連 載

過去の災害を振り返る 第19回

戦時下社会を襲った２つの大地震～東南海地震・三河地震～
防災情報機構ＮＰＯ法人会長

伊藤 和明

終戦前後は地震激動期
太平洋戦争が終結した1945年前後の５年間は、日本列島大揺れの時代でした。とくに中部地方から西で大地震が相次いだのです。
1943年９月の鳥取地震、1944年12月の東南海地震、1945年１月の三河地震、1946年12月の南海地震、そして1948年６月の福井地震と、いずれも1,000人規模の犠牲者を出す大地震が、５年間に５つも相次ぎました。
このうち、東南海地震と南海地震は、南海トラフで発生した海溝型の巨大地震、そのほかの３例は、内陸の活断層が活動することによって発生した直下地震でした。
戦時中から戦後にかけての社会的混乱期に、日本の大地もまた激動期だったといえましょう。これら５つの大地震による犠牲者を合計すると、9,700人以上に達しています。
そのなかでも、東南海地震と三河地震による災害は、戦時下の、それも日本の戦局が厳しさを増しているさなかに起きた震災だっただけに、その実態は殆ど国民に知らされることがありませんでした。“隠された大震災”ともいわれています。

東南海地震の発生
1944年（昭和19年）12月７日の13時35分、東南海地震が発生しました。地震の規模はＭ7.9、南海トラフに沿う３つの震源域のうち真ん中の部分、つまり遠州灘から紀伊半島南東沖にかけて、プレート境界地震が発生したのです。
被害が大きかったのは、静岡、愛知、三重、和歌山の各県で、住家の全壊1万7,599戸、津波による流失3,129戸、死者・行方不明者は1,183人を数えました。
地震による直接の被害が目立ったのは静岡・愛知の両県で、静岡県下では、地盤の軟弱な浜名湖の周辺や、菊川や太田川の流域で多くの家屋が倒壊しました。今井村では、336戸のうち332戸が倒壊、全壊率は95.8％にも達しました。山梨町でも、626戸のうち244戸（39.0%）が全壊したのです。
愛知県下では、とくに伊勢湾の北部、名古屋市から半田市にかけての港湾地帯に立地していた軍需工場が倒壊して多くの死者がでました。中でも悲惨だったのは、戦時中の勤労動員によって、軍需工場で働かされていた中学生が、多数死傷したことです。工場の下敷きになって死亡した人は、中学生も含めて約160人といわれています。
これらの工場は、古い紡績工場を改造したもので、当時「零戦」と呼ばれていた戦闘134機や、「彩雲」と呼ばれていた偵察機などを製造していました。工場の中で造られた航空機を外へ出すためには、壁があっては出すことができません。そのため、工場では壁を抜き、柱も何本か抜いていました。つまり、地震に対する配慮などは全くなされていなかったため、激震によって忽ち倒壊し、多くの人命を奪う結果となったのです。
東南海地震は、海溝型の巨大地震でしたから、当然大津波が発生しました。津波による被害が大きかったのは、紀伊半島の南東海岸、つまり熊野灘に面した沿岸部でした。
津波の波高は、三重県の尾鷲で９ｍ、錦で７ｍ、吉津で６ｍ、和歌山県の新宮でも３ｍに達しました。
尾鷲には、地震から26分後に津波が襲来しました。第１波よりも第２波の方が高く、港に停泊していた漁船を陸に押し上げ、家々を破壊しました。せっかく避難したものの、第１波が去ってから、何か品物を持ちだそうとして家に戻ったため、第２波に呑みこまれた人も少なくなかったといわれています。津波で流失または倒壊した家屋は548戸、死者・行方不明者は96人を数えました。
錦（現・三重県大紀町錦）も、津波により壊滅的な災害となりました。『錦町昭和大
海嘯記録』には、その時の惨状が詳しく記されています。
要約すると、「地震後10数分で大津波が襲来し、飛沫を立て、堤防から逆巻く怒涛となって押し寄せ、驚いた町民は、いち早く避難した。海岸沿いの大半の民家は、忽ち将棋倒しになり、倒壊した家屋の古材が浦に充満した。古材の上に乗って救いを求める者、或いは、沖に出漁していた漁民が、家を案じて戻ってきたとき、船が転覆して溺死する者もあったが、どうすることもできず、みな地団駄を踏んで泣き叫んだという。津波は、２回、３回、４回と襲いかかり、倒壊した戸数は192、流失した戸数は155、死者は64人に達した。両親を失った者、最愛の妻子をなくした者、中には子ども１人だけを残して、一家が犠牲になった家庭もある。被災者は、着の身着のままで、食べ物もなく、住む家もなく、寒空に１枚の夜具もない有様だった」と記されています。
三重県での津波による被害は、家屋の全壊および流失が2,740戸、死者・行方不明者は586人に達しました。和歌山県では、新宮市などで家屋の全壊・流失が210戸、死者・行方不明者が50人にのぼりました。

