責任を持って管理運営してい学会もその影響を大きく受けることになるわけで，高齢る．本会にもこのような方式の導入を考えてはどうだろの方でも学会活動に参加する意思のある方は積極的に活うか．図 4 に本会の組織の概略を示す．本会の運営はボ

動して頂きたいと思う．

ランティアで運営されているため，おのずと限界が見え
講演

会長就任にあたって──未来に輝く電子情報通信学会に向けて──

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図5

光ファイバ通信の技術発展の概略図

速に広まり，我々のお株を奪ったかのように研究が展開

4．学会を繁栄させるためにされ，今日の欧米の国際会議の目玉はこの 3M 技術に世界で注目される学会になるために重要なことは，何なっている．IEEE も OSA も日本生まれの 3M 技術，

よりも我々自身で新たな技術開発の芽を創り出すことでいわば本会発の技術によって学術の発展や収益面で多大あろう．私の経験を基に少しお話したい．私は光通信分な恩恵を受けている．

野を長年研究してきているが，最近光通信にもまだや

我々はこの 3M 技術の重要性に鑑み，本会に第二種研ることがあるのですね と言われたことがある．30 年

究 会 と し て EXAT（Extremely Advanced Transmis-

前と違って光通信技術は格段に進歩してもうやることがsion）研究会を立ち上げ，今は 5 期 10 年目に入っていないように思われたのかもしれない．しかし光ファイバ

る (8)．そして，2 年に一度国内で国際会議を開催して世通信にはファイバヒューズという入力光パワーの限界が界的なステータスを確立しつつある．更に特許庁もこのあって，WDM（Wavelength Division Multiplexing：波技術に注目してその産業動向調査を行い，我々に 3M 分

長分割多重）と呼ばれる通信方式の波長数をむやみに増野の世界的な動向をフィードバックしてくれるまでにやすことはできない．光ファイバが光パワーで溶けてしなっている (9)．このような新技術の提案は他の分野でもまう の で あ る．しかしその一方で情報通信量は 年 率できるのであって，本会の各ソサイエティの中で将来何40 % 以上の割合で増加しており，20 年後には約 1 000が重要な技術かを仲間を作って議論し，積極的に情報発倍の通信容量を維持する通信システムの構築が急務で信をして頂きたい．例えば「次世代 ICT やポスト ICTあった．そこで本会に所属する我々は，小柴正則元会長

は何でしょうか」とか「生命科学，脳科学，あるいは社をはじめ日本の産学官の研究者が集まって，今後どのよ

会科学と ICT」のようなことを考えていくことが期待

うにして光通信容量を増やして行くか議論をした．2008

されているのではないだろうか．

年のことである．そのとき我々が目指す将来像を描いた

一度新たなことを始めると更なる発展が起こるもので図面を図 5 に示す．その中で生まれてきたのが多値変調ある．我々は 3M の中の Multi‑level modulation 技術を（Multi‑level modulation），マルチコアファイバ（Multi‑

5G 並びに Beyond 5G 展開し，無線と光をシームレスに

core fiber），多モードの制御（Multi‑mode control），す

つなぐ研究開発を進めている (10)．その様子を図 7 に示

なわち三つの Multi 技術でそれぞれ 10 倍，全体としてす．今までは無線と光は別物として研究開発されてきた

1 000 倍の情報量増加に対応しようするものである．

が，ディジタルコヒーレント伝送により光の通信レベル(7)

我々はそれを 3M 技術と名付けて世の中に提案した ．

が無線と同一レベルになり，シームレスにつなぐアクセ

その 3M 技術（多値伝送，マルチコアファイバ，多モース系の可能性が見えてきている．これにより高速大容ド制御）の内容を図 6 に示す．この 3M 技術は欧米で急量，低遅延，低価格な mobile fronthaul などへの貢献が644

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図 6 三つのマルチ技術（3M 技術）の内容
QAM ディジタルコヒーレント通信のような多値伝送，空間多重（SDM）としてのマル
チコアファイバ，一つのコアに高次モードまで同時に伝送する多モード制御技術．

