確定拠出年金向け説明資料

ＤＩＡＭライフサイクル・ファンド＜ＤＣ年金＞１安定型
一般社団法人投資信託協会分類：追加型投信／内外／資産複合
本商品は元本確保型の商品ではありません
1.投資方針１．基 本 方 針
当ファンドは、安定した収益の確保と信託財産の長期的な成長を図ることを目標として安定的な運用を行います。
２．投 資 態 度
日本を含む世界の公社債および株式に実質的に投資します。
主としてDLジャパン・アクティブ・オープン・マザーファンド、DLジャパン・ボンド・オープン・マザーファンド、DLインターナショナル・ハイブリッド・オープン・マザーファンドおよびDLインターナショナル・ボンド・オープン・マザーファンドへの投資を通じて、国内債券、国内株式、外国債券および外国株式の4つのアセット（資産）に投資し、分散投資効果を高めることでリスクを軽減しつつ、安定的な収益の追求をめざします。
個別のアセット（資産）毎におけるアクティブ運用を行い、当社が独自に指数化する合成インデックス（*）をベンチマークとして超過収益を積み上げることを図ります。
個別のアセット（資産）において、数多くの銘柄に分散して投資することにより、より一層の分散投資効果を追求します。
実質組入外貨建資産の為替変動リスクに対しては、原則として為替ヘッジを行いません。
（*）当社が独自に指数化する合成インデックスとは、国内株式については東証株価指数（TOPIX)、国内債券についてはNOMURA-BPI総合、外国株式についてはMSCIコクサイ・インデックス（円換算ベース、為替ヘッジなし）、外国債券についてはFTSE世界国債インデックス（除く日本、 円換算ベース）、短期金融資産についてはコール・ローンのオーバーナイト物レートを、各ファンドにおける基本アロケーションに基づいて合成したものです。
比較的リスクの低い資産（国内債券）を中心に組入れ、安定運用を行います。国内株式、国内債券、外国株式、外国債券および短期金融資産について、株式への実質投資割合の上限が35％以下、かつ外貨建資産への実質投資割合の上限が30％以下の範囲内において配分した基本アロケーションのもと、個別資産毎におけるアクティブ運用を行い、当社が独自に指数化する合成インデックスをベンチマークとして超過収益を積み上げることを図ります。
＜参考：マザーファンドの投資態度＞①ＤＬジャパン・アクティブ・オープン・マザーファンド
わが国の株式（全上場銘柄）を主要投資対象とし、東証株価指数（TOPIX）を中長期的に上回ることを目標に運用します。企業のファンダメンタルズ分析を重視したボトムアップによる銘柄選択を行うことを原則とします。銘柄選択はファンドマネージャーが自ら会社訪問を行ない、企業の成長性と投資価値を総合的に判断し、組入銘柄を決定します。株式の組入比率は、原則として100％に近い状態を維持します。ただし、市況動向等により弾力的に変更を行う場合があります。特定の銘柄や業種に対し、過度の集中がないように配慮します。
②ＤＬジャパン・ボンド・オープン・マザーファンド
わが国の公社債を主要投資対象とし、ＮＯＭＵＲＡ-ＢＰＩ総合を中長期的に上回ることを目標に運用を行います。マクロ経済分析をベースとしたファンダメンタルズ分析等に基づき、金利の方向性予測、イールドカーブ戦略、セクター戦略により超過収益を積み上げることをめざします。
③ＤＬインターナショナル・ハイブリッド・オープン・マザーファンド
日本を除く世界主要先進国の株式を主要投資対象とし、積極的な企業調査訪問を基にしたボトムアップ・アプローチと各国のマクロ経済分析等によるトップダウン・アプローチを併用することによりポートフォリオを構築します。MSCIコクサイ・インデックスを長期的に上回ることをめざして運用を行います。株式の組入比率は、原則として１００％に近い状態を維持します。ただし、市況動向等により弾力的に変更を行う場合があります。外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行いません。