隠された大震災
東南海地震はこれほどの災害をもたらしたにもかかわらず、国民に殆ど知らされることはありませんでした。戦時中で厳しい報道管制が布かれていたからです。
当時、太平洋戦争での日本の戦局は、悪化の一途を辿っていました。開戦当初は勝利の連続だった日本軍は、1942年５月の珊瑚海海戦や、同年６月のミッドウェイ海戦で大きな打撃を受け、翌年２月まで続いたガダルカナルの戦闘では、日本軍はほぼ全滅状態になっていたのです。
やがて、日本軍が占領していた南部から中部の太平洋の島々は、次々と米軍に奪い返され、1944年６月には、マリアナ諸島のサイパン島も米軍の手に落ちてしまいました。
さらに10月には、フィリピン沖の海戦で日本の連合艦隊は敗北し、レイテ島もアメリカ

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サイパン島を奪還したアメリカ軍は、すぐ空軍基地を整備し、日本本土への空襲を目指したのです。1944年11月24日には、東京が初めて米軍機の空襲を受けました。そして、本土空襲への不安が国民のあいだに広がりはじめた12月７日、東南海地震が発生したのです。
日本の戦局は、既に末期的な状態を呈していたのですが、当時の軍部は、各地の戦闘で敗北したことをひた隠しにしたうえ、日本軍が大きな戦果を挙げたという虚偽の情報だけを強調していました。そうした報道のおかしさに、国民もうすうす気づきはじめていたのです。
そのような空気のなかで、もし日本の中枢にあたる地域が大震災に見舞われたことなどを公表すれば、国民の戦意喪失につながるのではないかとして、真実は国民の耳目から遠ざけられてしまったのです。
東南海地震の翌日、つまり12月８日の朝刊を見ると、どの新聞もその第１面は、軍服姿の昭和天皇の写真が大きく載せられ、まわりは威勢のよい戦争記事などで飾られています。なぜ天皇の写真が１面のトップを占めているかといえば、この12月８日は、３年前の1941（昭和16）年、米英に対して宣戦を布告するという開戦の詔書を戴いた日（大詔奉戴日）だったからです。
では、前日に起きた地震の記事はどこにあるのかと探してみますと、たとえば朝日新聞では、社会面の下部に「昨日の地震」と題した小さな記事があるだけで、その中身も、「一部に倒半壊の建物と死傷者を出したのみで、大した被害もなく、郷土防衛に挺身する必勝魂は、はからずもここに逞しい空襲と戦う片鱗を示し、復旧に凱歌を上げた」（一部字句を改め）などと書かれていて、もちろん被災地の写真など載せられてはいません。
当時、新聞やラジオ放送は、「軍機保護法」によって厳しく規制されていて、マスメディアは真実を伝えることなどできなかったのです。
しかも、各地での戦闘に敗北して、多くの航空機を失い、それを補うための増産が急務だった航空機工場が、大地震によって壊滅したことは、航空兵力にとって致命的な打撃でした。したがって、軍需工場の被災状況が外部にもれないよう、機密の保持が最重要課題だったのです。
しかしアメリカは知っていました。東南海地震による津波は、太平洋を横断してハワイやアメリカの西海岸に達し、検潮儀に記録されていたのです。また、Ｍ８クラスの巨大地震ともなれば、地震の波は地球をまわります。アメリカだけでなく、世界の地震観測網が、日本での大地震の発生をとらえていたのです。
現実に、ニューヨークタイムズやワシントンポストなどアメリカの新聞は、日本の中枢で大地震のあったことや、軍需工場が壊滅的な打撃を受けたことなどを大きく報道していました。まさに、“知らぬは日本国民ばかり”だったのです。

