様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校
学校法人立志舎

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

学科名

会計学科
商業実務
専門課程

ビジネス学科経理・情報研究学科

工業
専門課程

ＩＴビジネス学科

情報管理学科

実務経験のあ夜間･る教員等によ通信る授業科目の制の単位数又は授
場合
業時数

夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信

180 時間160 時間100 時間160 時間160 時間省令で定める
基準単位数又は授業時数80×2＝160 時間80×2＝160 時間80×1＝160 時間80×2＝160 時間80×2＝160 時間（備考）２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

-1-

配
置
困
難

様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いる
こと。
学校名
設置者名

大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校
学校法人立志舎１．理事（役員）名簿の公表方法
https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

非常勤

会社役員
2018.4.1～

非常勤

会社員
2010.10.1～

任期2022.11.29～
2025.11.28
2022.11.29～
2025.11.28

（備考）

-2-

担当する職務内容
や期待する役割
企画・調整

コンプライアンス

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校
学校法人立志舎○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法
や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
１．授業計画の作成過程は次のとおりとする。
⑴ 教育課程編成委員会の実施（年２回）⑵ カリキュラム編成会議の実施（年２回以上）⑶ 上記⑴、⑵を踏まえて年間授業計画を確定し、シラバス作成を２月下旬から実施し３月中旬以降にホームページ上に公表する。
２．シラバスは以下の５項目から成る。
⑴ 科目名・開講年次・授業時数・単位数・種類・分類・授業方法・担当教員⑵ 講義主要目標及び講義概要⑶ 講義・演習項目⑷ テキスト⑸ 成績評価３．シラバス作成の際には、次の点に留意すること。
⒉⑴について・「授業時数」と「単位数」との関係については、20時数につき１単位とする。
・「種類」は、科目の内容に応じて「一般科目」または「専門科目」と記入する。
・「分類」は、「必修」または「選択必修」と記入する。
・「授業方法」は、科目の内容に応じ「講義」、「演習」、「講義・演習」のいずれかを記入する。
・「担当教員」は、「本学教員」、「実務経験のある教員」または企業名等を記入する。
⒉⑵について学生に何を修得させるのか明確にすること。また、それをどのように実現していくのか、その方向性を示す。
⒉⑶について⒉⑵で示した方向性をどのような内容で具体化していくのか、項目を立てて記入する。
⒉⑷について授業で使用するテキストやプリント等を記入する。
⒉⑸についてテスト等、成績評価の対象となるものを記入する。

授業計画書の公表方法

https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/-3-

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
成績評価⑴ 単位は、前期試験受験者・後期試験受験者に対して考査の上、与えられる。ただし、前期試験・後期試験は、科目ごとに出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は受けることができない。
⑵ 科目ごとに出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は、補講への出席・課
題の提出を行った上で追試を受けることができる。
⑶ 前期試験・後期試験において著しく点数が低い者は再試を受けることができる。
⑷ 成績は、秀・優・良・可・不可に分け、秀・優・良・可を合格とし、不可を不合格とする。成績評価は、期末試験・授業期間中に実施するテスト・実習の成果・履修状況等を総合して判断する。
⑸ 合格者の成績評価割合は、成績上位から 10％程度を秀、30％程度を優、50％程
度を良、10％程度を可とする。
⑹ 合格した授業科目については、所定の単位を取得したものとする。
⑺ あらかじめ設定した成績評価の方法・基準により、厳格かつ適正に単位授与および履修認定を行う。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
GPA の算定について
１．学期末に上記２．の成績評価に基づき、秀・優・良・可・不可の評価を行う。
２．上記の評価に基づき GPA を算定する。
⑴ 算定方法① 1 単位当たり秀：4.0、優：3.0、良：2.0、可：1.0、不可：0 とする。
② 秀（取得科目数） 優（取得科目数） 良（取得科目数） 可（取得科目数）
4.0×取得単位数＋3.0×取得単位数＋2.0×取得単位数＋1.0×取得単位数＝GPA 換算数③ GPA 換算数÷総履修単位数（不可の履修単位数を含む）＝個人の GPA（小数点 3 位を四捨五入）⑵ 実施時期
前期（4 月から 9 月）、後期（10 月から 3 月）の 2 回実施し、3 月末に
年間 GPA をシステム上で算定する。