図 7 光と無線をコヒーレント技術で統合した新たなアクセス系ネットワークの一例
を目指す．

期待されている．
日本企業がイノベータとして世界のトップを走り，その中でも電気情報系が頑張っていることを最初に述べ

高速大容量，低遅延，高信頼なアクセス網の実現

た，本会がグローバルな学会である以上，海外会員にとってのメリットをどのように打ち出していくのか喫緊の課題でもある．

た．しかしこのことを多くの人は知らない．今こそ学会
から社会へ向けて情報発信することの重要性が増してき

5．電気・情報関連学会の強い連携ている．そのためには，会誌を分かりやすく，省庁連携
ページ，学会連携ページの設置なども重要であろう．ま講演

電気・情報関連学会には五つの学会（電子情報通信学会長就任にあたって──未来に輝く電子情報通信学会に向けて──645

会，電気学会，情報処理学会，映像情報メディア学会，

ましいものであり，学術的にも新たな研究をいち早く進照明学会）があり，15 年ほど前に電気・情報関連学会

められるものである．

連絡協議会が発足している (11)．この趣旨はワンアンブ
レラ型機構の下，

実は学会間の連携強化は 2001 年，今から 18 年にも前に電気学会と電子情報通信学会との間で議論（電気学会誌，vol 121 no 7「学会だより」（2001））されている．

①

政府提言，国際的な情報発信など学会が協調すべき案件②

各学会が実施している講習会，セミナ，大会などの相互協力，補完

そのときの図面を図 8 に示す．当時と比べると世の中がかなり変わってきており，今後新たな連携を進める中で，現状に即した改訂版のシナリオ策定を通して，日本の電気・情報関連学会のグローバルなプレゼンスを高め③

事務局を含む学会運営に当たっての効率化たいものである．企業の経営にはホールディングカンパ④

今後の学会協力の進め方

ニーという言葉をよく聞くが，今こそ電気・情報関連学会を束ねるホールディングソサイエティのような機構が等に加えて，各学会がその時点で直面している共通課

重要なのだと思う．

題への対応策の紹介，社会的な外部要因変化に対する学

まず最初のステップとして，本会と電気学会 (12) との会の在り方，などについて率直な意見交換を行うことでより強い連携が両者の強みを発揮させ，新たな産業発

あった．15 年たった今，情報共有や一部連携のみなら展・学会発展につながっていくのではないかと考えていず，①〜④の主体的な連携を更に強く進めるべきと考える．今こそ両学会の連携を基軸に新たな学会運営を模索ている．

していくことが重要と考え，本会の企画戦略室と電気学

世の中は多くの異分野技術が融合して新たな産業が起会の総務企画担当役員との間で昨年秋から議論を進めてこっている．我々にとって融合領域である○○×ICT

きており，今後更に検討を促進してもらおうと思っていは産業発展の絶好のチャンスである．チャンスを生かす

る．

には融合によって価値を生み出す多くの技術を持つ必要があるが，現実には，企業会員を中心とする会員数の減
少は電気・情報関連学会に共通する課題である．今回の私の提案は，お互いの学会の状況を把握し合い，社会に

6．ま

と

め

センサネットワークを通じて

もの

と

もの

がつ

インパクトを与える新たな活動に向けて強い具体的な連

ながる Society 5 0 のような ICT 社会では技術開発のス携を図ることにある．例えば，電力エネルギー×ICT，ピードが昔の倍以上で変化している．学会もその時代にパワーエレクトロニクス×ICT，センサ×ICT など横断合わせて変化していかねばならないところに，今日の学的な幅広いテーマ，学際領域への挑戦は大変魅力的であ会運営の難しさがある．電子情報通信学会には 100 年にり，電気自動車やロボット技術への応用など伸び代が大わたる輝かしい歴史と伝統があるが，伝統とは進化を続

