中期目標の達成状況報告書

平成２８年６月
東京工業大学東京工業大学

目次

Ⅰ．法人の特徴 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１
Ⅱ．中期目標ごとの自己評価
１

教育に関する目標 ・・・・・・・・・・・・・・・・・3

２

研究に関する目標 ・・・・・・・・・・・・・・・・214

３

社会連携・社会貢献，国際化に関する目標 ・・・・・293

東京工業大学Ⅰ

法人の特徴

大学の基本的な目標（中期目標前文）
人類社会がかつてない困難な課題に直面している 21 世紀にあって，大学には知の拠点として多大の期待が寄せられ，その果たすべき使命は極めて大きい。
東京工業大学（以下，「本学」という）は，約 130 年に亘って我が国の発展の原動力である「ものつくり」を支える理工系人材を輩出するとともに，工業技術先進国としての我が国に資する卓越した研究成果を創出してきた。
本学はこうした伝統と独自性を重視しつつ，「世界最高の理工系総合大学の実現」を長期目標に掲げてきている。
第１期中期目標期間においては，「国際的リーダーシップを発揮する創造性豊かな人材の育成，世界に誇る知の創造，知の活用による社会貢献」を重点的に推進し，国内外から極めて高い評価を得た。
第２期中期目標期間においては，我が国の持続的発展と世界への貢献の基礎は「人材」にあると認識し，「時代を創る知(ち)・技(わざ)・志(こころざし)・和(わ)の理工人」を育成し，世界的教育研究拠点としての地位を確固たるものとすることを基本方針とする。
この基本方針の下，全学が心を一つにして本学の持つ教育研究力を高め，社会に貢献しうる分野を重点的に強化するとともに新しい価値の創造に挑戦し，社会と世界から信頼される大学を目指す。
以下に，主な事項ごとの基本的な目標を掲げる。
【教 育】
自主性と多様性を重んじ，広い視野と確かな専門学力，創造性，国際性を育む教育を行う
ことを通じて，社会のリーダーとして活躍できる理工系人材を育成する。
【研 究】
長期的な観点に立った基礎的・基盤的研究に基づく多彩で独創的な研究成果と新たな価値の創出，強い社会的要請のある課題解決型研究の推進を通じて，世界的教育研究拠点を形成する。
【社会連携・社会貢献】
本学の知的資源を体系的に発信するとともに，地域，産業界をはじめ国内外との多様な連携により，科学技術を通じて社会と世界の発展に貢献する。
【国 際 化】
世界の理工系トップ大学・研究機関との連携を強化し，優秀な研究者・学生との交流を通じて，教育研究の高度化・国際化を推進する。
【業務運営】
学長の強いリーダーシップの下，組織としての活力を最大限に発揮すべく，組織の編成，財政基盤の強化，諸活動の点検・評価・改善，キャンパス整備などを機動的・戦略的に展開
する。

１．組織
東京工業大学（以下「本学」という。）は，学長の下，４名の理事・副学長（企画・人事担当，教育・国際担当，研究担当，財務・広報担当）を置き，役員会，経営協議会，教育研究評議会等において重要事項を審議する体制をとっている。また，学長がリーダーシッ
プを発揮し，機動的な大学運営を行う組織として，企画立案組織（11 の「室」
「センター」「本部」にて構成）を置き，より特化した業務の企画等を行う特定業務企画組織（７組織）を置いている。
-1-

東京工業大学
教育研究組織として，６研究科，３学部，１専門職学位課程，４附置研究所，４研究施設，９学内共同研究教育施設，28 学内共通施設及び８研究院等を設置しており，これらの教育研究組織に，事務局，技術部，附属図書館，附属科学技術高等学校等を加えた主要な施設を，大岡山（東京都目黒区・大田区，本部），すずかけ台（神奈川県横浜市），田町（東京都港区）の３キャンパスに配置し，教育研究等の業務を行っている。
[個性の伸長に向けた取り組み]
第２期中期目標期間は， 2030 年までに「世界トップ 10 のリサーチユニバーシティ」を目指すことをスローガンに掲げ，世界を舞台に様々な科学技術分野でリーダーを輩出する大学となるため，教育改革を皮切りに大学改革を推し進めてきた。
教育改革では，28 年度にスタートする新たな教育システムの構築に向けて，現行の研究科と学部を融合した教育組織を構築し，新たに設置した教育革新センターを中心に，カリ
キュラムの全面見直しやナンバリング制の導入，クォーター制の採用，教授法の改善，
MOOCs/edX の開始などにより，「教育の質」の向上を図った。
研究改革では，これまでの附置研究所を中心とした研究組織を再編し，研究力の最大化を図るための体制として，28 年度に「科学技術創成研究院」の設置を決定し，新しいユニットの発足準備などを進めた。
これらの改革のスピード感をもって達成し，学長がリーダーシップを十分に発揮するため，ガバナンス改革にも併せて取組み，学長による部局長の指名制度，人事委員会による教員人事の一元化，人事諮問委員会の設置，学長を補佐する情報活用 IR 室及び国際アドバ
イザリーボードの設置，年俸制の導入促進，クロス・アポイントメント制度の導入等といった大学改革を進めるための強力な体制を構築した。
26 年度には，文部科学省「スーパーグローバル大学創成支援」事業に，これらの大学改革を中核とする構想を申請した結果，タイプ A（トップ型）に採択された。この採択をさらなる追い風として，国際通用性のある教育研究システムを構築することを目指し，国際教育研究協働機構の設置，海外トップ大学との連携強化，学生交流プログラムの拡充，国際広報の強化などの取組を推進した。
（関連する中期計画）1-1-2-5，3-2-2-1[東日本大震災からの復旧・復興へ向けた取組等]
１．直接的な支援
被災した学生に対する緊急の経済支援として，入学料免除及び授業料免除を実施するとともに，大学独自の奨学金「東日本大震災被災学生特別給付奨学金」を新設し，第２期中期目標期間に延べ 108 名の学生に給付した。
また，資源化学研究所（ネットワーク型共同利用・共同研究拠点）及び応用セラミックス研究所（共同研究拠点）において，平成 23 年度に東北地方太平洋沖地震被災研究者支援
共同研究の募集を行い，資源化学研究所：４件，応用セラミックス研究所：１件の課題を採択した。
２．原子力・放射線関係の専門家としての協力
原子炉工学研究所の基幹研究の一つで，より安全で環境負荷の少ない核燃料再処理技
術・処分技術開発研究を行う「アクチノイドマネジメント研究会」が中心となり，福島原
発事故後の汚染処理研究を推進した。
また，文部科学省や現地自治体からの要請を受け，原子炉工学研究所及び放射線総合センターの教員，技術部職員が複数回にわたり福島県でのスクリーニング活動に参画した。
さらに，専門知識のない市町村自治体への支援として放射線総合センターの教員が郡山市及び南相馬市などの自治体へのアドバイス，講演会，住民説明会，線量計測，除染などの支援に携わった。この活動が評価され，平成 26 年 11 月に郡山市長より放射線総合センターの富田悟助教及び支援団体として本学が表彰された。
-2-東京工業大学

教育

Ⅱ 中期目標ごとの自己評価
１ 教育に関する目標(大項目)(１)中項目１「教育内容及び教育の成果等に関する目標」の達成状況分析①小項目の分析○小項目１「アドミッション・ポリシーに則して，十分な学力と高い資質を有する
人材を受け入れる。」の分析
関連する中期計画の分析
中期計画 1-1-1-1「【１】大学のアドミッション・ポリシーに基づいて，各学部・研究科においてもこれを策定する。
」に係る状況
本学のアドミッション・ポリシーとして，求める学生像及び入学者に求める資質と能力を定めている。
それを基に，
学部ごとに入学者選抜方針及び入学者に求める能力と適性を，学科ごとに入学者に求める能力と適性を策定した。大学院については，研究科ごとに入学者に求める能力と適性を，専攻ごとに入学者選抜方針及び入学者に求める能力と適性を策定した（資料１－１～５）。
策定した入学者に求める能力と適性については，各学部・研究科のアドミッション・ポ
リシーとして，東京工業大学が求める学生像とともに 25 年度以降の入試募集要項等に掲載
し，例えば AO 入試では，各類に対応する分野における素養や適性を評価するため，各類に対応する分野に即した総合問題による学力検査のほか面接等を実施することで，これに即した人材を受け入れている（資料１－６，７）。
さらに，学部・専攻ごとの入学者選抜方針等は，教育推進室 HP で公表して周知を図っている。27 年９月時点の在学生を対象に実施した在学生アンケートでは，自身が履修する課
程におけるアドミッション・ポリシー等の教育ポリシーの内容を知っていると思うまたは
ややそう思うと回答した学生の割合は，学士課程，修士・専門職学位課程，博士後期課程と進学するにつれて上昇しており，博士後期課程の学生では約 60％であった（資料１－８）。
これまでの学部・大学院が一体となる 28 年度以降の新組織である学院及び新教育単位となる系においては，大学のアドミッション・ポリシー基づき，学士課程では，学院ごとに入学者選抜方針及び入学者に求める能力と適性を，系ごとに入学者に求める能力と適性を，修士課程・博士後期課程では，学院ごとに入学者に求める能力と適性，系ごとに入学者選抜方針及び入学者に求める能力と適性を策定した（資料１－９）。
策定した学院・系ごとの入学者に求める能力と適性は，アドミッション・ポリシーとして東京工業大学が求める学生像とともに，28 年度入学者向けの入試募集要項等に掲載し，これに即した人材を受け入れることとした（資料１－10）。

-3-東京工業大学

教育（資料１－１）アドミッション・ポリシー（全学）

出典：本学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/about/policies/education/admissions.html-4-東京工業大学

教育（資料１－２）「入学者選抜方針」（学部）

出典：教育推進室ホームページ
http://www.eduplan.titech.ac.jp/w/edu_info/selection_course/-5-東京工業大学

教育（資料１－３）「入学者に求める能力と適性」（学部・学科）抜粋

出典：教育推進室ホームページ
http://www.eduplan.titech.ac.jp/w/edu_info/aptitude_course/-6-東京工業大学

教育（資料１－４）「入学者に求める能力と適性」（研究科・専攻）抜粋

出典：教育推進室ホームページ
http://www.eduplan.titech.ac.jp/w/edu_info/aptitude_research/-7-

東京工業大学

教育（資料１－５）「入学者選抜方針」（専攻）

出典：教育推進室ホームページ
http://www.eduplan.titech.ac.jp/w/edu_info/selection_research/-8-

東京工業大学

教育（資料１－６）学部募集要項抜粋（「東京工業大学が求める学生像」「入学者に求める能力と適性」）

出典：平成 27 年４月入学学部募集要項-9-東京工業大学

教育（資料１－７）「AO 入試概要」（一部抜粋）
出典：平成 28 年度東京工業大学入試ガイド- 10 -

東京工業大学

教育（資料１－８）在学生アンケート結果（アドミッション・ポリシー）（一部抜粋）
出典：教育推進室ホームページ- 11 -

東京工業大学

教育（資料１－９）「入学者選抜方針」（学院）（一部抜粋）
出典：教育推進室作成資料- 12 -

東京工業大学

教育（資料１－10）平成 28 年４月一般選抜学生募集要項（「東京工業大学が求める学生像」「入学者に求める能力と適性」）- 13 -

東京工業大学

教育（一部抜粋）
出典：平成 28 年４月一般選抜学生募集要項- 14 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
アドミッション・ポリシーを基に，学部・学科，研究科・専攻ごとに入学者選抜方針及び入学者に求める能力と適性等を策定するとともに，入試募集要項等に入学者に求める能力と適性を掲載し，これに即した人材を受け入れている。また，HP でこれらを公表し，学生に対して教育ポリシーの内容が周知されている。
さらに 28 年度以降の新組織である学院及び新教育単位となる系における必要なアドミッション・ポリシーを学院及び系ごとに策定し，28 年度入学者についてこれに即した人材の受け入れを行っている。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
該当なし- 15 -

東京工業大学

教育

中期計画 1-1-1-2「【２】本学で学ぶための十分な学力と高い資質を備えた学生を受け入れるという視点に加え，海外からも広く優秀な留学生を受け入れる観点から，入学者選抜方法の更なる改善を行う。」に係る状況
本学で学ぶための十分な学力と高い資質を備えた学生を受け入れるため，学部入試制度の見直しを行い，24 年度入学者より，第１類は特別入学資格試験から推薦入試に，第２～６類は後期日程から AO 入試に，第７類は後期日程の第１段階選抜の大学入試センター試験
科目を増やすなど，アドミッション・ポリシーの求める学生像により近い新しい入試制度を実施した。また，全ての類において前期日程の第１段階選抜をせずに基準点「600 点」を設定し，大学入試センター試験５教科７科目の成績が基準点に満たない場合は，出願出来ないこととした。実施後は前期日程の志願者が増え，志願者倍率が４倍程度の高い数値を維持している（資料２－１，２）。
さらに教育改革として 28 年４月から導入する学院・系に対応し，グローバル化に向けた入試改革について検討を行い，修士課程の 29 年度入学入試の概要について，変更点等を
27 年度中に公表した（資料２－３）。
海外からも広く優秀な留学生を受け入れる観点から，文部科学省の学部を対象とした国
費優先配置プログラム（28 年度入学者から３年間）を有効に利用し，数か国に教員が広報活動を行うほか同時に HP や Facebook 等により，募集を行った。その結果，33 名の出願があり，書類審査及び口述試験により，優秀な外国人留学生を選抜した（資料２－４，５）。
大学院では，国際大学院プログラムにおいて，対象となる英語外部テストの拡大，出願対象者の拡大（日本国籍者の出願を認める）など，より出願しやすいよう改正を行った。
また，23 年度に，広報活動と入学者選抜等に関する調査・分析，研究及び企画立案を行う組織として，アドミッションセンターを設置した（資料２－６）。本学を目指す高校生・受験生等に，教育・研究を体験しながら紹介することを目的としたオープンキャンパスの開催時期を，26 年度からは，高校生，受験生や保護者が参加し易いように 10 月から８月に見直すなど改善を重ねた結果 26 年度は約 12,000 人，27 年度は約 15,000 人と来場者が増加し本学への関心度の高まりが感じられた。来場者にはアンケートを実施し，本学への関心度，期待度，受験希望について検証を行った（資料２－７，８）。
また，全国の各種説明会へ積極的に参加し，進学校からの要望に応じた模擬講義，大学説明会に教員を派遣し，教育改革を踏まえて，次年度以降の模擬講義，大学説明会を戦略
的且つ効果的に行うための情報を収集した（資料２－９～11）。

- 16 -

東京工業大学

教育（資料２－１）学部入学者選抜方法等の変更（平成 22～27 年度）

出典：入試室作成資料- 17 -

東京工業大学

教育（資料２－２）前期日程志願者数，志願者倍率（平成 22～27 年度）

前期日程志願者数，志願者倍率
類

日
程

第１

前

類

期

第２

前

類

期

第３

前

類

期

第４

前

類

期

第５

前

類

期

第６

前

類

期

第７

前

類

期

志願者倍率
志願者数

平成２２年度

平成２３年度

平成２４年度

平成２５年度

平成２６年度

平成２７年度

4.0

5.1

5.2

4.8

4.4

4.1

3.3

3.2

3.3

3.6

3.2

3.4

3.9

3.9

3.8

4.2

4.2

4.2

4.2

4.5

4.8

5.6

5.0

5.0

3.8

4.1

4.7

4.7

4.5

4.4

4.2

4.4

4.8

4.7

4.9

5.4

3.0

3.1

2.7

2.6

2.6

2.5

3.8
3,286

4.2
3,613

4.3
3,999

4.4
4,101

- 18 -

4.2
4.2
3,857
3,803
出典：入試室作成資料

東京工業大学

教育（資料２－３）修士課程の平成 29 年度入学入試の概要

出典：入試室公表資料（資料２－４）Global Scientists and Engineers Program (GSEP)（抜粋）

出典：入試室公表資料- 19 -

東京工業大学

教育（資料２－５）ＧＳＥＰ選抜結果（募集人員・志願者・合格者）

出典：入試室公表資料（資料２－６）入試室・アドミッションセンターの関係図

出典：入試室公表資料- 20 -

東京工業大学（資料２－７）オープンキャンパス 2015 開催報告（ホームページ）（抜粋）

出典：本学ホームパージ
http://www.titech.ac.jp/news/2015/032784.html（資料２－８）オープンキャンパス 2015 来場者アンケート結果（抜粋）

出典：入試室公表資料- 21 -

教育

東京工業大学

教育（資料２－９）模擬講義等派遣一覧（抜粋）

出典：入試室公表資料- 22 -

東京工業大学

教育（資料２－10）大学説明会等参加一覧（抜粋）

出典：入試室公表資料- 23 -

東京工業大学

教育（資料２－11）模擬講義等による高校等への派遣に関する実態調査結果（抜粋）

出典：入試室公表資料- 24 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
学部入学者選抜方法を全体的に見直し，24 年度入学者より新しい入試制度を実施し，高い倍率を維持している。また，海外にいる優秀な外国人留学生を受け入れる新たな選抜の開始，国際大学院プログラムでは，より出願しやすいよう改正を行った。さらに，教育改
革に伴う入学者選抜方法の改革（変更点）について検討し，公表を行った。
また，高校生・受験生・保護者・高校教諭等に向けてオープンキャンパス，大学説明会，
模擬講義，相談会を実施し，戦略的且つ効果的に広報活動と情報提供を行った。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
理学部
観点「教育実施体制」 P1-4
工学部
観点「教育実施体制」 P2-7
生命理工学部
観点「教育実施体制」 P3-3
理工学研究科観点「教育実施体制」 P4-6
情報理工学研究科 観点「教育内容・方法」 P7-9
イノベーションマネジメント研究科 観点「教育実施体制」 P9-5
技術経営学専攻
観点「教育実施体制」 P10-4- 25 -

東京工業大学

教育○小項目２「広い視野と確かな専門学力，創造性を備え，国際的に活躍できる人材を育成する。
」の分析
関連する中期計画の分析
中期計画 1-1-2-1「【３】国際性を涵養するなど広い視野に立ち，理工学の最先端
科学技術を体感させる革新的な教育方法の導入等，創造性育成教育を発展させる。
」に係る状況
本学では，学生が能動的・発見的に学修する機会を設け，新しいものや技術，アイデアを生み出すための創造力を育むことを目的として創造性育成科目を選定し実施しており，
さらに国際性を涵養するなど広い視野に立ち，創造性育成教育を発展させるための取組を行った（資料３－１）。
創造性育成科目については，教育推進室の下に委員会を設置し検討を行っており，毎年度「創造性育成科目事例発表会」を開催するなど，常に創造性育成科目の改善並びに発展に努めている。
24 年度から開催しているこの発表会では，講義事例の紹介や教員同士の意見交換会やパネルディスカッションを実施している（資料３－２，３）。発表会での議論が元になり，新規講義へのスタートアップ資金の支援を開始し，また，産学連携の強化や留学生 TA を活用
した国際化の取組など，常に創造性育成科目の見直しと改善を行っている。
創造性育成科目の募集は，東工大メールニュース等の活用を図った結果，申請件数の向上が見られ，27 年度は，選定科目が 51 件，登録科目が 85 件となった（資料３－４，５）。
また，創造性育成科目の学内への周知や登録科目の促進・拡大を図るため，教育推進室の HP を使った広報，パンフレットの作成・配布を行った（資料３－６）。
さらに，グローバルに活躍できる人材の育成を目指すグローバル人材育成事業とものつ
くり教育研究支援センターが協働し，課題発見・解決力を養う夏季集中講義「ものつくり」を実施した（資料３－７）。また，創造性育成科目の選定科目である「バイオクリエーティ
ブデザインⅡ」では，受講生により構成した学生チームが，iGEM 世界大会で最優秀部門賞
を，大会史上初となる３年連続獲得した（資料３－８）。
また，初年次教育を強化する新たな取組として，26 年度より国際フロンティア理工学教
育プログラムを新たに開始し，教育改革の一環として科学・技術の面白さを東工大レクチャーシアターで体感できる「科学・技術の最前線」，ハンズオン教育を主とする「科学・技術の創造プロセス」を各類において開講し試行した（資料３－９）。
「科学・技術の最前線」
では，講義の中で実施した学生アンケートの結果を基に，28 年度の実施内容改善策を検討した（資料３－10）。また，国際性の涵養という観点から第 25 回英国科学実験講座クリスマス・レクチャー日本公演 2015 を東工大レクチャーシアターにおいて開催し，本学の学生等に，先進技術を交えながら科学技術を体感させるイベントを行った（資料３－11）。

- 26 -

東京工業大学

教育（資料３－１）創造性育成科目概要

出典：教育推進室ホームページ
http://www.eduplan.titech.ac.jp/w/creative_subject/cs_outline/- 27 -

東京工業大学

教育（資料３－２）平成 27 年度創造性育成科目事例発表会

出典：教育推進室ホームページ- 28 -

年

月

日に

名

本発表会は二部構成とし，第一部は，創造性育成科目を積極的に推進しているものつくが参加した。

り教育研究支援センター初代特任教授である水谷名誉教授の特別講演「不確定な時代で活躍する技術者資質，自分に気つき，強みを伸ばす習慣を」として，創造性育成の必要性や他校の取組み等について講演を行った。また，創造性育科目に選定されている科目の担当

教員及び実際に受講している学生から講義内容や学修の成果について発表を行い，創造性
引き続き，第二部として，創造性育成科目のポスター及び授業で作成された製作物の見教育について活発な質疑応答が行われた。

学会を兼ねて懇親会を行い，教員，学生の垣根を越え本学の教育について，活発な議論が発表会後に行われた教員及び学生へのアンケートでは，「他の分野での取り組みがわかりかわされた。

刺激になり良かった。また，学生が実際に発表を行ったため，創造性育成科目の実際の効果が伝わった。」，「ポスターセッションでは多くの取り組みがあって大変参考になった。」「来年度以降もこのような機会を提供していただけると，非常に参考になります。」等々の

創造性教育の成果を語る学生達

出典：教育推進室作成資料【文教ニュース・文教速報 原稿】
東工大 創造性育成科目事例発表会を実施
東京工業大学では，学生が能動的・発見的に学習する機会を設け，新しいものや技術，
アイディアを生み出すための創造力を育むことを目的とし，毎年，創造性育成科目として

年度以降の創造性育成科目のあり方検討という主旨に基づき，平成
12

本学教育推進室では，講義実施状況を把握し，発表会を通した教員相互の情報共有及び平成
24

本学大岡山キャンパスにおいて創造性育成科目事例発表会を開催し，本学の教員・学生

26
70

25

結果が記載されており，大変好評を得ていた。

講演する水谷名誉教授- 29 -

登録・選定し，創造性教育を推進している。

（資料３－３）創造性育成科目事例発表会（文教ニュース・文教速報原稿）

教育
東京工業大学東京工業大学

教育（資料３－４）平成 27 年度創造性育成科目登録・選定要領（以下省略）
出典：教育推進室作成資料- 30 -

東京工業大学

教育（資料３－５）平成 27 年度創造性育成科目学科・専攻別申請件数

出典：教育推進室作成資料- 31 -

東京工業大学

教育（資料３－６）創造性育成科目パンフレット

出典：教育推進室作成資料- 32 -

東京工業大学（資料３－７）夏季集中講義「ものつくり」シラバス

出典：TOKYO TECH OCW ホームページ（資料３－８）東工大ニュース記事（バイオクリエーティブデザインⅡ）（以下省略）
出典：本学ホームページ- 33 -

教育

東京工業大学

教育（資料３－９）「科学・技術の最前線」試行状況一覧（以下省略）
出典：国際フロンティア理工学教育プログラム作成資料- 34 -

東京工業大学

教育（資料３－10）学生アンケート（科学・技術の最前線）（一部抜粋）
出典：国際フロンティア理工学教育プログラム作成資料- 35 -

東京工業大学

教育（資料３－11）東工大ニュース記事（クリスマス・レクチャー）（以下省略）
出典：本学ホームページ- 36 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
創造性育成科目実施委員会と創造性育成科目事例発表会を両輪として，毎年課題の抽出を行い，創造性育成科目の改善（スタートアップ資金，新入生向けパンフレット作成）へと結びつける PDCA サイクルを確立するとともに，本学の特徴であるハンズオン教育の発展に努めている。創造性育成科目事例発表会は，24 年度から毎年度開催し，創造性育成科目
間の連携を図ることで，講義の質向上を実現している。
また，27 年度に開設した東工大レクチャーシアターは，国内外に類を見ない先端機器を用いた授業を可能とする 270 名規模の講義室として「科学・技術の最前線」のプレ実施のみならず，英国のクリスマス・レクチャー日本公演に用いられ，アンケート結果からも極めて高い評価を受けており，28 年度から実施される初年次教育の刷新に効果が高いと期待される。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
工学部
観点「教育内容・方法」 P2-15
生命理工学部 観点「教育内容・方法」 P3-9

- 37 -

東京工業大学

教育

中期計画 1-1-2-2「【４】豊かな教養と高い専門性を習得する観点から，教養と専門の連携を強化した教育を実施する。」に係る状況
本学は「一般的教養と専門的知識とを学生に修得させる」と使命を掲げ，全学科目として人文社会科学系科目，
理工系基礎科目，総合科目など各カテゴリーの科目を定めている。
全学科目の科目間の連携や専門教育との連携強化のため，全学科目教育協議会規程等に関する規程を一部改正及び制定し，全学科目教育協議会の審議事項に，新たに「全学科目と専門科目との連携に関する事項」を追加する等して環境を整備した（資料４－１，２）。
また，学部から大学院までのカリキュラム全体における本学の教養・共通教育の在り方を検討するため，WG を設置し，教養・共通教育における教育目標や本学の各課程の教育目標における位置づけも含めて明確にし，その教育目標に基づき学部・大学院授業科目の内容，
構成を見直すという考え方のもと，早急に取組むべき事項をまとめた（資料４－３）。
人文社会科学系教育については，検討部会を設置し，履修体系等に関する今後の在り方
及び専門科目との連携強化等に関する改革方針を明示するとともに，文系教養科目（文系
科目，総合科目，文明科目）間の連携強化に向けた改革方針案をまとめた（資料４－４）。
理工系基礎科目の在り方については，理学部・生命理工学部における問題点を抽出し，その改善に向けた報告書をもとに，専門教育との連携を強化するなどの方策をさらに検討した（資料４－５）。
また，専門科目の担当教員と理工系基礎科目の担当教員間の連絡会を設置し，理工系基礎科目の一つである数学に係る類別の教授内容調整を行うなど，理工系基礎科目と専門教育との連携を強化した。さらに，東工大生に相応しい基礎学力と教養の涵養を徹底する方策として，理工系基礎科目履修案内及び１年次のガイダンスなどの機会において，理工系
基礎科目の履修モデル，専門科目との関連性について学生に十分な説明を行っている（資料４－６）。
さらに国際性を涵養する観点から，自ら学んだ科学技術に関する深い専門知識に加えて，それを他分野の科学技術の発展に波及させられる素養と，我が国と世界の文化の理解，技術経営に関する知識，コミュニケーションスキルなどの人間力をもつ人材を養成することを目的とした「グローバルリーダー教育院」を 23 年４月に設置し，豊かな教養と高い専門性の習得が可能な教育を行う体制を整えた（資料４－７）。
28 年度から実施する教育改革に合わせ，教育改革推進本部に置く部会において学士課程から博士後期課程まで，教養教育と専門教育を有機的に関連させていく，教育カリキュラ
ムを策定した（資料４－８）。
科目にナンバリングを行い 200 番台以降（入学後２年目以降）の専門科目の基礎となる知識を身に付けることを可能とするため，理工系教養科目（数学・物理学・化学・生命科学）にて科目区分毎に必修単位数を設けること等の 100 番台の教養
科目のカリキュラム改革の具体策を策定するとともに，これを基に 200 番台以降の専門科
目のカリキュラムを策定した（資料４－９，10）。専門教育と教養教育の連携を一層強化し，豊かな教養と高い専門性の習得が可能な教育を行うために文系の教員と理工系の教員が共同で開講する横断科目群を設置し，28 年度から始まる本学の新たな教養教育を主導するため設置されるリベラルアーツ研究教育院と全ての学院が連携して横断科目を実施する体制を整え，講義を開始することとした（資料４－11）。

- 38 -

東京工業大学

教育（資料４－１）全学科目教育協議会規程 新旧対照表(23.2.21)

出典：教育推進室作成資料- 39 -

東京工業大学

教育（資料４－２）全学科目 部会規程(23.2.21)

出典：教育推進室作成資料- 40 -

東京工業大学

教育（資料４－３）教養・共通教育検討 WG 報告

出典：教養・共通教育検討 WG 作成資料

- 41 -

東京工業大学

教育（資料４－４）全学科目改革検討部会報告書

出典：教養・共通教育検討 WG 作成資料

- 42 -

東京工業大学

教育（資料４－５）理工系基礎科目の改善に向けての提言

出典：理工系基礎科目検討 WG- 43 -

東京工業大学

教育（資料４－６）理工系基礎科目履修案内

出典：学部学習案内- 44 -

東京工業大学

教育（資料４－７）「グローバルリーダー教育院」概要（一部抜粋）
出典：グローバルリーダー教育院ホームページ- 45 -

東京工業大学

教育（資料４－８）平成 28 年度からの教育カリキュラム

出典：東工大ホームページ（資料４－９）教育改革後の 100 番台科目一覧（一部抜粋）

出典：教務課作成資料- 46 -

東京工業大学

教育（資料４－10）200 番台以降の系・コース科目の例（電気電子系・電気電子コース）（一部抜粋）
出典：教務課作成資料- 47 -

東京工業大学

教育（資料４－11）横断科目群開講予定科目一覧（一部抜粋）
出典：教務課作成資料- 48 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
全学科目教育協議会部会規程を制定して，全学科目間の連携を強化するとともに，全学科目と専門教育との連携を強化する環境を整備している。全学科目改革検討部会において
全学科目教育の改革方針を明示し，理工系基礎科目と専門教育との連携強化の方策を検討し，これを実施している。学生に対しても，理工系基礎科目の履修モデル，専門科目との関連性を十分に説明している。28 年度から実施する教育改革に合わせて，カリキュラム改
革の具体策を策定するとともに，専門教育と教養教育の連携を一層強化し，豊かな教養と高い専門性の習得，教養と専門の連携を強化した教育を行うために横断科目群を設置し，この実施体制を整えている。
【現況調査表に関連する記載のある箇所】
工学部
観点「教育内容・方法」 P2-9
生命理工学部 観点「教育内容・方法」 P3-9