客観的な指標の算出方法の公表方法

https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/-4-４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
１．進級基準2 年制学科：1 年から 2 年へ進級時 46 単位
２．卒業単位
卒業するために必要な単位数を、次のとおりとする。なお、各学科の教育課程に定められた必修科目についてはすべて取得することを要する。
1 年制学科 40 単位
2 年制学科 86 単位
３．卒業判定会議を卒業年次の２月末に実施する。
卒業の認定に関する方針の公表方法

https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/-5-

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。

大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校
学校法人立志舎

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等

公表方法

貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/

２．教育活動に係る情報①学科等の情報【会計学科】
分野
商業実務
修業
年限
２年

昼夜
昼

課程名
商業実務
専門課程

学科名

専門士

高度専門士

会計学科

〇

－

講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

1,730
単位時間
/単位

9,690
単位時間
/単位

単位時間
/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

1,720
単位時間／単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

11,420 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

80 人

37 人

1人

2人

0人

2人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
１．授業計画の作成過程は次のとおりとする。
⑴ 教育課程編成委員会の実施（年２回）⑵ カリキュラム編成会議の実施（年２回以上）⑶ 上記⑴、⑵を踏まえて年間授業計画を確定し、シラバス作成を２月下旬から実施し３月中旬以降にホームページ上に公表する。
２．シラバスは以下の５項目から成る。
⑴ 科目名・開講年次・授業時数・単位数・種類・分類・授業方法・担当教員⑵ 講義主要目標及び講義概要⑶ 講義・演習項目⑷ テキスト⑸ 成績評価３．シラバス作成の際には、次の点に留意すること。
⒉⑴について・「授業時数」と「単位数」との関係については、20時数につき１単位とする。
・「種類」は、科目の内容に応じて「一般科目」または「専門科目」と記入する。

-6-

・「分類」は、「必修」または「選択必修」と記入する。
・「授業方法」は、科目の内容に応じ「講義」、「演習」、「講義・演習」のいずれかを記入する。
・「担当教員」は、「本学教員」、「実務経験のある教員」または企業名等を記入する。
⒉⑵について学生に何を修得させるのか明確にすること。また、それをどのように実現していくのか、その方向性を示す。
⒉⑶について⒉⑵で示した方向性をどのような内容で具体化していくのか、項目を立てて記入する。
⒉⑷について授業で使用するテキストやプリント等を記入する。
⒉⑸についてテスト等、成績評価の対象となるものを記入する。
成績評価の基準・方法
（概要）
成績評価
⑴ 単位は、前期試験受験者・後期試験受験者に対して考査の上、与えられる。ただし、前期試験・後期試験は、科目ごとに出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は受けることができない。
⑵ 科目ごとに出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は、補講への出席・課
題の提出を行った上で追試を受けることができる。
⑶ 前期試験・後期試験において著しく点数が低い者は再試を受けることができる。
⑷ 成績は、秀・優・良・可・不可に分け、秀・優・良・可を合格とし、不可を不合格とする。成績評価は、期末試験・授業期間中に実施するテスト・実習の成果・履修状況等を総合して判断する。
⑸ 合格者の成績評価割合は、成績上位から 10％程度を秀、30％程度を優、50％程度を良、10％程度を可とする。
⑹ 合格した授業科目については、所定の単位を取得したものとする。
⑺ あらかじめ設定した成績評価の方法・基準により、厳格かつ適正に単位授与および履修認定を行う。
GPA の算定について
１．学期末に上記２．の成績評価に基づき、秀・優・良・可・不可の評価を行う。
２．上記の評価に基づき GPA を算定する。
⑴ 算定方法① 1 単位当たり秀：4.0、優：3.0、良：2.0、可：1.0、不可：0 とする。
② 秀（取得科目数） 優（取得科目数） 良（取得科目数） 可（取得科目数）
4.0×取得単位数＋3.0×取得単位数＋2.0×取得単位数＋1.0×取得単位数＝GPA 換算数③ GPA 換算数÷総履修単位数（不可の履修単位数を含む）＝個人の GPA（小数点 3 位を四捨五入）⑵ 実施時期
前期（4 月から 9 月）、後期（10 月から 3 月）の 2 回実施し、3 月末に年間 GPA をシステム上で算定する。

-7-

卒業・進級の認定基準（概要）（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
１．進級基準2 年制学科：1 年から 2 年へ進級時 46 単位
２．卒業単位
卒業するために必要な単位数を、次のとおりとする。なお、各学科の教育課程に定められた必修科目についてはすべて取得することを要する。
1 年制学科 40 単位
2 年制学科 86 単位
３．卒業判定会議を卒業年次の２月末に実施する。
学修支援等
（概要）
クラス担任制：有
電話での対応および保護者との面談。
保護者との綿密な連絡体制をとる。
学生相談室の設置。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