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● 連載 ●【過去の災害を振り返る 第 19 回】戦時下社会を襲った２つの大地震三河地震の発生
年が明けて1945年（昭和20年）、東南海地震から37日後にあたる１月13日の未明３時
ふこうず
38分、愛知県南部を震源として三河地震が発生しました。地震の規模はＭ6.8、深溝断層という活断層の活動による内陸直下地震でした。
近年の調査から、陸上に延長約18㎞、海底に延長約10㎞、垂直変位が最大２ｍの地震断層を生じたことが明らかになっています。
地震による被害は、渥美湾沿岸の幡豆郡でとくに大きく、形原町などを中心に死者2,306人、住家の全壊7,221戸、半壊16,555戸を数えました。
海溝型巨大地震だった東南海地震（Ｍ7.9）に比べれば、三河地震（Ｍ6.8）のエネルギーは40分の１ほどに過ぎないのに、犠牲者の数は２倍近くに上っています。地表に地震断層を生ずるような内陸直下地震は、激甚な揺れによっていかに甚大な災害を招くかを物語っているといえましょう。
東南海地震からひと月あまり、米軍機による空襲が続くなかで、前年の大地震による痛手から立ち上がろうとしていた矢先の直下地震だったのです。
東南海地震によって傷んでいた家屋が、三河地震の強い揺れによって倒壊した事例も少なくありません。
しかも三河地震は、発生が午前３時半過ぎで、殆どの住民が就寝中だったため、忽ち倒壊した家屋の下敷きになって圧死した人が多かったのです。
三河地震の体験記は数多く残されていますが、そのうち神谷保一氏という人が『三河地方の大震災』と題して、地震発生時の状況を記した一文が、中央防災会議の報告書に載っているので再録します。神谷氏は現在の安城市小川町の自宅でこの地震を体験しま

三河地震による家屋の倒壊37した。
------------------------------------------------------------------------------「真夜中、突如大地震来る。がはと蒲団をはねたものの、歩行ができない。はって行くことも出来ない。
あちらへ傾き、こちらへころげる。重心がとれないのだ。始め、どーんとして大きな音響がしたと同時に、体が上へ放しあげられる思いがした。それから左右前後に揺られて自分のからだが意の如くに動けないのだ。天井や柱が大音響を立ててゐる。家全体が一大騒音を立ててゐる。妻が異様な声を発してとびだしたようだ。寿男もつづいて飛び出た様だ。八夫はと気がついて呼んでみると「うん」といふ返事がした。「こっちへ来い」と手を取って裏庭へとび出た。もう、地震はよほどおだやかになっている。八夫は、池の中に片足を落とした」。
------------------------------------------------------------------------------また福地村（現・西尾市）で被災した黒柳岩治氏は、三河地震で家族５人を失いました。みな家が倒壊して、その下敷きになり亡くなったのですが、家は東南海地震によって相当な損傷を受けていたのに、簡単な補修をしただけで使っていたのだということです。
多数の死者が出た町村では、数十人ずつまとめて集団火葬が行なわれました。しかも空襲に備えての燈火管制下であったため、空襲警報が発令されると、あわてて水をかけて火を消し、警報が解除されると、再び火をつけるという作業が繰り返されたということです。
三河地震については、前月の東南海地震の時よりも報道はさらに希薄でした。内陸直下地震だったため、強い揺れに見舞われた範囲が局地的であり、震源地から離れるにつれて揺れが急速に減退したため、被災地以外では、報道がなければ震災の発生を知る由もなかったのです。