- 49 -

東京工業大学

教育

中期計画 1-1-2-3「【５】学士課程の英語カリキュラムを充実するとともに，大学院課程においては英語による授業を拡充する。また，外国人教員の配置等により基礎専門科目等の授業を日本語と英語で実施する体制を整備するなど，グローバル人材育成に向けた取組を強化する。」に
係る状況
学部の英語カリキュラム充実について検討するため WG を設置し，分析と制度検証を行った結果，学部５学期に基準設定点の到達を求める「英語５」の科目の位置づけが曖昧であること等の課題を抽出し，これらを改善するため，５学期に必ず学習申告・スコアを提出させ英語５の成績判定を行うこと，５学期に基準設定点に到達している場合には，６学期以降に到達した場合よりも高い成績で評価すること等の改善したカリキュラムを 23 年度
学部新入生から適用した（資料５－１）。他の改善施策としては，学部卒業時の英語合格基
準点を最低 TOEIC500 点から 550 点以上に引き上げ，目標点を 730 点として継続的な英語学習要件を整える，１年次学生に対して TOEIC-IP 試験を受験させる，３年次学生に対して大学負担による TOEIC 公開テストを実施する，単位認定試験制度の見直しを行い，英語学習を促したことが挙げられる（資料５－２～４）。
また，学部向け英語開講科目についても継続した改善を行い，「アカデミック・プレゼンテーション」「アカデミック・ライティング」などの科目新設，英語による専門科目の開講，
外国人教員による講義を実施した。さらに理工系基礎科目では，複数クラスのうち１クラスを英語開講クラスとした。英語を母国語とする教員を雇用して日本語開講クラスと同じ内容を講義し，さらに講義外でも学生に対して教員と会話する機会を与えた（資料５－５）。
24 年度採択のグローバル人材育成推進事業を積極的に推進するために，学部にグローバ
ル理工人育成コースを設置し「国際意識醸成」「英語力・コミュニケーション力強化」「科
学技術を用いた国際協力実践」「実践型海外派遣」の４つのプログラムを開設した。本コースの設置により積極的に挑戦し活躍できるグローバル人材の育成を開始した。また，グローバル人材育成推進事業の語学力強化策の一環として，英語が堪能な留学生を TA としたグ
ループワーク，学内外の専門家による英語開講講義やワークショップなどを実施した（資料５－６～８）。
大学院での英語講義の拡充策として，英語開講科目数の拡充及び英語開講科目修得の明確化を進めた。開講科目における英語開講科目の割合は 27 年度に 920 科目に達し，21 年度と比較して 113 科目増加した。また，修士課程の修了要件を 24 年度入学者から変更し，
国際コミュニケーション科目を含む大学院教養・共通科目群から２単位以上修得することとした（資料５－９，10）。さらに，大学院で英語学習の取組を実施している専攻は 25 年
度に 68％に達し，英語プレゼンテーション・ディベートなどの少人数講義の開講，博士後期課程学生が TA として英語開講科目を円滑に補佐できるよう，外国人教員による授業表現科目の新設などを実施した（資料５－11）。
海外派遣プロジェクト科目や海外インターンシップ，海外大学等でのサマースクール参加に対して単位認定を可能にした。また，理工系基礎科目について，26 年度より日本語と英語で授業を実施する体制を整備し，英語による講義を拡充するとともに，28 年度の学院
体制移行後の学士課程の英語教育を充実すべく，新たに TOEFL の導入することを決定した。
さらに英語検定試験により一定の成績を取得した学生が国際コミュニケーションⅠの単位を認定される制度に関し，認定の対象となる検定試験に 28 年度より新たに IELTS を加える
ことを決定するなど，新しいカリキュラムを構築した（資料５－12，13）。
教員の英語教授能力向上については，教育革新センターによる「英語での授業法」「講義とプレゼンテーション」セミナーの開催，部局による英語授業改善 WG の設置や英語 FD の- 50 -

東京工業大学

教育実施などを通じて，英語学習環境を充実させる取組を実施した（資料５－14，15）。
なお，27 年度には，日本語教育だけでなく教育一般・研究施設・環境等，幅広い項目により決定される，
日本留学アワーズ「日本語学校の教職員が選ぶ留学生に勧めたい進学先」の 27 年国立大学部門（東日本）トップ校に選ばれた（資料５－16）。

（資料５－１）英語最終報告（以下省略）
出典：英語教育改革 WG 作成資料

- 51 -

東京工業大学

教育（資料５－２）国際コミュニケーション科目履修案内

5. 国際コミュニケーション科目履修案内
国際コミュニケーション科目の授業
国際コミュニケーション科目の授業は，言語運用能力の調和的な発達をこころざし，外国語に習熟するとともに，あわせて外国文化一般について知識を得ることを目的としている。
国際コミュニケーション科目には必修科目としての「国際コミュニケーションⅠ」（英語），「国際コミュニケーショ
ンⅡ」（ドイツ語，フランス語，ロシア語及び中国語）があり，別に選択科目としての「国際コミュニケーション選択」
がある。
授業ではLLなど諸設備も利用し，外国語を読み，書き，聞く，話すなどの総合的な言語運用能力を高め，国際人としてのコミュニケーション能力を養成することを目的とする。
国際コミュニケーション科目の構成と推奨履修学期は表8，9 (P.18)の通りである。

国際コミュニケーション科目Ⅰ，Ⅱの必要単位
国際コミュニケーションⅠは英語，国際コミュニケーションⅡはドイツ語，フランス語，ロシア語及び中国語である。
これらの科目については，合わせて14単位を5学期の終わりまでに取得することが望ましい。このうち，国際コミュニケーションⅠを10単位（英語1から英語4までの8単位及び英語5から英語7までのうちから2単位）取得し，国際コミュニケー
ションⅡのうちの１外国語を４単位取得するか，又は，国際コミュニケーションⅠを８単位（英語1から英語4までのうちから6単位及び英語5から英語7までのうちから2単位）取得し，国際コミュニケーションⅡのうちの１外国語を６単位取得しなければならない。（学部学習規程第24条参照）

国際コミュニケーションⅠ

10単位※

国際コミュニケーションⅡ

4単位

合計

または

8単位※
6単位

14単位
※英語5から英語7までのいずれか2単位を含む

国際コミュニケーションⅠ
国際コミュニケーションⅠ（英語）は，英語１，英語２，英語３，英語４，英語５，英語６及び英語７からなる。
英語１は１学期に全員が履修する必修科目である。指定されたクラスで履修すること。
英語２は２学期に全員が履修する必修科目である。リーディング，ライティングを中心としたRWと，リスニング，スピーキングを中心としたLSとの2種類の授業が開講されるので，事前にどちらかを選び，指定されたクラスで受講する。なおLSは2種類のクラスに分かれる。
英語３，英語４はそれぞれ３学期，４学期に開講される。学生は，（１）英語３，英語４の両科目を履修するか，（２）
英語３か英語４のいずれか１科目と国際コミュニケーションⅡの中級を履修するか，のどちらかを選択することになる。
英語２と同様に，RWとLSの２種類が開講されるので，事前にどちらかを選び，指定されたクラスで受講する。なおLSについては英語２同様，２種類のクラス編成が行われる。

（以下省略）
出典：学部学習案内（平成 23 年４月入学者用）- 52 -

東京工業大学

教育（資料５－３）TOEIC 公開テスト実施掲示（学生宛）（以下省略）
出典：教務課作成資料（資料５－４）各学科の新しい基準設定点（合格基準点）・目標点一覧（以下省略）
出典：教務課作成資料- 53 -

東京工業大学（資料５－５）物理学 B（General Physics B）シラバス- 54 -

教育

東京工業大学

教育

出典：TOKYO TECH OCW ホームページ- 55 -

東京工業大学

教育（資料５－６）H27 学部授業科目一覧表(学部・国際コミュニケーション科目等)

Ⅳ

理工系基礎科目

単

微 分
同
同

積

分

学 第一
第二Ａ
第二Ｂ

2－0－0
2－0－0
2－0－0

1
2
2

ﾟ柳田，山田，内藤，利根川，
磯部，桒田，米田，田辺，三浦(英)，寺嶋，ブレジナ，＊
滝口，＊高井，＊見正，
＊
谷口

線

代

数

学 第一
第二Ａ
第二Ｂ

2－0－0
2－0－0
2－0－0

1
2
2

ﾟ柳田，黒川，遠藤，芥川，加藤，村山，水本，
カールマン，馬，二宮，
ブレジナ，＊梶原，＊三浦(真)微 分 積 分 学 演 習 第一
同
第二

0－1－0
0－1－0

1
2

ﾟ柳田，染川，田辺，河井，
野田，川内，柴田，皆川，
山川，新田，糟谷，菅，
鈴木(政)，野村，ブレジナ

線 形 代 数 学 演 習 第一
同
第二

0－1－0
0－1－0

1
2

ﾟ柳田，染川，田辺，河井，
野田，川内，柴田，皆川，
山川，新田，糟谷，菅,鈴木(政)，野村，ブレジナ

物

2－0－0

1

ﾟ垣本，河合，中村，金森，宗宮，相川，竹内，T.Tilma，谷城，椎野，綿引，筒井，＊
田村

2

ﾟ江間，垣本，吉野，河合，
大熊，中村，久世，實吉，平原，相川，竹内，T.Tilma，
高橋，宗片，河野，平山，
腰原

1ﾟ西森，柴田，藤澤，大熊,上妻，宗宮，笹本

形
同
同

理

学

Ａ

位

同

Ｂ

2－0－0

同

Ｃ

2－0－0

推 奨 課 程推奨
学期

授 業 科 目

1，2，3，5，6，7類

1，2，3，4，5，6，7類

1，4，6類担 当 教 員

基

礎

物

理

学

演

習

0－2－0

1～2

ﾟ田中，垣本，西森，江間,綿引，椎野，＊安井

基

礎

物

理

学

実

験

0.5－0－1.5

1～2

ﾟ田中，垣本，江間，常定，
町田，加来，栗田（以下省略）
出典：学部学習案内- 56 -

東京工業大学

教育（資料５－７）H25～H27 英語科目一覧（一部抜粋）
出典：教務課作成資料（資料５－８）グローバル理工人育成コース概要（一部抜粋）
出典：グローバル人材育成推進支援室ホームページ- 57 -

東京工業大学

教育（資料５－９）修士課程枠組みの見直し（まとめ）（以下省略）
出典：教育推進室作成資料（資料５－10）東京工業大学大学院学習規程抜粋

出典：大学院学習案内（平成 23 年４月入学者用）- 58 -

東京工業大学

教育（資料５－11）H27 年度大学院英語科目一覧（一部抜粋）
出典：教務課作成資料（資料５－12）理工系基礎科目英語開講クラス一覧
理工系基礎科目英語開講クラス一覧

分類

申告番号

理工系基礎科目

1021

微分積分学第一

授業科目名（和文）クラス数
1*BREZINA JAN

担当教員

学期
1

理工系基礎科目

1121

線形代数学第一

1*BREZINA JAN

1

理工系基礎科目

1231

微分積分学演習第一

1*BREZINA JAN

1

理工系基礎科目

1331

線形代数学演習第一

1*BREZINA JAN

1

理工系基礎科目

1081

微分積分学第二Ｂ

1*BREZINA JAN

2

理工系基礎科目

1181

線形代数学第二Ｂ

1*BREZINA JAN

2

理工系基礎科目

1281

微分積分学演習第二1*BREZINA JAN

2

理工系基礎科目

1381

線形代数学演習第二1*BREZINA JAN

2

理工系基礎科目

1502

物理学Ａ

1

*TILMA TODD EDWARD

1

理工系基礎科目

1532

物理学Ｂ

1

*TILMA TODD EDWARD

2

理工系基礎科目

1631

化学第一

2

*JUHASZ GERGELY MIK

1

理工系基礎科目

1671

化学第二

3

*JUHASZ GERGELY MIK

2

理工系基礎科目

1705

基礎生物学Ａ

2

本郷,*TAKAHASHI

1

理工系基礎科目1736

基礎生物学Ｂ

2*TAKAHASHI MASAYUKI

2

備考

出典：教務課作成資料- 59 -

東京工業大学

教育（資料５－13）TOEFL 導入に関する資料
ＴＯＥＦＬ導入に関する資料（教育改革実施ＷＧ（H28.1.13））
英語第九について○英語第九は，平成 28 年度以降の学士課程入学者を対象として開講される必修科目（１単位）である。
（現行の英語５（２単位）の後継科目）

Ｈ27/4/22

説明会資料（抜粋）

3－9．教養系科目及びキャリア科目
①

教養系科目

（中略）
また、国際的通用性及び海外留学促進の観点から，現行の英語カリキュラムで TOEICを対象としている「英語５」については，教育改革後は「英語第九」として，TOEFL も対象とし，全学同一の合格基準で合否の成績を用いる。
○学修評価等は以下のとおり
・英語第九の学修評価においては，３年目に大学が実施する TOEFL ITP および３年目
以降に個別に受験した TOEFL iBT，TOEFL ITP， TOEIC 公開テストのスコアを対象とする。
TOEFL iBT

TOEFL ITPTOEIC（公開）

到達目標点

80

550

750

合格基準点（英語第九）

60

500

600

50

470

500

英語第九における各基準

合格基準点（英語第九

再履修）

※
※

授業履修による評価との合算となる。

・全学同一の合格基準とし，合格・不合格で判定する。
・到達目標点は，ＳＧＵ構想で目標設定された「外国語力基準」に準じて決定。
○その他
・合格基準点等は２～３年を目途に，見直しについて再度検討する。
・平成 28 年度以降の学士課程入学者に対し，入学時及び入学後３年目の２回，TOEFL ITP
を大学費用負担で実施する。
（入学時に実施する TOEFL ITP は，
英語第九には使わない。
）

平成 28 年度以降の平成 27 年度以前入学の学部学生の取扱いについて
・３年次に英語５（必修）を履修する。
（現行通り，TOEIC IP 又は TOEIC 公開テストのスコアにより成績付与）
・入学３年目の学部学生に対して TOEIC 公開テストを大学費用負担で実施する。
（現行通り）※入学時の TOEIC IP は実施済。

出典：教務課作成資料- 60 -

東京工業大学

教育（資料５－14）「英語での授業法」セミナーの開催案内

出典：教育革新センター作成資料- 61 -

東京工業大学

教育（資料５－15）「講義とプレゼンテーション」セミナーの開催案内

出典：教育革新センター作成資料- 62 -

東京工業大学

教育（資料５－16）東工大ニュース記事（日本留学アワーズ「留学生に勧めたい進学先」国公立大学部門（東日本）を受賞）（以下省略）
出典：本学ホームページ- 63 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
学士課程の英語カリキュラムを科目と教員の両面より充実させた。特に外国人教員の配置等により，基礎専門科目等の授業を日本語と英語で実施する体制を整備した。大学院課
程においては英語による授業を拡充し，海外派遣プロジェクトを単位認定可能にするなど，学内外での英語学修機会を充実させた。あわせて教員の英語教授能力向上を進め，グローバル人材育成に向けた取組を強化した。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
理学部
観点「教育内容・方法」
工学部
観点「教育内容・方法」
生命理工学部
観点「教育実施体制」
生命理工学部
観点「教育内容・方法」
理工学研究科観点「教育内容・方法」
生命理工学研究科 観点「教育実施体制」
総合理工学研究科 観点「教育実施体制」
総合理工学研究科 観点「教育内容・方法」
情報理工学研究科 観点「教育内容・方法」
社会理工学研究科 観点「教育内容・方法」- 64 -

P1-10
P2-10，12
P3-3
P3-9
P4-14
P5-3
P6-14
P6-20
P7-11
P8-9

東京工業大学

教育

中期計画 1-1-2-4「【６】セミナーやフォーラム，留学生交流企画等，キャンパス
内外で英語に接する場を充実するとともに，大学院学生を中心として，学生が海外で活動する機会を増加させる。」に係る状況
東工大留学フェアを毎年開催し，各国大使館等の講演や個別ブースの集中開設を行うな
ど，海外留学に関する情報提供を行うほか，留学前・出発６ヶ月前オリエンテーション，
派遣交換留学経験者等による留学成果報告 My Study Abroad 留学報告会，英語関連科目の開講，英語でのセミナー・シンポジウム等を開催している（資料６－１，２）。
また，学生及び教職員が利用できる空間としてインターナショナル・コミュニケーショ
ンズ・スペース（ICS）を設置し，毎週水曜日の昼休み時間に英語による意見交換の場 Think
Aloud を開催している（資料６－３）。
学部学生向けには，留学規定を変更し，従来２年次以上に限られた留学を１年次から可能としたほか，創造性育成科目の成果を国際コンテストで発表する機会の提供（資料３－
８，P33），「大学の世界展開力強化事業」による学部学生を対象とした短期派遣，グローバ
ル人材育成推進事業での短期留学等を実施している（資料６－４～７）。
大学院生向けには，博士後期課程の３ヶ月以上の海外経験を授業科目として認定，修士課程学生の海外留学期間上限を１年から１年６ヶ月に延長，「世界理工系トップ大学との学生交流促進プログラム」「グローバル理工学系人材育成プログラム」「日本アジア理工系学
生交流プログラム」「大学の世界展開力強化事業」
や「卓越した大学院拠点形成支援補助金」などによる海外での活動機会を提供している（資料６－８，９）。
また，海外で国際夏の学校を開催し実践的な場での英語力強化を図った（資料６－10）。
その他，国際会議参加の統計を取るなど約 60％の専攻で海外活動機会の調査検討を行い，情報提供方法の改善を進めてきた。
なお，27 年度からスーパーグローバル大学創成支援事業により，新たに４つの海外派遣
プログラムを実施し，22～27 年度にかけて，一年度あたりの派遣学生数を約４倍までに増加させた（資料６－11）。これらの種々の情報を集約して学生に伝えるため，学生向けのメールニュースを発刊した。
さらには，留学コンシェルジュサービス（留学相談）を開始し，留学プログラム，留学
先の選択，留学準備等に関する相談及び情報提供を行う体制を整備した（資料６－12）。

- 65 -

東京工業大学

教育（資料６－１）東工大留学フェア 2016 プログラム

出典：留学生交流課作成資料- 66 -

東京工業大学

教育（資料６－２）東工大留学フェア参加者数の推移（H25 まで）

出典：留学生交流課作成資料（資料６－３）Think Aloud

出典：HUB-ICS ホームページ- 67 -

東京工業大学

教育（資料６－４）平成 26 年度実施海外派遣プログラム

出典：留学生交流課作成資料（資料６－５）部局プログラム一覧（以下省略）
出典：留学生交流課作成資料- 68 -

東京工業大学

教育（資料６－６）AOTULE 交流実績

出典：国際部作成資料（資料６－７）SERP 交流実績表

出典：国際部作成資料- 69 -

東京工業大学

教育（資料６－８）大学の世界展開力強化事業 概要（一部抜粋）
出典：本学ホームページ- 70 -

東京工業大学

教育（資料６－９）Tokyo Tech-AYSEAS 概要（一部抜粋）
出典：Tokyo Tech-AYSEAS ホームページ- 71 -

東京工業大学

教育（資料６－10）国際夏の学校 _ 東京工業大学 情報生命博士教育院

出典：情報生命博士教育院ホームページ
http://www.acls.titech.ac.jp/ja/node/64- 72 -

東京工業大学

教育（資料６－11）プログラム別学生交流実績数（派遣・受入）

出典：国際室作成資料- 73 -

東京工業大学

教育（資料６－12）留学コンシェルジュサービス

出典：本学ホームページ- 74 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
東工大留学フェアの毎年開催など海外留学に関する情報の提供，英語による意見交換の場 Think Aloud の開催など，キャンパス内外で英語に接する場を充実した。また３ヶ月以上の海外留学を博士後期課程科目として認定し，修士課程学生の海外留学期間を延長した
ほか，海外派遣・交流事業を多数推進し，大学院学生を中心として学生が海外で活動する機会を増加させた。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
工学部
観点「教育内容・方法」 P2-14
生命理工学部 観点「教育内容・方法」 P3-9

- 75 -

東京工業大学

教育

中期計画 1-1-2-5「【6.2】学長直属の教育改革推進本部を中心に教育改革の検討を進め，逐次具体化を図り，平成 28 年度から実施する学部大学院一貫の新たな教育システムを構築する。」に係る状況【★】
本学では，24 年 10 月に現学長が就任して以来，世界に飛翔する気概と人間力を備え，科学技術を俯瞰できる，優れた理工系人材を輩出するため，本学の学生の９割近くが大学院に進学するという特色を生かした新教育システムの構築を目指し，25 年９月には，その骨格を定めた「教育改革推進に向けての当面の取組方針」を取りまとめた（資料 6.2－１）。
この方針に基づき，学長を本部長とする「教育改革推進本部（26 年７月に大学改革推進
本部に改組）」を設置し，学士課程から博士後期課程まで一貫した体系的なナンバリングによるカリキュラム，クォーター制，大学院教育は 31 年度までに原則英語化などの新教育シ
ステムの導入について検討を進めた（資料 6.2－２）。
その結果，現行の３学部６研究科を，学部と大学院を統合した６つの「学院」に改組するとともに，学士課程から博士後期課程までの教養教育を担う「リベラルアーツ研究教育院」を新設することを決定した。
学院制では，学科，専攻，講座を廃止し，学部と大学院の一貫教育を基本として教育を行う組織となっており，教員は原則として学院所属とし，従来の学科や専攻のような垣根に縛られることなく，柔軟なカリキュラム設定と教育内容等の見直しを可能とするなど，
他大学に見られない特長を有する体制が構築されている（資料 6.2－３）。
また，新教育システムの具体的内容の施策（資料 6.2－４）の実施を決定し，28 年度から実施する教育改革が円滑に進むよう準備を行った（資料 6.2－５）。
さらに 26 年度は，新しいカリキュラムの策定とともに，学院等に所属する教員や学生定員の決定など設置手続に向けての準備等を進めた。27 年度は，学院及びリベラルアーツ研
究教育院毎に創設準備会を設置し，設置手続のみならず，学長が指名した準備会主査の下で運営体制等について検討を進め，28 年４月１日付けで学院等を設置することを決定した。

- 76 -

東京工業大学

教育（資料 6.2－１） 教育改革推進に向けての当面の取組方針

出典：教務課作成資料- 77 -

東京工業大学

教育(資料 6.2－２) 教育改革推進本部設置要項

出典：教務課作成資料- 78 -

東京工業大学

教育（資料 6.2－３）新学院体制

出典：教務課作成資料- 79 -

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教育（資料 6.2－４）新教育システムの具体的内容の施策（一例）
・学士課程・修士課程，修士課程・博士後期課程を一貫した学部大学院一貫の教育体系の構築・従来の学部・研究科組織を見直し，学生が自らの興味・関心に基づいて幅広く，体系的に学べるよう学部と大学院が一体となった「学院」を設置
・学院に，従来の学科・専攻を大括りにした教育体系とした「系」を設置
・学修の幅を広げるため大学院課程に系のディシプリンを学ぶコースと系を横断する融合コースを設置
・国際的な単位互換の実現を目指したナンバリング制の全科目導入
・学年進行を廃止し，達成度評価の導入
・クォーター制を採用し，教育密度のアップと海外の学事暦との整合性確保を実現し，学生の大半は海外留学等を経験・原則として，大学院課程は英語による授業
・リベラルアーツ研究教育院による学士課程から博士後期課程までの体系的な教養教育の実施・アクティブラーニングや，MOOC(s)を取り入れた授業方法改革
・学生の主体的な学びをフォローする学修ポートフォリオの導入
出典：教務課作成資料（資料 6.2－５）新教育システムの具体的内容- 80 -

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教育

出典：教務課作成資料（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
学長のリーダーシップのもと全学が一体となって教育改革に取組み，全ての学部・研究科を我が国で初めてとなる「学院」に改組し，国際化も踏まえた体系的なカリキュラムの導入をはじめとする新しい教育システムを構築したことは，戦略性が高く意欲的な本中期計画を極めて高い水準で達成したものと判断した。
【現況調査表に関連する記載のある箇所】
該当なし- 81 -

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教育○小項目３「自主性と多様性を重んじた教育を推進する。」の分析
関連する中期計画の分析
中期計画 1-1-3-1「【７】学生の自主性を促す体系的な履修計画を策定し，それに基づく教育指導を行う。また，学生が自らの興味・関心や達成度に応じて多様な選択ができるカリキュラムへの転換を進める。
」に係る状況
各学科・専攻において，教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）を策定
し，これに基づき各学習課程に学習目標・学習内容を明記した。さらに，学生が計画的に学修できるよう，
科目と学習内容との相関を定めるなどカリキュラム体系化の改善を行い，24 年度以降の学習案内に記載し，学生の自主性を促す体系的な履修計画を策定した（資料
７－１，２）。
体系化したカリキュラムは，学士課程・大学院課程において入学時のオリエンテーショ
ン等で学生に説明・指導し，助言教員などを通じて，個々の学生にカリキュラム内容等の説明を行った。
また，修士課程のカリキュラムの充実と修士論文の研究指導の改善のため，全学的に修士課程教育の見直しを行い，次のように大学院学習規程を大幅に改訂した（資料７－３）。
・全ての授業科目を，研究科目群，専門科目群，大学院教養・共通科目群の３つの科目
群に区分
・必要単位数の見直し
・専門職学位課程，博士後期課程においても，修士課程の授業科目分類を適用
なお，28 年度からの教育改革に伴い，28 年度以降に入学する全学生にアカデミック・ア
ドバイザーを配置し，さらに学修コンシェルジュなど，学生が自主的・体系的に学修に取組み，
自らの興味・関心や達成度に応じて多様な学修が可能となる教育システムを整備し，これに対応した 28 年度からのカリキュラムの科目設計，科目のシラバス，時間割，教務シ
ステム等の実施準備を行った（資料７－４，５）。
新しい教育システムの主旨及び内容は，学生及び教職員に対し複数回の説明会を開催し，27 年度以前の入学者に対しても，28 年度以降の教授科目変更による混乱を避けるため，新
旧科目の対応関係などを示し，事前に周知を図った（資料７－６）。

- 82 -

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教育（資料７－１）学部・研究科の教育ポリシーの内容と公表について

出典：教育推進室作成資料- 83 -

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教育（資料７－２）学習案内記載例
資料２：学習案内の記載例：Ａ専攻 （詳細版） 青字はそのままで消去しないこと

A 専攻 学習課程

学習課程の概要

Ａ専攻では、社会基盤を構成するエネルギーシステムと通信システムを中心とするＡ工学分野において、ハード
ウエアとシステム・ソフトウエアの双方の技術に関する教育と研究を行っている。本専攻では，こうした広範な科
学技術分野を的確に理解し，新たな領域を切り開いていく人材を養成するため，基盤となる学問分野を高度な水準で履修する「授業科目」と，高度技術者として必須の知識と素養を身につける「研究指導」を両輪として学習課程を構成している。
また、修士論文研究では，研究指導を通じた学習成果を専攻の統一基準で評価、博士論文研究においては論文審査に外部審査員の参加を義務づけるなど、客観的な指標を重視している。

【修士課程】
人材養成の目的
本課程では．．．

研究者及び技術者の養成を目的としている。.

学習目標
ディプロマポリシーの一部
本課程では、上記の目的のために、次のような能力を修得することを目指す。
・ Ａ分野における科学技術課題の本質理解を可能とする専門学力
・ Ａ分野以外の専門学力を自ら修得し、実践的問題解決に結びつける力
・ 専門知識を自在に活用して、新たな課題解決と創造的提案を行う力
・ 国際的視野をもって研究・開発の潮流を理解し体系化する能力
・ 日本語および英語による論理だった説明能力と文書化能力を持ち議論を展開できる力

カリキュラムポリシー
学習内容
本課程では、上記の能力を身に付けるために、次のような学習内容を設ける。
A) 幅広い理工系専門
盤石な理工系専門学力を修得するために、学部で学んだ専門基礎分野をより高度な視点から再修得した上で、各専門領域における．．．を段階的に履修する。
B) Ａ分野の周辺領域の基礎専門
専門知識の幅を広げるとともに、異分野への適応力を修得するために、Ａ専攻における専門５分野ごとに他専門科目を指定し、．．．．を履修する。
C) 修士論文研究
課題解決力に関する一般知識を講義で学び、修士論文研究で実践する。２年間にわたって・・・記録し、指導教員と他教員からの指導を通じて、実践的問題解決力の向上を図る。
D) 実践研究スキル
研究スキル科目において、学生自らが創意工夫をすることを意識し、・・・成果として発表する方法を履修する。
E) 論理的対話スキル
修士論文研究や研究スキル科目を通じて、対話する相手の専門知識に応じて、的確に意見交換するための論
理的な議論展開能力を・・・、対話型学習により修得する。

- 84 -

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修了要件
ディプロマポリシーの一部
本課程を修了するためには、次の要件を満たさなければならない。
１． 34 単位以上を大学院授業科目から取得していること
２． 本専攻で指定された授業科目において，つぎの条件を満たすこと
・講究科目を 4 単位、研究関連科目を 4 単位以上取得していること
・専攻専門科目を 12 単位以上、他専門科目を 4 単位以上取得していること
・大学院国際コミュニケーション科目より 2 単位以上取得していること
・大学院総合科目、大学院広域科目、大学院文明科目，大学院キャリア科目（仮）より 2 単位以上取得していること
３． 修士論文研究において、学習目標の設定、評価、改善といった一連の学習課程を履修していること
４． 修士論文審査および最終審査に合格すること
カリキュラムの体系化
授業科目
表１に本専攻における授業科目分類と修了に必要な単位数を示す。必要単位数は科目分類ごと、また科目群ごとに指定され、また対応科目欄には科目選択にあたっての注記がある。右端の欄には科目と関連する学習内容を示す。学習申告にあたっては、科目と学習内容の関係を十分理解し、意識すること。
表２はＡ専攻の修士課程における研究科目群の授業科目を示す。表３は、Ａ専攻が指定する専攻科目群を示し、「専攻専門科目」と「他専門科目」を示している。表３の備考欄に示す記号［電］、［光］、［デ］はＡ専攻における５つの研究分野に対応する。なお他専門科目は、研究分野毎に異なるため注意すること。また、表４は本専攻が指定する大学院教養・共通科目群を示す。付図１に、Ａ専攻の５つの研究分野における標準的な履修系統
図を示す。
表１ Ａ専攻授業科目分類および修了に必要な単位数
授業科目
研究科目群

単位数

対応科目

学習内容
との関連

12 単位

講究科目

・8 単位

表２の講究科目

研究関連科目

・4 単位

表２の研究関連科目より選択D), E)

専門科目群

A)

16 単位以上

専攻専門科目・12 単位以上

表３の専攻専門科目より選択

A)

他専門科目

・4 単位以上

表３の他専門科目より選択

B)

大学院教養・共通科目群

2 単位以上専攻指定科目A 専攻ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ１

・左記分類科目のいずれかから選択

A 専攻ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ２（表４を参照）

A 専攻キャリア１
大学院国際ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ科目

・※印を付された専攻専門科目の授・2 単位以上

大学院総合科目

業科目の単位を大学院教養・共通
科目群の授業科目として振替できB)，E)る。（注１）

大学院広域科目・大学院留学生科目は、外国人留学

大学院文明科目

生のみ履修可大学院キャリア科目（仮）大学院留学生科目
総単位数

34 単位以上

上記科目群及びその他の大学院授業科目から履修（注１） ※印を付された専攻専門科目の授業科目の単位を振替えた場合、専攻専門科目の単位は認められないので留意すること。

- 85 -

教育

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表２ Ａ専攻 研究科目群
分類 区分
授 業 科 目
講究科目

学期

学習内容

備
修士課程(1)

研究関連科目

◎Ａ専攻講究第一

0-2-0

前

A)

◎

Ａ専攻講究第二

0-2-0

後

A)

修士課程(1)◎

Ａ専攻講究第三

0-2-0

前

A)

修士課程(2)◎

Ａ専攻講究第四

0-2-0

後

A)

修士課程(2)◎

Ａ専攻研究スキル第一

0-1-0

前

D)，E）

修士課程(1)◎

Ａ専攻研究スキル第二

0-1-0

後

D)，E）

修士課程(1)◎

Ａ専攻研究スキル第三

0-1-0

前

D)，E）

修士課程(2)◎

Ａ専攻研究スキル第四

0-1-0

後

D)，E）

修士課程(2)

専攻専門科目

表３ Ａ専攻 専門科目群
分類 区分
授 業 科 目
PlasmaEngineering
※★
※

他専門科目
専攻専門科目※考他専門科目の授業科目を陽に指定する場合
単位数

学期

学習内容

2-0-0

前

A)

〔電〕，英語講義

デバイス特論

2-0-0

前

A)

〔電〕，〔光〕，E

技術マネジメント特論

2-0-0

前

A)

キャリア関連科目

アナログ集積回路

2-0-0

前

A)

他） B 専攻

Advanced Signal Processing

2-0-0

前

A)

他） C 専攻，英語開講

システム解析

2-0-0

後

A)

O

Guided Wave Circuit Theory

2-0-0

後

B)