32 人
8人
19 人
5人
（100％）（25.0％）（59.4％）（15.6％）（主な就職、業界等）
太陽有限責任監査法人、山崎製パン㈱、㈱阪急阪神ビジネスアソシエイト、㈱日本旅行
アカウントサービス、㈱ワンダイニング、㈱スナダ建設 など（就職指導内容）
・業界研究 ・業種研究 ・自己分析 ・面接指導 ・新入生就職セミナー
・進路決定のための就職公務員ｶﾞｲﾀﾞﾝｽ ・就職模試 ・学内就職セミナー（主な学修成果（資格・検定等））（令和 5 年度卒業者に関する令和 6 年 5 月 1 日時点の情報）
・日商簿記検定 1 級 受験者数 24 人 合格者数 4 人
・全経簿記検定上級 受験者数 27 人 合格者数 7 人
・日商簿記検定 2 級 受験者数 21 人 合格者数 21 人
・税理士試験（科目合格） 受験者数 4 人 合格者数 3 人
・公認会計士試験（短答式）受験者数 5 人 合格者数 4 人（備考）（任意記載事項）-8-

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

59 人（中途退学の主な理由）
進路変更、修学意欲低下、心神耗弱

5人

中退率
8.5％

（中退防止・中退者支援のための取組）
学生相談室・就職相談室の設置、定期的な授業アンケートの実施、郵送による保護者
あて出席状況報告

-9-【ビジネス学科】
分野
商業実務
修業
年限
２年

昼夜
昼

課程名
商業実務
専門課程

学科名

専門士

高度専門士

ビジネス学科〇－講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

497
単位時間
/単位

1,803
単位時間
/単位

単位時間
/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

1,720
単位時間／単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

2,300 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

70 人

22 人

0人

2人

1人

3人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
１．授業計画の作成過程は次のとおりとする。
⑴ 教育課程編成委員会の実施（年２回）⑵ カリキュラム編成会議の実施（年２回以上）⑶ 上記⑴、⑵を踏まえて年間授業計画を確定し、シラバス作成を２月下旬から実施し３月中旬以降にホームページ上に公表する。
２．シラバスは以下の５項目から成る。
⑴ 科目名・開講年次・授業時数・単位数・種類・分類・授業方法・担当教員⑵ 講義主要目標及び講義概要⑶ 講義・演習項目⑷ テキスト⑸ 成績評価３．シラバス作成の際には、次の点に留意すること。
⒉⑴について・「授業時数」と「単位数」との関係については、20時数につき１単位とする。
・「種類」は、科目の内容に応じて「一般科目」または「専門科目」と記入する。
・「分類」は、「必修」または「選択必修」と記入する。
・「授業方法」は、科目の内容に応じ「講義」、「演習」、「講義・演習」のいずれかを記入する。
・「担当教員」は、「本学教員」、「実務経験のある教員」または企業名等を記入する。
⒉⑵について学生に何を修得させるのか明確にすること。また、それをどのように実現していくのか、その方向性を示す。
⒉⑶について⒉⑵で示した方向性をどのような内容で具体化していくのか、項目を立てて記入する。
⒉⑷について授業で使用するテキストやプリント等を記入する。
⒉⑸についてテスト等、成績評価の対象となるものを記入する。

- 10 -

成績評価の基準・方法
（概要）
成績評価
⑴ 単位は、前期試験受験者・後期試験受験者に対して考査の上、与えられる。ただし、前期試験・後期試験は、科目ごとに出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は受けることができない。
⑵ 科目ごとに出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は、補講への出席・課
題の提出を行った上で追試を受けることができる。
⑶ 前期試験・後期試験において著しく点数が低い者は再試を受けることができる。
⑷ 成績は、秀・優・良・可・不可に分け、秀・優・良・可を合格とし、不可を不合格とする。成績評価は、期末試験・授業期間中に実施するテスト・実習の成果・履修状況等を総合して判断する。
⑸ 合格者の成績評価割合は、成績上位から 10％程度を秀、30％程度を優、50％程度を良、10％程度を可とする。
⑹ 合格した授業科目については、所定の単位を取得したものとする。
⑺ あらかじめ設定した成績評価の方法・基準により、厳格かつ適正に単位授与および履修認定を行う。
GPA の算定について
１．学期末に上記２．の成績評価に基づき、秀・優・良・可・不可の評価を行う。
２．上記の評価に基づき GPA を算定する。
⑴ 算定方法① 1 単位当たり秀：4.0、優：3.0、良：2.0、可：1.0、不可：0 とする。
② 秀（取得科目数） 優（取得科目数） 良（取得科目数） 可（取得科目数）
4.0×取得単位数＋3.0×取得単位数＋2.0×取得単位数＋1.0×取得単位数＝GPA 換算数③ GPA 換算数÷総履修単位数（不可の履修単位数を含む）＝個人の GPA（小数点 3 位を四捨五入）⑵ 実施時期
前期（4 月から 9 月）、後期（10 月から 3 月）の 2 回実施し、3 月末に年間 GPA をシステム上で算定する。