④ＤＬインターナショナル・ボンド・オープン・マザーファンド
日本を除く世界主要国の公社債を主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス（除く日本、円換算ベース）を中長期的に上回ることを目標に運用を行います。当社が独自に開発した外債分析システムを活用して運用を行います。金利見通しに基づく各国市場配分に加え、各国ポートフォリオにおけるデュレーション、償還構成をコントロールすることにより超過収益を獲得することをめざします。為替については、金利とは独立した投資対象と考え、エクスポージャーのコントロールを行うことにより、運用効率の向上を図ります。ただし、為替エクスポージャーは原則として信託財産の純資産総額の範囲内とします。

2.主要投資対象
ＤＬジャパン・アクティブ・オープン・マザーファンド、ＤＬジャパン・ボンド・オープン・マザーファンド、ＤＬインターナショナル・ハイブリッド・オープ
ン・マザーファンドおよびＤＬインターナショナル・ボンド・オープン・マザーファンドを主要投資対象とします。

3.主な投資制限
・株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の35％以下とします。
・外貨建資産への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の30％以下とします。

4.ベンチマーク
委託会社が独自に指数化する合成インデックス
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）※東証株価指数（TOPIX）の指数値および東証株価指数（TOPIX）にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）に関するすべての権利・ノウハ
ウおよび東証株価指数（TOPIX）にかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有しています。ＪＰＸは、東証株価指数（TOPIX）の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではなく、本商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
ＮＯＭＵＲＡ-ＢＰＩ総合※NOMURA-BPI総合の知的財産権その他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。
ＭＳＣＩコクサイ・インデックス（円換算ベース、為替ヘッジなし）※MSCIコクサイ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「ＤＩＡＭライフサイクル・ファンド＜ＤＣ年金＞１安定型｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、債券、株式、不動産投資信託証券（リート） など値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資
信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。

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一般社団法人投資信託協会分類：追加型投信／内外／資産複合
本商品は元本確保型の商品ではありません
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円換算ベース）※FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。FTSE Fixed Income LLCは、本ファンドのスポンサーではなく、本ファンドの推奨、販売あるいは販売促進を行っておりません。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）19％＋ＮＯＭＵＲＡ-ＢＰＩ総合65％＋ ＭＳＣＩコ
クサイ・インデックス（円換算ベース、為替ヘッジなし）5％＋FTSE世界国
債インデックス（除く日本、円換算ベース）8％＋オーバーナイトコール
ローン3％

5.信託設定日

11.お申込単位
１円以上１円単位12.お申込価額
購入申込受付日の翌営業日の基準価額

13.お申込手数料ありません。

14.ご解約価額

2001/10/1
換金申込受付日の翌営業日の基準価額

6.信託期間
無期限

7.償還条項
次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・受益権口数が10億口を下回ることとなった場合。
・受益者のために有利であると認めるとき。
・やむを得ない事情が発生したとき。

8.決算日
毎年5月25日（休業日の場合は翌営業日）

9.信託報酬
ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.65％（税抜1.50％）
内訳（税抜）
委託会社：年率0.57％
販売会社：年率0.83％
受託会社：年率0.10％

10.信託報酬以外のコスト
その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
・信託事務の処理に要する諸費用
・外国での資産の保管等に要する費用
・監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用
等
監査費用は毎日計上（ファンドの基準価額に反映）され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日）および毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

15.信託財産留保額ありません。

16.収益分配毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※収益分配金は自動的に全額再投資されます。

17.申込不可日
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場
合があります。また、確定拠出年金制度上、購入・換金のお申込みができない場合がありますので運営管理機関にお問い合わせください。

18.課税関係
確定拠出年金の加入者におかれましては、確定拠出年金の積立金の運用にかかる税制が適用されます。

19.損失の可能性
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「ＤＩＡＭライフサイクル・ファンド＜ＤＣ年金＞１安定型｣の募集については、委託会社
は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、債券、株式、不動産投資信託証券（リート） など値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資
信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。

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一般社団法人投資信託協会分類：追加型投信／内外／資産複合
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20.セーフティーネットの有無
投資信託は、預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。