〔電〕，A 専攻，英語講義

プロセッサ特論

2-0-0

後

B)

〔デ〕，他） B 専攻

移動通信工学特論

2-0-0

後

B)

〔光〕，他） C 専攻

表３ Ａ専攻 専門科目群
分類 区分
授 業 科 目※★ Plasma Engineering

他
専
門
科
目

単位数

教育

備

考

他専門科目の授業科目を陽に指定しない場合
単位数

学期

学習内容

2-0-0

前

A)

〔電〕，英語講義

備考

デバイス特論

2-0-0

前

A)

〔電〕，〔光〕，E

技術マネジメント特論

2-0-0

前

A)

キャリア関連科目

アナログ集積回路

2-0-0

前

A)

他） B 専攻

Advanced Signal Processing

2-0-0

前

A)

他） C 専攻，英語開講

システム解析

2-0-0

後

A)

O

Guided Wave Circuit Theory

2-0-0

後

B)

〔電〕，A 専攻，英語講義

プロセッサ特論

2-0-0

後

B)

〔デ〕，他） B 専攻

上記の他専門科目に加えて、他専
攻の専門科目群の授業科目（自専
攻の専攻専門科目を除く）（注） １）◎印を付された授業科目は、必ず履修しておかなければならない授業科目で、備考欄の(1)、(2)などは履修年次を示す。
２）一部の授業科目は隔年講義となっており、備考欄中の E は西暦年の偶数年度に、同じく O は奇数
年度に開講するもので、何も書いていないものは毎年開講の授業科目である。

- 86 -

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教育３）★印を付された授業科目は、英語で開講する科目であり、国際大学院プログラムにも対応する科目である。
（なお、年度によって英語開講と交互に行う科目については、どちらも同じ授業科目とみなすので、両方の単位を修得することはできない。）
４）※印を付された専攻専門科目は、大学院教養・共通科目群の授業科目に振替えることができる。ただし、振替えた場合は、専攻専門科目の単位として認めない。
５）備考欄中の他）は、専攻で指定した他専攻の開設科目である。
表４ Ａ専攻 大学院教養・共通科目群
分類 ・ 授 業 科 目

単位数

学期

学習内容

大学院国際コミュニケーション科目

E）

大学院総合科目E）

大学院広域科目E）

大学院文明科目

E）

大学院キャリア科目（仮）E）

大学院留学生科目

E）

専攻指定

A 専攻コミュニケーション１

2-0-0

前

E）

A 専攻コミュニケーション２

2-0-0

後

E）

A 専攻キャリア１

2-0-0

前

B)

備

考

・左記各研究科共通科目より選択
・大学院留学生科目は、外国人留学生に限り履修可能とする。

［
電］

プラズマ工学

先端産業応用

環境特論

デバイス特論

パルスー工学

システム特論

システム解析

サンプル
システム工学

パワー特論

磁気支持工学［光

無線工学 Ⅱ

無線工学 I

電磁特論

付図１ Ａ専攻 研究分野別の標準履修系統図

修士論文研究の方法・評価
修士論文研究
修士論文研究では、一連の研究プロセスを体験し，問題設定能力，問題解決力やコミュニケーション力の向上を目指す。そのための修士論文研究の流れを付図２に示す。学期毎に設定と評価を進める。また修士学位の取得については、２学期に実施する研究計画構想の発表から、 ・・・にいたる。

学修目標設定1学期
オリエンテーション

学修成果評価と再設定
2学期

学修成果評価

3学期

研究計画発表中間発表

4学期
学位申請 論文提出・発表

付図２ Ａ専攻修士課程における修士論文研究の流れ

出典：教務課作成資料- 87 -

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教育（資料７－３）修士課程枠組みの見直しに伴う各専攻の教育課程の見える化・体系化
平成 23 年 5 月 30 日（平成 23 年 8 月 8 日修正）
教育推進室教育改革ＷＧ修士分科会

本学大学院修士課程教育の枠組みの見直しに伴う各専攻の教育課程の見える化・体系化について（赤字：補足・訂正箇所）
趣旨
大学院授業科目分類と本学の修了必要単位数の変更（資料１，２）に伴う各専攻の教育課程の見直しに際して，下記の事項をお願いする．
・各専攻での教育課程の見える化・体系化
・Ｈ24 年度学習案内の改訂
依頼内容
１．修士課程教育の枠組みの見直しについて
1-1 これまでの経緯（資料２，資料３）
1-2 大学院授業科目分類と本学の修了必要単位数の変更の要点（資料１）２．新しい枠組みのもとでの各専攻の教育課程の見直しの際の基本方針
2-1 本枠組みは H24 年度入学生から適用するが，本枠組み内で，各専攻のこれまでの教育を基本的に継続できるものになっているので，まずは教育課程の「見える化」を優先する．ただし本見直しに際し，より体系化・改善できるところは積極的に検討いただく．
2-2 各専攻の教育内容は，専攻が，研究科の承認のもとで，専攻の教育ポリシーに沿って独自に「学習課程」を設定する．ただし，(i) 資料１（もしくは資料２）の表１にある全学共通の授業科目
分類を用いること，及び，修了要件における全学共通の必要単位数を満たすこと．また，(ii) 専
攻のすべての授業科目は，各専攻の指定に基づき，資料１の表１にある科目分類に重複を許さず割り当て，各授業科目群あるいは授業科目に対する詳細な必要単位数を設定すること．なお，専攻で指定していない他専攻等の大学院授業科目は，専攻指定外の大学院授業科目として扱う．
複数コース制などの設定も可能とする．
2-3 H24 年度学習案内の改訂を行う．そこでは各専攻が修士課程，博士後期課程ごとに，人材養成の目的，学習目標，学習内容，修了要件，授業科目，履修図，論文研究の各項目について記載する．なお，博士後期課程の授業科目，履修図は必須としないが，推奨する．
３．学習案内の改訂について
資料４の学習案内の例を用いて，上記の２．の詳細を説明する．
3-1 前文「学習課程の概要」について記載する．
3-2 修士課程と博士後期課程を分けて記載する．
3-3 教育ポリシーの「人材養成の目的」，「修得する能力」，「教育内容」，「学位授与の方針」を「人材養成の目的」，「学習目標」，「学習内容」，「修了要件」にそれぞれ対応させて記載する．「学位授与の方針」（修了要件に対応）以外の教育ポリシーは 4/14 に策定依頼済み．ただし，学習
案内は読み手が学生であることを意識し，学習目標や学習内容においては表現方法に注意する
特に「学習内容」については「教育内容」をそのまま記載する必要はなく，たとえば「教育内容」に授業科目名や授業科目群を入れるなど「学習内容」として適した記載内容にする．また，可能であれば，「修了要件」の前文に本来の意味での学位授与方針を記載することが望まれる．

（以下省略）
出典：教育推進室作成資料- 88 -

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教育（資料７－４）東京工業大学教育改革～世界トップ 10 に入るリサーチユニバーシティへ～

出典：教育改革事務室作成資料- 89 -

東京工業大学

教育（資料７－５）学修コンシェルジュ

出典：学生支援課作成資料- 90 -

東京工業大学

教育（資料７－６）教育改革説明会実施スケジュール（一部抜粋）
出典：本学ホームページ- 91 -

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教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）に基づき，各学習課程に学習目
標・学習内容を明記し，科目と学習内容との相関を定めるなどの改善を行い，学生に自主性を促す体系的な履修計画を策定している。また，全学的に修士課程教育の見直しを行い，カリキュラムの充実，修士論文の研究指導の改善を行い，各課程の入学時や学科所属時のオリエンテーションなどで学生に説明・指導するとともに，助言教員などを通じて，カリ
キュラム内容等の説明を行っている。28 年度以降の入学者全員にアカデミック・アドバイ
ザーを配置し，学生が自主的・体系的に学修に取組み，自らの興味・関心や達成度に応じて多様な学修が可能となる教育システムを整備している。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
理学部
観点「教育実施体制」
P1-6
理学部
観点「教育内容・方法」 P1-7
工学部
観点「教育実施体制」
P2-7
理工学研究科観点「教育内容・方法」 P4-11
総合理工学研究科 観点「教育内容・方法」 P6-23
イノベーションマネジメント研究科 観点「教育内容・方法」 P9-8
技術経営学専攻
観点「教育内容・方法」 P10-9- 92 -

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教育

中期計画 1-1-3-2「【８】論文研究において，複数教員による組織的指導等，多面的な教育を実施する。」に係る状況
22 年度に教育推進室教育改革 WG において，修士課程は専攻全体で指導する方針案を，
博士課程は複数指導体制・研究指導以外の教育を実施する方針案を各専攻に答申した（資料８－１）。各専攻では，論文研究の中間発表・最終評価を活用するなどの検討を行い，様々な形での組織的指導の実施を行っている（資料８－２～４）。
（１）論文研究の複数教員による組織的指導は次のように実施している。
・学部教育課程での副指導教員制度を一部で導入のほか，学士論文研究の中間・最終発
表会で複数教員による評価を実施し，その結果を学生に知らせることで組織的な指導を行う学科もある。
・大学院教育課程では複数教員による組織的指導をほぼ全ての専攻で実施し，研究指導とそれ以外の指導の切り分け，専門外教員からの指導などの取組みを実施している。
・実施効果として，論文の多面的評価や研究室間の交流促進，研究へのフィードバック
等が確認された。
（２）大学院教育課程の論文研究における多面的教育は次のように実施し，学生教員双方の視点を活かしている。
・多数の文献調査による総説執筆や総説ゼミの実施，他研究室ゼミや複数研究室にまたがるゼミ開催，マルチラボトレーニングの充実を進めた。
・複数教員による研究計画書のチェックと指導，
異分野教員も交えた中間報告会の開催，論文審査への複数分野教員の配置を行った。
・博士課程学生への副指導教員割当て，研究室間の移動，博士論文審査における外部審
査員の招聘等，専攻等の教育プログラムに応じた論文研究の多面的な教育を推進した。
なお，論文研究に関する学科・専攻単位での組織的指導の状況を踏まえ，部局単位での取組に加え，28 年度入学生からは，学部大学院ともに全学的にアカデミック・アドバイザ
ー制度を導入し，論文研究に限らず学修指導全般に関し複数指導体制の導入を決定した
（資
料８－５）
。

- 93 -

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教育（資料８－１）教育推進室教育改革 WG 修士分科会答申案

出典：教育推進室作成資料（資料８－２）平成 23 年度論文研究の多面的な教育アンケート結果（以下省略）
出典：教育推進室作成資料- 94 -

東京工業大学

教育（資料８－３）平成 23 年度論文研究の多面的な教育アンケートの結果についての専攻への提案- 95 -

東京工業大学

教育（以下省略）
出典：教育推進室作成資料（資料８－４）平成 27 年度各部局の論文研究の多面的教育実施状況

出典：教育推進室作成資料- 96 -

東京工業大学（資料８－５）アカデミック・アドバイザー面談スケジュールイメージ- 97 -

教育

東京工業大学

教育

出典：学務部作成資料- 98 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
大学院教育課程では，副指導教員，複数教員による論文指導など，全専攻にて複数教員による論文研究の組織的指導が定着した。また，マルチラボトレーニングなど研究室の枠を越えた多面的な教育が複数の専攻で実施された。さらに，学部教育課程では一部に止まっていた組織的指導体制を，28 年度の学院体制移行に伴い，学部・大学院全てにアカデミ
ック・アドバイザー制度を導入し，全学的な組織的指導体制を構築することを決定した。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
理工学研究科観点「教育内容・方法」 P4-17
総合理工学研究科 観点「教育実施体制」
P6-9
イノベーションマネジメント研究科 観点「教育内容・方法」 P9-10
技術経営学専攻
観点「教育内容・方法」 P10-8- 99 -

東京工業大学

教育

中期計画 1-1-3-3「【９】学科・専攻の枠を越えた学内連携に加えて，国内外の有力大学及び研究機関との連携を推進し，多様な教育を提供する。また，イノベーション人材養成機構を核としてキャリア教育を強化する。
」に係る状況
専攻の枠を越えた多様性を重んじた教育の推進のため，第２期中期目標期間では延べ 29の特別教育研究コース（第１期からの継続 19，当期新設 10）を開設した（資料９－１）。
また，28 年度以降は特別教育研究コースに代わり，先端的分野や社会の課題に対応する
ため複数の系又はコースが共同して教育を実施する特別専門学修プログラムを開設できることとし，さらに，もう一つの広域学修制度として，学生が選択した分野以外の広範な知識・技能を修得させるための副専門学修プログラムの設置を各コースに義務付けることとし，実施要項を定めた（資料９－２）。
国内機関との連携取組としては，四大学連合教育（本学，一橋大学，東京医科歯科大学，
東京外国語大学）を継続実施するとともに，複合領域コースの所属者を増加させる方策を検討し，個別説明会を充実させた（資料９－３）。また，新たに 10 機関との学生交流に関する協定を締結し，全学協定は 14 機関に及ぶ（資料９－４）。さらに，部局間の取組としては，理工学研究科工学系で四大学工学系人材交流プログラム，理学系で STEP10，情報理
工学研究科で enPiT 等の連携取組を行っている（資料９－５）。
国外機関との連携取組としては，当期中に新たに 15 大学等と学生交流協定を締結し，延べ 108 機関と協定関係にある（資料９－６）。また，連携による複数学位の取得を目指す取組として，清華大学とのダブルディグリープログラムを 16 年度より継続して実施している。
第２期では，学位の授与を伴う合同プログラムに関するガイドラインを定め，フランスのポンゼショセ大学，台湾国立交通大学，韓国科学技術院（KAIST）との間に新たに協定を締結し，相互に学位取得を可能とした（資料９－７）。
これまで学内の複数組織で行っていたキャリア支援やインターンシップ等の教育面での企業等との連携について，イノベーション人材養成機構を設置して総括的に実施し，大学院修了者のアウトカムズに沿ったキャリア教育の仕組みを整備・強化した。Career Talk や
ドクターズキャリアフォーラム等のイベントを毎年開催し，26 年度からは全ての博士後期課程学生にキャリア科目単位取得を必須として，それぞれのキャリアパスに応じたキャリ
ア能力を養成する教育を実施している（資料９－８）。また，修士課程学生に対しては，28
年度からキャリア科目の必修化を決定し，開講科目の準備を行い，さらなるキャリア教育の強化を図った。

- 100 -

東京工業大学

教育（資料９－１）大学院特別教育研究コース一覧（第２期）

出典：教務課作成資料- 101 -

東京工業大学（資料９－２）大学院特別専門学修プログラム・副専門学修実施要項の制定- 102 -

教育

東京工業大学

教育

出典：教務課作成資料（資料９－３）四大学連合複合領域コース所属者推移）

四大学連合複合領域コース 所属者推移（H22～H27）

大学名

年度

コース名

東京工業大学
22

23

24

25

26

志願者 所属者 志願者 所属者 志願者 所属者 志願者 所属者

27

志願者

所属者

志願者

所属者

総合生命科学

8

8

15

14

15

15

28

27

33

33

45

44

海外協力

2

2

1

1

2

2

7

6

5

5

5

5

ス

生活空間研究

2

2

0

0

1

1

7

6

7

7

9

9

科学技術と知的財産

6

6

8

8

2

2

7

7

15

15

11

11

技術と経営

3

3

10

6

5

5

5

5

13

4

10

6

文理総合

14

14

30

29

15

15

23

21

29

28

30

27

医用工学

8

8

8

8

11

11

15

14

16

16

25

25

国際テクニカルライティング

2

2

5

5

6

6

6

6

3

3

8

8

45

45

77

71

57

57

98

92 121 111 143 135

ー

３
大
学
コ

ー

２
大
学
間
コ
ス

合計

出典：教務課作成資料- 103 -

東京工業大学

教育（資料９－４）第２期新規・継続分国内機関との協定一覧
国内機関との協定一覧（学部）○大学関係
相手大学等（対象学部）

本学（対象学部）

名称

内容

締結日

有効期間

期限

お茶の水女子大学

東京工業大学

東京工業大学とお茶の水女子大学との間における学部学生交流に関する協定書

単位互換

平成13年2月8日

平成13年4月1日～

定めなし

お茶の水女子大学（文教育学部，理学部，
生活科学部）

東京工業大学(理学部，工学部，
生命理工学部）

東京工業大学とお茶の水女子大学との間における学部学生交流に関する覚書

単位互換

平成13年2月8日

平成13年4月1日～

定めなし

東京医科歯科大学
東京外国語大学
一橋大学

東京工業大学四大学連合憲章

四大学連合

平成13年3月15日

定めなし

定めなし

東京医科歯科大学
東京外国語大学
一橋大学

東京工業大学

複合領域コース，編入学及び複数学士号に関
四大学連合
する協定書

平成17年4月1日

平成17年4月1日～

定めなし

東京外国語大学

東京工業大学

東京工業大学と東京外国語大学との間における学部学生交流に関する協定書

単位互換

平成27年3月25日

平成27年4月1日～

１年毎に自動更新

東京外国語大学

東京工業大学

東京工業大学と東京外国語大学との間における学部学生交流に関する覚書

単位互換

平成27年3月25日

平成27年4月1日～

定めなし

慶應義塾大学（経済学部）（経済学研究科）

東京工業大学（工学部）（社会理工学研究科）

単位互換（及東京工業大学と慶應義塾大学との間におけるび研究指導：
学生交流に関する協定書
大学院）

平成22年12月1日

平成22年4月1日～

４年（申し出がない限り１年ずつ自動延長）慶應義塾大学（経済学部）

東京工業大学（理学部、工学部、生命理工学部）

東京工業大学理学部、工学部及び生命理工学部と慶應義塾大学経済学部との間における学生交流に関する覚書

単位互換

平成26年3月25日

平成26年4月1日～

定めなし

武蔵野美術大学

東京工業大学

東京工業大学と武蔵野美術大学との間における教育研究交流に関する協定書

合同授業・研究等の実施、
学生及び教員の交流

平成25年6月28日

２年間（申し出が無い
平成25年6月28日～ 限り自動的に１年延長）

本学（対象学部）

名称

内容

締結日

講義及び共同研究等，学生・教員の交流等

平成26年12月1日

５年間
平成26年12月1日～（６月前までに協議し平成31年11月30日て更新）○高等専門学校関係
相手大学等（対象学部）

有効期間

期限

沼津工業高等専門学校

東京工業大学

東京工業大学と沼津工業高等専門学校との間における教育研究交流に関する協定書

沼津工業高等専門学校

東京工業大学

沼津工業高等専門学校から東京工業大学へ インターンシッの実習生派遣に関する覚書プ

平成26年12月1日

５年間
平成26年12月1日～（６月前までに協議し平成31年11月30日て更新）

東京工業高等専門学校

東京工業大学

東京工業大学と東京工業高等専門学校との間における教育研究交流に関する協定書

講義、共同研究、交流

平成23年4月1日

平成23年4月1日～
平成28年3月31日

５年間（６月前までに協議して更新）

東京工業高等専門学校

東京工業大学「東京工業大学と東京工業高等専門学校との 講義、施設・設間における教育研究交流に関する協定」の実 備利用・イン施に関する覚書
ターンシップ

平成23年4月1日

平成23年4月1日～
平成28年3月31日

５年間（６月前までに協議して更新）

国内機関との協定一覧（大学院）
年度

大学等

H22
H22

慶應義塾大学
四大学憲章

H22

早稲田大学

H24

電気通信大学H24

横浜国立大学H24

慶應義塾大学H24

首都大学東京H24

電気通信大学

H25

早稲田大学

H25
H26
H26

学習院大学
京都大学
東京外国語大学

医科歯科

東京工業大学と慶應義塾大学との間における学生交流に関する協定書
東京医科歯科大学と東京工業大学との間における学生交流に関する覚書
大学院総合理工学研究科と早稲田大学理工学術院との間における学生交流に関する覚書

イノベーション人材養成機構に関する東京工業大学及び電気通信大学・横浜国立大学・慶應義塾大学・首都大学東京との間における学生交流に関する協定書・覚書「情報技術人材育成」に関する東京工業大学と電気通信大学との間における学生交流に関する協定書
東京工業大学大学院理工学研究科と早稲田大学理工学術院との間における学生交流に関する覚書
学習院大学との学生交流に関する協定書及び覚書
東京工業大学と京都大学との間における学生交流に関する協定書
東京工業大学と東京外国語大学との間における学部学生交流に関する協定書

出典：教務課作成資料- 104 -

東京工業大学（資料９－５）部局間での他機関との連携取り組み- 105 -

教育

東京工業大学

教育

出典：教務課作成資料（各ホームページ・パンフレットより引用）- 106 -

東京工業大学

教育（資料９－６）第２期新規・継続分海外機関との協定一覧（以下省略）
出典：国際部作成資料（資料９－７）ダブルディグリープログラム一覧
ダブルディグリープログラム一覧
パートナー大学
清華大学
ポンゼジョセ
国立交通大学
KAIST

開始年度
平成16年度
平成22年度
平成27年度
平成27年度（予定）

対象部局・分野
ナノテクノロジー、バイオ、社会理工学
社会理工学研究科、総合理工学研究科、土木工学専攻
電子物理工学専攻、電気電子工学専攻、物理電子システム創造専攻
理工学研究科機械系3専攻

出典：国際部作成資料- 107 -

東京工業大学（資料９－８）イノベーション人材養成機構の取組- 108 -

教育

東京工業大学- 109 -

教育

東京工業大学- 110 -

教育

東京工業大学

教育

出典：イノベーション人材養成機構作成資料- 111 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
専攻の枠を越えて多様性を重んじた教育を推進するため，延べ 29 の特別教育研究コースを開設した。28 年度以降は，これに代わる制度として，特別専門学修プログラムや副専門
学修プログラムの設置など，新しい広域学修制度を実施することを決定している。
四大学連合教育の継続実施のほか，新たに 10 機関と学生交流協定を締結し国内他大学と教育連携を進めている。また，部局間でも，理工学研究科工学系における四大学工学系人
材交流プログラム等の連携取組を推進している。国外では，当期中に新たに 15 機関と学生交流協定を締結するとともに，清華大学，ポンゼショセ大学，台湾国立交通大学，韓国科
学技術院との間でダブルディグリープログラムによる学位取得を可能とし，多様な教育の機会を提供している。
さらに，イノベーション人材養成機構を設置し大学院生のアウトカムズに沿ったキャリ
ア教育を開始している。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
工学部
観点「教育内容・方法」
生命理工学部
観点「教育実施体制」
生命理工学部
観点「教育内容・方法」
理工学研究科観点「教育内容・方法」
生命理工学研究科 観点「教育内容・方法」
総合理工学研究科 観点「教育実施体制」
総合理工学研究科 観点「教育内容・方法」
情報理工学研究科 観点「教育実施体制」
社会理工学研究科 観点「教育内容・方法」- 112 -

P2-11
P3-3
P3-9
P4-12
P5-10
P6-10
P6-18
P7-4
P8-9

東京工業大学

教育○小項目４「社会のリーダーとなる人材を輩出すべく，教育ポリシーに基づいてディプロ
マ・ポリシーを策定し，学位授与を行う。」の分析
関連する中期計画の分析
中期計画 1-1-4-1「【10】教育ポリシーに基づいて，各学部・研究科でディプロマ・
ポリシーを策定し，卒業・修了要件の見直し並びに評価方法を改善する。
」に係る状況
教育ポリシーでは教育目標として，課程ごとに養成する人材像，修得する能力を定めており，それに基づき，23 年度に学部・研究科及び学科・専攻において修得する能力として学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を制定し，HP で公表するとともに，学習案内に記載している（資料 10－１，２）。
各学部の学位授与方針に基づき，各学科の卒業要件を見直した。また，各研究科の学位授与方針に基づき，修了要件の見直し・明確化を行い，各専攻の学習課程を定めた。また，
大学院課程の修了要件の見直しも行い，授業科目を研究科目群，専門科目群，大学院教養・共通科目群に区分し研究科目群及び専門科目群の授業科目から 18 単位以上，大学院教養・共通科目群から２単位以上を修了要件の必須とする学習課程を定めた（資料 10－３）。
さらに，英語のみで修了可能な国際大学院プログラム所属する学生に，履修案内及び修了要件の内容を十分に説明した英文学習案内を作成・配布し，HP でも公表した（資料 10－４）。
成績評価方法の改善については，各学科・専攻で策定する学習課程にて学位論文を含む
授業科目ごとに学習内容との関連を明記し，各授業科目において該当する学習内容の到達度をもって成績を評価することとした。また，卒業・修了要件及び成績評価方法は，各学科・専攻でオリエンテーションなどを通じて学生に説明・指導しており，各専攻の学位論
文の評価基準を明示し HP で公表している（資料 10－５，６）。成績評価方法については，TOKYO TECH OCW でも明示しており，28 年度からはシラバスの様式を刷新し，開講する全ての科目の公開を決定している（資料 10－７）。
また，従来の 100 点満点による成績評価に加え，GPA 制度を試行的に導入し，新教育システムが開始される 28 年度入学者からは成績評価法として正式に適用を決定し，運用方法を定めた（資料 10－８）。

- 113 -

東京工業大学

教育（資料 10－１）修得する能力（課程ごと）

出典：大学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/about/policies/education/index.html（資料 10－２）ディプロマ・ポリシー（学部・学科）

出典：教育推進室ホームページ
http://www.eduplan.titech.ac.jp/w/edu_info/aptitude_course/- 114 -

東京工業大学

教育（資料 10－３）大学院課程の単位数について

出典：キャンパスガイドブック- 115 -

東京工業大学

教育（資料 10－４）国際大学院プログラム英文学習案内（一部抜粋）
出典：教務課作成資料- 116 -

東京工業大学

教育（資料 10－５）平成 27 年度学科所属者対象の学科ガイダンス等 情報一覧

出典：本学ホームページ（資料 10－６）学位論文評価基準（以下省略）
出典：教育推進室ホームページ
http://www.eduplan.titech.ac.jp/w/pdf/6-11_gakuironbunhyoukakijun(H27).pdf- 117 -

東京工業大学

教育（資料 10－７）TOKYO TECH OCW 成績評価方法記載例

出典：TOKYO TECH OCW ホームページ- 118 -

東京工業大学

教育（資料 10－８）東京工業大学における GPA 制度に関する要項（案）（以下省略）
出典：教育改革実施 WG 会議資料

- 119 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
各学科・専攻において学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）を定め，web を通して公表するとともに，学習案内に記載して全学生に周知を図っている。また，各学部・研究科の学位授与方針に基づき，各学科・専攻の卒業要件・修了要件の見直しや明確化を行い，適切に学習課程を定めている。さらに，各学科・専攻の各学習課程にて科目に応じて学習
内容の到達度をもって成績評価することとし，これを実施している。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
理工学研究科 観点「教育実施体制」 P4-11- 120 -

東京工業大学

教育②優れた点及び改善を要する点等（優れた点）
１．国際フロンティア理工学教育プログラムにより，国内外の第一線の科学者・技術者の講義を直接学生に届けることで，教育の質の向上に大きく貢献した。
（計画１－１－
２－１）
２．イノベーション人材養成機構を設置し，大学院修了者のアウトカムズに沿ったキャリア教育の仕組みを整備した。
（計画１－１－３－３）（特色ある点）
１．国内外に類を見ない元素分析可能な電子顕微鏡等の先端機器を用いた授業を可能とした。
（計画１－１－２－１）
２．26 年度から博士後期課程学生に対して，キャリア科目の単位取得を必須とした。また，28 年度からは，修士課程学生に対してもキャリア科目の必修化を決定し，キャリ
ア教育の強化に向けた準備を行った。
（計画１－１－３－３）- 121 -

東京工業大学

教育(２)中項目２「教育の実施体制等に関する目標」の達成状況分析①小項目の分析○小項目１「教育推進室を中心に教育改革を継続的に行うシステムを強化する。」の分析関連する中期計画の分析
中 期 計 画 1-2-1-1 「【 11 】 教 育 推 進 室 と 各 学 部 ・ 研 究 科 が 連 携 し ， PDCA
（Plan-Do-Check-Action）サイクルに基づいた教育改善を行うシス
テムを充実する。」に係る状況
教育推進室と各学部・研究科が連携して，PDCA サイクルに基づいた教育改善を行うため，
教育推進室に各学部・研究科の教育委員会委員長で構成した「教育推進会議」を置き，そこで教育改善を行うための施策を検討・改善を図った。
また，23 年度に入学者選抜方法や学生募集戦略の改善を目的とする「アドミッションセ
ンター」（資料 11－１）を，27 年度にさらに教育改善を推進させる組織として，教育の質保証体制の構築・教育能力開発・教育学習環境開発を３つの柱とする「教育革新センター」
を設置し，学長裁量ポストを活用して，４名の専任教員を配置した。これにより，PDCA サ
イクルに基づいた教育改善を行うシステムを充実させた（資料 11－２）。
授業評価の集計方法は，集計時間を短縮し評価結果を一早く教員にフィードバックし，効果的に教育改善に繋げるため，大学院科目は 23 年度から，学部科目は 25 年度から，紙ベースから Web ベースでの実施方法に変更を行った（資料 11－３，４）。
その後，授業評価結果をより効果的に教育改善への結びつけが可能となるよう，27 年度に基本方針を改定し（資料 11－５），集計時間をこれまでと同等に保った上で，回答率の向上を図るため，マークシートを使用し，集計等はアウトソーシングした（資料 11－６）。
また，24，27 年度に教育推進室において，卒業・修了者，その家族及び本学の卒業生・修了生の就職先等に本学の教育システムに関する調査を行い，それらの結果を第１期中に行った評価結果と比較しつつ教育改善を要する点を抽出し，それらの改善策の検討を行い，教育計画に反映する PDCA サイクルの枠組みを構築した（資料 11－７，８）。その後，PDCA
活動を実施するため，25 年度に全学科長を集めた「教育力向上シンポジウム」を開催し改
善意識の向上を図った（資料 11－９）。
さらに，学部教育改善の取組は，学科からの応募を受け６～８学科を選定し，26 年度に試行的に実施を行い，その結果を公表した。また，26 年度後期に全学科長を集めた「教育改善活動（試行）前学期取組内容の報告会」を開催し（資料 11－10），教育改善に関する情報共有を図るとともに教育改善方法を論議した。

- 122 -

東京工業大学

教育（資料 11－１）アドミッションセンター説明資料

出典：入試室作成資料（資料 11－２）教育革新センター説明資料（一部抜粋）
出典：教育革新センターパンフレット- 123 -

東京工業大学

教育（資料 11－３）大学院授業評価の実施（試行）依頼文（H23 後期）
平成 24 年 1 月 23 日
教員各位
教育推進室長
三島 良直

大学院授業評価の実施（試行）について

教育推進室では、『全学的な授業評価（大学院）の基本方針について』（2011 年 3 月 2 日教育推進室）に基づき、授業評価検討 WG にて検討を重ね、平成 23 年度後学期の大学院授業科目について試行的に下記のとおり授業評価を実施することとなりました。
授業評価を実施することとなった授業担当教員におかれましては、履修学生に対し、授業評価に参加するようご指導頂きますようお願いいたします。
なお、本件の実施につきましては、各学生へ連絡済みであることを申し添えます。
記
１．授業評価期間
２．対象授業科目
３．授業評価の要領