卒業・進級の認定基準（概要）（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
１．進級基準2 年制学科：1 年から 2 年へ進級時 46 単位
２．卒業単位
卒業するために必要な単位数を、次のとおりとする。なお、各学科の教育課程に定められた必修科目についてはすべて取得することを要する。
1 年制学科 40 単位
2 年制学科 86 単位
３．卒業判定会議を卒業年次の２月末に実施する。

- 11 -

学修支援等（概要）
クラス担任制：有
電話での対応および保護者との面談。
保護者との綿密な連絡体制をとる。
学生相談室の設置。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

25 人
0人
25 人
0人
（100％）（0.0％）（100％）（0％）（主な就職、業界等）
西日本旅客鉄道株式会社、四国旅客鉄道株式会社、北海道旅客鉄道株式会社、
阪急電鉄株式会社、大阪高速電気軌道株式会社、近畿日本鉄道株式会社、
JR 西日本交通サービス㈱ など（就職指導内容）
・業界研究 ・業種研究 ・自己分析 ・面接指導 ・新入生就職セミナー
・進路決定のための就職公務員ｶﾞｲﾀﾞﾝｽ ・就職模試 ・学内就職セミナー（主な学修成果（資格・検定等））（令和 5 年度卒業者に関する令和 6 年 5 月 1 日時点の情報）
・国内旅行業務取扱管理者試験 受験者数 32 人 合格者数 18 人
・総合旅行業務取扱管理者試験 受験者数 31 人 合格者数 3 人
・旅行地理検定（日本中級） 受験者数 33 人 合格者数 18 人
（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

42 人（中途退学の主な理由）

0人

中退率
0.0％

（中退防止・中退者支援のための取組）
学生相談室・就職相談室の設置、定期的な授業アンケートの実施、郵送による保護者
あて出席状況報告

- 12 -

【経理・情報研究学科】
分野
商業実務
修業
年限
１年

昼夜
昼

課程名
商業実務
専門課程

学科名

専門士

高度専門士

経理・情報研究学科

－

－

講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

780
単位時間
/単位

7,940
単位時間
/単位

単位時間
/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

800
単位時間／単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

8,720 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

40 人

17 人

0人

2人

1人

2人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
１．授業計画の作成過程は次のとおりとする。
⑴ 教育課程編成委員会の実施（年２回）⑵ カリキュラム編成会議の実施（年２回以上）⑶ 上記⑴、⑵を踏まえて年間授業計画を確定し、シラバス作成を２月下旬から実施し３月中旬以降にホームページ上に公表する。
２．シラバスは以下の５項目から成る。
⑴ 科目名・開講年次・授業時数・単位数・種類・分類・授業方法・担当教員⑵ 講義主要目標及び講義概要⑶ 講義・演習項目⑷ テキスト⑸ 成績評価３．シラバス作成の際には、次の点に留意すること。
⒉⑴について・「授業時数」と「単位数」との関係については、20時数につき１単位とする。
・「種類」は、科目の内容に応じて「一般科目」または「専門科目」と記入する。
・「分類」は、「必修」または「選択必修」と記入する。
・「授業方法」は、科目の内容に応じ「講義」、「演習」、「講義・演習」のいずれかを記入する。
・「担当教員」は、「本学教員」、「実務経験のある教員」または企業名等を記入する。
⒉⑵について学生に何を修得させるのか明確にすること。また、それをどのように実現していくのか、その方向性を示す。
⒉⑶について⒉⑵で示した方向性をどのような内容で具体化していくのか、項目を立てて記入する。
⒉⑷について授業で使用するテキストやプリント等を記入する。
⒉⑸についてテスト等、成績評価の対象となるものを記入する。