21.持分の計算
解約価額×保有口数
注：解約価額が10,000口あたりで表示されている場合は10,000で除して下さい。

22.委託会社
アセットマネジメントOne株式会社（ファンドの運用の指図を行う者）

23.受託会社
三菱UFJ信託銀行株式会社（ファンドの財産の保管および管理を行う者）

24.基準価額の主な変動要因
１．資産配分リスク
資産配分比率が高い資産の価値が下落した場合や、複数または全ての資産の価値が同時に下落した場合等は、基準価額の下落要因となります。
各資産（国内株式、国内債券、外国株式、外国債券および短期金融資産）の資産配分比率は、基本アロケーションに応じ、±5％以内の変動に抑えます。
この資産配分が当ファンドの収益の源泉となる場合もありますが、収益率の悪い資産への配分が大きい場合、複数または全ての資産価値が下落する場合には、各資産の投資成果が各資産のベンチマークと同等あるいはそれ以上のものであったとしても、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。

②信用リスク
投資する株式の発行者の経営不安・倒産等の発生は、基準価額の下落要因となります。
投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
４．債券投資リスク
当ファンドでは実質的に公社債に投資します。公社債では、一般に次に掲げるリスクがあります。
①金利リスク
金利の上昇（債券の価格の下落）は、基準価額の下落要因となります。
金利リスクとは、金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に、金利が上昇した場合には、債券の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
②信用リスク
投資する債券の発行者の財政難・経営不安・倒産等の発生は、基準価額の下落要因となります。
投資する債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、債券の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
５．為替リスク
為替相場の円高は、基準価額の下落要因となります。
当ファンドでは実質的に外国証券に投資します。外国証券に投資する場
合には、一般に為替リスクがあります。為替リスクとは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に外国為替相場が対円で下落（円高）になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。従いまして、外貨建証券が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該通貨の為替相場の対円での下落（円高）度合いによっては、当該証券の円ベースの評価額が減価し、当ファンドの基準価額の変動および分配金に影響を与える要因となります。また外貨建証券への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドでは、為替リスクに対して為替ヘッジを行わないことを原則としており、また為替リスクのエクスポージャーを積極的にコントロールする場合があるため、円と投資対象国通貨の為替レートの変化が当ファンドの資産価値に影響します。

２．国別配分リスク
投資対象国のうち一部の国における証券市場全体の市場価値が下落する場合には、基準価額が下がる要因となる可能性があります。
当ファンドでは、組入れられる資産の国別配分が、当該資産のベンチマークを構成する国別構成比率と若干異なる場合があります。
この国別配分が、当ファンドの収益の源泉となる場合もありますが、当ファンドの投資対象国のうち一部の国における証券市場全体の市場価値が下落する場合には、当ファンドの各資産の国別配分が各ベンチマークの国別比率と同等あるいは優れたものであったとしても、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。
３．株式投資リスク
当ファンドでは実質的に株式に投資します。株式には一般的に次に掲げるリスクがあります。
①価格変動リスク
投資する企業の株価の下落は、基準価額の下落要因となります。
株式の価格は、一般に大きく変動します。株式市場全体の価格変動ある
いは個別銘柄の価格変動により、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「ＤＩＡＭライフサイクル・ファンド＜ＤＣ年金＞１安定型｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、債券、株式、不動産投資信託証券（リート） など値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資
信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。

確定拠出年金向け説明資料

ＤＩＡＭライフサイクル・ファンド＜ＤＣ年金＞１安定型
一般社団法人投資信託協会分類：追加型投信／内外／資産複合
本商品は元本確保型の商品ではありません＜その他の留意点＞○当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響をおよぼす可能性や、換金のお申込みの受付が中止となる可能性、すでに受付けた換金のお申込みの受付が取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
○有価証券の貸付等においては、取引相手先の倒産等による決済不履行リスクを伴います。
○当ファンドはベンチマークを採用しておりますが、ベンチマークは証券市場の構造変化等の影響により今後見直す場合があります。また、当ファンドの運用成果は、ベンチマークを上回ることも下回ることもあり、ベンチマークに対して一定の運用成果をあげることを保証するものではありません。
○当ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、当ファンドが投資対象とするマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等があった場合、資金変動が起こり、その結果、当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、当ファンドの基準価額に影響をおよぼす場合があります。
○当ファンドの収益分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により、分配を行わないことがあります。
○資金動向、市況動向等によっては、投資態度に従った運用ができない場合があります。

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「ＤＩＡＭライフサイクル・ファンド＜ＤＣ年金＞１安定型｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、債券、株式、不動産投資信託証券（リート） など値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。