平成 24 年 1 月 23 日 ～ 平成 24 年 2 月 15 日
平成 23 年度後学期大学院授業科目のうち、各研究科が選定した科目（全ての大学院授業科目が対象となっているわけではございません。
）：（PC 版）①Tokyo Tech Portal にログインし、メニューより「授業評価（大学
院試行）
」を選択
②ID（学籍番号）を入力し、授業評価アンケートにアクセス③表示された履修科目名を押下してアンケートに回答（携帯電話・スマートフォン版）①https://jhm.gakumu.titech.ac.jp/titfd/ にアクセス②ID（学籍番号）とパスワード（※１）を入力し、ログインボタンをクリック※１ 誕生日を入力 例）1 月 1 日 ⇒ 0101
③表示された履修科目名を押下してアンケートに回答：：≪授業評価（大学院）の基本方針≫（１）趣旨
授業評価は大学院教育の改善のために、大学が中心となり全学を挙げて研究科、学生、教員のために継続的に実施する。
（２）実施体制
授業評価は全学的な教育推進活動として教育推進室が統括し、教育工学開発センターの協力の下に各研究科等が実施運営する。
（３）結果の取り扱い
全学的な立場から共通の調査項目で、授業評価を各研究科で継続的に行うものとする。各研究科は授業評価結果をその趣旨に従って公表するとともに、研究科の教育改善のために活用する。ただし、公表する内容については各研究科で別途定めるものとする。
（４）独自項目による調査
評価内容については全学的な評価を基本とする。しかしながら、各研究科等の特色ある教育をより改善するために、研究科等で独自の調査を実施することも可能とする。研究科等の独自調査結果の取り扱いについては、研究科の判断に委ねるが、授業評価の趣旨からできるだけ公開することを基本とする。

【本件問い合わせ先】
学務部教務課教育企画グループ 森田・笹川
内線：７６０３E-mail：kyo.kyo@jim.titech.ac.jp- 124 -

東京工業大学

教育

出典：教育推進室作成資料- 125 -

東京工業大学

教育（資料 11－４）学部授業評価及び大学院授業評価（試行）の実施について（H25 後期）
平成 25 年 11 月 15 日
教員各位
教育推進室長
丸山 俊夫
学部授業評価及び大学院授業評価（試行）の実施について
教育推進室では、学部授業評価について、教育改善評価実施委員会にて検討した結果、平成 25
年度後学期から、大学院と同様に web で実施することになりました。
また、大学院授業評価については『全学的な授業評価（大学院）の基本方針について』（2011
年 3 月 2 日教育推進室、別紙参照）に基づき検討を重ね、平成 23 年度，24 年度（いずれも後学期）及び平成 25 年度前学期に引き続き、試行的に下記のとおり授業評価を実施することとなりました。
授業評価を実施することとなった授業担当教員におかれましては、履修学生に対し、授業評価に参加するようご指導頂きますようお願いいたします。
なお、本件の実施につきましては、各学生へ連絡済みであることを申し添えます。
各授業担当教員にはご負担をおかけいたしますが、授業評価を教育改善につなげるためにも、より多くの学生の声が集まりますよう、ご協力をお願い申し上げます。
記
１．授業評価期間： 平成 25 年 11 月 15 日（金） ～ 平成 26 年 2 月 28 日（金）（本学一斉休業等のため，
平成 25 年 12 月 27 日（金）17 時～平成 26 年 1 月 6 日（月）10 時を除

平成 25 年度後学期学部・大学院授業科目のうち、各学部、各研究科
及び各全学科目実施委員会が選定した科目（全ての学部・大学院授業科目が対象となっているわけではありません＜対象授業科目一覧＞【学 部】http://www2.eduplan.titech.ac.jp/shiryo/H25jyugyohyokagakub.pdf【大学院】http://www2.eduplan.titech.ac.jp/shiryo/H25jyugyohyokadaigakuin.pdf

２．対象授業科目：

３．授業評価の確認方法：①Tokyo Tech Portal にログインし、メニューより「授業評価【Course
Evaluation】」を選択【Tokyo Tech Portal】http://portal.titech.ac.jp/②アンケート実施状況照会画面③科目ごとの回答を確認
今回から、学生が何度でも回答できるように変更されております。回答内容は随時確認可能ですので、例えば期間中数回アンケートを行い、平成 25 年度後学期中に学生の声を授業に反映することが可能になります。
４．授業評価の回答要領
５．備考

：

：

別紙参照

大学院授業評価の試行的な実施は今回限りとし、平成 26 年度以降は学部授業評価と同様、正式な実施へ移行予定です。

【本件問い合わせ先】
学務部教務課教育企画グループ 森田・武田
内線：７６０２
E-mail：kyo.kyo@jim.titech.ac.jp

出典：教育推進室作成資料- 126 -

東京工業大学

教育（資料 11－５）全学的な授業評価の基本方針

平成 27 年 7 月 21 日
全学的な授業評価の基本方針（案）教育推進室
1. 趣旨：授業評価は，教育の質の改善・向上を図るための重要な活動の一環として，全学を挙げて実施される。大学認証評価における評価基準においても，教育の内部質保証シス
テムに関し，大学はその教育状況について点検評価し，その結果に基づいて教育の質の改善・向上を図るための体制が整備され，機能していることが求められている。
2. 実施体制：授業評価は，教育推進室において基本方針を策定し，全学的な教育推進活動
として，各部局等の協力の下，教育革新センターが実施する。
3. 実施内容：教育革新センターは，授業評価実施のための企画・立案，授業評価の実施，調査結果の取りまとめと分析，教育の質の改善・向上を図るための提案及び教員へのフィードバック調査の実施等を行う。
4. 評価内容：全学的な立場から共通の調査項目で継続的に行うものとする。ただし，各部局の特色ある教育をより改善するために，部局独自の調査を実施することも可能とする。
5. 結果の取り扱い：授業評価結果は，大学が教育の質の改善・向上を図るために活用するとともに，本学の教育活動を大学内外に説明する資料として用いる。教育革新センターは，分析結果に応じて，教育の質の改善・向上を図るために教育推進室に提言を行い，教育推進室は必要な処置を講じるものとする。また，各部局等及び各教員は，結果に応じて教育の質の改善・向上を図るために必要な処置を講じるものとする。なお，教育革新センター
は，教育推進室の承認を得て，その分析結果等を学術的なものに限り対外発表することができるものとする。
6. データ管理：授業評価データの保管については，教育革新センターが責任を持つ。
以上
出典：教育推進室作成資料- 127 -

東京工業大学

教育（資料 11－６）学部・大学院授業評価での評価実施科目及び独自項目の設定について（H27
後期）

出典：教育革新センター作成資料- 128 -

東京工業大学

教育（資料 11－７）教育推進室 PDCA サイクルについて

教育推進室ＰＤＣＡサイクル

PlanⅠ

教育ＰＤＣＡサイクルの確立（11）
中期目標・中期計画

２１世紀委員会からのミッション
教育ポリシー実質化（1.7.10）

PlanⅡ

学部・研究科での教育活動

Ｄｏ

高大連携教育（39）

専門教育の改善（4）四大学連合，他大学との連携（9）グローバル教育（英語教育含む）（5.6）

全学科目・教養教育の改善（4）

創造性育成教育（3）

複数教員による組織的指導体制（8）

学務Webシステム・ＯＣＷ（13）教育施設の改善（14）Ｃｈｅｃｋ

Ａｃｔｉｏｎ

役員会・教育研究評議会で審議

学生サポーター活動（20）

学生支援（15.16.17.18）

教育推進会議で審議
授業評価（11）

各部局への実態調査

教育改善評価（11）

学勢調査（19）

各評価の結果，教育企画会議
で検討の上，改善を行う。
ＦＤ研修（12）

教育企画会議，実施委員会で検討

教育ＩＲ（11）

出典：教育推進室作成資料- 129 -

東京工業大学

教育（資料 11－８）H24 年度卒業・修了生アンケート結果（一部抜粋）
出典：教育推進室ホームページ- 130 -

東京工業大学

教育（資料 11－９）H25 東工大教育力向上シンポジウム
平成２５年度

東工大教育力向上シンポジウムプログラム【開催日時】平成25年12月25日（水）13:30～16:45【開催場所】大岡山キャンパス 西8号館10階 情報理工学研究科大会議室
13:30～13:45

開催挨拶：

13:45～14:30

招待講演：

14:30～15:15

講

三島良直

学長

片峰 茂 長崎大学 学長「長崎大学の学士課程教育改革」

演：

角方正幸

氏

(株)リアセック・キャリア総合研究所所長「求められる人材像と大学教育」
15:15～15:30

休憩

15:30～16:00

講

演：

西森秀稔

大学院理工学研究科理学系長「理学部における教育改善への取り組み」
16:00～16:30

講

演：

松澤

昭 教育推進室教育改善評価実施委員会委員長（大学院理工学研究科電子物理工学専攻 教授）「本学における教育改善評価の進め方」
16:30～16:45

閉会挨拶：

丸山俊夫

理事・副学長（教育・国際担当）

出典：教務課作成資料- 131 -

東京工業大学

教育（資料 11－10）H26 教育改善活動（試行）前学期取組内容の報告会

出典：教育推進室作成資料- 132 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
PDCA サイクルに基づいた教育改善を行うシステムを充実させるため，教育委員会委員長で構成した「教育推進会議」を置き，さらに「アドミッションセンター」及び「教育革新センター」を設置し強化を図った。
教育改善の取組としては，学部科目のみで行っていた授業評価について，23 年度から大学院科目でも開始し，回答率の向上を図るため，27 年度からマークシートを使用するなど
授業評価の方法を常に改善している。
また，26 年度に全学科長を集めた「教育改善活動（試行）前学期取組内容の報告会」を行い，教育推進室と各学部等が教育改善方法について論議を行っている。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
理学部
観点「教育実施体制」
理学部
観点「教育内容・方法」
工学部
観点「教育実施体制」
理工学研究科 観点「教育実施体制」

P1-5
P1-9
P2-5
P4-9

- 133 -

東京工業大学

教育

中期計画 1-2-1-2「【12】FD（Faculty Development）の実施体制及び実施内容を見直し，更なる改善を行う。」に係る状況
22 年度から教育推進室が FD 研修（以下，研修）の実施母体となり，一泊二日の合宿型
研修｢学部･大学院 FD 研修｣を実施し，部局の垣根を越えて，
27 年度までに学内の教員約 330名が参加した。本研修においては，二日目にアンケートを取り，その分析結果を次年度の研修の企画に活かしている（資料 12－１，２）。
また，FD に関する研究として 24 年度に学内調査「教育改善活動に関する調査」を実施
し（資料 12－３），その分析結果及び各大学における研修実施の実態調査を基に，本学らしい FD の実現を目指した「東工大型 FD 活動提言書」を 25 年度に作成した（資料 12－４）。
26 年度には作成した提言書の評価及び見直しの結果，今後は教育の質向上のため，具体的かつ実践的な研修にシフトする必要があることが判明し，それを受け従前の研修を見直し，授業設計やアクティブラーニングの手法，英語による教授法等の実践的な内容による
新たな研修を実施した（資料 12－５）。
27 年度には，研修のさらなる充実のため「教育の質保証体制の構築」「教育能力開発」「教
育学習環境開発」を３つの柱とする教育革新センターを設置し（資料 11－２，P123），28
年度から実施する教育改革を推進するため，27 年度内に 31 回の研修を開催し，延べ 400
名超の教職員が受講した（資料 12－６）。また，本学での FD 活動を国内外にも広めるため「教育革新シンポジウム」を開催し，国公私立大学及び企業等の関係者約 130 名の参加があり，本学の活動情報の発信を行った（資料 12－７）。
また，27 年度「次世代工学系人材育成コア」の下で，四大学工学系人材交流プログラムを基礎として，教育力と教育マインドを持った教員を育成するシステムの構築を目指して，人材養成プログラム"Next Academia Leaders"を実施した。このプログラムでは，キックオ
フシンポジウム（７月），６大学合同の英語 FD 研修（８月），国際協力事業への関心を高め，
日本の高等教育の現状・位置付けを考える機会の提供を目的として，FD プログラム「新興国における工学高等教育を考える-カンボジア」（10 月）を実施し，交流教員，助教及び若手准教授を中心に他大学の教員を含め延べ約 70 名が参加した（資料 12－８～10）。

- 134 -

東京工業大学

教育（資料 12－１）平成 26 年度東京工業大学学部・大学院 FD 研修案内

出典：教育推進室作成資料- 135 -

東京工業大学

教育（資料 12－２）平成 26 年度学部・大学院 FD 研修アンケート結果

出典：教育推進室作成資料- 136 -

東京工業大学

教育（資料 12－３）学内調査「教育改善活動に関する調査｣結果＜目次＞
1.

目的 ................................................................................................................................................. 2

2.

対象 ................................................................................................................................................. 2

3.

調査 ................................................................................................................................................. 2
3.1

調査方法・対象 ......................................................................................................................... 23.2

調査時期 ................................................................................................................................... 2

3.3

分析方法・対象 ......................................................................................................................... 2

4

結果 ................................................................................................................................................. 2
A．FD 研修の実施状況について ......................................................................................................... 2
B．学習効果が高まるよう工夫している事例 ....................................................................................... 3
C．学習活動評価 ................................................................................................................................. 3＜実施例＞（「」の中は、調査用紙内の設問タイトル） ...................................................................... 4
A．
「１．研修等の実施状況」 .......................................................................................................... 4
B．
「２．学生の学習評価の実施」 ................................................................................................... 8
C．成績評価 .................................................................................................................................. 11
D．
「3．教育改善のための競争的資金の獲得状況」 ...................................................................... 12
その他：「４．今後の計画（及び要望）」 ........................................................................................... 13

5

まとめ ............................................................................................................................................ 14

6

今後の課題 ..................................................................................................................................... 141.

目的

東工大としてのの FD のあり方を検討するために、本学の教育改善活動の実態を調査する。

2.

対象

全学部、全研究科、各プロジェクトなど。

3.

調査
3.1

調査方法・対象

本学の FD 研究検討計画を基に、「教育改善活動に関する調査」を作成し、全学部、研究科、各プロジェ
クトに配布し、回収した。
各団体がどのような教育改善活動を行っているのか、より詳細を把握するため、設問に対する回答は全て自由記述形式にした。
以下が回答状況である。

2

3

リーディン

グプログラ

ム

GCOE

1

イノ ベー ションマ ネジ メン

ト研究科

5

社会理工学

3

研究科

情報理工学

11

研究科

1

総合理工学

研究科

20（14）

研究科

工学系

10（９）

生命理工学

理学系

N

（注）カッコ内は、学部からの回答を除いた数（以下省略）
出典：教育推進室作成資料- 137 -

東京工業大学（資料 12－４）東工大型 FD 活動提言書

出典：教育推進室作成資料- 138 -

教育

東京工業大学

教育（資料 12－５）平成 25 年度，平成 26 年度実施の FD 研修一覧

出典：教育推進室作成資料（資料 12－６）H27 年度 FD 研修実績

ＣＩＴＬ研修実績
英語

参加者数

参加者数

第一回
学 修 マネ ージメ ン ト勉 強 会（ 2 0 1 5 .5 .2 1 ）

1 4 （ 2 0 1 5 .8 .2 4 ）第二回
改 革 期 に おける 教 職 協 働 と実 践 的 アク
ティブ・ ラ ーニ ン グ（ 2 0 1 5 .7 .1 7 ）

1 1 （ 2 0 1 5 .8 .2 7 ）第三回
教 育 改 革 を 評 価 する
（ 2 0 1 5 .8 .1 1 ）

1 5 （ 2 0 1 5 .9 .2 8 ）第四回
教 育 活 動 を 育 む き っ か けと
コ ミ ュ ニ ティ作 り （ 2 0 1 5 ． 1 0 ． 2 2 ）

1 0 （ 2 0 1 5 .9 .3 0 ）第五回
Te a c h in g E n glish ( 2 0 1 5 .1 2 .4 )※ すず か けとポリ コ ム でつないで実 施
すず か け参 加 者 教 員 １ ， 学 生 1 0

2 7 （ 2 0 1 5 .1 0 .6 ）第 六 回 アク ティブラ ーニ ン グ
すず か け台 （ 2 0 1 6 .1 .1 9 ）第 七 回 Te a c h in g in E n glish C AL TE C H Dr .C a ssa n d r a の 講 演 会（ 2 0 1 6 .1 .2 5 ）小計

発 音 とＧｌ ｏ ｂ ａｌ
（ 2 0 1 5 .8 .3 ）Ｅｎ ｇｌ ｉ ｓｈ ｅ ｓ研 修

Ｈ2 7 科 目 設 計 セ ミ ナ ー 第 １ 回

Ｈ2 7 科 目 設 計 セ ミ ナ ー

第２回

H2 7 科 目 設 計 セ ミ ナ ー

第３回

22

9

H2 7 科 目 設 計 法 セ ミ ナ ー

第４回

H2 7 科 目 設 計 法 セ ミ ナ ー

第５回

H2 7 科 目 設 計 法 セ ミ ナ ー

第6回

H2 7 科 目 設 計 法 セ ミ ナ ー

第7回

H2 7 科 目 設 計 法 セ ミ ナ ー

第8回

H2 7 科 目 設 計 法 セ ミ ナ ー

第9回

H2 7 科 目 設 計 法 セ ミ ナ ー

第10回

H2 7 科 目 設 計 法 セ ミ ナ ー

第11回

H2 7 科 目 設 計 法 セ ミ ナ ー

第12回

H2 7 科 目 設 計 法 セ ミ ナ ー

第13回

15

H2 8 科 目 設 計 法 セ ミ ナ ー

第14回

14

H2 8 科 目 設 計 法 セ ミ ナ ー

第15回

12

H2 8 科 目 設 計 法 セ ミ ナ ー

第16回

18

7 （ 2 0 1 5 .1 0 .1 5 ）

1 4 （ 2 0 1 5 .1 0 .2 0 ）

9 8 （ 2 0 1 5 .1 1 .1 7 ）

1 0 （ 2 0 1 5 .1 1 .2 0 ）ゼ ミ とディスカッ ショ ン グ ル ープ研 修（ 2 0 1 5 ..8 .1 0 ）

1 1 （ 2 0 1 5 .1 1 .2 5 ）Ｃ Ｌ ＩＬ プロ グ ラ ム 研 修（ 2 0 1 5 .9 .7 ）

1 7 （ 2 0 1 5 .1 2 .7 ）講 義 とプレ ゼ ン テーショ ン（ 2 0 1 5 .9 .1 5 ）

25

6 （ 2 0 1 5 .1 2 .1 5 ）

英 語 シラ バ スラ イティン グ 研 修（ 2 0 1 5 .1 0 .1 6 ）

1 0 （ 2 0 1 5 .1 2 .1 7 ）C L I L プロ グ ラ ム （ アドバ ン ス）
（ 2 0 1 6 ,2 / 2 9 - 3 / 4 )

7 （ 2 0 1 6 .1 .1 5 )

講 義 とプレ ゼ ン テーショ ン（ 2 0 1 6 ,3 / 1 0 )

4 ( 2 0 1 6 .1 .2 1 )

発 音 とG lob a l E n glish e s( 2 0 1 6 ,3 / 1 1 )

7 ( 2 0 1 6 .1 .2 6 )

8

7

15

14

21

14

16

13

16

出典：教育革新センター作成資料- 139 -

東京工業大学

教育（資料 12－７）教育革新シンポジウム報告書

教育革新シンポジウム開催報告
平成 27 年 10 月 23 日（金）13:30 からレクチャーシアター（大岡山地区西 5号館 W531 講義室）において開催した，教育革新シンポジウムは，University of
British Colombia の Simon Bates 氏の基調講演，国内外の有識者による「教育の革新を図るには」と題したパネルディスカッション及び本学教育革新センタ
ーの取組みについて紹介を行った。
シンポジウムには学内外合わせ１３４人，シンポジウム終了後に企画された
アクティブラーニング対応講義室や収録スタジオの施設見学会には３７人，情報交換会には３７人が参加した。
今回のシンポジウムの開催において，国内外の機関における教育支援に関する現状等を知ることができたとともに，本センターの活動情報の発信を行うことができた。
教育革新シンポジウム参加者内訳
学内参加者

７２名 学外参加者

６２名

教員

５２名

国立大学関係者

１５名

事務職員

２０名

公立大学関係者

１名

私立大学関係者

２１名

企業等関係者

２３名

その他

２名

（以下省略）
出典：教育革新センター作成資料- 140 -

東京工業大学

教育（資料 12－８）次世代人材育成コア打合せ議事メモ

出典：工学系作成資料- 141 -

東京工業大学

教育（資料 12－９）四大学人材交流協定書

出典：工学系提供資料- 142 -

東京工業大学

教育（資料 12－10）「FD プログラム：新興国における工学高等教育を考える-カンボジア」
依頼文

出典：工学系作成資料- 143 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
22 年度から本学の教育改善を行うため，一泊二日の合宿型研修｢学部･大学院 FD 研修｣を開始している。また，FD に関する研究を開始し，本学らしい FD の実現を目指した「東工大型 FD 活動提言書」を 25 年度に作成している。その後も提言書の見直しを行った結果，
26 年度より授業設計やアクティブラーニングの手法，英語による教授法等の実践的な内容の研修を実施している。さらに，27 年４月に教育革新センターを設置し，27 年度内に 31回の研修を実施し，延べ 400 名超の教職員が受講している。
また，27 年度「次世代工学系人材育成コア」の下で，四大学工学系人材交流プログラムを基礎として，教育力と教育マインドを持った教員を育成するためのプログラムを実施している。
【現況調査表に関連する記載のある箇所】
理工学研究科観点「教育実施体制」 P4-7
総合理工学研究科 観点「教育実施体制」 P6-12
イノベーションマネジメント研究科 観点「教育実施体制」 P9-6
技術経営学専攻
観点「教育実施体制」 P10-4- 144 -

東京工業大学

教育○小項目２「効果的な教育環境を整備する。」の分析
関連する中期計画の分析
中期計画 1-2-2-1「【13】ICT（Information and Communication Technology）を活用した教育支援システム及び運用体制を充実する。また，平成 28
年度から開始する学部大学院一貫の新たな教育システムに対応できる新教務支援システムを構築する。
」に係る状況
ICT を活用した教育支援システムとして，教務 Web システム並びに TOKYO TECH OCW/OCW-iの運用体制の充実を図った（資料 13－１～４）。
教務 Web システムの利用については，学生に対する調査や教員からの意見聴取を行い，改善の実施とともに，さらなる利便性向上のための新機能を順次追加した（資料 13－５～
７）。
TOKYO TECH OCW/OCW-i については，教務 Web システムとの連携強化を図るとともに，
OCW/OCW-i 利用促進のための機能充実を図った。例えば，学習申告未了の学生でも TOKYOTECH OCW-i より講義関係資料が入手可能，携帯電話からアクセスできる携帯版 OCW-i の開設及び音声・動画配信機能，学生への個別連絡機能，クリッカー機能等の機能追加があげられる（資料 13－８）。
また，無線 LAN のアクセスポイントの設置状況を調査し，学生が利用する建物に全て配置していることを確認し，さらに配置数を増やす等の一層の充実を図った（資料 13－９）。
大岡山及びすずかけ台キャンパスの遠隔講義システムは，新規に３件追加導入し，異なるキャンパスで学ぶ学生の利便性を図るとともに，一橋大学や東京外国語大学等を中心に他大学との授業相互配信を行っている（資料 13－10）。
28 年度からの教育改革に向け，新教育システムに対応する新教務システムを構築し，試行的に運用を開始したほか（資料 13－11），学生が学修の過程並びに学修成果を長期に亘って収集したものを必要に応じて系統的に選択し，その到達度を評価し，次に取組むべき
課題を見つけ，ステップアップを図るための学修ポートフォリオシステムを構築し，試行運用を行った（資料 13－12）。さらに，シラバスの入力機能については，日本語・英語の２ヶ国語対応の実現，システム利用者の利便性の向上，国際化への対応を目的として教務
Web システムに機能追加を行うとともに，開講する全ての科目について OCW において日本
語・英語版のシラバスを公開することとし，27 年度中に，28 年度開講予定科目の 96.3％のシラバスを TOKYO TECH OCW で公開した（資料 13－13，14）。
また，オンライン学習環境を充実させるため，MOOCs（Massive Open Online Courses）の一つである edX コンソーシアムに加盟し，このプラットフォームで提供するコンテンツの制作に着手し，27 年度に２コンテンツを作成した。１コンテンツにおいて，世界 155 カ
国の学生合計 5,400 名以上の登録があった（資料 13－15）。

- 145 -

東京工業大学

教育（資料 13－１）学務 ICT 運用体制

出典：教務課作成資料（資料 13－２）教育支援システムの運用体制

出典：教務課作成資料- 146 -

東京工業大学

教育（資料 13－３）教務 Web システムについて

出典：教務課作成資料（資料 13－４）TOKYO TECH OCW/OCW-i について

（以下省略）
出典：TOKYO TECH OCW/OCW-i パンフレット- 147 -

東京工業大学

教育（資料 13－５）教務 Web システム 学生アンケート

出典：教務課作成資料- 148 -

東京工業大学

教育（資料 13－６）教務 Web システム 学生要望

出典：教務課作成資料- 149 -

東京工業大学

教育（資料 13－７）教務 Web システム改修状況
教務Webシステム改修状況

項目

項目の詳細および対応・改修状況

ご意見箱（アンケート機能）の設置

教員や学生の意見を聞くために、質問項目を自由に作成できるアンケート機能を実装した。

大学院学生の申告時における指導教員の承認について

大学院学生を指導している教官が学生の申告状況を把握して承認をするための機能を追加した。

履修申告者のメールアドレス情報の追加

教員が担当する授業科目を履修している学生のメールアドレスをcsvファイルでダウンロードできるようにした。

csv以外のファイルアップロード時にはエラー表示

成績報告を一括で行う際、csv形式以外のファイルを選択した場合にエラーを表示させるようにした。

特記事項欄の設置

成績入力を行う際、教員が教務課に伝えるべきことがあった場合にコメントを入力できるように特記事項欄を成績報告画面に追加した。

承認申請ボタンの明確化

テキスト形式で記載されていたメニューをより明確にするために画像ボタンに変更した。

権限により閲覧できる学生情報の追加

学生ポップアップ画面に卒業要件等のタブを追加した。

補講期末試験調査において重複が発生しない日付候補を表示できるよ「空き時間チェック」のタブを追加した。
うにする
補講期末試験調査における回答状況の確認

回答済みかどうかのステータスで科目をフィルターできるようにした。

申告エラー条件：学生別上限単位の設定

これまで学部・大学院で異なっていた条件について、合わせて年度ごとの設定にしました。CSVの年度列を書き換えてアップロードすれば表示される。

教員・学生向けのお知らせメールについて、言語設定メニュー（日本語or英語）を設置した。
お知らせメール言語設定

全ページにおいて操作日時の設定（過去日付、未来日付で画面操作すること）が出来るようにした。
操作日時の設定
アンケート機能の選択肢について

身分異動の履歴をグラフ的に見られるようにする

アンケート回答する際に『その他』を選択した場合は、その他の内容を入力させるフォームを付けた（単一選択回答、
複数選択回答問わず）。
・各身分異動種別の順番を変更（基本在籍→延長→留学→休学→復学→休学(兵役)→その他）
・管理者/教務課でのみ表示(教員に代理入力した場合も表示されるが、完全なりすましでは表示しないよう制御)
印刷時に各セルの背景色が出ないことについては、ブラウザの仕様のためプログラム側で制御できず、 背景色を印
刷したい場合は各ブラウザの印刷設定にて対応する必要があります。 また、今回の改修で教務課メニュー右下に「学生情報」というメニューを追加し、 学籍番号を入れて表示ボタンを押すと、身分異動履歴のリンクが表示されます。な
お、学生情報画面については、申告状況などに学籍番号を指定して飛ぶリンクを追加するよう引き続き検討します。

教員スケジュール画面：前学期でも後学期のスケジュールを確認で スケジュールを確認できるよう改修を行った。
きるようにする

健康診断のフォーマット修正・連携の修正

教務webシステムとデータ連携している学生支援課（保健管理センター）管理の健康診断システムがリニューアルされたため、それに合わせてデータ連携の機能改修および教務Webシステム側のフォーマット変更（英語表記の追加など）を行った。

教務Webシステムは教務基幹システムから定時のデータ連携（取込）を行っているが、基幹システム側のデータ量が日々増大していることを踏まえ、システム間のデータ連携機能について追加改修を行った。
データ連携の修正

各学科の科目一覧の表示について

学科長等の権限による閲覧により、学科の各学期別の開講科目一覧を閲覧できるようにし、CSV出力もできるよう改修を行った。
大学院学生の申告承認手続について、現行では一度許可・不許可を決定すると その後の変更ができないため、申告不許可の処理と同様に承認期間中であれば教員が 許可・不許可を変更できるように改修を行った。

大学院学生の申告承認手続について

Windows7
・PDFダウンロードでファイル名が文字化けする点について、改修を行った。
・表示ボタンを押して一定時間経つと自動的に画面が閉じることについてはWindows7の仕様ですが、一定時間中にファイルをダウンロードしないと再度表示ボタンを押さないといけなくなるので、対処できるか引き続き検討します。
IE11対応時間割の検索について

Windows8.1
・申告取消で表示ボタンを押しても一覧のステータスが「承認待ち」に変わらない(ページ遷移して戻ると変わっている)点について、対処できるか引き続き検討します。

現在、学部学生が時間割を検索する際に、推奨されている科目であればデフォルトで表示されるが、 推奨していない科目（他学科）については、あえて検索しなければ出てこない。 推奨していない科目についても、担当者が各種設定画面で登録することによって、デフォルト表示にできるよう改修を行った。

大学院生の操作画面において、認定が必要な大学院科目がある場合、タブを分けて表示するよう改修を行った。
学部時代にとった大学院科目の成績表示
窓口申請を行っていた自転車・オートバイの利用申請手続きを電子化した。
自転車・オートバイ利用手続き機能の追加
講義室予約管理

学生や教員が使用する講義室の予約手続きを紙での管理からWeb登録での管理に変更した。

出典：教務課作成資料- 150 -

東京工業大学

教育（資料 13－８）TOKYO TECH OCW OCW-i 開発項目一覧

出典：教務課作成資料- 151 -

東京工業大学

教育（資料 13－９）無線 LAN アクセスポイント（以下省略）
出典：教務課作成資料- 152 -

東京工業大学

教育（資料 13－10）遠隔講義室一覧

出典：教務課作成資料（資料 13－11）新教務システム改修状況（以下省略）
出典：教務課作成資料- 153 -

東京工業大学

教育（資料 13－12）学修ポートフォリオシステム内容（一部抜粋）
出典：教務課作成資料- 154 -

東京工業大学（資料 13－13）TOKYO TECH OCW シラバス（日本語・英語版）- 155 -

教育

東京工業大学

教育（一部抜粋）
出典：TOKYO TECH OCW ホームページ- 156 -

東京工業大学

教育（資料 13－14）シラバス公開状況

シラバス公開状況
区分

平成28年3月30日現在
全科目数（件）

公開科目数（件） 公開率（％）

大学全体

6427

6190

96.3

学部Total

2628

2494

94.9

大学院Total

3799

3696

97.3
出典：教務課作成資料（資料 13－15）「edX」参加プレスリリース全文（以下省略）

出典：本学ホームページ- 157 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
新たに edX コンソーシアムに加盟し，世界に向けて教育コンテンツの配信を開始している。また，TOKYO TECH OCW/OCW-i の整備や学生の講義前後の学習に有効な ICT を活用した
オンライン教育環境を整備している。また，28 年度から始まる教育改革を着実に実行するため，必要な教務システムの改修を終え，シラバスの入力システムを教務システムとして実装した。これを用いて日本語版・英語版のシラバスを作成し，28 年度開講予定全科目の96.3％のシラバスを，27 年度中に TOKYO TECH OCW にて公開した。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
生命理工学部 観点「教育内容・方法」 P3-10- 158 -