きいものと思う．このような連携は産業界にとっても好けて発展していくことであり，単なる継承ではない．不646

電子情報通信学会誌 Vol 102 No 7 2019

図8

講演

電子情報通信学会との協力推進方策案の比較評価（出典：電気学会誌，vol 121 no 7「学会だより」（2001）掲載）

会長就任にあたって──未来に輝く電子情報通信学会に向けて──647

こそそれに立ち向かって新たな価値を見いだしていく有効な組織であろう．
私が感ずるハードウェアとソフトウェアの発展の様子を図 9 に，また課題解決型研究開発と分野別基礎・基盤
研究開発の関係を図 10 に示す．最近はソフトウェア的色彩の強い企業が発展している中で，殊更 ICT を使う
ことが強調されている．しかしその一方で，どのようにICT 技術そのものを高度化していくかも大変重要であろう．すなわち By ICT と Of ICT の両方のバランスが取れるように技術開発を進めていくことが大事であり，
科学技術立国日本の本質であろうと思う．また，課題解決型研究が主になり過ぎると基礎基盤の研究開発とのバランスが損なわれることも懸念される．
図 9 ハードウェアとソフトウェアの年代に見る発展の様子
1980〜2000 年代は ICT そのものの高度化に向けて各種デバイスの製造が盛んで装置の開発，Of ICT，が進んだ．2010 年代になるとリーマンショックに後の GAFA のような情報サービス業によりソフトが発展している．○○×ICT や Society 5 0 のような By
ICT 的な色合いが強い．

本会が置かれている状況として，財務体質の改善，広報の充実，会員や論文発行部数の減少など，右肩下がりの話が多いが，会員の皆様には是非第一人称で学会に参加して頂きたいと思う．ケネディ大統領がAnd somy fellow Americans : ask not what your country can dofor you‑ask what you can do for your countryと言っているように，学会に何をしてくれるかを期待するのではなく，自分が本会のために何ができるかを一人一人が会長になったつもりで考えて頂くことをお願いしたい．
学会活動はボランティアだからというのではなく，産業界，アカデミアが本当に真剣になって第一人称で「共創」すれば本会の未来は明るいものになっていくのだと思う．会員一丸となって，未来に輝く電子情報通信学会を創っていこうではありませんか．
皆様の一層の御支援をお願い致します．
文(((

図 10 課題解決型研究開発と分野別基礎・基盤研究開発の関係
この図は図 9 に強く関連しており，基礎から応用までのバランスの取れた研究開発が重要である．

易流行ではないが，変化するもののみが生き残り，新たな技術開発はその変化の中から生まれてくる．
米国の GAFA は新しい IT サービス企業群であり，ICT のれい明を機敏に捉えて生まれたものである．残念ながら日本はそのような新たなビジネスチャンスを生かし切れておらず，学会は社会的価値の創造に一層貢献することが求められているのだと思う．技術の黒船はい

献

)
)
)

http://discover.clarivate.com/2018-Top100-en
https://www.ieice.org/jpn/100th/milestone.html
https://ethw.org/Milestones : List_of_Milestones, https://ieee-jp.org/
activity/jchc/milestone_jusho.html( ) https://www8.cao.go.jp/cstp/society5_0/society5_0.pdf#search=%27Society＋5.0%27( ) https://www.ieee.org/( ) https://www.osa.org/( ) M. Nakazawa, “Giant leaps in optical communication technologies
towards 2030 and beyond,” European Conference on OpticalCommunication (ECOC 2010), Plenary Talk, Sept. 2010.
( ) http://www.ieice.org/˜exat/( ) 特許庁，平成 29 年度 特許出願技術動向調査報告書「次世代光ファイバ技術」，平成 30 年．
(10) 安全・安心で効率的な社会基盤と知的ネットワークの実現を目
指す光・無線融合型自律分散協調情報通信ネットワークの構
築， マスタープラン 2017 学術大型研究計画 計画番号 122，
http://www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/kohyo-23-t241-1.html(11) http://www.lcieice.org/index.html(12) http://www.iee.jp/wp-content/uploads/honbu/31-doc-honb/katsudo
007.pdf

つの時代も形を変えて日本に来ているのであって，学会㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇㍇

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