- 13 -

成績評価の基準・方法
（概要）
成績評価
⑴ 単位は、前期試験受験者・後期試験受験者に対して考査の上、与えられる。ただし、前期試験・後期試験は、科目ごとに出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は受けることができない。
⑵ 科目ごとに出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は、補講への出席・課
題の提出を行った上で追試を受けることができる。
⑶ 前期試験・後期試験において著しく点数が低い者は再試を受けることができる。
⑷ 成績は、秀・優・良・可・不可に分け、秀・優・良・可を合格とし、不可を不合格とする。成績評価は、期末試験・授業期間中に実施するテスト・実習の成果・履修状況等を総合して判断する。
⑸ 合格者の成績評価割合は、成績上位から 10％程度を秀、30％程度を優、50％程度を良、10％程度を可とする。
⑹ 合格した授業科目については、所定の単位を取得したものとする。
⑺ あらかじめ設定した成績評価の方法・基準により、厳格かつ適正に単位授与および履修認定を行う。
GPA の算定について
１．学期末に上記２．の成績評価に基づき、秀・優・良・可・不可の評価を行う。
２．上記の評価に基づき GPA を算定する。
⑴ 算定方法① 1 単位当たり秀：4.0、優：3.0、良：2.0、可：1.0、不可：0 とする。
② 秀（取得科目数） 優（取得科目数） 良（取得科目数） 可（取得科目数）
4.0×取得単位数＋3.0×取得単位数＋2.0×取得単位数＋1.0×取得単位数＝GPA 換算数③ GPA 換算数÷総履修単位数（不可の履修単位数を含む）＝個人の GPA（小数点 3 位を四捨五入）⑵ 実施時期
前期（4 月から 9 月）、後期（10 月から 3 月）の 2 回実施し、3 月末に年間 GPA をシステム上で算定する。

卒業・進級の認定基準（概要）（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
１．進級基準2 年制学科：1 年から 2 年へ進級時 46 単位
２．卒業単位
卒業するために必要な単位数を、次のとおりとする。なお、各学科の教育課程に定められた必修科目についてはすべて取得することを要する。
1 年制学科 40 単位
2 年制学科 86 単位
３．卒業判定会議を卒業年次の２月末に実施する。

- 14 -

学修支援等（概要）
クラス担任制：有
電話での対応および保護者との面談。
保護者との綿密な連絡体制をとる。
学生相談室の設置。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

23 人
8人
13 人
2人
（100％）（34.8％）（56.5％）（8.7％）（主な就職、業界等）
有限責任監査法人トーマツ、太陽有限責任監査法人
関西電力㈱、日本通運㈱、山崎製パン㈱、阪神電気鉄道㈱、大阪シティ信用金庫
エクシオグループ㈱、TDC ソフト㈱、日本システムウエア㈱、㈱エスユーエス など（就職指導内容）
・業界研究 ・業種研究 ・自己分析 ・面接指導 ・就職模試
・学内就職セミナー ・就職出陣式（主な学修成果（資格・検定等））
・公認会計士試験（論文式） 現役合格 2 人・公認会計士試験（短答式） 現役合格 2 人
・税理士試験（5 科目完成） 現役合格 2 人
・税理士試験（科目合格）8 人

・応用情報処理技術者試験合格 1 人
・情報安全確保支援士試験合格 1 人（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