東京工業大学

教育

中期計画 1-2-2-2「【14】アクティブラーニングや少人数教育など授業形態の多様化に対応できる教育施設・設備を整備する。
」に係る状況
授業形態の多様化に対応できる教育施設・設備を整備するため，教育推進室の下に WGを設置し，講義室の問題点，講義数増加への対応，講義室収容人数と申告者数のミスマッチ解消など将来の展望を含めた検討を行い，今後の講義室の在り方・講義棟の新設・授業環境の改善等についての報告をまとめた（資料 14－１）。
形状が講義室として適さない，机等の規格が古い等の指摘事項に対応するため，講義室の形状変更や，机・椅子・プロジェクター等の設備改善等を段階的に進め，学習環境の整備を図った（資料 14－２）。主な改善等は，（資料 14－２下段）のとおりである。
また，アクティブラーニング等の学生の主体的・協同的な授業形態へ対応するため，可動式の机・椅子，電子黒板及び学生グループ用にタブレット等を兼ね備えたアクティブラーニング対応型講義室を 26 年度に７室設置した（資料 14－３）。
26 年度には，既存の階段教室をレクチャーシアター（劇場型教室）に改修し，世界的に著名な発見・発明者を招き，実験や観察などを含めた創造的経験を学生へ提供することが可能となった（資料 14－４）。レクチャーシアターを用いて，新たに科学・技術の面白さを体感できる１年生向けの授業「科学・技術の最前線」（プレ実施），高校生向け公開授業，
クリスマス・レクチャー等を 27 年度から実施した（資料 14－５）。
さらにアクティブラーニングを活用した授業実施のため，FD 研修を開催し，助教から教授まで，様々な立場の教員が参加し，アクティブラーニングを促す教育方法についての理解を深めた（資料 14－６）。

- 159 -

東京工業大学

教育（資料 14－１）学生及び教育に関する建物について（第一次答申）（以下省略）
出典：教育推進室作成資料- 160 -

東京工業大学

教育（資料 14－２）第二期中期計画期間の新設・改修講義室リスト
新設・改修講義室一覧表（平成22年度～27年度）

平成２２年度

すずかけ台地区

大岡山地区

年度
建物名

講義室名

区分

建物名

講義室名

区分

本館

H101講義室

改修

西２号館

W241講義室

改修

南２号館

S223講義室
S224講義室新設

J2棟

J221講義室

改修

本館

H121講義室

改修

B2棟

B223講義室

改修

本館

H117講義室
H118講義室

新設

G1～G3棟G111講義室G112講義室
G113講義室

改修

西６号館

W631講義室改修
J2棟

J232講義室
J233講義室
J234講義室

改修

新設

B2棟

B221講義室
B225講義室

改修

新設

G1棟

G111講義室
G115講義室

改修

G1～G5棟G112講義室
G113講義室
G114講義室
G223講義室
G324講義室
G511講義室G512講義室改修

J2棟

J232講義室

改修

平成２３年度

平成２４年度

南２号館

本館

平成２５年度
南５号館

本館

平成２６年度

平成２７年度S222講義室
H119A講義室
H119B講義室
H102講義室
H103講義室
H104講義室
S511講義室
S512講義室
S513講義室
S514講義室
S515講義室
S516講義室
H136講義室

改修

新設

西３号館

W371講義室新設

西５号館

W531講義室

改修

南２号館

S223講義室

改修

南３号館

S322講義室
S323講義室

改修

南５号館

S517講義室
S518講義室新設

石川台１号館

I121講義室改修（主な改善点）（大岡山キャンパス）・南２号館の大講義室（200 名規模１室）を新設
・本館の中庭の講義室（100 名室及び 50 名規模２室）を新設
・本館内の講義室（30～35 名規模数室）を新設（すずかけ台キャンパス）・B225 講義室（収容 48 名），J234 講義室（60 名）の２室にある遠隔講義システムを最新のハイビジョンタイプの遠隔講義システムに更新
出典：教務課・学務課作成資料- 161 -

東京工業大学

教育（資料 14－３）アクティブラーニング対応型講義室一覧

出典：教務課作成資料（資料 14－４）レクチャーシアター説明資料

出典：教務課作成資料- 162 -

東京工業大学

教育（資料 14－５）レクチャーシアター使用例

東工大レクチャーシアターを利用した講義、イベント等一覧：（一部抜粋）
出典：国際フロンティア理工学教育プログラム作成資料- 163 -

東京工業大学

教育（資料 14－６）アクティブラーニング研修報告書（以下省略）
出典：教務課作成資料- 164 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
多様な授業形態に対応できるように，可動式の机・椅子を配置したアクティブラーニン
グ対応の講義室，劇場型教室等を新たに整備するとともに，既存の講義室の設備改善など
授業環境の改善を図り，学習環境の整備を着実に行っている。
また，アクティブラーニング対応型講義室の使用方法等についての研修を教員へ実施するなど，ハード面の整備だけではなく，ソフト面の充実も図っている。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
該当なし- 165 -

東京工業大学

教育②優れた点及び改善を要する点等（優れた点）
１．教育改善を推進させていく組織として，「教育の質保証体制の構築」「教育能力開発」「教育学習環境開発」を３つの柱とする教育革新センターを設置した。
（計画１－２－１－１）
２．
「次世代工学系人材育成コア」の下で，四大学工学系人材交流プログラムを基礎として，教育力と教育マインドを持つ教員の育成のためのプログラムを実施している。
（計
画１－２－１－２）（特色ある点）１. MOOCs（Massive Open Online Courses）の一つである edX コンソーシアムに加盟
し，このプラットフォームで提供するコンテンツの制作に着手し，27 年度に２コンテンツを作成し，世界 155 カ国の学生合計 5,400 名の登録があった。
（計画１－２－２－１）
２．27 年度に完成したレクチャーシアターを用いて，１年生向けの授業「科学・技術の最前線（プレ実施）」，高校生向け公開授業，クリスマス・レクチャー等を実施した。
（計画１－２－２－２）- 166 -

東京工業大学

教育(３)中項目３「学生への支援に関する目標」の達成状況分析①小項目の分析○小項目１「安心・安全・快適なキャンパスライフのための学生支援を充実する。」の分析関連する中期計画の分析
中期計画 1-3-1-1「【15】学生支援のための諸活動の拠点として，学生支援センタ
ーにおける各部門の運営体制を強化し，かつ部門間の連携を進める。
」に係る状況

第２期中期目標期間において，これまで健康，キャリア，キャンパスライフ等の支援を行ってきた学生支援センター（以下，センター）を，さらに学生支援の中核として機能させ，キャリア支援について特化した別の組織を設置するなど，学内の変化に順応した機能の見直しを行うことで運営体制を強化し，また部門間の連携強化を行った。
22 年度は，各部門の運営体制の強化のために，部門の実績と課題について調査・分析を行った結果，教育推進室の下に置く厚生補導協議会が審議する一部の事項のセンター・キャンパスライフ支援部門への移行を含めた改変を行うこととした（資料 15－１）。
23～24 年度にかけて，センターの在り方についてさらに検討を重ね，センター規則において各部門の任務内容を明示した（資料 15－２，３）。また，25 年度のイノベーション人
材養成機構の発足に伴い，キャリア支援機能は同機構へ移管し，学生相談部門と自律支援部門の２部門体制で運営を開始した（資料 15－４～６）。
学生相談部門では，カウンセリング・ハラスメント対策委員会を設置し，全学の相談活
動実績の収集や学生・教職員への啓発活動を行っている（資料 15－７，８）。自律支援部
門では，学生間・大学・地域等に対して有益という公的な性格を有し，学生の自主性に基づき企画・立案・実施され，教職員も協働し関与が必要で，大学コミュニティの活性化に繋がる活動の支援として，主に学勢調査，国際交流学生会等の活動への支援を行っている（資料 15－９，10）。
さらに，28 年度より施行の「障害者差別解消法」により国立大学法人では障害学生への差別の禁止と合理的配慮の提供の義務化に伴い「障害学生支援の方針と体制について」をとりまとめ，提案を行った。その結果，学生支援センター内にバリアフリー支援部門を設置し，相談部門と連携し総合的な相談•支援体制を充実させるための検討を進めた（資料15－11）。
各部門の特性を十分活かした運営体制とするため，学生相談部門の部門長を学生相談室
長，自律支援部門長を理事・副学長（教育・国際担当）特別補佐が担当することとした（資料 15－12）。各部門間の有機的連携は，複数名の教員が学生相談部門下の委員会及び自律支援部門下の委員会の双方に携わることで，部門間での意思疎通を強化した（資料 15－７，
12）。全学との連携を図るため，従来設置されていた部門の移管先である教育推進室，保健管理センター，イノベーション人材養成機構キャリア支援室における委員会には，センターの教員が構成員となっている。

- 167 -

東京工業大学

教育（資料 15－１）厚生補導協議会審議事項移行案

出典：学生支援課作成資料（資料 15－２）学生支援センター変更案（以下省略）
出典：学生支援課作成資料- 168 -

東京工業大学

教育（資料 15－３）学生支援センター改組案

出典：学生支援課作成資料- 169 -

東京工業大学

教育（資料 15－４）学生支援センター規則一部改正（以下省略）
出典：学生支援課作成資料- 170 -

東京工業大学

教育（資料 15－５）学生支援センター組織図

出典：学生支援課作成資料- 171 -

東京工業大学

教育（資料 15－６）イノベーション人材養成機構組織図

出典：学生支援課作成資料（資料 15－７）H26 カウンセリング・ハラスメント対策企画委員会名簿
平成２６年度カウンセリング・ハラスメント対策企画委員会名簿26.11.17

所

属

専攻等

職 名

氏

創造エネルギー専攻

教授

岡村哲至

理事・副学長（教育・国際担当）
特別補佐

保健管理センター教授

齋藤憲司

カウンセラー

保健管理センター教授

安宅勝弘

精神科医・学校医大学院総合理工学研究科

名備考

大学院理工学研究科

材料工学専攻教授

熊井真次

学生相談室長

大学院理工学研究科

国際開発工学専攻

教授

大即信明

ハラスメント相談員連絡会議主査

留学生センター

准教授

佐藤 礼子

ハラスメント相談員

学生支援課

課長

青木 彰

事務担当

学生支援課

グループ長

松永 修

事務担当

出典：学生支援課作成資料- 172 -

東京工業大学

教育（資料 15－８）学生支援に係る研修の実施状況（平成 26 年度）

出典：学生支援課作成資料- 173 -

東京工業大学

教育（資料 15－９）学勢調査ホームページ

出典：学生支援課ホームページ- 174 -

東京工業大学

教育（資料 15－10）国際交流学生会の活動実績
国際交流学生会SAGE（Student Association for Global Exchange）取組実績
活動内容

活動実績
平成22（2010）年度・活動実績【交流会】（来訪受入れ）【その他】（自主企画）
・Aalborg大学（4/1，2 18名）
東京オリエンテーリング（11/5 37名）
・University of British Columbia（カナダ）（5/7 26名）
・Ecole des Mines （7/8 11名）
・Pohang Unicersity of Science and Technology（8/24 2名）
・City University of Hong Kong（8/25 4名）
・Japan Visit Team from Korea（11/5 37名）

平成23（2011）年度・活動実績【交流会】（来訪受入れ）・King Mongkut's University of Technology
Thonburi（ 4/21 17名）
・グランゼコール（6/27，7/4，11，18 のべ80名）

海外の学生の訪問を手伝い，交流会等（キャンパスツ
アー，学生討論会，ウェルカムパーティー）を企画・運営する。
平成24（2012）年度・活動実績
また，海外大学生の招へいプログラムを企画する。
【交流会】(来訪受け入れ）・キングモンクット工科大学（タイ）（5/28 19名）
【登録人数】
・グランゼコール(フランス）（6/14, 7/4, 7/11, 7/18
平成22年度：８名
80名）
平成23年度：10名
平成24年度：10名
平成25年度：12名
平成26年度：16名【その他】（自主企画）
・第２回東京オリエンテーリング（4/23 18名）
・第１回フードパーティー（6/23 38名）
・第３回東京オリエンテーリング（10/29 40名）
・第２回フードパーティー（12/22 40名）
・第３回ASCENTアジア理工系学生連携促進プロ
グラム（3/12～20 来訪17名 ）【その他】（自主企画）
・第4回東京オリエンテーリング（4/21 45名）
・第5回東京オリエンテーリング（10/27 45名）
・第1回東工大オリエンテーリング（12/14 13名）
・第4回ASCENTアジア理工系学生連携促進プロ
グラム（3/15～3/24 9名うち来訪7名）（その他）
・米国大学院留学説明会（6/22 123名）

平成25（2013）年度・活動実績【交流会】（来訪受け入れ）・Leiden大学（オランダ）（4/30, 5/2 36名）
・嶺南大学(韓国)（8/16 3名）
・カーネギーメロン大学（カタールキャンパス）（3/7
16名）
・カレリア大学（フィンランド）（3/28 9名）

平成26（2014）年度・活動実績【交流会】(来訪受け入れ）・科学技術振興機構さくらサイエンスプラン（中国）（7/28 32名）
・カセテート大学附属高校（タイ）（10/1 5名）
・マプア工科大学（フィリピン）（12/3 19名）
・ジョージア工科大学（アメリカ）（12/22 1名）
・KAIST（韓国）（1/7 44名）
・チョンナム大学（韓国）（2/4 4名）
・香港専業教育学院（香港）（3/30 43名）

【その他】（自主企画）
・第6回東京オリエンテーリング(4/27 47名）
・第7回東京オリエンテーリング（11/2 34名）
・第5回ASCENTアジア理工系学生連携促進プロ
グラム（3/14～3/23 24名うち来訪14名）【その他】（自主企画）
・第8回東京オリエンテーリング（4/26 49名）
・第2回フードパーティー（5/31 15名）
・第9回東京オリエンテーリング（10/25 37名）
・第6回ASCENTアジア理工系学生連携促進プロ
グラム（3/13～23 40名うち来訪19名）

出典：学生支援課作成資料- 175 -

東京工業大学

教育（資料 15－11）学生支援センター組織図

出典：学生支援課作成資料- 176 -

東京工業大学（資料 15－12）

教育H26 学生支援センター自律支援部門実施チーム名簿

平成２６年度 学生支援センター自律支援部門 実施チーム名簿※学生支援ＧＰは文科省からの補助期間が平成２３年３月で終了し、４月以降は本学の事業として継続発展を期して運営している。

氏

名

所

属

備

考

コ ア メ ン バ ー
岡村 哲至
岩附 信行
齋藤 憲司
篠崎 和夫
西原 明法
長谷川 純

大学院総合理工学研究科教授
創造エネルギー専攻
大学院理工学研究科（工学系）教授
機械物理工学専攻

自律支援部門長/
ピアサポート

保健管理センター教授

ボランティア/旧：学生支援ＧＰ継続プログラム

学勢調査

大学院理工学研究科（工学系）教授
材料工学専攻大学院社会理工学研究科教授
人間行動システム専攻
大学院総合理工学研究科准教授
創造エネルギー専攻

電子掲示板
ＳＡＧＡ/理工系学生能力発見・
開発プロジェクト
すずかけ台活動支援

山田 恵美子

学生支援センター特任准教授

コーディネーター

齋藤 宏文

教育工学開発センター特任助教

理工系学生能力発見・開発プロジェクト
事 務 担 当

青木 彰

学生支援課

課長

松永 修

学生支援課支援企画グループ

グループ長

妹尾 雅俊

学生支援課支援企画グループ

小森 友紀子自律支援部門

出典：学生支援課作成資料（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
学生支援の中核としてセンターが有効に機能し，その運営体制を強化するため，学内の状況の変化に順応した部門の見直しを行っている。部門間の連携の強化については，複数名の教員が両部門の下に置く委員会双方に携わることで実施している。さらに，全学の相談活動実績の収集や学生・教職員への啓発活動を継続的に実施するなど，両部門での活動
実績から，学生支援のための諸活動の拠点として，センターが良好に機能していると判断する。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
該当なし- 177 -

東京工業大学

教育

中期計画 1-3-1-2「【16】博士課程学生，困窮度の高い学生，国内外で開催される競技や国際的な催しに参加する学生等，広い視点で経済的支援を継続的に実施する。」に係る状況
本学では，20 年度より博士後期課程学生の経済的負担を軽減する制度として TRA 制度を開始し，現在も継続実施している。
22 年度に意識調査を実施した結果では，約６割の学生にとって TRA 制度が博士課程進学の動機となることや授業料免除，給与型経済支援を望む学生・教員が多いこと，また，全学生を対象とした学勢調査結果でも奨学金・授業料免除の充実を求める意見が多いことも判明した（資料 16－１）。
23 年度以降，前年度の調査結果を踏まえ，東京工業大学基金を財源とした新たな給付奨学金を新設し，毎年，継続的に実施している（資料 16－２）。25 年度以降は，博士課程学
生への経済的支援制度実施の効果の分析に基づき，部局の判断により，優秀な学生に支援額を増す等の裁量を与えることとした。
困窮度の高い学生への経済的支援策として，23 年３月に発生した東日本大震災を受け，文部科学省の入学料免除や授業料免除の追加措置に加え，追加経費でカバーできない被災学生に対して大学経費で免除枠を拡大して実施するとともに，大学独自の給付奨学金を新設し，延べ 108 名の被災学生に給付した（資料 16－３）。また，授業料等の納付が困難な
学生に授業料免除等の経済的支援の実施・奨学金の給付を行った。さらに，東工大基金を財源とした学部学生，修士課程学生を対象とする新たな給付奨学金を新設した（資料 16－２）。24 年度には，寮費，高額医療費の支援策の検討を行い，次年度，入院中の留学生の申請に基づき，寮費の免除を行っている。また，25 年度からは，博士課程進学予定の修士課程２年次の学生に「130 周年記念博士進学エンカレッジ奨学金」を支援している（資料16－２）。
課外活動等の参加者への新たな経済的支援として，東工大 130 周年事業から合成生物学の国際大会である iGEM2011 の参加費用や SAKURA PROJECT 活動費などの援助を実施した。
また，東工大基金からもサークルへの寄附を積極的に呼びかけ，基金の一部をサークルへの助成金として使用できることとした。 併せて，全国レベルあるいは国際レベルに出場するサークルを対象に毎年，一定額の支援を行っている（資料 16－４，５）。

- 178 -

東京工業大学

教育（資料 16－1）博士後期課程学生への経済的支援（ＴＲＡ） 意識調査結果

博士後期課程学生への経済的支援（ＴＲＡ）

意識調査結果2010.9.14 学生支援課＆岡村

１．目的
博士後期課程学生への経済的支援（ＴＲＡ：平成 20 年度より開始）により、ＴＲＡ業務に従事した学生及びその指導教員に対し、アンケート形式にて本制度への意識調査を行い、今後の本制度の改善や博士後期課程改革のための基礎資料とする。
２．調査対象、調査方法、調査時期
平成 21 年度に博士後期課程に入学し、ＴＲＡとして業務に従事した博士課程学生１５７名、及びその指導教員１３０名とする。平成 22 年 7 月 7 日付けで、添付資料１、２、３を文書で依頼し、7 月 30
日を〆切とした。
（学生及び指導教員の対象者の内訳は、添付資料４）
３．従事学生に対する調査結果概要（カッコ内の数値は昨年の調査結果、下線部は昨年と優位な変化があった事柄）
学生からの回答数は、157 名のうち 77 名｛49.0％｝。
（161 名のうち 90 名｛55.9％｝）（調査結果のすべては添付資料５）
博士後期課程になってからが 50.6％（60.0）（34.4）。
・ＴＲＡ制度を知ったのが、、修士課程では 40.3％
・ＴＲＡ制度を知るきっかけは、教員からが 55.8％（66.7）、HP その他からが 42.9％（33.3）。
・博士後期課程進学の動機付けになったが 59.8％（48.9）、ならなかったが 33.8％（41.1）。
・申請した理由の 89.6％（90.0）は経済状況の改善。
・ＴＲＡ以外にも、36.4％（41.1）が日本学生支援機構奨学金、55.8％（55.6）が TA,RA で経済支援を受けている。
・ＴＲＡ業務について、教員と全く話し合っていない学生が 18.2%（10.0）。
・ＴＲＡ業務が忙しかったが 22.1％（18.9）、学業に支障があったが 13％（8.9）
。
・支援額は適切であると思うが 52.0％（67.8）、足りないと思うが 40.3％（25.6）。
・改善してほしい事項として、支援額が 44.2%（23.3）、事務手続きが 28.6%（28.9）、業務開始時期が 19.5％（34.4）。
・ＴＲＡ以外で期待する経済支援として、授業料免除が 57.1％（44.4）、
給付型奨学金が 37.7％（27.8）。
自由記述によるおもな意見
・一度授業料を納めなければならないのが、つらい。
・学振特別研究員にも給付があってもよい。応募資格の見直し。
・他のＲＡがあることにより、ＴＲＡの額が半額になった。
・給与として支払われると税金がかかる。
・業務の内容が人によって差がある。／ほとんど何もやっていない学生と、仕事を頼まれる学生がいることに差別を感じる。
・（社会人学生）不況の中、収入も減少しているので、非常に助かっている。
・授業料免除のようなかたちがよい。

（以下省略）
出典：学生支援課作成資料- 179 -

東京工業大学

教育（資料 16-２）東京工業大学基金奨学金一覧及び採用数
名

称

対 象

（開始時期）

給付額

平成 26 年度採用数

所要財源

外国人留学生15 万円/月

修士課程(国際大学院ｺｰｽ)

入学料・授業料

成績優秀

標準修業年限寄附）

ﾌﾞﾘﾁﾞｽﾄﾝ/東工大

外国人留学生

1 年目 82 万円/年

137 万円奨学金

修士課程(国際大学院ｺｰｽ)

2 年目 55 万円/年

（2011.10 開始）

成績優秀

標準修業年限手島精一記念奨

国内学生

学金

学部２年次

（2012.4 開始）

成績優秀かつ経済的困窮

青木朗記念奨学

国内学生

金

修士課程

（2012.4 開始）

成績優秀かつ経済的困窮

草間秀俊記念奨

国内学生

学金

博士後期課程（2012.4 開始）

成績優秀かつ経済的困窮

ｺﾆｶﾐﾉﾙﾀ奨学金（2011.10 開始）

130 周年記念博士
進学エンカレッジ
奨学金（2012.10 開始）
Hino Scholarship（2013.10 開始）

5 万円/月標準修業年限5 万円/月標準修業年限6 万円/月標準修業年限496 万円
0名

0名（大口使途特定（大口使途特定寄附）
540 万円

3名（手島財団より継承した財産）360 万円

3名（大口使途特定寄附）432 万円

2名（大口使途特定寄附）

修士２年次5 万円/月1,320 万円

各専攻 1 名で，博士課程に

修士修了前 6 ヶ月

進学する者

間

及び運用益）

外国人留学生（タイ国籍）

12 万円／月

424 万円修士課程(国際大学院ｺｰｽ)

入学料・授業料

成績優秀

標準修業年限39 名

0名（使途特定寄附（大口使途特定寄附）（設置順）
出典：学生支援課作成資料（資料 16-３）被災奨学金年度別人数

出典：学生支援課作成資料- 180 -

東京工業大学

教育（資料 16－４）課外活動援助金申請一覧
団体名
マイスター

陸上競技部

顧問教員 申請者 大会名井上剛良 井上毅哉 鳥人間コンテスト
2015

日時
場所
出場者・成績等
支援額(案）(円2015/7/25 滋賀県彦根市 マイスター・人力プロ
100,000～7/26
ペラ機ディスタンス部
門４位
井頭政之 永島唯哉 第３１回日本ジュニア 2015/10/16 静岡県瑞穂公園 永島唯哉・110mH準
陸上競技選手権大会 ～10/18
陸上競技場
決勝進出
21,450

吉岡勇人 高橋佑太 第４６回全日本選手 2015/12/12 福岡県阿珂川町 予選リーグ・２位～12/13
尾体育館
権
サイクリング部
吉岡勇人 高橋佑太 サイクルサッカーホン 2015/8/2 香港柴湾体育館 予選リーグ・２位
コンオープン＊支援額の上限は１０万円とする。
サイクリング部

91,499100,000(2016.1.29作成

出典：学生支援課作成資料（資料 16－５）学生の課外活動への支援について

出典：学生支援課作成資料- 181 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
学生に対する経済的支援については，調査・検討の上，見直しを図っており，博士後期課程学生に対する経済的支援は，本学独自の複数の奨学金を現状で７件設置するなど学生からのニーズに対応している。また，東日本大震災の被災学生に対しては，大学独自の給付奨学金を新設するなど，困窮度の高い学生への対応も行っていることからも，良好であると判断できる。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
情報理工学研究科 観点「教育実施体制」 P7-4

- 182 -

東京工業大学

教育

中期計画 1-3-1-3「【17】留学生を含め，本学学生に対する宿舎を整備・充実する。」に係る状況
22 年度に，全学的組織である 21 世紀の個性輝く東京工業大学検討委員会の下に，部会を新たに設置した。この部会では，教職員に対しアンケートを実施するなど，宿舎の整備・充実について検討を行い，24 年度に部会報告を取りまとめた。
報告を受け，新たに委員会を設置し，本学の寮及び宿舎整備について取組を行った（資料 17－１）。
22 年度に部会において，すずかけ台地区における留学生寄宿舎等の整備について検討の結果，すずかけ台ハウスの一部（南つくし野ハウス）は取得するに値する妥当な物件であるとの答申を行った。その後，整備計画及び懸案事項について検討を行い，宿舎整備を進め，24 年４月に南つくし野ハウスを設置した。
24 年度には，委員会において，本学の寮及び宿舎整備について，年度の改修計画に基づき，職員宿舎である大岡山宿舎の一部を，モデルケースとして学生寮に改修工事を行うこととした。
26 年度には，民間の宿舎である梶ヶ谷国際寮との提携を行い，日本人及び留学生の受入可能人数の増加に取組んだ。
また，27 年９月に賃貸借契約老朽化により契約が終了した洗足池国際交流ハウスは，当該建物所有者と覚書を締結し，新しく建て直した新築物件を東工大学生寮として，新たに賃貸借契約を交わす準備を進めた。
（資料 17-１）学生寮に係る整備状況

出典：学生支援課作成資料- 183 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況がおおむね良好である。
（判断理由）
留学生を含め，本学学生に対する宿舎を整備・充実させるため，全学組織の下に，部会を設置し検討を行い，第２期中期目標期間中に，日本人学生・留学生用宿舎，女子学生用
宿舎の部屋数を増加させている。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
該当なし- 184 -

東京工業大学

教育

中期計画 1-3-1-4「【18】ハラスメント・メンタルヘルス対策を強化するための相談体制を充実するとともに，学生・教職員への啓発活動を継続的に実施する。
」に係る状況
相談体制の充実，啓発活動の実施について，23 年度に学生支援センターに係る体制整備について検討した結果，全学的な相談窓口の中核となるカウンセリング・ハラスメント対策企画委員会（以下委員会）（資料 15－７，P172）を学生支援センター相談部門に設置し，全学での現状の把握•分析を行い，検討結果を各相談窓口での実践と連携，体制整備に活かしている（資料 15－11，P213）。
相談体制の充実に向けては，委員会の下に置く WG で各相談窓口における体制や相談の特性の調査•分析を行い，また，委員会において，望ましいサポートシステムや施策について整理•提言を行うとともに，各相談窓口の活動実績の収集や課題分析を行った。
このことにより，各相談窓口が協力して広報や啓発に努め，相互に紹介・連携を展開してきた結果，相談体制の中でも相対的に比重の大きいカウンセリング，メンタルヘルス，
キャリア相談，電話相談デスクについて，着実に相談件数の増加が見受けられた（資料 18－１，２）。
ハラスメント対策については，学勢調査に基づくハラスメントの現状を各研究科・専攻
等に周知し，対応策の情報収集を行った。メンタルヘルス対策に関しては，監事監査報告書の回答となる「自殺防止対策の基本方針と具体的施策」をまとめ，ハイリスク群の特徴と総合的な対策について提言を行った（資料 18－３，４）。これをもとに保健管理センタ
ーと学生支援センターが協力して「教職員のための学生サポート•ガイドブック:新訂版」の分冊第１号「自殺防止のために／学生支援の基本から」を発行•配布した（資料 18－５）。
学生•教職員への啓発活動では，全学的に参加を呼びかけているカウンセリング懇談会，
新採用教員セミナー／新採用職員研修／部局長研修等の各層のニーズに適合した研修，各部局 FD での講演依頼に応えて実施される研修，相談員役割を担う教職員への研修等，多様な対象に対して多彩な啓発活動を展開しており，毎年，内容や方法に工夫を加えて一層の充実を図っている。また，継続的実施については，委員会において年度ごとに実施状況を集約し，課題と改善策について検討を行っている（資料 18－６～９）。
26 年度からは，学生への啓発プログラムの充実を図って，新入生オリエンテーション等に加え，公認サークル代表者研修会，大学院新入留学生オリエンテーション，学部新入留
学生オリエンテーションにおいてもガイダンスを新たに開始した。

- 185 -

東京工業大学

教育（資料 18－１）学生支援関係窓口一覧（大岡山）
学生支援関係窓口一覧（大岡山）
Guidance of Student Support in Ookayama
受付時間

8:30～17:15（土日・祝日・年末年始を除く）※ただし、下記において個別受付時間が記載されている場合を除く

経済支援

Financial Support

授業料免除

Tuition Exemption

入学料免除

Entrance Fee Exemption

奨学金

Scholarship■担当

学生支援課経済支援グループ■E-mail■℡

gak.kei@jim.titech.ac.jp ■場所

03-5734-3014
西 8 号館 1 階

各種相談 Consultations■℡

03-5734-2060■E-mailgakusei.soudan1@jim.titech.ac.jp

学生相談室

Student Guidance Room

診療・相談

About Medical Care■℡

03-5734-2057

03-5734-2065■場所

保健管理センター

By Counselors■℡

03-5734-2057

03-5734-2065■場所

保健管理センター■℡

03-5734-2134■E-mail

カウンセラー相談
電話相談デスク

By Phone■場所

本館地下 1 階 B-44 号室■受付時間 10:00～17:00

denwa.soudan@jim.titech.ac.jp

キャリア支援 Career Support■担当
キャリアアドバイス Career Advice

学生支援課支援企画グループ■℡ 03-5734-3011, 03-5734-3012■E-mail

就職資料室 Career Information Room

■場所

career2@jim.titech.ac.jp ■場所
東工大蔵前会館（TTF）3 階

東工大蔵前会館（TTF）3 階■受付時間

10:15～17:15

キャンパスライフ支援 Campus Life Support
保険

Insurance

サークル

Club Activity

体育施設

Sports Facilities

アルバイト

Part-time Job

家庭教師

Private Teacher■担当

学生支援課生活支援グループ■E-mail■担当■℡

gak.sei@jim.titech.ac.jp ■場所
学生支援課支援企画グループ■E-mail■℡■℡

gak.sie@jim.titech.ac.jp ■場所

03-5734-2060■E-mail

03-5734-3015
西 8 号館 1 階
03-5734-3011, 03-5734-3012
西 8 号館 1 階

gakusei.soudan1@jim.titech.ac.jp■場所

本館地下 1 階 B-44 号室■受付時間 10:00～17:00

梅が丘留学生会館・駒場留学生会館・■担当

学生支援課生活支援グループ

Nagatsuta House・Aobadai House・■E-mail

学生寮 Dormitories
松風学舎・松風留学生会館・■℡

gak.sei@jim.titech.ac.jp ■場所

03-5734-3013, 03-5734-7648
西 8 号館 1 階

大岡山国際交流ハウス

留学生支援 Support for International Students
国費留学生 MEXT Scholarship
在留期限更新 Extension of Period of Stay■担当
■E-mail