疎開学童の悲劇
この震災でとりわけ悲惨だったのは、名古屋市などから集団疎開をしていた小学生が多数犠牲になったことです。大都市の空襲に備えて、親元から引き離された子どもたちが、食糧も乏しく、衛生状態も悪い環境のもとで集団生活を強いられていたのです。
子どもたちは幾つもの寺に分かれて宿泊していました。そもそも寺院は、本堂の壁が少ない上に瓦屋根が重く、耐震性の低い構造になっています。
『西尾市史』によると、当時この地域では、名古屋市の３つの国民学校から、1,365人の児童を受け入れていたといわれます。中でも、宿泊していた寺が倒壊して、多くの死者を出したのは大井国民学校でした。
安楽寺という寺には、３年生の男女30人程が泊まっていました。地震で本堂が倒壊したため、青年団員が本堂の屋根を破って児童を次々と救出したのですが、８人が亡くなりました。
福浄寺には、５年生48人が宿泊していましたが、やはり本堂が倒壊して11人が死亡し138

● 連載 ●【過去の災害を振り返る 第 19 回】戦時下社会を襲った２つの大地震ました。３年生の男子29人が宿泊していた妙喜寺では、本堂も庫裏も倒壊し、先生１人と児童12人が犠牲になりました。
振り返ってみれば、幼い命を奪ったのは、直接的には地震だったのですが、遠因はやはり戦争そのものにあったといえましょう。戦争さえなければ、東南海地震での勤労動員の中学生の死も、三河地震の疎開学童の悲劇も起きなかった筈なのです。
疎開学童に多くの死者が出た現場では、駆けつけてきた警察官が、生き残った子どもたちに向かって、「お前たち、ここで見たことは見なかったことにしろ！」と命令したといわれます。目撃した悲惨な状況を、他の場所で口外するな、という意味なのです。
まさに当時の世相を象徴する事例だったといえましょう。

制約された地震調査
東南海地震も三河地震も、大災害を招いただ
けに、当時の地震学者や中央気象台関係者が現地調査を実施しています。それらはいずれも極秘扱いの報告書としてまとめられました。
たとえば東南海地震については、中央気象台による『極秘 昭和十九年十二月七日 東南海大地震調査概報』や、水上武、宮村攝三らによる『東京帝国大学地震研究所研究速報 第四号』があります。いずれも、各種震害の状況や地震断層として地表に現れた深溝断層津波の波高、津波による被害などについて調査報告が載せられており、貴重な資料となっています。
三河地震については、中央気象台の『三河烈震地域踏査報告』や、愛知県がまとめた『三河地方震災状況記録』などがあります。しかしこれらはいずれも極秘文書扱いでしたから、一般人の目に触れることはありませんでした。
その一方で、被災地の調査にあたった研究者たちの苦労はひとかたならぬものでした。調査に必要な機器も不足しているうえ、写真撮影にあたっても、いちいち憲兵隊や警察の許可を取らなければならなかったということです。
津屋弘逵氏（東京大学地震研究所）が、三河地震のあと、現地で深溝断層を撮影していたところ、憲兵にとがめられ、危うくカメラを取り上げられそうになったという話をご本人から聞いた記憶があります。
現在は、大地震が発生すれば、地震学者や地震工学者、津波学者などが、直ちに必要な機器を携えて現地へ飛びます。そうして得られた調査の結果は、将来の地震学や地震工学の発展に寄与し、更には防災上の新たな課題をも提供しています。
しかし、東南海地震や三河地震の当時は、現在では想像もできないほど、調査行動などが厳しく制約され、不自由を強いられていたのです。
終戦を目前にした太平洋戦争が、日本の地震学、防災学の発展を阻害したといってもいいのではないでしょうか。

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