27 人（中途退学の主な理由）
８月まで在籍のため

4人

中退率
14.8％

（中退防止・中退者支援のための取組）
学生相談室・就職相談室の設置、定期的な授業アンケートの実施、郵送による保護者
あて出席状況報告

- 15 -

【ＩＴビジネス学科】
分野

課程名
工業
専門課程

工業
修業
年限
２年

昼夜
昼

学科名

専門士

高度専門士

ＩＴビジネス学科〇－

講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

465
単位時間
/単位

1,555
単位時間
/単位

単位時間
/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

1,720
単位時間／単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

2,020 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

100 人

52 人

4人

3人

1人

4人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
１．授業計画の作成過程は次のとおりとする。
⑴ 教育課程編成委員会の実施（年２回）⑵ カリキュラム編成会議の実施（年２回以上）⑶ 上記⑴、⑵を踏まえて年間授業計画を確定し、シラバス作成を２月下旬から実施し３月中旬以降にホームページ上に公表する。
２．シラバスは以下の５項目から成る。
⑴ 科目名・開講年次・授業時数・単位数・種類・分類・授業方法・担当教員⑵ 講義主要目標及び講義概要⑶ 講義・演習項目⑷ テキスト⑸ 成績評価３．シラバス作成の際には、次の点に留意すること。
⒉⑴について・「授業時数」と「単位数」との関係については、20時数につき１単位とする。
・「種類」は、科目の内容に応じて「一般科目」または「専門科目」と記入する。
・「分類」は、「必修」または「選択必修」と記入する。
・「授業方法」は、科目の内容に応じ「講義」、「演習」、「講義・演習」のいずれかを記入する。
・「担当教員」は、「本学教員」、「実務経験のある教員」または企業名等を記入する。
⒉⑵について学生に何を修得させるのか明確にすること。また、それをどのように実現していくのか、その方向性を示す。
⒉⑶について⒉⑵で示した方向性をどのような内容で具体化していくのか、項目を立てて記入する。
⒉⑷について授業で使用するテキストやプリント等を記入する。
⒉⑸についてテスト等、成績評価の対象となるものを記入する。

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成績評価の基準・方法
（概要）
成績評価
⑴ 単位は、前期試験受験者・後期試験受験者に対して考査の上、与えられる。ただし、前期試験・後期試験は、科目ごとに出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は受けることができない。
⑵ 科目ごとに出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は、補講への出席・課
題の提出を行った上で追試を受けることができる。
⑶ 前期試験・後期試験において著しく点数が低い者は再試を受けることができる。
⑷ 成績は、秀・優・良・可・不可に分け、秀・優・良・可を合格とし、不可を不合格とする。成績評価は、期末試験・授業期間中に実施するテスト・実習の成果・履修状況等を総合して判断する。
⑸ 合格者の成績評価割合は、成績上位から 10％程度を秀、30％程度を優、50％程
度を良、10％程度を可とする。
⑹ 合格した授業科目については、所定の単位を取得したものとする。
⑺ あらかじめ設定した成績評価の方法・基準により、厳格かつ適正に単位授与および履修認定を行う。
GPA の算定について
１．学期末に上記２．の成績評価に基づき、秀・優・良・可・不可の評価を行う。
２．上記の評価に基づき GPA を算定する。
⑴ 算定方法① 1 単位当たり秀：4.0、優：3.0、良：2.0、可：1.0、不可：0 とする。
② 秀（取得科目数） 優（取得科目数） 良（取得科目数） 可（取得科目数）
4.0×取得単位数＋3.0×取得単位数＋2.0×取得単位数＋1.0×取得単位数＝GPA 換算数③ GPA 換算数÷総履修単位数（不可の履修単位数を含む）＝個人の GPA（小数点 3 位を四捨五入）⑵ 実施時期
前期（4 月から 9 月）、後期（10 月から 3 月）の 2 回実施し、3 月末に年間 GPA をシステム上で算定する。

卒業・進級の認定基準（概要）（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
１．進級基準2 年制学科：1 年から 2 年へ進級時 46 単位
２．卒業単位
卒業するために必要な単位数を、次のとおりとする。なお、各学科の教育課程に定められた必修科目についてはすべて取得することを要する。
1 年制学科 40 単位
2 年制学科 86 単位
３．卒業判定会議を卒業年次の２月末に実施する。

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学修支援等（概要）
クラス担任制：有
電話での対応および保護者との面談。
保護者との綿密な連絡体制をとる。
学生相談室の設置。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

15 人
0人
13 人
2人
（100％）（0.0％）（86.7％）（13.3％）（主な就職、業界等）
富士ソフト㈱、日本情報産業㈱、アイエックスナレッジ㈱、㈱アルプス技研、
情報システムサービス㈱、㈱アイエスエフネット、㈱ソプラ など（就職指導内容）
・業界研究 ・業種研究 ・自己分析 ・面接指導 ・新入生就職セミナー
・進路決定のための就職公務員ｶﾞｲﾀﾞﾝｽ ・就職模試 ・学内就職セミナー（主な学修成果（資格・検定等））（令和 5 年度卒業者に関する令和 6 年 5 月 1 日時点の情報）
・基本情報技術者試験 受験者数 10 人 合格者数 8 人・Ｗｅｂクリエータ能力認定試験スタンダード 受験者数 24 人 合格者数 21 人
（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