学生支援課生活支援グループ■℡

03-5734-3013, 03-5734-3015

gak.sei@jim.titech.ac.jp ■西 8 号館 1 階

VISA コンサルティング Visa Consulting

出典：学生支援課作成資料- 186 -

東京工業大学

教育（資料 18-２）学生相談活動・体制に関する現状と課題
2015.1.19.
平成 25～26 年度における学生相談活動•体制に関する
現状及び充実に向けての課題分析
学生支援センター相談部門：カウンセリング・ハラスメント対策企画委員会＜前提＞＊相談活動：学生の個別ニーズに応える＝学生支援の土台／大学教育・環境を映す鏡＊相談の 3 本柱（ガイダンス・カウンセリング・メンタルヘルス）を出発点に <＊註>
⇒ 多彩な相談窓口の設置とネットワーク化 （図１参照）（以下、「サポート窓口における現状」、「課題の整理」、「対策案」の順にまとめる。
）<＊註：順に[教職員による学生相談室での相談],[心理カウンセラーによる相談],[精神科医による相談]をさす>

１．サポート窓口における現状
1-1

ガイダンス（教員が対応）

学生相談室
相談件数 ６２２ [大：２２８、す：３９４]（Ｈ２５年度）（延べ人数）
相談件数 ４５４ [大：２００、す：２５４]（Ｈ２６年度）（１２月現在延べ人数）①

室長、副室長に相談が集中しがち。

②

相談員の資質と研修に関する課題（選出プロセス／適切な対応スキルの習得）③

受付＆インテーク機能の重要性（連携の出発点：学内に通じた受付事務の方）を考慮して。

⇒ 全国的に見ても機能している（教職員にとっても、支援意識を高める貴重な機会）⇒ 相談システム全体の総合窓口としても機能 “迷った場合はまず学生相談室へ”
1-2

カウンセリング(心理カウンセラーが対応)

保健管理センター
相談件数 ４，２４０ [大：３，３８１、す：８５９]（Ｈ２５年度）
３，３８４ [大：２，７９２、す：５９２]（Ｈ２６年度４月～１２月）①

量的課題：全国平均を大幅に上回る担当件数：専任１名＋准専任２名（特任教授＆講師）＋非常勤５名②

質的課題：困難事例（事件性／引きこもり系／自殺関連）ゆえの長期化・深刻化、ハラス
メント相談への関わり（危機管理、責任体制、心理的負担～非常勤依存率が高い中での）③

運営上の課題：専任１名が学生支援全体でも実質唯一ゆえ、業務負担が過剰、非常勤と相互連携をとる時間的余裕がない。発達障害的な学生の支援、留学生への英語対応も課題に。

⇒

量的・質的にはさらに厳しい状況。将来的には、准専任が完全な専任として雇用されることが必須。
（とくにすずかけ台）。また、平成 24 年 12 月より附属科学技術高校（田町）におけるス
クールカウンセリングも開始。

出典：学生支援課作成資料- 187 -

東京工業大学

教育（資料 18－３）カウンセリング・ハラスメント対策企画委員会策定 自殺防止要約（以下省略）
出典：学生支援課作成資料（資料 18－４）カウンセリング・ハラスメント対策企画委員会策定 自殺防止説明版（以下省略）
出典：学生支援課作成資料- 188 -

東京工業大学

教育（資料 18－５）教職員のための『学生サポート・ガイドブック』
教 職 員 のた め の『 学 生 サ ポ ー ト・ ガイドブック新訂版』【分冊第 1 号】

テーマ

自殺防止のために／学生支援の基本から

作成：東京工業大学

保健管理センター

協力：東京工業大学 学 生 支 援セ ン ター 相 談部 門 カウ
ンセ リ ング ・ハラスメント対策企画委員会（以下省略）
出典：学生支援課作成資料- 189 -

東京工業大学

教育（資料 18－６）教職員研修の実施状況（平成 23 年度）

出典：学生支援課作成資料（資料 18－７）学生支援関係教職員研修一覧表（平成 24 年度）

出典：学生支援課作成資料- 190 -

東京工業大学

教育（資料 18－８）学生支援関係教職員研修一覧表（平成 25 年度）

出典：学生支援課作成資料（資料 18－９）啓発活動提言（Co_H-WG 平 24 年度版）

（以下省略）
出典：学生支援課作成資料- 191 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
相談体制の充実，啓発活動の実施のいずれについても，学生支援センターに設置したカ
ウンセリング•ハラスメント対策検討委員会において，全学での現状の把握•分析を行い，検討結果を各相談窓口での実践と連携，体制整備に活かしている。また，同委員会からの提言•発信内容が啓発活動における資料などとして用いられ，ハラスメント対策や自殺防止に寄与している。このように望ましい循環が形成されていることから，本計画は良好であると判断する。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
該当なし- 192 -

東京工業大学

教育○小項目２「キャンパスライフ充実のために学生の視点を活かした活動を強化する。
」の分析関連する中期計画の分析
中期計画 1-3-2-1「【19】学勢調査の内容及び実施体制を充実し，学生の意見を大学運営に反映する。
」に係る状況
学勢調査の実施のため WG を置き，学生支援課の協力の下，学生スタッフが主導となって調査を実施する運営体制を構築した。25 年度からは，WG の業務の明確化のため，学生支援センター自律支援部門の下に置くこととし，22，24，26 年度と隔年で調査を実施した。調査は，学生の有志が質問項目の検討，調査結果の集計・分析を行い，学生のニーズの動向等について特に重要と思われる項目について提言書としてまとめ，提言書を学長に直接手渡した。WG の教職員は，学生スタッフに対して適宜アドバイスを行った（資料 19－１）。
さらに，実施体制の充実として，学生モニター制度（仮称）の導入を学勢調査2010の提言に盛り込み，28年度から実施すべく準備を行っている。学生モニターとは，各学科・専攻から抽出された複数名の学生達によって構成されるグループで，①調査の結果を踏まえた大学の取組みを，学科・専攻の学生に伝達する，②学生側の意見を集める，などの役割を持つ（資料19－２）。
調査・提言内容については，学勢調査 2010 までの調査内容をベースに，学勢調査 2012
では東日本大震災を受けて防災関連事項について，学勢調査 2014 では教育改革に関連する事項について新たに盛り込み，大学の情勢に対応した内容となるよう検討がされている（資料 19－３）。
23，25，27 年度には，それぞれの前年度に行った調査の提言を受け，学生の意見を大学運営に反映すべく対応を行い，その対応内容は，ホームページに掲載している（資料 19－４）。

- 193 -

東京工業大学

教育（資料 19－１）学勢調査提言書

出典：学生支援センター自立支援部門ホームページ
http://www.siengp.titech.ac.jp/gakuseichousa/- 194 -

東京工業大学

教育（資料 19－２）学生モニター制度

出典：学勢調査ＷＧ作成資料- 195 -

東京工業大学

教育（資料 19－３）提言内容（学生調査 2014 抜粋）

出典：学生調査 2014

- 196 -

東京工業大学

教育（資料 19－４）提言に対する大学の対応

出典：学勢調査 2012ＷＧ作成資料- 197 -

東京工業大学

教育（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
学勢調査 WG を設置し，学生スタッフに助言しつつ 22～26 年度の隔年に３回の調査を実施し，学生モニター制度，防災関連，教育改革関連など時宜に合った有益な提言が行われ，それら提言は大学運営に反映されており，調査内容とその対応内容ともに充実したと判断される。
実施体制も，毎回，意識の高い学生により学生スタッフを形成し，優れた調査・分析・提言を行っており，さらにこれまでの提言に基づき 28 年度から学生モニター制度の導入を予定し，今後の学生スタッフとの連携により，調査の実施協力，提言に対する大学の対応の確認機能が付与されることになり，学生のキャンパスライフの充実のため学生の意見を大学運営に反映させる調査の実施体制は充実したと判断される。
【現況調査表に関連する記載のある箇所】
該当なし- 198 -

東京工業大学

教育

中期計画 1-3-2-2「【20】キャンパスガイド，広報サポート，ピアサポート等，広い視野を養う機会となる場を積極的に提供し，学生による活動を大学運営に活用する。
」に係る状況
キャンパスガイド，広報サポート，ピアサポート等，広い視野を養う機会となる場を積極的に提供するため，学生サポーターを支援する仕組みを整備・強化する必要があるとの認識の下，サポーター制度の支援体制に関する検討を行い，従来の一律に支援する在り方を改め，学生支援センター運営委員会において，支援体制の改善策を策定した（資料 20－
１～４）。
各種学生サポートの内容についても精査し，それぞれの担当部署を決定し，サポーター制度の支援と活用を実施した（資料 20－５～９）。学生による各種サポーター活動については，（資料 20－10）のように大学運営に活用している。
27 年度においては新たに，教育革新センターにおける MOOCs のコンテンツの制作に学生が TA として協働することが始まり，28 年度以降さらに学生同士の相互学修を充実させる予定である（資料 20－11）。

- 199 -

東京工業大学（資料 20－１）学生サポーター制度支援体制（以下省略）
出典：学生支援課作成資料- 200 -

教育

東京工業大学

教育（資料 20－２）学生サポーター制度の改善と活用方策（以下省略）
出典：学生支援課作成資料- 201 -

東京工業大学

教育（資料 20－３）学生サポーター制度支援体制のイメージ

出典：学生支援課作成資料（資料 20－４）サポーター活動一覧

出典：学生支援課作成資料- 202 -

東京工業大学

教育（資料 20－５）各種学生サポートの担当部署(１)学生支援課：学勢調査(２)学生支援センター：ピアサポート，地域貢献サポート，学生ボランティアサポート(３)広報センター：キャンパスガイド，広報サポート(４)附属図書館：図書館サポーター(５)施設総合企画課：省エネサポーター
出典：学生支援課作成資料（資料 20－６）ピアサポート制度（以下省略）
出典：学生支援センターホームページ- 203 -

東京工業大学

教育（資料 20－７）図書館サポーター，キャンパスガイド，広報サポート制度（以下省略）
出典：本学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/enrolled/extracurricular/jobs_campus/index.html- 204 -

東京工業大学

教育（資料 20－８）学生ボランティアサポーター制度（以下省略）

出典：学生支援センターホームページ（資料 20－９）地域貢献サポーター（スクールパートナー）（以下省略）

出典：学生支援センターホームページ- 205 -

東京工業大学

教育（資料 20－10）学生による各種サポーター活動の活用事例(１)学勢調査
調査・結果のまとめ，大学への提言，大学からのフィードバックを継続して行っている。
(２)ピアサポート
新入生への履修相談，課外活動相談等に対して先輩学生からの視点でアドバイスを行っている。また，オープンキャンパスにおいて，高校生への進路相談や学習相談に対してアドバイスを行っており，また地域貢献サポートは，平成 27 年度は本学から７名の学生が大田区内の中学校の指導補助を実施した。さらに学生ボランティアサポートについては，ホームカミングデーと工大祭での被災地（山田町）の物産展の出展，防災訓練の学生への広報と個別訓練の協力，大岡山駅前花壇メインテナンスにおいて地元自治会への協力を行い，学内行事や地元への貢献を行った（資料 20－12～14）。
(３)キャンパスガイド
本学を志望する高校生に対し，案内を行い，志願者の定着に取り組んでいる。また，
広報サポートにより受験生向けの大学広報誌の記事更新をウェブサイト上で行っている。また，学内イベントや雑誌記者の対応を行い，広報活動を推進している（資料 20－15，16）。
(４)図書館サポーター
図書館の広報や図書館利用者の支援等で図書館の活動の活性化に寄与している（資料20-17）。
(５)省エネサポーター
学内の建物のエネルギーの使用の調査を通じて，学内の省エネ意識の向上に貢献している（資料 20-18）。
出典：学生支援課作成資料- 206 -

東京工業大学

教育（資料 20－11）MOOCs コンテンツ制作 TA 実績

出典：本学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/education/stories/online_lectures.html- 207 -

東京工業大学

教育＊以降（資料 20－12～18）は，学生による活動を大学運営に活用するその他の事例に関する資料（資料 20－12）ピアサポーター取組実績＜ピアサポートサービス利用者数＞
23年度

22 年度

24年度

25年度

26年度

27年度

開催日数

件数

人数

開催日数

件数

人数

開催日数

件数

人数

開催日数

件数

人数

開催日数

件数

人数

開催日数

件数

人数

４月

8

42

59

8

32

42

9

26

37

9

24

33

10

7

7

13

35

57

5月

-

-

-

-

1

3

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

6月

-

-

-

（１）

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

７月

-

-

-

-

-

-

（1）

（1）

(27)

(36)

-

-

-

-

-

-

８月

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

（1）

(43)

（52）

(1)

(59)

(85)

9月

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

１０月

7

5

9

7

0

0

8

0

0

１１月

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

１２月

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

１月

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

２月

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

（44） （58）（52） （61）7（2） 3（40） 3（59） 4（2） （36） （55）（2）（60） （64）

３月

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

-

計

15

47

68

18

120

165

9

114

153

12

111

133

18

50

59

日

件

名

日

件

名

日

件

名

日

件

名

日

件

22
名

94
日

142
件

名

＜ピアサポーター登録人数＞
H22

H23

H24

H25

Ｈ26

H27

15

10

19

16

17

15

出典：学生支援課作成資料（資料 20－13）地域貢献サポート

平成２７年度

大田区内

地域貢献サポーター指導補助実績【区立石川台中学校】
学

部

３

年

生 ２名

男子学生

大学院修士課程１年生 １名

男子学生【区立大森第六中学校】
学

部

２

年

生 ２名

男子学生１名

学

部

３

年

生 １名

男子学生

大学院修士課程１年生 １名

女子学生

以

女子学生１名上

出典：学生支援センター自律支援部門作成資料- 208 -

東京工業大学

教育（資料 20－14）平成 27 年度の VG 活動報告（ボランティアサポート）

出典：学生支援課作成資料- 209 -

東京工業大学

教育（資料 20－15）キャンパスガイド取組実績＜キャンパスツアー実施状況＞
22年度（回） 23年度（回） 24年度（回） 25年度（回） 26年度（回） 27年度（回）
４月
1
0
3
2
3
0
５月
8
2
5
1
4
1
６月
5
3
3
2
7
4
７月
12
9
7
7
9
7
８月
8
4
7
8
5
3
９月
2
4
4
2
3
3
１０月
8
7
8
10
9
6
１１月
5
7
8
6
4
4
１２月
1
3
1
3
6
5
１月
2
2
1
0
2
２月
3
4
0
0
0
３月
2
5
2
5
3
計
57
50
49
46
55
33
＜キャンパスガイド登録人数＞
22年度（人） 23年度（人） 24年度（人） 25年度（人） 26年度（人） 27年度（人）
50
55
75
118
109
117

出典：学生支援課作成資料（資料 20－16）広報サポート活動実績

出典：学生支援課作成資料- 210 -

東京工業大学

教育（資料 20－17）図書館サポーター活動実績

図書館サポーターの活動について
2016.1.20
情報図書館課◯図書館サポーター人数
平成 22 年

19 名（大岡山 14 名、すずかけ台 5 名）度
平成 23 年

26 名（大岡山 21 名、すずかけ台 5 名）

度
平成 24 年

25 名（大岡山 22 名、すずかけ台 3 名）

度
平成 25 年

25 名（大岡山 22 名、すずかけ台 3 名）

度
平成 26 年

25 名（大岡山 22 名、すずかけ台 3 名）

度
平成 27 年

27 名（大岡山 23 名、すずかけ台 4 名）

度
◯図書館サポーター活動項目
・図書装備
・返本、書架整理・カウンター業務、開館準備、図書館利用案内
・蔵書点検のための図書バーコード読み取り作業
・図書館見学ツアーガイド：高校生、卒業生、ホームカミングデイ、オープンキャンパス、
工大祭
・新入生向け図書館見学ツアーガイド
・企画展示：テーマの検討・展示資料の推薦・紹介文の作成・広報物（展示ポスター・配
布用リスト・紹介 POP）の作成
・ペリパトス文庫関係 ： 選書・ラウンジ展示（装備・紹介 POP 作成・図書入替・巡回）・
文庫内ミニ展示（企画・紹介 POP 作成・展示の紹介文作成）
・授業・オリエンテーション補助
・コンピュータリテラシ授業の資料作成への協力
・本館 2 階学習スペース相談員（業務内容は以下の通り）
1) サービスの利用案内：図書館サービスの利用案内および学内の各相談室の案内（以下省略）
出典：学生支援課作成資料- 211 -

東京工業大学

教育（資料 20－18）省エネサポーター取組実績＜省エネサポーター取組人員と活動時間：H22～H27年度12月末＞
22年度

24年度

23年度

25年度

26年度

27年度12月

取組人員
（名）

活動
（時間）

取組人員
（名）

活動
（時間）

取組人員
（名）

活動
（時間）

取組人員
（名）

活動
（時間）

取組人員
（名）

活動
（時間）

取組人員
（名）

活動
（時間）

４月

17

50

15

30

35

92

27

52

38

72

35

66

5月

37

96

40

77

49

176

29

93

47

166

41

114

6月

35

93

45

94

61

324

38

153

53

214

44

176

７月

30

98

44

150

52

330

36

188

56

371

43

277

８月

26

86

40

101

48

254

29

110

47

217

33

176

9月

30

81

38

77

52

254

27

84

42

115

30

110

１０月

29

80

37

83

47

272

25

83

45

86

32

90

１１月

28

79

39

101

45

140

25

99

37

71

35

98

１２月

25

62

35

83

42

119

25

160

42

119

30

175

１月

21

59

34

83

42

111

22

152

37

144

２月

17

44

35

87

38

92

19

119

36

139

３月

14

22

29

38

28

43

11

13

計

309

850

431

1,004

539

2,207

313

1,306

480

1,714

活動中

323

1,282

＜省エネサポーター登録人数＞
H22

H23

H24

H25

H26

H27

53

58

73

49

66

53

（以下省略）
出典：学生支援課作成資料（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
広い視野を養う機会となる場として，各種サポーター制度を学生に提供している。サポーター制度の内容は多岐に渡り，それぞれの内容を精査しつつサポーター学生への適切な支援体制を構築している。サポーター学生の活動成果は，それぞれの担当部署を通して，大学運営に活用している。また 28 年度から実施する教育改革に対応し，サポーター制度の拡充を図っている。これらのことから，広い視野を養う機会となる場を積極的に提供し，サポーター学生による活動を大学運営に良好に活用していると判断する。

【現況調査表に関連する記載のある箇所】
該当なし- 212 -

東京工業大学

教育② 優れた点及び改善を要する点等（優れた点）
１．学生支援の中核として学生支援センターが有効に機能し，その運営体制を強化するために，学内の状況の変化に順応した部門の改編を行っている。
（計画１－３－１－１）
２．相談体制の充実，啓発活動の実施のいずれについても，カウンセリング•ハラスメント
対策検討委員会において，全学での相談体制及び啓発活動現状の把握•分析を行い，検討結果を各相談窓口での実践と連携，体制整備に活かしている。（計画１－３－１－４）
３．サポーター制度の内容は多岐に渡り，それぞれの内容を精査しながらサポーター学生への適切な支援体制を構築している。さらに，サポーター学生の活動成果は，大学運営に活用している。
（計画１－３－２－２）（特色ある点）１．博士後期課程学生の経済的負担を軽減するために TRA 制度を継続実施しており，意識調査や学勢調査の結果を分析しながら，学生のニーズに基づき，本学独自の複数の奨学金を新たに設置するなどして，罹災学生や留学生に対する高額医療費や寮費の支援も含めた，幅広い経済支援を実施している。
（計画１－３－１－２）
２.修学及びキャンパスライフ全般に係わる学生のニーズを，積極的にかつ正確に把握するために「学勢調査」を継続して実施し，学生ニーズに対応した措置をとるなど大学運営に反映している。
（計画１－３－２－１）- 213 -

東京工業大学研究Ⅱ 中期目標ごとの自己評価
２ 研究に関する目標(大項目)(１)中項目１「研究水準及び研究の成果等に関する目標」の達成状況分析①小項目の分析○小項目１「長期的な観点に立脚した基礎的・基盤的領域の多様で独創的な研究成果に基づき，融合領域・新規領域を含めた新しい価値を創造する。
」の分析
関連する中期計画の分析
中期計画 2-1-1-1「【21】多様な社会の要求に適時に応え，複雑に変化する研究分野を常に先導し続けるため，長期的観点での基礎的・基盤的・萌芽的領域における研究を強化する。」に係る状況

大学全体の研究ポリシー，研究戦略に関わる企画・立案・調整・情報収集のほか，研究成果の広報や，研究を戦略的・効果的に後押しすることを任務として，研究戦略室（以下，室という。
）を設置している（資料 21－１）。

（資料 21－１）研究戦略室について

出典：本学ホームページ

室では，19 年 12 月に策定した研究ポリシーの中で研究の目的を定めており「本学における研究は，基礎的・基盤的・長期的な観点に基づく多様で独創的な研究成果を創出し，それを社会に提供することにより，人類を豊かにすることを目的とする。
」としている。
中期計画及びこの目的の達成のため，挑戦的研究賞（資料 21－２），「東工大の星」支援- 214 -

東京工業大学

研究（STAR）（資料 21－３），「研究の種発掘」支援（資料 21－４），末松賞「研究の種発掘」
支援（資料 21－５），研究戦略室による研究支援（Ａ），（Ｂ）（資料 21－６）といった，本学研究者の基礎的・基盤的・萌芽的領域における挑戦的・独創的な研究に対し，研究費等による支援を行う制度を多数設け，実施した。
加えて，25 年度に採択された研究大学強化促進事業の経費を活用し，国際的な共同研究推進のための派遣・招へい支援プログラム（資料 21－７），国際学術論文作成支援プログ
ラム（資料 21－８）といった国際共同研究を支援する制度も併せて実施した。
これら支援等の結果，研究成果等が評価され，文部科学大臣表彰等，数多くの受賞者も生まれている。
（資料 21－２）挑戦的研究賞について【概要】本学の若手教員の挑戦的研究の奨励を目的として，世界最先端の研究推進，未踏の分野の開拓，萌芽的研究の革新的展開又は解決が困難とされている重要課題の追求等に果敢に挑戦している独創性豊かな新進気鋭の研究者を表彰するとともに，研究費の支援を行うもの。
（平成 14 年度に設立）
【実績】
年度
受賞者数

平成 22 年度
13 名

平成 23 年度
15 名

平成 24 年度
13 名

平成 25 年度
14 名

平成 26 年度
13 名

平成 27 年度
10 名

出典：研究戦略室作成（資料 21－３）「東工大の星」支援（STAR）について【概要】将来，国家プロジェクトのテーマとなりうる研究を推進している若手研究者や，
基礎的・基盤的領域で顕著な業績をあげている若手研究者へ大型研究費（1 件あたり20,000,000 円）の支援を行うもので，次世代を担う，本学の輝く「星」の支援を行うもの。
（平成 25 年度に設立）
【実績】
年度
採択件数

平成 25 年度
6件

平成 26 年度
3件

平成 27 年度
2件
出典：研究戦略室作成（資料 21－４）「研究の種発掘」支援について【概要】従来にない画期的なアイデア等を含む，極めて斬新な着想による研究を支援することを目的とした研究費支援を行い，科学研究費補助金「挑戦的萌芽研究」等の外部資金に出す前段階にある基礎的・基盤的領域の研究でいまだ誰も着手していない類の「研究の種」の発掘を目指し，研究費の支援を行うもの。
（平成 24 年度に設立）
【実績】
年度
採択件数

平成 24 年度
16 件

平成 25 年度
17 件

平成 26 年度
14 件

平成 27 年度
16 件

出典：研究戦略室作成- 215 -

東京工業大学研究（資料 21－５）末松賞「研究の種発掘」支援について【概要】元学長である末松安晴栄誉教授からの寄附により平成 27 年度に設立した「末松基金」により設置した賞。若手研究者の研究活動を奨励する。
「研究の種発掘」支援における支援対象者のうち，選考審査において抜群の評価を得た応募者に対し，末松基金
から 200 万円を上限とする支援を行うもの。
【実績】
年度
採択件数

平成 27 年度
2件
出典：研究戦略室作成（資料 21－６）研究戦略室による研究支援（Ａ），（Ｂ）について【概要】活発な研究活動を推進し，本学の研究拠点形成，イノベーション創出を目指す研究支援で，研究支援（Ａ）大型研究プロジェクト形成支援は大型研究拠点形成につながるような構想・展望のある研究等を対象に１件当たり 1,000 万円を上限，研究支援（Ｂ）若手異分野融合研究支援は既存の研究分野にとらわれない，学内異分野融合を推進する共同研究等を対象に１件当たり 500 万円を上限とし，支援をするもの。
【実績】
年度
研究支援（Ａ）
研究支援（Ｂ）

平成 26 年度
2件
4件

平成 27 年度
2件
2件
出典：研究戦略室作成（資料 21－７）国際的な共同研究推進のための派遣・招へい支援プログラムについて【概要】本学の国際的な共同研究を推進し，研究面での国際競争力の向上を図ることを目的とし，そのために国際的な共同研究等を実施する教員を海外の大学等研究機関・民間企業等へ派遣及び，海外の大学等の研究者を招へいするもの。
【実績】
年度
派遣
招へい

平成 25 年度
31 名
24 名

平成 26 年度
32 名
30 名

平成 27 年度
16 名
9名
出典：研究戦略室作成- 216 -

東京工業大学研究（資料 21－８）国際学術論文作成支援プログラムについて【概要】広く本学研究者に国際学術論文の作成，投稿するための経費を支援することにより本学の英語論文の数の増加及び質の向上を図ることを目的とするもの。
【実績】
年度
校閲料
投稿料
掲載料等

平成 25 年度
85 件
3件
47 件

平成 26 年度
184 件
2件
61 件

平成 27 年度
215 件
2件
66 件
出典：研究戦略室作成

また，本学の研究力の一層の強化に資することを目的に設置した研究戦略推進センター（25 年 10 月に総合プロジェクト支援センターより改組）（資料 21－９）により，科学研究費補助金をはじめとする外部資金獲得のため，計画調書の書き方講座，査読講座などの各種支援も行っている。結果，本学の第２期中期目標期間の科学研究費補助金の獲得状況（資料 21－10）は，21 年度（第１期中期目標期間最終年度）の獲得額を上回り，全年度
にて高い水準を維持し続けている。
加えて上記による基礎的・基盤的・萌芽的領域における研究を強化した結果，イノベー
ションの創出の推進を目的とし戦略的な研究開発を行う，CREST，ERATO，さきがけといった大型研究プロジェクト等，政府系競争的資金に多数採択（資料 21－11）され，分野をリードする研究者が世界水準の研究を推進している。
（資料 21－９）研究戦略推進センター体制図

出典：本学ホームページ- 217 -

東京工業大学研究（資料 21－10）科学研究費補助金獲得状況
21 年度

研究種目

24 年度

26 年度

27 年度

金額(千円)

件数

金額(千円)

件数

金額(千円)

件数

金額(千円)

件数

金額(千円)

件数

金額(千円)

3

228,020

4

397,930

6

694,9805449,2804525,1203

232,7702

98,80072

696,18040

338,900

13

107,300

2

6,000

－

－

－

－

－

－

80

1,245,350

94

1,529,280

111

1,350,770

97

1,296,880

24

293,67043

570,700

61

710,840
－

－

－

－

－

－

－

－

新学術領域
(研究領域提案型)

25 年度

件数

研究

研究

23 年度

金額(千円)

特別推進

特定領域

22 年度

件数

新学術領域
(研究課題提案型)

基盤(S)

15

512,85021

821,340

16

641,42016

717,860

14

333,400

12

482,4109

486,850基盤(A)77

1,074,190

74

1,020,890

75

837,85063

773,76059

896,000

67

688,10064

758,290

基盤(B)

143

838,890159

880,620

157

850,850143

752,570141

958,720153

729,470167

874,510

基盤(C)

105

159,250

137

197,340

148

226,337

184

299,650205

400,160

211

321,750185

272,220

50

81,10061

86,80091

170,560

127

225,160132

279,040

152

268,650

159

278,330

挑戦的萌
芽

若手(S)

4

79,0404

62,0104

60,0602

38,2201

21,440

0

0

0

0

若手(A)

27

248,950

29

181,87031

207,87431

206,960

45

390,72046

316,37046

266,110

若手(B)