36 人（中途退学の主な理由）
進路変更のため

1人

中退率
2.8％

（中退防止・中退者支援のための取組）
学生相談室・就職相談室の設置、定期的な授業アンケートの実施、郵送による保護者
あて出席状況報告

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【情報管理学科】
分野

課程名
工業
専門課程

工業
修業
年限
２年

昼夜
昼

学科名

専門士

高度専門士

情報管理学科〇－講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

実技

730
単位時間
/単位

2,510
単位時間
/単位

単位時間
/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

1,720
単位時間／単位

単位時間
/単位

単位時間
/単位

3,240 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

40 人

18 人

0人

1人

0人

1人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
１．授業計画の作成過程は次のとおりとする。
⑴ 教育課程編成委員会の実施（年２回）⑵ カリキュラム編成会議の実施（年２回以上）⑶ 上記⑴、⑵を踏まえて年間授業計画を確定し、シラバス作成を２月下旬から実施し３月中旬以降にホームページ上に公表する。
２．シラバスは以下の５項目から成る。
⑴ 科目名・開講年次・授業時数・単位数・種類・分類・授業方法・担当教員⑵ 講義主要目標及び講義概要⑶ 講義・演習項目⑷ テキスト⑸ 成績評価３．シラバス作成の際には、次の点に留意すること。
⒉⑴について・「授業時数」と「単位数」との関係については、20時数につき１単位とする。
・「種類」は、科目の内容に応じて「一般科目」または「専門科目」と記入する。
・「分類」は、「必修」または「選択必修」と記入する。
・「授業方法」は、科目の内容に応じ「講義」、「演習」、「講義・演習」のいずれかを記入する。
・「担当教員」は、「本学教員」、「実務経験のある教員」または企業名等を記入する。
⒉⑵について学生に何を修得させるのか明確にすること。また、それをどのように実現していくのか、その方向性を示す。
⒉⑶について⒉⑵で示した方向性をどのような内容で具体化していくのか、項目を立てて記入する。
⒉⑷について授業で使用するテキストやプリント等を記入する。
⒉⑸についてテスト等、成績評価の対象となるものを記入する。

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成績評価の基準・方法
（概要）
成績評価
⑴ 単位は、前期試験受験者・後期試験受験者に対して考査の上、与えられる。ただし、前期試験・後期試験は、科目ごとに出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は受けることができない。
⑵ 科目ごとに出席時数が授業時数の 3 分の 2 に達しない者は、補講への出席・課
題の提出を行った上で追試を受けることができる。
⑶ 前期試験・後期試験において著しく点数が低い者は再試を受けることができる。
⑷ 成績は、秀・優・良・可・不可に分け、秀・優・良・可を合格とし、不可を不合格とする。成績評価は、期末試験・授業期間中に実施するテスト・実習の成果・履修状況等を総合して判断する。
⑸ 合格者の成績評価割合は、成績上位から 10％程度を秀、30％程度を優、50％程度を良、10％程度を可とする。
⑹ 合格した授業科目については、所定の単位を取得したものとする。
⑺ あらかじめ設定した成績評価の方法・基準により、厳格かつ適正に単位授与および履修認定を行う。
GPA の算定について
１．学期末に上記２．の成績評価に基づき、秀・優・良・可・不可の評価を行う。
２．上記の評価に基づき GPA を算定する。
⑴ 算定方法① 1 単位当たり秀：4.0、優：3.0、良：2.0、可：1.0、不可：0 とする。
② 秀（取得科目数） 優（取得科目数） 良（取得科目数） 可（取得科目数）
4.0×取得単位数＋3.0×取得単位数＋2.0×取得単位数＋1.0×取得単位数＝GPA 換算数③ GPA 換算数÷総履修単位数（不可の履修単位数を含む）＝個人の GPA（小数点 3 位を四捨五入）⑵ 実施時期
前期（4 月から 9 月）、後期（10 月から 3 月）の 2 回実施し、3 月末に年間 GPA をシステム上で算定する。

卒業・進級の認定基準（概要）（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
１．進級基準2 年制学科：1 年から 2 年へ進級時 46 単位
２．卒業単位
卒業するために必要な単位数を、次のとおりとする。なお、各学科の教育課程に定められた必修科目についてはすべて取得することを要する。
1 年制学科 40 単位
2 年制学科 86 単位
３．卒業判定会議を卒業年次の２月末に実施する。

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学修支援等（概要）
クラス担任制：有
電話での対応および保護者との面談。
保護者との綿密な連絡体制をとる。
学生相談室の設置。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

その他

12 人
0人
10 人
2人
（100％）（0.0％）（83.3％）（16.7％）（主な就職、業界等）
富士ソフト㈱、ネットワンシステムズ㈱、㈱システムリサーチ、エクシオグループ㈱日本システムウエア㈱、TDC ソフト㈱など（就職指導内容）
・業界研究 ・業種研究 ・自己分析 ・面接指導 ・新入生就職セミナー
・進路決定のための就職、公務員ｶﾞｲﾀﾞﾝｽ ・就職模試 ・学内就職セミナー（主な学修成果（資格・検定等））（令和 5 年度卒業者に関する令和 6 年 5 月 1 日時点の情報）
・基本情報技術者試験 受験者数 15 人 合格者数 11 人
・Web クリエイター能力認定試験スタンダード 受験者数 15 人 合格者数 15 人
・情報処理技術者能力認定試験 2 級 2 部 受験者数 15 人 合格者数 6 人
・Java プログラミング能力認定試験 2 級 受験者数 15 人 合格者数 9 人（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

32 人（中途退学の主な理由）
就職、修学意欲低下、心神耗弱のため

3人

中退率
9.4％

（中退防止・中退者支援のための取組）
学生相談室・就職相談室の設置、定期的な授業アンケートの実施、郵送による保護者
あて出席状況報告

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②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等

会計学科
ビジネス学科200,000 円
200,000 円

授業料（年間）
680,000 円
740,000 円

経理・情報
研究学科

150,000 円

340,000 円

80,000 円

ＩＴビジネス学科
200,000 円
情報管理学科200,000 円
修学支援（任意記載事項）

740,000 円
740,000 円

320,000 円
320,000 円

学科名

入学金

その他

備考（任意記載事項）

320,000 円
320,000 円ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
学校運営に関し、自己点検・自己評価委員会でまとめた評価および改善計画が適切であるか検証するため学校関係者評価委員会を設置する。学校関係者評価委員会は原則として年 1 回開催する。
⑴ 評価項目は次の項目とする。
基準１（教育理念・目標）
基準２（学校運営）
基準３（教育活動）
基準４（学修成果）
基準５（学生支援）
基準６（教育環境）
基準７（学生の受け入れ募集）
基準８（財務）
基準９（法令等の遵守）
基準 10（社会貢献・地域貢献）⑵ 評価委員の構成① 定員は選出区分ごとに１人以上とする。
② 選出区分は「卒業生または保護者」「業界関係者」の２区分以上とする。
⑶ 評価結果の活用法
自己点検・自己評価委員会でまとめた評価につき、学校関係者評価委員会の委員の方から受けた指摘について校長を中心とし教務責任者及び事務責任者で検討をし、毎年12 月末までに改善を行う。
学校関係者評価の委員
所属
ビューロ・ネットワーク税理士法人
大阪支店 支店長
株式会社日本旅行
大阪法人営業統括部
コーポレート営業部 部長

任期
令和 6 年 4 月 1 日～
令和 7 年 3 月 31 日
（新規就任）
令和 5 年 4 月 1 日～
令和 7 年 3 月 31 日
（任期更新）- 22 -

種別
企業等委員

企業等委員

株式会社ビッツ
管理本部 総務人事部
脇山総合会計事務所
代表

令和 6 年 4 月 1 日～
令和 7 年 3 月 31 日
（新規就任）
令和 6 年 4 月 1 日～
令和 7 年 3 月 31 日
（新規就任）

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/

第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://www.osaka-itkaikei.ac.jp- 23 -

企業等委員

卒業生

（別紙）
※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄（合計欄を含む。）について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載すること。
学校コード（13桁）

H127310001469

学校名（〇〇大学 等）

大阪ITﾌﾟﾛｸﾞﾗﾐﾝｸﾞ&会計専門学校

設置者名（学校法人〇〇学園 等） 学校法人立志舎

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

第Ⅰ区分
内
訳

後半期
26人

24人

16人

13人

第Ⅱ区分

―

―

第Ⅲ区分

―

―

第Ⅳ区分

年間

0人

26人

0人

家計急変による
支援対象者（年間）0人

合計（年間）

26人（備考）※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分、第Ⅳ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号、第４号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人

（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専
攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

前半期

後半期

0人

0人

0人

0人

0人

0人

出席率が５割以下その他学
修意欲が著しく低い状況

0人

0人

0人

「警告」の区分に連続して
該当

0人

―

0人

計

0人

―

0人

修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数
が標準時間数の５割以下）（備考）※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

0人 前半期

年間

0人 後半期

0人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学―

３月以上の停学
年間計（備考）※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

0人―

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専
攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間
修得単位数が標準単位数の
６割以下

前半期

後半期

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数
が標準時間数の６割以下）

0人

ＧＰＡ等が下位４分の１

0人

―

0人

出席率が８割以下その他学
修意欲が低い状況

0人

―

0人

計

0人

―

0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

0人

0人