162

312,780

175

277,690

177

293,150

194

300,802151

294,240

164

234,970

188

261,69026

37,648

－

－

－

－

－

－

－

－

-

-

－

－

－

－

22

29,341

15

23,51720

30,81029

48,8002750,85023

31,850

1

3,200

－

－

－

－

－

－

－

－

-

-

1

84,3703

205,4002

123,630

1

74,490

0

0

0

0

0

0

6

74,880712

4,771,168

771

4,981,061

795

4,905,228

867

5,046,422

875

5,676,920

946

4,676,110

947

4,784,780

若手(ｽﾀｰﾄｱｯﾌﾟ)
研究活動
ｽﾀｰﾄ支援
特別研究
促進費
学術創成
研究費

合 計

出典：評価室作成資料（資料 21－11）主な大型研究プロジェクト，政府系競争的資金等採択状況
プロジェクト名等
JST

CREST

課題名

代表者

職名（採択時）期間

太陽光発電予測に基づく調和型電力系統制御のためのｼｽﾃﾑ理論構築

井村 順一

大学院情報理工学研究科, 教授

2015-2019

ナノ慣性計測デバイス・システム技術とその応用創出

益 一哉

フロンティア研究機構, 教授

2014-2019

環境細菌 1 細胞ｹﾞﾉﾑ解析のためのﾏｲｸﾛﾃﾞﾊﾞｲｽ開発

本郷 裕一

大学院生命理工学研究科, 教授

2014-2019

炭素系ﾅﾉｴﾚｸﾄﾛﾆｸｽに基づく革新的な生体磁気計測ｼｽﾃﾑの創出

波多野 睦子大学院理工学研究科, 教授

2013-2018

EBD:次世代の年ﾖｯﾀﾊﾞｲﾄ処理に向けたｴｸｽﾄﾘｰﾑﾋﾞｯｸﾞﾃﾞｰﾀの基盤技術

松岡 聡

学術国際情報センター, 教授

2013-2018

太陽光の化学ｴﾈﾙｷﾞｰへの変換を可能にする分子技術の確立

石谷 治

大学院理工学研究科, 教授

2013-2018

需要家の行動変容に影響を与える要因に関する基礎的研究

日高 一義

大学院ｲﾉﾍﾞｰｼｮﾝﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ研究科, 教授

2013-2014

分散協調エネルギーマネジメントシステムにおける需要家行動モ

日高 一義

大学院ｲﾉﾍﾞｰｼｮﾝﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ研究科, 教授

2015-2016

ﾎﾟｽﾄﾍﾟﾀｽｹｰﾙ時代のﾒﾓﾘ階層の深化に対応するｿﾌﾄｳｪｱ技術

遠藤 敏夫

学術国際情報センター, 准教授

2012-2017

電力ｼｽﾃﾑにおける系統・制御通信ﾈｯﾄﾜｰｸに対する分散型侵入検知手法の構築

石井 秀明

大学院総合理工学研究科, 准教授

2012-2014

太陽光発電の予測不確実性を許容する超大規模電力最適配分制御

井村 順一

大学院情報理工学研究科, 教授

2012-2014

ﾎﾟｽﾄﾍﾟﾀｽｹｰﾙ時代のｽｰﾊﾟｰｺﾝﾋﾟｭｰﾃｨﾝｸﾞ向けｿﾌﾄｳｪｱ開発環境

千葉 滋

大学院情報理工学研究科, 教授

2011-2016

植物栄養細胞をﾓﾃﾞﾙとした藻類脂質生産系の戦略的構築

太田 啓之

ﾊﾞｲｵ研究基盤支援総合ｾﾝﾀｰ, 教授

2011-2016

ﾊｲﾊﾟｰｼｱﾉﾊﾞｸﾃﾘｱの光合成を利用した含窒素化合物生産技術の開発

久堀 徹

資源化学研究所, 教授

2011-2016

ナノとマクロの相界面と物質移動ナノサイクル

高柳 邦夫

大学院理工学研究科, 教授

2011-2014

デルの研究・開発

新金属ナノ粒子の創成を目指したメタロシステムの確立

山元 公寿

資源化学研究所, 教授

2010-2015

革新的全固体型ｱﾙｶﾘ燃料電池開発のための高性能 OH-ｲｵﾝ

山口 猛央

資源化学研究所, 教授

2010-2015
2009-2014

伝導膜の創生と燃料電池ｼｽﾃﾑ設計基盤の構築
高性能・高生産性ｱﾌﾟﾘｹｰｼｮﾝﾌﾚｰﾑﾜｰｸによるﾎﾟｽﾄﾍﾟﾀｽｹｰﾙ高性能計算の実現

鼎 信次郎

大学院情報理工学研究科, 准教授

ホウ酸エステルの動的自己組織化に基づく高次機能の開拓

岩澤 伸治

大学院理工学研究科, 教授

2009-2014

光技術が先導する臨界的非平衡物質開拓

腰原 伸也

大学院理工学研究科, 教授

2009-2014

知覚中心ヒューマンインターフェースの開発

小池 康晴

精密工学研究所, 教授

2009-2014

エネルギー高効率利用のための相界面科学

花村 克悟

大学院理工学研究科, 教授

2015-2018

分散協調型ｴﾈﾙｷﾞｰ管理ｼｽﾃﾑ構築のための理論及び基盤技術の創出と融合展開

藤田 政之

大学院理工学研究科, 教授

2012-2019- 218 -

東京工業大学
JST
JST

ERATO
さきがけ

研究

山元アトムハイブリッドプロジェクト

山元公寿

資源化学研究所, 教授

彌田超集積材料プロジェクト

彌田 智一

資源化学研究所, 教授

2015-20202010-2015

細胞内部を観る分子解像度の三次元蛍光顕微鏡

藤芳 暁

大学院理工学研究科, 助教

2014-2017

ﾌﾟﾛﾄﾝと電子移動を制御する分子技術に基づいた新機能触媒の創製

桑田 繁樹

大学院理工学研究科, 准教授

2014-2017

統合的統計モデリングの数理基盤と方法論

鈴木 大慈

大学院情報理工学研究科, 准教授

2014-2017

動く光を利用した分子配列技術の構築

宍戸 厚

資源化学研究所, 准教授

2014-2017

環境調和型分子変換を基軸とするﾍﾃﾛπ共役分子群の創製秦 猛志

大学院生命理工学研究科, 准教授

2014-2017

遷移金属酸化物薄膜で形成されたﾒｿ空間での固体触媒機能の発現

野村 淳子

資源化学研究所, 准教授

2013-2016

ｱﾒｰﾊﾞ計算ﾊﾟﾗﾀﾞｲﾑ:時空間ﾀﾞｲﾅﾐｸｽによる超高効率解探索

青野 真士

地球生命研究所, 研究員

2013-2016

超微細加工分子材料の創成と自己組織化技術

早川 晃鏡

大学院理工学研究科, 准教授

2013-2016

固体ﾙｲｽ酸による高効率ﾊﾞｲｵﾏｽ変換:植物由来の炭化水素類の必須化学資源化

中島 清隆

応用セラミックス研究所, 助教

2012-2015

電極相界面極限利用を実現する高効率フロー電池

津島 将司

大学院理工学研究科, 准教授

2012-2015

ﾕﾋﾞｷﾀｽ量子ﾄﾞｯﾄの創製と光ｴﾈﾙｷﾞｰ変換材料への展開

宮内 雅浩

大学院理工学研究科, 准教授

2012-2015

量子ﾅﾉ構造を利用した新型高効率ｼﾘｺﾝ系太陽電池の開発

黒川 康良

大学院理工学研究科, 助教

2011-2016

新しい時間分解赤外振動分光法を用いた複雑な光ｴﾈﾙｷﾞｰ変換過程の解明

恩田 健

大学院総合理工学研究科, 特任准教授

2011-2016

高効率な二酸化炭素還元を目指した新規光触媒の創製

森本 樹

大学院理工学研究科, 助教

2011-2014

人工遺伝子回路を利用して発生現象に迫る

石松 愛

大学院総合理工学研究科, 特別研究員

2011-2014

非平衡人工細胞モデルの時空間ダイナミクス定量解析

瀧ノ上 正浩大学院総合理工学研究科, 講師

2011-2014

哺乳類細胞を用いたﾋｽﾄﾝの逆遺伝学的解析技術の開発

山口 雄輝

大学院生命理工学研究科, 准教授

2010-2013

相互侵入型相分離ﾎﾟﾘﾏｰの合成と 3D ﾅﾉ構造有機薄膜太陽電池への応用

東原 知哉

大学院理工学研究科, 助教

2010-2013

ナノ半導体配列構造を用いた情報処理機能創製

小寺 哲夫

量子ﾅﾉｴﾚｸﾄﾛﾆｸｽ研究ｾﾝﾀｰ, 助教

2010-2013

ｽﾏｰﾄｾﾝｼﾝｸﾞのためのﾅﾉｵﾌﾞﾘｯｸ圧電体の創製

山田 智明

大学院総合理工学研究科, 特任助教

2010-2015

新しい電子移動パラダイムに基づく有機触媒の創製

小西 玄一

大学院理工学研究科, 准教授

2010-2013

密度比推定による大規模・高次元ﾃﾞｰﾀの知的処理技術の創生

杉山 将

大学院情報理工学研究科, 准教授

2009-2012

可視光ｴﾈﾙｷﾞｰを駆動力とする触媒的有機分子変換ｼｽﾃﾑの開発

稲垣(高尾) 昭子

資源化学研究所, 助教

2009-2012

新物質科学と元素戦略

細野 秀雄

応用ｾﾗﾐｯｸｽ研究所/ﾌﾛﾝﾃｨｱ研究機構/

2010-2016

エネルギー高効率利用と相界面

花村 克悟

大学院理工学研究科, 教授

2015-20172013-2017

元素戦略研究ｾﾝﾀｰ, 教授/ｾﾝﾀｰ長
JST

ACCEL

エレクトライドの物質科学と応用展開

細野 秀雄

応用ｾﾗﾐｯｸｽ研究所/ﾌﾛﾝﾃｨｱ研究機構/

JST

ACT-C

無機金属ｸﾗｽﾀｰ錯体の反応化学を機軸とした安定小分子の物質変換

川口 博之

大学院理工学研究科, 教授

ﾌｯ素化合物の触媒的不斉炭素-炭素結合生成技術の開発と工業化

三上 幸一

大学院理工学研究科, 教授

2012-2017

インターロック触媒を用いる高選択的高効率物質変換

高田 十志和大学院理工学研究科, 教授

2012-2017

セルフコンタクト有機トランジスタの基礎技術

森 健彦

大学院理工学研究科, 教授

2012-2017

機能性遷移金属錯体の創製に基づくｴﾁﾚﾝ及びｱｾﾁﾚﾝと二酸化

岩澤 伸治

大学院理工学研究科, 教授

2012-2017

量子ドットによる二酸化炭素の光還元システムの構築

宮内 雅浩

大学院理工学研究科, 准教授

2012-2017

新規銅錯体触媒による二酸化炭素からの実用的ギ酸合成

本倉 健

大学院総合理工学研究科, 講師

2012-2013

ATP 合成制御

吉田 賢右

資源化学研究所, 教授

2006-2011

元素戦略研究ｾﾝﾀｰ, 教授/ｾﾝﾀｰ長
2012-2017

炭素からのｱｸﾘﾙ酸合成法の開拓

JST

ICORP

JST

ALCA

非真空ﾌﾟﾛｾｽによる未来型化合物薄膜太陽電池の高性能化技術開発

山田 明

大学院理工学研究科,教授

2010

革新的 800℃級火力発電プラント用超耐熱鋼の設計原理

竹山 雅夫

大学院理工学研究科,教授

2010

多機能不均一系触媒の開発

原 亨和

フロンティア研究機構,教授

2012

研究開発成果実装支援プログラム公募型

冨浦 梓

監事

2007-

RISTEX

イノベーション実現のための情報工学を用いたアクションリサーチ

梶川 裕矢

大学院ｲﾉﾍﾞｰｼｮﾝﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ研究科 准教授

2013-2016

COI ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ

ｵﾝﾃﾞﾏﾝﾄﾞ･ﾗｲﾌ&ﾜｰｸを全世代が享受できる Smart 社会を支える小田 俊理

量子ﾅﾉｴﾚｸﾄﾛﾆｸｽ研究ｾﾝﾀｰ,教授

2013-2014
2015-

JST

社会技術研究開発

JST（COI-T）

世界最先端 ICT 創出 COI 拠点

JST

COIﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ『以心電心』ハピネス共創社会構築拠点

小田 俊理

量子ﾅﾉｴﾚｸﾄﾛﾆｸｽ研究ｾﾝﾀｰ,教授JST

S-ｲﾉﾍﾞ

高分子ナノ配向制御による新規デバイス技術の開発

戸木田 雅利大学院理工学研究科,准教授

2009-2018

JST

産学共創基礎基盤

ナノカーボン材料を用いた新規テラヘルツ検出器の開発

河野 行雄

量子ﾅﾉｴﾚｸﾄﾛﾆｸｽ研究ｾﾝﾀｰ,准教授

2014-2019

JST

研究成果展

キラルアイスクロマトグラフィーの開発

岡田 哲男

大学院理工学研究科,教授

2010-2013

開事業

赤外線ｶﾒﾗを用いた二次元可視化熱分析用ｿﾌﾄｳｪｱの開発

森川 淳子

大学院理工学研究科,助教

2009-2011

原子力ｼｽﾃﾑ

ｶﾞﾗｽ固化体の高品質化・発生量低減のための白金族元素回収ﾌﾟﾛｾｽの開発

竹下 健二

原子炉工学研究所,教授

2014-

研究開発事

高燃焼度原子炉動特性評価のための遅発中性子収率高精度化に関する研究開発

千葉 敏

原子炉工学研究所,教授

2012-2015

業

多座包接型配位子による MA の無劣化・無廃棄物抽出ｸﾛﾏﾄ分離の研究

竹下 健二

原子炉工学研究所,教授

2009-2011

英知を結集した原

廃止措置工学高度人材育成と基盤研究の深化

小原 徹

原子炉工学研究所,教授

2014-

子力科学技術・人沸騰水型軽水炉過酷事故後の燃料ﾃﾞﾌﾞﾘ取り出しｱｸｾｽ性に関する研究小林 能直

原子炉工学研究所,教授

2015-

研究ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ

文科省

文科省

文科省

材育成事業

漏洩箇所特定とﾃﾞﾌﾞﾘ性状把握のためのﾛﾎﾞｯﾄ搬送超音波ｲﾝﾃｸﾞﾚｰｼｮﾝ

木倉 宏成

原子炉工学研究所,准教授

2015-

原子力基礎基盤戦略研究

難分析核種用マイクロスクリーニング分析システムの開発

塚原 剛彦

原子炉工学研究所,准教授

20142013

ｲﾆｼｱﾃｨﾌﾞ

ｶﾞﾗｽ固化体の高品質・高減容化のための白金族元素一括回収ﾌﾟﾛｾｽの開発

尾上 順

原子炉工学研究所,准教授

JSPS

FIRST

新超電導および関連機能物質の探索と産業用超電導線材の応用

細野 秀雄

ﾌﾛﾝﾃｨｱ研究ｾﾝﾀｰ,教授

2009-2013

JSPS

最先端・次世ｾﾙﾛｰｽ･ﾐｸﾛﾌｨﾌﾞﾘﾙ(CMF)の革新機能の開拓とｲﾉﾍﾞｰｼｮﾝの創出

芹澤 武

大学院理工学研究科,教授

2010-2013- 219 -

東京工業大学

研究代研究開発

ビスマスの特性を活かした環境調和機能性酸化物の開発

東 正樹

応用セラミックス研究所,教授

2010-2013

支援プログラ

安定同位体異常を用いた地球大気硫黄循環変動の解析

上野 雄一郎大学院理工学研究科,准教授

2010-2013

ム

高速省電力ﾌﾚｷｼﾌﾞﾙ情報端末を実現する酸化物半導体の低温

神谷 利夫

応用セラミックス研究所,教授

2010-2013

成長と構造制御法の確立
ﾎﾛｸﾞﾗﾌｨｯｸに制御された光ﾎﾟﾃﾝｼｬﾙによる大規模２次元量子計算機の実現

上妻 幹旺

大学院理工学研究科,教授

2010-2013

環境調和型ｾﾞﾛｴﾐｯｼｮﾝ次世代半導体配線形成方法の研究開発

曽根 正人

精密工学研究所,准教授

2010-2013

多次元多変量光学計測と超並列 GPU-DNS による高圧乱流燃焼

店橋 護

大学院理工学研究科,教授

2010-2013

機構の解明と高度応用
ナノ流体制御を利用した革新的レアアース分離に関する研究

塚原 剛彦

原子炉工学研究所,准教授

2010-2013

シリコンインクを用いた低コスト量子ドット太陽電池の開発

野崎 智洋

大学院理工学研究科,教授

2010-2013

自己組織化を活用した光機能性素子の創製

吉沢 道人

資源化学研究所,准教授

2010-2013

動的共有結合化学的ｱﾌﾟﾛｰﾁによる完全自己修復性高分子材料の創製

大塚 英幸

大学院理工学研究科,教授

2010-2013

環境計測の基盤技術創成に向けた高機能ﾃﾗﾍﾙﾂ分光ｲﾒｰｼﾞﾝｸﾞ開発

河野 行雄

量子ﾅﾉｴﾚｸﾄﾛﾆｸｽ研究ｾﾝﾀｰ,准教授

2010-2013

シングルセル・ゲノミクスの確立による環境微生物の遺伝子資源化と生態系解明

本郷 裕一

大学院生命理工学研究科,准教授

2010-2013

多剤耐性化の克服を目指した薬剤排出ﾄﾗﾝｽﾎﾟｰﾀｰの構造機能解析

村上 聡

大学院生命理工学研究科,教授

2010-2013

オートファジーにおける膜新生駆動システムの実体と全容の解明

中戸川 仁

フロンティア研究機構,特任准教授

2010-2013

3 大成人病の革新的血管治療を実現する安全・高Ｘ線造影性・磁細田 秀樹

精密工学研究所,教授

2010-2013

バイオ固体材料の生体ガス分子応答による細胞機能制御

上野 隆史

大学院生命理工学研究科,教授

2010-2013

電荷分離状態の長寿命化と二酸化炭素の光資源化

由井 樹人

大学院理工学研究科,特任准教授

2010-2013

ﾅﾉ半導体におけるｷｬﾘｱ輸送・熱輸送の統合理解によるｸﾞﾘｰﾝ LSI ﾁｯﾌﾟの創製

内田 健

大学院理工学研究科,准教授

2010-2013

場駆動形状可変材料の発展

出典：評価室作成資料（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）室及び研究戦略推進センターが実施した各種支援策により，活発な研究活動を実施し，その結果，科学研究費補助金，大型研究プロジェクト，政府系競争的資金等を獲得している。
本学の第２期中期目標期間の科学研究費補助金の獲得状況は，21 年度の獲得額を上回り，全年度にて高い水準を維持し続けていることからも，実施状況は良好であると判断できる。
【関連する学部・研究科等，研究業績】
挑戦的研究賞
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 10】「世界初の反射型クライオ蛍光顕微鏡の開発とタンパク質１分子観察への応用」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 14】「光エネルギーの有効利用に資する化学システムの創成」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 72】「半導体量子ナノ構造を用いた新原理情報素子の開発」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 6】「ヘテロ環化合物合成のための新反応の開発と応用」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号７】「新規光増感剤を用いたがんの診断と治療に関する研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号９】「感覚神経系をモデルとした神経回路形
成とリモデリングに関する分子機構の研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 10】「ヒト腸内細菌のメタゲノム科学」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 14】「転写サイクル機構の統一的理解」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 21】「シーラカンスの全ゲノム配列の解読とその進化解析」- 220 -

東京工業大学

研究・応用セラミックス研究所 【業績番号２】「鉄系超伝導体の超電導線材応用を目指した研究」
・応用セラミックス研究所【業績番号６】「新規強誘電体材料開発の研究」
・資源化学研究所【業績番号７】「二酸化炭素原料化基幹化学品製造プロセス技術開発「ゼオライト系 MTO 触媒に関する研究」
・資源化学研究所【業績番号８】「ピコ秒時間分解赤外分光法による光誘起溶媒和ダイナミ
クスの研究」
・資源化学研究所【業績番号 10】「金属サブナノ粒子の精密合成と機能開拓」「東工大の星」支援（STAR)・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 20】「【初期地球表層環境の化学進化」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 17】「オートファジーを支える分子機構の研究」
・資源化学研究所【業績番号２】「多環芳香族骨格に囲まれたナノサイズ分子空間の構築とそれに基づいた超分子化学」「研究の種発掘」支援
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 11】「低次元半導体ナノ構造の量子輸送現象」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 14】「光エネルギーの有効利用に資する化学システムの創成」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 17】「高度に酸化された多環性天然有機化合物の合成研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 1】「膜透過ペプチドを用いた選択的な高効率 DDS 材料開発とその応用」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号２】「タンパク質・金属錯体複合体によるCO の細胞内デリバリー」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号５】「有機合成と植物分子生理学の学際研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号６】「ヘテロ環化合物合成のための新反応の開発と利用」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号７」「新規光増感剤を用いたがんの診断と治療に関する研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号８】「新規核酸医薬の合成研究」
・資源化学研究所【業績番号５】「がんの診断・治療のための高分子ミセル型ナノマシンの創製」
末松賞「研究の種発掘」支援
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号７】「新規光増感剤を用いたがんの診断と治療に関する研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号８】「新規核酸医薬の合成研究」
研究戦略室による研究支援
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 1】「膜透過ペプチドを用いた選択的な高効- 221 -

東京工業大学

研究

率 DDS 材料開発とその応用」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号２】「タンパク質・金属錯体複合体によるCO の細胞内デリバリー」
国際的な共同研究推進のための派遣・招へい支援プログラム
・情報理工学研究科【業績番号７】「ソフトウェア開発履歴の再構成に関する研究」
・資源化学研究所【業績番号３】「創薬を志向した化学合成法、タンパク質標識化法、薬剤送達法の開発」
・原子炉工学研究所【業績番号８】「レーザー重イオン源に関する研究開発」
国際学術論文作成支援プログラム
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号１】「膜透過ペプチドを用いた選択的な高効率 DDS 材料開発とその応用」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号２】「タンパク質・金属錯体複合体によるCO の細胞内デリバリー」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号３】「生体内酸素濃度イメージングのためのセンサーおよび測定システムの開発研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号５】「有機合成と植物分子生理学の学際研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号７」「新規光増感剤を用いたがんの診断と治療に関する研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号８】「新規核酸医薬の合成研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号９】「感覚神経系をモデルとした神経回路形
成とリモデリングに関する分子機構の研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 11】「高等真核生物ゲノムの新解析手法の開発と応用」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 12】「難病”クッシング病”の原因遺伝子と発症機構の解明」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 17】「オートファジーを支える分子機構の研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 19】「宇宙メダカと骨代謝」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 20】「植物陸上進出の謎を解き明かす車軸藻ゲノム解読と植物環境適応機構の進化研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 21】「シーラカンスの全ゲノム配列の解読とその進化解析」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 22】「シロアリ腸内共生システムの解明」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 23】「遺伝子組換え微生物によるバイオプ
ラスチック合成技術の開発」
・資源化学研究所【業績番号３】「創薬を志向した化学合成法、タンパク質標識化法、薬剤送達法の開発」
大型プロジェクト，政府系競争的資金
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 11】「低次元半導体ナノ構造の量子輸送現象」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 14】「光エネルギーの有効利用に資する化学システムの創成」- 222 -

東京工業大学

研究・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 17】「高度に酸化された多環性天然有機化合物の合成研究」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 20】「初期地球表層環境の化学進化」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 47】「協奏機能分子触媒の創製と革新的分子変換反応への応用」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 61】「・・・」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 64】「高面圧・高速条件におけるしゅう動面の摩擦力推定の高度化」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 69】「ミリ波帯ワイヤレスアクセスネットワ
ーク構築のための周波数高度利用技術の実現」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 70】「革新的エネルギー研究開発の為の高効率太陽電池の研究」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 71】「オンチップ光配線のための超低消費電
力半導体薄膜光回路の構築」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 72】「半導体量子ナノ構造を用いた新原理情報素子の開発」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 74】「ワイドギャップをもつベアリングレス
モータの安定化と低コスト方式の研究開発」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 76】「プラズマ/オゾン法による高濃度有機排水の処理」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 83】「交通ネットワークの信頼性・リスク評
価のためのデータ収集とモデリングに関する研究」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 84】「既存コンクリート構造物の長寿命化に向けた総合化技術の構築」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号２】「タンパク質・金属錯体複合体によるCO の細胞内デリバリー」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号６】「ヘテロ環化合物合成のための新反応の開発と利用」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 14】「転写サイクル機構の統一的理解」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 16】「ファジーな基質認識機構についての研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 20】「植物陸上進出の謎を解き明かす車軸藻ゲノム解読と植物環境適応機構の進化研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 22】「シロアリ腸内共生システムの解明」
・総合理工学研究科【業績番号 50】「知能情報処理のための人間の知的活動の理学的解明
および新しい知能情報システム構築技術開発」
・総合理工学研究科【業績番号 53】「数理情報学の新しい理論的基盤として、ネットワー
ク上の PageRank 指標計算の分散アルゴリズムと、多次元信号圧縮法の提案と解析」
・情報理工学研究科【６】「国内初ペタスケールスーパーコンピュータ TSUBAME の研究開発」
・情報理工学研究科【業績番号 15】「大規模複雑ネットワーク系のモデリングと制御およびスマートグリッドへの適用」
・応用セラミックス研究所【業績番号１】「酸化物 TFT の開発」
・応用セラミックス研究所【業績番号２】「鉄系超伝導体の超電導線材応用を目指した研究」
・応用セラミックス研究所【業績番号３】「新規アンモニア合成触媒の研究」
・応用セラミックス研究所【業績番号４】「新しい無機エレクトライドの開発」- 223 -

東京工業大学

研究・資源化学研究所【業績番号１】「積層型二核遷移金属錯体を触媒とするオレフィン類の重合反応」
・資源化学研究所【業績番号２】「多環芳香族骨格に囲まれたナノサイズ分子空間の構築とそれに基づいた超分子化学」
・資源化学研究所【業績番号６】「ナノ・マイクロテンプレート材料化学による集積機能材
料の創成」
・資源化学研究所【業績番号７】「二酸化炭素原料化基幹化学品製造プロセス技術開発「ゼオライト系 MTO 触媒に関する研究」」
・資源化学研究所【業績番号８】「ピコ秒時間分解赤外分光法による光誘起溶媒和ダイナミ
クスの研究」
・資源化学研究所【業績番号９】「材料機能のシステム設計に基づくエネルギー材料の開発」
・資源化学研究所【業績番号 10】「金属サブナノ粒子の精密合成と機能開拓」
・資源化学研究所【業績番号 11】「光合成機能の構築・維持の理解」
・原子炉工学研究所【業績番号５】「J-PARC/MLF/ANNRI の大型 Ge 検出器を用いた
244Cm 及び 246Cm の中性子捕獲断面積の測定」- 224 -

東京工業大学

研究中期計画 2-1-1-2「【22】社会や研究者・学生を惹き付ける魅力ある領域を設定し，その領域の研究活動を積極的に推進する。
」に係る状況
社会や研究者・学生を惹き付ける魅力ある領域を設定し，その研究活動を推進するため，
研究戦略室及び研究戦略推進センターにおいて設立支援等を行った。その成果を以下のとおり記す。
21 年 10 月，環境エネルギー機構を設置（資料 22－１）し，「第４期科学技術基本計画」に対応したエネルギーの安定的確保とエネルギー利用の効率化に関連する研究を推し進めた。また，本機構における検討を踏まえ，24 年２月には，最先端の環境エネルギー技術に係る研究を行う基盤的な研究棟として，環境エネルギーイノベーション棟（EEI 棟）を設置した（資料 22－２）。特徴として，地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出を約 60%以上削減し，棟内で消費する電力をほぼ自給自足できるエネルギーシステムを持つ研究棟で，所属・研究分野がそれぞれ異なる教員が協働し研究を行うことからも，本学の環境エ
ネルギーに係る活動を象徴するものとなっている。
（資料 22－１）環境エネルギー機構について

目的：大学におけるエネルギー分野と環境分野の教員による連合体として，組織及び教員の横断的連携・協力により，萌芽的な革新技術を創出するとともに，分化と深化によって複雑化したエネルギー・環境関連学術を融合，再構造化し，俯瞰と知識の有効活用を可能にする新たな学問領域を開拓することにより，将来のエネルギー・環境問題解決に寄与する技術開発と人材育成を強力に推進する
出典：本学ホームページ http://www.eae.titech.ac.jp/Japanese/Division/index.html（資料 22－２）環境エネルギーイノベーション棟（EEI 棟）

出典：本学ホームページ http://www.titech.ac.jp/research/stories/eei_building.html- 225 -

東京工業大学

研究22 年 11 月にライフ・エンジニアリング機構を設置し（資料 22－３），医療・健康・安
心安全の分野においてイノベーションをもたらす学際的な研究開発を複数の学内構成員が共同で実施できる部局横断型の全学的組織であり，ケミカルバイオロジー，再生医療，低侵襲手術用ロボット，BMI（Brain-Machine Interface）技術，生体用材料の開発など，関連する様々な分野において大きな成果を上げている。
（資料 22－３）ライフ・エンジニアリング機構について

目的：本学が誇る最先端の理工学系技術を基盤とし，それらを融合し発展させた科学技術
を，生活の隅々まで行き渡らせ，人間が快適な環境のもとで健康かつ安心に暮らせる社会を作り上げるための礎とする。
出典：本学ホームページ http://www.lde.titech.ac.jp/guide/index03.html

平成 14 年度よりイノベーション研究推進体を設置し，設置後約 10 年間で 28 の推進体が活動し，その結果，いくつかの推進体は本学の共通研究センターに発展したり，推進体での研究を基に外部資金を獲得するなど新たな研究の核として機能した。
23 年 8 月の第４期科学技術基本計画の閣議決定に伴い，我が国が直面している国家的な危機への取組を抜本的に強化し，これまで培った科学技術力と合わせ，これらを解決していくための研究課題を設定したイノベーション研究推進体を選定し，再設置を行った（資料 22－４）。

- 226 -

東京工業大学研究（資料 22－４）イノベーション研究推進体（平成 27 年 6 月 1 日現在）
目的：本学の強みをアピールし，本学における国際的研究拠点の形成基盤となるよう，部局や専攻等の組織を越えて各専任教員が個別に実施する革新的特定研究分野をグループ化し，全学的横断組織として戦略的展開を推進する
No

研究課題

研究推進体名1ｸﾞﾘｰﾝｲﾉﾍﾞｰｼｮﾝの推進

付加価値リモートセンシング研究推進体

23

ﾗｲﾌｲﾉﾍﾞｰｼｮﾝの推進

最先端無機材料研究推進体
視覚機能の計測・制御研究推進体

45

構造健全性評価と材料・構造のスマート化研究推進体都市基盤システム創造研究推進体

6

先端的交通研究推進体

7

サイバーセキュリティ研究推進体

8

安全かつ豊かで質の高い
国民生活の実現

我が国の産業競争力の強
化

9
10
11
12

地球規模の問題解決への貢献
科学技術の共通基盤の充実，強化その他基礎的研究又は萌芽的研究の推進コンビナトリアル科学研究推進体
高度無線システムにおける信号処理とネットワーク技術に関する研究推進体
持続可能な発展を目指した環境・社会経済システム研究推進体
スピントロニクス研究推進体
多機能革新プラズマ技術研究推進体

研究代表者
所属
職名
大学院総合理工学研究科
教授
物理情報システム専攻
フロンティア研究機構
教授
大学院総合理工学研究科
教授
物理情報システム専攻
大学院理工学研究科
教授
機械物理工学専攻
大学院理工学研究科
教授
土木工学専攻大学院総合理工学研究科
教授
人間環境システム専攻
大学院情報理工学研究科教授
数理・計算科学専攻
大学院理工学研究科
准教授
応用化学専攻大学院理工学研究科
教授
国際開発工学専攻
大学院総合理工学研究科准教授
環境理工学創造専攻
像情報工学研究所
教授
大学院理工学研究科
機械物理工学専攻

教授

出典：研究戦略室作成資料
10 年後を見通したビジョン主導型の研究開発プログラム「革新的イノベーション創出プ
ログラム（センター・オブ・イノベーション COI STREAM）」の COI 拠点に，25 年からの COI-T（トライアル）での取組を経て，『以心電心』ハピネス共創社会構築拠点が採択された。
拠点採択に伴い，27 年４月に『以心電心』ハピネス共創研究推進機構を設置し（資料22－５），産学官の関係機関との連携による，調査及び革新的な研究開発並びにその成果を実用化するための取組を行い，全世代の人々が文化・習慣の違いを越え，人口構造に依らない活力ある社会の実現に資するための研究開発を進めている。
また， COI サイエンスカフェを開催し，一般の方に研究について議論いただく機会を設けた。
（参考 URL：http://www.coi.titech.ac.jp/event/index.html）（資料 22－５）『以心電心』ハピネス共創研究推進機構について- 227 -

氏名
山口 雅浩
原 亨和
内川 惠二
轟 章
朝倉 康夫
屋井 鉄雄
渡辺 治
田中 浩士
高田 潤一
時松 宏治
宗片 比呂夫
野崎 智洋

東京工業大学

研究（参考）COI の目的：現在潜在している将来社会のニーズから導き出されるあるべき社会の姿，暮らしのあり方を設定し，このビジョンを基に 10 年後を見通した革新的な研究開発課題を特定した上で，既存分野・組織の壁を取り払い，基礎研究段階から実用化を目指した産学連携による研究開発を集中的に支援する事業として，企業や大学だけでは実現できない革新的なイノベーションを産学連携で実現するとともに，革新的なイノベーションを創出するイノベーションプラットフォーム
を我が国に整備する
出典：本学ホームページ
また，本学の研究の強み，研究活動状況など広く社会や研究者・学生に理解してもらう
ため，26 年 10 月に本学公式ウェブサイトの「研究」ページをリニューアルし，積極的な広報活動を行っている（資料 22－７）。
（資料 22－７）本学ホームページ「研究」ページ

出典：本学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/research/index.html（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
研究戦略室及び研究戦略推進センターにおいて設立支援等を行い，結果，環境エネルギ
ー機構，ライフ・エンジニアリング機構，イノベーション研究推進体，『以心電心』ハピネス共創研究推進機構 の設置を行い，広く社会が求めるニーズや抱える課題等に対し，組織及び教員の横断的連携・協力により精力的に研究を推進している。
また，本学が行う研究並びに成果を広く社会に理解してもらうための活動も積極的に行っていることからも，実施状況は良好であると判断できる。

- 228 -

東京工業大学

研究【関連する学部・研究科等，研究業績】
環境エネルギー機構
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 53】「次世代型ビル・スマートエネルギーシ
ステムの設計と開発」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 91】「環境エネルギーイノベーション棟（EEI）の設計」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号３】「生体内酸素濃度イメージングのためのセンサーおよび測定システムの開発研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 22】「シロアリ腸内共生システムの解明」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 23】「遺伝子組換え微生物によるバイオプ
ラスチック合成技術の開発」
・社会理工学研究科【業績番号２】「企業の環境効率性の評価に関する研究」
・資源化学研究所【業績番号９】「材料機能のシステム設計に基づくエネルギー材料の開発」
ライフ・エンジニアリング機構
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 1】「膜透過ペプチドを用いた選択的な高効率 DDS 材料開発とその応用」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号２】「タンパク質・金属錯体複合体によるCO の細胞内デリバリー」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号３】「生体内酸素濃度イメージングのためのセンサーおよび測定システムの開発研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号７」「新規光増感剤を用いたがんの診断と治療に関する研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号８】「新規核酸医薬の合成研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号９】「感覚神経系をモデルとした神経回路形
成とリモデリングに関する分子機構の研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 14】「転写サイクル機構の統一的理解」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 23】「遺伝子組換え微生物によるバイオプ
ラスチック合成技術の開発」
・社会理工学研究科【業績番号１】「ヒトの行動に伴う生理応答の時系列評価及びモデル予測」・社会理工学研究科【業績番号３】「ウェアラブルセンサーを用いたパーソナリティとメン
タルヘルスの推定の研究」
・社会理工学研究科【業績番号７】「医療リスクマネジメントに対する患者指向・安全文化アプローチ」
・資源化学研究所【業績番号３】「創薬を志向した化学合成法、タンパク質標識化法、薬剤送達法の開発」
・資源化学研究所【業績番号５】「がんの診断・治療のための高分子ミセル型ナノマシンの創製」
イノベーション研究推進体
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 48】「コンビナトリアル化学を基盤とした天然生物活性分子をリードとする化合物ライブラリーの合成研究」- 229 -

東京工業大学

研究・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 83】「交通ネットワークの信頼性・リスク評
価のためのデータ収集とモデリングに関する研究」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 95】「第 5 世代移動通信システム実現を目指
した電波伝搬特性に関する研究」
・応用セラミックス研究所【業績番号 1】「酸化物 TFT の開発」
・応用セラミックス研究所【業績番号２】「鉄系超伝導体の超電導線材応用を目指した研究」
・応用セラミックス研究所【業績番号３】「新規アンモニア合成触媒の研究」
・応用セラミックス研究所【業績番号４】「新しい無機エレクトライドの開発」
・応用セラミックス研究所【業績番号５】「トポロジカル絶縁体の研究」
・応用セラミックス研究所【業績番号６】「新規強誘電体材料開発の研究」
・応用セラミックス研究所【業績番号７】「巨大負熱膨張物質の開発」
・社会理工学研究科【業績番号 10】「情報学技術を利用した物語分析法」
・原子炉工学研究所【業績番号２】「窒素・酸素プラズマの発光分光計測法の開発とプラズ
マ内原子分子過程モデルの精緻化」「以心電心」ハピネス共創研究推進機構
該当なし- 230 -

東京工業大学

研究○小項目２「本学で創造された価値の活用を推進し，社会での応用を目指すとともに，融合領域・新規領域を積極的に開拓する。
」の分析
関連する中期計画の分析
中期計画 2-1-2-1「【23】近い将来に実現すべき社会・産業課題を設定し，学内外と広く連携して組織的に取り組む「ソリューション研究」を推進する。
」に係る状況
本学では，東工大統合研究院（17～21 年度まで文部科学省科学技術振興調整費戦略的研究拠点（スーパーCOE）育成プログラムの支援を得て実施された課題）において，研究の起点を技術シーズ側ではなく社会ビジョンや社会ニーズに置く「ソリューション研究」を提唱・推進し，その成果を継承し 22 年４月にソリューション研究機構を設置している。
機構は，恒常的に所属する専任教員を持たず，学内の専任教員が研究プロジェクト実施のために流動教員として機構に籍を置き，研究に従事する仕組みとしている。また，研究
プロジェクトの研究代表者が外部資金を獲得した場合には，機構に特定有期雇用職員（特任教員）等を採用し，研究に従事させることができる枠組みとし，この特任教員の選考は教員選考委員会によらず外部資金の研究代表者，機構長，理事・副学長（研究担当）の協議で行える柔軟な仕組みとしている。この仕組みはその後に設置された地球生命研究所，
元素戦略研究センター等に継承している。また，機構は部局としての固有のスペースは持たず，学長裁量スペースの貸与を受け，研究プロジェクトの成長に併せて必要な研究スペースを確保している。
機構は，科学技術基本計画を踏まえ「環境・エネルギー」「健康・安心」「社会基盤・安
全・生活」
「産業」
「知識・情報」「その他」の６つの重点領域を定め，実現すべき社会・産業課題を設定し，本学の豊富で優れた研究成果をよりどころに，広く社会・産業界，政府・行政機関等の参画も得ながら，研究プロジェクト及び研究プロジェクトを発展させた研究センターにおいて研究に取組んでいる（資料 23－１）。

（資料 23－１）ソリューション研究機構における研究活動の状況（平成 27 年度）
重点領域
研究センター名／プロジェクト名

環境・ｴﾈﾙｷﾞｰ

先進エネルギー国際研究センター（AES センター）

健康・
安心

社会基盤・
安全・生活

産業

知識・
情報

○

研究センター
社会情報流通基盤研究センター（ASIST）
原子燃料サイクル
ソリューション
研究ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ○○

ニューロリハビリテーション○○○

クリーン環境○○○次世代大深度有人潜水調査船のための材料開発○

ひび割れ検出塗料の開発
企画ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ（学内公募）○

温度差を必要としない熱電システムの開発○

ミニ抗体医薬品創製システム○

６軸センサの実軸方向および個別感度の同定手法
企画ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ

グローバル水素エネルギー○○- 231 -

その他

東京工業大学

研究（補足）26 年度以前のソリューション研究プロジェクト一覧
・医療・バイオ（機構発足前～H23）
・アジア太平洋サンベルト開発（APS）（H22～23）
・ソーシャル・ブレイン・フォーラム（SBF）（機構発足前～H23）
・Green ICE Initiative（機構発足前～H25（注）・バイオマス必須化学資源化（機構発足前～H25（注）注：担当教員が平成 26 年度にそれぞれフロンティア研究機構に異動し，同機構でさらに研究を発展させていくこととなった。
出典:本学ホームページ
http://www.ssr.titech.ac.jp/research/index.html
研究センターとしては，先進エネルギー国際研究センター（AES センター）（柏木孝夫
センター長）と社会情報流通基盤研究センター（大山永昭センター長）を置いている。
AES センターは，低炭素社会の要となる再生可能エネルギーや省エネを極限まで取り込
んだ地域づくり「スマートコミュニティー」の実現を目指し，本格的な次世代エネルギーの基盤技術の開発・実証研究に共同で取組んできた。AES センターには共同研究部門を設
置（資料 23－２）し，本格的な共同研究を実施している。また，多くの企業や自治体が参加する研究推進委員会を設置し，共同研究部門とともに産官学民連携で研究プロジェクトを推進するオープンイノベーションプラットフォームを整備している。さらに，「大学連携
スマートキャンパスシンポジウム」等の社会の関心の高いテーマによるシンポジウムを複数開催し，各界から多数の参加者を得ている。
社会情報流通基盤研究センターは，ICT 技術を活用して社会的な課題解決を図るソリューション研究の実施，政策提言を行うために設置し，行政機関や医療機関等が管理している個人情報を，本人が自ら必要に応じて取得・確認・利活用できる安全確実な社会情報流
通基盤を整備し，この情報流通基盤を用いて，例えば行政のワンストップサービスや生涯に渡る個人の健康管理を実現するための研究開発を行っている。
「ICT が行政，ビジネス，
医療を変える」，「個人番号カードが実現する新たな可能性を考える」等のシンポジウムを開催し，各界から多数の参加者を得ている。
（資料 23－２）ソリューション研究機構における共同研究部門の設置状況
先進エネル
ギー国際研
究センター

社会情報流
通基盤研究
センター

（ⅰ）東京ｶﾞｽｽﾏｰﾄｴﾈﾙｷﾞｰﾈｯﾄﾜｰｸ共
同研究部門（ⅱ）東京電力先進電力ｼｽﾃﾑ共同
研究部門（ⅲ）ENEOS 低炭素ｴﾈﾙｷﾞｰｼｽﾃﾑ
共同研究部門（ⅳ）NTT ﾌｧｼﾘﾃｨｰｽﾞ ｽﾏｰﾄ･ｴﾈﾙｷﾞ
ｰﾈｯﾄﾜｰｸ共同研究部門（ⅴ）三菱商事再生可能ｴﾈﾙｷﾞｰ共
同研究部門（ⅵ）東芝ｽﾏｰﾄ都市ｲﾝﾌﾗｼｽﾃﾑ共同
研究部門（ⅶ）日立/ｴﾈﾙｷﾞｰ統合制御ｼｽﾃﾑ共
同研究部門

平成 22 年 4 月 1 日～平成 30 年 3 月 31 日
平成 22 年 4 月 1 日～平成 24 年 3 月 31 日
平成 22 年 4 月 1 日～平成 29 年 3 月 31 日
平成 22 年 4 月 1 日～平成 30 年 3 月 31 日
注：平成 26 年度までは NTT との共同設置。
平成 22 年 4 月 1 日～平成 29 年 3 月 31 日
平成 25 年 7 月 1 日～平成 28 年 6 月 30 日
平成 27 年 10 月 1 日～平成 29 年 9 月 30 日（ⅰ）情報流通基盤ｼｽﾃﾑ共同研究
平成 22 年 4 月 1 日～平成 29 年 3 月 31 日
部門（NTT ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｽﾞ(株)）（注）上記の共同研究部門の設置期間の終期は平成 28 年 2 月末現在で有効な契約によっている。

- 232 -

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研究機構では，次の時代のソリューション研究プロジェクトとして大きく立ち上がる前段階の構想を育むため，企画プロジェクトを 23 年度より学内公募等により選定し研究を支援している（資料 23－３）。
（資料 23-３）企画プロジェクト（学内公募）一覧
平成 23 年度採択分
実施期間
提案者氏名・所属部局・肩書
テーマ（H23-25） 村上朝之 大学院総合理工学研究科・
cSEED
助教
平成 24 年度採択分
テーマ

実施期間

提案者氏名・所属部局・肩書

持続可能な開発目標と国際ガバナンス（H24-25）

蟹江憲史 大学院社会理工学研究科・准教授

大気圧プラズマプロセッシング－
プラズマの医療応用に向けて－（H24-25）

沖野晃俊 大学院総合理工学研究科・准教授

有機フッ素化合物汚染水の浄化とフッ素資源回収

（H24-25）

竹内 希 大学院理工学研究科・講師

金型・切削器具の長寿命化－町工場の精密加工技術とナノテクの融合－医療サービス高度化に向けたシス
テム環境構築（H24-25）

林（H24-25）

市川 学 大学院総合理工学研究科・
助教

実施期間
（H25）
（H25）

提案者氏名・所属部局・肩書
小尾高史 像情報工学研究所・准教授
遠藤 玄 大学院理工学研究科・助教

能動的ドラッグデリバリーシステ
ム

（H25）

門之園哲哉
科・助教

太陽光発電の“しっかり”“パワーアップ”-福島県川俣町から-

（H25）

阿部直也
授

社会人教育についての市場調査（H25）

石川孝子 大学院ｲﾉﾍﾞｰｼｮﾝﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ研
究科（兼務）社会人教育院・助教

平成 26 年度採択分
テーマ
高効率ワイヤレス光給電システム

実施期間
（H26）

提案者氏名・所属部局・肩書
宮本 智之・精密工学研究所・准教授

ペプチドライブラリを用いるがん
疾患検査法

（H26）

堤 浩・大学院生命理工研究科・助教

微生物炭酸固定機能の解析とその
利用

（H26）

福居 俊昭・大学院生命理工学研究科・准教授

平成 25 年度採択分
テーマ
統合型医療情報ネットワーク
在宅酸素療法患者支援の福祉機器- 233 -

智広 大学院理工学研究科・助教

大学院生命理工学研究

大学院理工学研究科・准教

東京工業大学研究

代数的位相アンラップに基づく高信頼地形観測（H26）

山岸 昌夫・大学院理工学研究科・助教

三次元層板構造を有する次世代型
コラーゲン材料

（H26）

田中 利明・大学院生命理工学研究科・
助教

実施期間
（H27）

提案者氏名・所属部局・肩書
磯部敏宏・大学院理工学研究科・助教（H27）

道信剛志・大学院理工学研究科・准教
授
松下祥子・大学院理工学研究科・准教
授
門之園哲哉・大学院生命理工学研究科・助教
木村仁・大学院理工学研究科・助教

平成 27 年度採択分
テーマ
次世代大深度有人潜水調査船のための材料開発ひび割れ検出塗料の開発
温度差を必要としない熱電システ
ムの開発
ミニ抗体医薬品創製システム（H27）

６軸センサの実軸方向および個別感度の同定手法の開発

（H27）

（H27）

さらに，27 年度には，全学的な方針を受け機構の企画プロジェクトの位置づけで「グローバル水素エネルギー」（プロジェクトリーダー・岡崎 健 特命教授）がスタートしている。水素社会実現に向けたグローバルなスケールでの水素サプライチェーンのシステム構
築にあたり，多くの技術課題の解決方策やシステムの社会実装に向けた方策の検討を広く（資
企業等からの参画を得て「東工大グローバル水素エネルギーコンソーシアム（GHEC）」
料 23－４）を設置している。
（資料 23－４）東工大グローバル水素エネルギーコンソーシアム規約
東工大グローバル水素エネルギーコンソーシアム規約
平成 27 年 7 月 1 日
国立大学法人東京工業大学
理事・副学長（研究担当）
・
産学連携推進本部長決定
国立大学法人東京工業大学（以下「東工大」という。
）に，東工大グローバル水素エネルギーコンソーシアム（以下「本コンソーシアム」という。
）を置き，その運営等について，以下の通り定める。
（目的）
第 1 条 本コンソーシアムは，グローバルなスケールでの水素サプライチェーン構築に関し，産官学のメンバーが連携して，既存の情報を収集・整理・分析し，グローバル水素エネルギーシステム構築にあたりボトルネックとなっている
技術開発課題や研究課題を抽出し，その課題解決やシステムの社会実装に向けた方策を検討するとともに，海外の未利
用エネルギーからの水素エネルギー利用の実現に向けた活動を促進することを目的とする。
（活動内容）
第 2 条 本コンソーシアムは，前条の目的を達成するため，第 2 項に掲げる検討対象に関して，第 3 項に掲げる活動（以下「本活動」という。）を，第 4 項の方法により行う。
2 検討対象(1) 褐炭ガス化(2) 水素液化(3) CO2 分離・回収・貯留（CCS）(4) 水素を核としたエクセルギー増進(5) 水素の輸送・貯蔵・断熱(6) 水素の国内配送(7) 都市開発と連携した社会インフラ(8) 有機ハイドライドやアンモニアをキャリアとする場合を含む各種方式の可能性の評価(9) その他システム構築にあたり重要な課題- 234 -

東京工業大学

研究3 活動内容(1) 既存の情報の収集・整理・分析(2) システム構築にあたりボトルネックとなっている技術開発課題や研究課題の抽出(3) 課題解決やシステムの社会実装に向けた方策の検討
4 活動の方法(1) 本活動は，第 3 条に定める代表者及び第 4 条に定める個人正会員が主として行うものとする。
(2) 第 4 条に定める会員は，検討のための情報の提供，検討過程における議論への参画等により，本活動に協力することができる。
（代表者）
第 3 条 本コンソーシアムの代表者（以下「代表者」という。）は別紙記載の者とする。
（会員）
第 4 条 本コンソーシアムは，代表者並びに以下の正会員及び協力会員により構成する。
(1) 法人正会員：本コンソーシアムの趣旨に賛同する法人又は団体であって東工大と東工大グローバル水素エネルギー
コンソーシアム受託研究契約（以下「受託研究契約」という。）を締結した者(2) 個人正会員：代表者が指名した研究者（東工大職員を含む。）(3) 協力会員：第 7 条に規定する運営委員会が特に認めた，本コンソーシアムの活動に協力する法人又は団体（協力会
員は東工大と受託研究契約を締結することを要しない。）（入会及び退会）
第5条(1) 本コンソーシアムの趣旨に賛同する法人又は団体は，随時，東工大と受託研究契約を締結し法人正会員となることができる。
(2) 個人正会員となる者は，本規約を遵守する旨の誓約書を東工大に提出する。
(3) 協力会員になろうとする者は，運営委員会の承認を得て，本規約を遵守する旨の誓約書を東工大に提出することにより協力会員となる。
(4) 協力会員は，任意に本コンソーシアムを退会することができる。
（会員の責務）
第 6 条 会員は，本コンソーシアム規約及び運営委員会の議決を遵守する。
（運営委員会）
第 7 条 本コンソーシアムに，その活動を円滑に進めるため運営委員会を置く。
2 運営委員会は，下記の事項を審議する。
(1) 本コンソーシアムの活動計画(2) 本コンソーシアムの活動報告(3) 協力会員の承認(4) その他，本コンソーシアムの運営に関する重要事項
3 運営委員会は，以下の委員により構成する。なお，委員は，代理人を指名して運営委員会に参加させることができる。
(1) 法人正会員が指名する者(2) 代表者(3) 代表者が指名する，個人正会員 若干名(4) 会員の推薦を受け，代表者が指名する者であって，第 8 条に規定する会員の義務と同等の義務を負うことに同意した者（外部委員という。）
4 運営委員会の委員長（以下「委員長」という。）は，代表者が務めるものとする。但し，委員長は，委員長を代行する者を指名することができる。
5 運営委員会は，委員の過半数以上の参加をもって成立し，決定を要する事項については，委員の意見を聞いて，委員長がこれを決定する。
6 運営委員会に幹事会を置く。
(1) 幹事会は，委員長及び運営委員会の承認を得て委員長が指名する委員若干名から構成する。
(2) 幹事会は運営委員会における審議事項をあらかじめ整理する。
(3) 運営委員会があらかじめ承認した審議事項については，幹事会の決定をもって運営委員会の決定とすることができる。
(4) その他幹事会の運営については運営委員会に諮ってこれを決定する。
（情報の管理）第 8 条 東工大及び会員は，運営委員会の運営を含む本コンソーシアムの活動の過程において，東工大又は会員が開示し，又は提供した情報であって，情報の開示者又は提供者が特に秘密の保持を事前に要請したものについては，本コンソーシアムの設置期間中及びその後 3 年間，これを第三者に開示し，又は提供しないものとする。
2 会員は，東工大の要求があったときは，前項の秘密の保持に関する確認書を東工大に提出するものとする。当該確認書の様式については，東工大がこれを定める。
（活動成果・報告書の発表・公開）
第 9 条 東工大及び会員は，本コンソーシアムの活動の成果を，第 8 条の規定を順守し，運営委員会に通知の上，学会- 235 -

東京工業大学

研究等で発表することができる。
（費用）
第 10 条 法人正会員は，受託研究契約に基づく研究（以下「受託研究」という。）に必要な経費として金 1,300,000 円(直接経費 1,000,000 円及び間接経費 300,000 円。)消費税額及び地方消費税額を含む。
）を年度ごと（年度途中に参加する
法人正会員についても同額とする）に東工大に支払わなければならない。なお，費用の支払い方法については，東工大と個別の法人正会員が協議の上定める。
2 本コンソーシアムに参加する法人正会員から納入される受託研究経費は，納入した者に関わらず，東工大において一
元的にまとめて第 1 条の目的達成のため第 2 条の活動に充当される。
（知的財産権の取扱い）
第 11 条 本コンソーシアムの活動の過程において生じた知的財産権（受託研究の成果である知的財産権を含む。以下「知的財産権」という。
）の取り扱いについては，以下によるものとする。
(1) 代表者が発明・考案等を成した知的財産権は，東工大に承継される。
(2) 個人正会員が発明・考案等を成した知的財産権は，それぞれ個人に帰属する。ただし，東工大職員の発明・考案寄
与率分は，東工大に承継される。
(3) 第 2 条第 4 項(2)の規定に基づき，法人正会員または協力会員が知的財産権の創出に貢献した場合は，東工大と当該会員との共有とする。
(4) 会員は，知的財産権の実施を希望する場合，権利者に実施許諾を申し出ることができる。
(5) 申し出を受けた権利者は実施を許諾するものとし，その条件を別途契約で定めるものとする。
（関連する共同研究等の実施）
第 12 条 東工大は，受託研究に加え，個々の法人会員及び協力会員と第 2 条に関連する共同研究，受託研究その他の研究協力を行うことができる。この場合は，別途，所要の契約を東工大と当該会員間で締結するものとし，当該契約に基づく研究成果については，前条を適用しない。
（設置期間）
第 13 条 本コンソーシアムの設置期間は，2015（平成 27）年 7 月 1 日より 2017（平成 29）年 3 月 31 日までとする。
（協議）第 14 条 本規約に定めのない事項又は本規約に関する疑義を生じたときは，運営委員会の決議をもってこれを解決する。
（附 則）:
本規約は平成 27 年 7 月 1 日より施行する。
コンソーシアム規約の別紙
本コンソーシアムの代表者：

岡崎健 東工大 特命教授

別紙２
1.
本研究の表示(1)
研究題目
グローバル水素エネルギーシステム構築に関する研究(2)
研究目的
コンソーシアム規約第１条に掲げる目的とする。
(3)
研究内容
コンソーシアム規約第２条に掲げる内容とする。
2. 研究期間
平成 28 年（2016 年）4 月 1 日から平成 29 年（2017 年）3 月 31 日まで
3. 研究担当者（下欄中の※の表示のある者を研究代表者とする。
）
氏名（職名（所属））岡崎 健※ （特命教授（科学技術創成研究院），本コンソーシアム代表者）
本コンソーシアムの個人正会員で東工大職員の者
4. 費用

注1

間接経費
直接経費
金 1,000,000 円
金 300,000 円
直接経費及び間接経費のいずれについても，消費税額及び地方消費税額を含む。

5. 費用の分割支払い
支払期日（□ 次の通りとする。 ■支払金額

特に定めない。）- 236 -

東京工業大学
第1回

直接経費 間接経費
請求書に定める日
金 1,000,000 円
金 1,300,000 円
支払期日
第１回

請求書に定める日研究

金 300,000 円
支払金額
直接経費
間接経費
金 300,000 円
金 1,000,000 円
金 1,300,000 円

別紙３「グローバル水素エネルギーシステム構築に関する研究」実施計画書
１．既存の情報の収集・整理・分析
グローバルなスケールでの水素サプライチェーン構築に関し，既存の情報を収集・整理・分析する。
２．技術開発課題や研究課題の抽出
グローバル水素エネルギーシステム構築にあたりボトルネックとなっている技術開発課題や研究課題を抽出する。
３．課題解決やシステムの社会実装に向けた方策の検討
グローバル水素エネルギーシステム構築に係る課題解決やシステムの社会実装に向けた方策を技術的側面に重点をおいて検討する。
４．ワークショップ・勉強会の開催
既存の情報の収集・整理・分析，技術開発課題や研究課題の抽出，課題解決やシステムの社会実装に向けた方策の検討のため，ワークショップを適宜開催する。また，コンソーシアム規約第２条に掲げる内容に関し，テーマを絞った勉
強会を，随時，開催する。
５．研究報告書の作成
各年度末に，研究報告書を作成し，コンソーシアム会員に配布する。

東工大グローバル水素エネルギーコンソーシアムでの研究推進構想

要素技術開発
・水素生成
・水素運搬
・水素利用

両者が必要 !

＋
中立で多様な評価（LCS、Technology Assessment)

世界中から未利用エネ
ルギーを水素で供給（グローバル水素
サプライチェーン）出典：研究戦略室作成資料- 237 -

東京工業大学

研究（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
近い将来に実現すべき社会・産業課題を設定し，学内外と広く連携して組織的に取組む「ソリューション研究」を行うため，ソリューション研究機構を設置し，流動教員制度等の仕組みや学長裁量スペースの活用等による柔軟な研究体制の下，従来の大学研究の枠を超え多様な主体が緊密に連携し参加するプラットフォームを整備・運営している。また，
この研究推進のため，共同研究部門を多数設置するなど，民間企業等から多くの支援を得ている。さらに，教員のソリューション研究への関心を高め次世代のソリューション研究
プロジェクトを育む企画プロジェクトを実施していることからも，実施状況は良好であると判断できる。

【関連する学部・研究科等，研究業績】
ソリューション研究機構
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 76】「プラズマ/オゾン法による高濃度有機排水の処理」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号１】「膜透過ペプチドを用いた選択的な高効率 DDS 材料開発とその応用」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号２】「タンパク質・金属錯体複合体によるCO の細胞内デリバリー」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 23】「遺伝子組換え微生物によるバイオ
プラスチック合成技術の開発」
・社会理工学研究科【業績番号 1】「ヒトの行動に伴う生理応答の時系列評価及びモデル
予測」
・社会理工学研究科【業績番号２】「企業の環境効率性の評価に関する研究」
・社会理工学研究科【業績番号３】「ウェアラブルセンサーを用いたパーソナリティとメ
ンタルヘルスの推定の研究」
・社会理工学研究科【業績番号４】「企業活動の骨格を可視化するモデリング方法論」
・社会理工学研究科【業績番号６】「企業統治構造と資本政策及び法制度と政策の視点からの企業行動の最適化方法」
・社会理工学研究科【業績番号７】「医療リスクマネジメントに対する患者指向・安全文
化アプローチ」
・社会理工学研究科【業績番号９】「マッチング市場のゲーム理論的分析」
・資源化学研究所【業績番号８】「ピコ秒時間分解赤外分光法による光誘起溶媒和ダイナ
ミクスの研究」
・原子炉工学研究所【業績番号４】「テーラー渦誘起型液々向流遠心抽出システムの高度化研究」- 238 -

東京工業大学

研究中期計画 2-1-2-2「【24】国内外における産官学連携活動や政策・ビジョン提示等の社会連携を通して，知の活用を推進する。
」に係る状況
本学が蓄積してきた知を社会において有効活用するため，産学連携推進本部において共同研究，受託研究等の技術移転活動を積極的に進めた（資料 24－１）。特に共同研究は，
リーマンショック後の落ち込みから回復し，近年大幅に増加している（資料 24－２）。また，企業等から共同研究費及び研究者を受入れ共同研究講座を設置し，新たな研究成果の創出を図った（資料 24－３）。
産学連携を進めた成果も数多く上げられ，本学の研究成果を広く社会に活用し，新産業の創出・イノベーションの促進に貢献できたと考えている。また，文部科学省の大学発新産業創出拠点プロジェクト（START）を活用し，東工大発ベンチャー企業の称号付与を行うなど，ベンチャー支援を行った（資料 24－４）。特筆すべき成果として，先端医療機器の開発・製造を行う「リバーフィールド株式会社」（東工大発ベンチャー。本学精密工学研究所教員設立）による国産手術支援ロボットシステムの事業化や，知的財産特別貢献賞や，井上春成賞を受賞した細野秀雄教授の IGZO に関する技術による産業貢献などが挙げられる（資料 24－５～７）。
政策・社会ビジョン提示等の社会連携としては，各省庁との情報交換及び政府審議会等への参加により，本学で創造された知を社会に還元した。第５期科学技術基本計画の策定には，本学学長と細野教授が参画した（資料 24－８）。また，科学技術振興機構が研究活
動の活性化等を目的に国の政策の一環として実施する科学技術コモンズに積極的に参加し，本学が保有する知的財産権の公開により，本学が保有する特許を研究段階において自由に使用できるようにした。
（資料 24－１）産学連携本部における連携の形

出典：産学連携推進本部パンフレット- 239 -

東京工業大学研究（資料 24－２）共同研究，受託研究，学術指導，特許出願，ライセンス実施契約等
年度
H21
H22
H23
H24
H25
H26
H27
共同研究件数
442
421
476
661
533
542
741
受託研究件数
128
158
196
248
202
223
247
共同研究収入（百万円）
1,674
1,471
1,580
1,528
1,559
1,687
1,786
受託研究収入（百万円）
541
632
806
2,934
2,079
2,698
2,551
特許出願件数（国内）
274
233
350
348
220
178
214
ライセンス件数
40
94
135
138
235
172
140
ライセンス収入（千円）
27,646
21,52434,75834,93944,688 77,918
53,771
出典：評価室作成資料（資料 24－３）共同研究講座一覧

出典：本学ホームページ
http://www.sangaku.titech.ac.jp/system/pdf/160405.pdf- 240 -

東京工業大学（資料 24－４）東工大発ベンチャー一覧- 241 -

研究

東京工業大学

研究

出典：産学連携推進本部作成資料- 242 -

東京工業大学（資料 24－５）国産手術支援ロボットシステムの事業化

出典：本学ホームページ http://www.titech.ac.jp/news/2014/027827.html

出典：リバーフィールド株式会社ホームページ http://www.riverfieldinc.com/- 243 -

研究

東京工業大学研究（資料 24－６）細野秀雄教授が知的財産特別貢献賞（第 2 回）受賞

出典：本学ホームページ http://www.titech.ac.jp/news/2015/030103.html（資料 24－７）平成 27 年度 井上春成賞

出典：http://inouesho.jp/jyusyou/40/index.html- 244 -

東京工業大学研究（資料 24－８）第 5 期科学技術基本計画 関連委員会（本学参加者）

出典：
http://www.meti.go.jp/committee/sankoushin/sangyougijutsu/kenkyu_hyoka/pdf/006_s01_00.pdf
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/gijyutu/gijyutu2/015-6/shiryo/attach/1354080.htm- 245 -

東京工業大学

研究

また「革新的イノベーション創出プログラム」において，25 年度に COI-T（「オンデマ
ンド・ライフ＆ワークを全世代が享受できる Smart 社会を支える世界最先端 ICT 創出 COI
拠点」）を立ち上げ，産学連携推進本部及び研究戦略推進センターが，教員と参画企業との連絡調整，情報収集等を行った。この COI-T での取組を経て，27 年度より本格拠点に昇格し，27 年４月に『以心電心』ハピネス共創研究推進機構を設置（資料 22－５，P227）した。産学官の関係機関との連携（資料 24－９）による，調査及び革新的な研究開発並びにその成果を実用化するための取組を行い，全世代の人々が文化・習慣の違いを越え，人口構造に依らない活力ある社会の実現に資するための研究開発を進めた。
（資料 24－９）『以心電心』ハピネス共創研究推進機構における産学官連携体制

出典：本学ホームページ http://www.coi.titech.ac.jp/coi_1.html（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
産学連携推進本部において，共同研究，受託研究等の技術移転活動を推進した結果，共同研究件数，金額の増加が見られ，これら産学連携の成果の活用事例も多数見られた。また，各省庁との情報交換及び政府審議会等への参加を通じて，政策・社会ビジョン提示等の社会連携を行った。
また，研究戦略推進センターと連携を図り支援の結果，『以心電心』ハピネス共創研究推進機構が設置され活動を開始した。本学が蓄積してきた知の社会での活用の推進が着実に進んでいることからも，実施状況は良好であると判断できる。
【関連する学部・研究科等，研究業績】
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 36】「ナノヘテロ構造の物性に関する研究」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 37】「革新的 800oC 級火力発電プラント用超耐熱鋼の設計原理」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 42】「縮合系高分子の合成法の開発」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 48】「コンビナトリアル化学を基盤とした天然生物活性分子をリードとする化合物ライブラリーの合成研究」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 50】「マイクロ波化学の開拓」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 54】「呑川水質浄化対策研究」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 66】「ナノクラスターダイヤモンド分散アモ
ルファスカーボン膜の平滑面形成とその微小摩擦特性と修復性」- 246 -

東京工業大学

研究・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 68】「ヘビ型ロボットの学理の確立と狭隘地
点検機能を有する実用機の開発」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 74】「ワイドギャップをもつベアリングレス
モータの安定化と低コスト方式の研究開発」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 78】「指紋認証」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 81】「無線通信，高速伝送，MIMO」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 82】「人為的な気候変動による世界各地の洪水リスク変化を推計する研究」
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 94】「開発途上国における沿岸域防災研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号１】「膜透過ペプチドを用いた選択的な高効率 DDS 材料開発とその応用」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号２】「タンパク質・金属錯体複合体によるCO の細胞内デリバリー」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号３】「生体内酸素濃度イメージングのためのセンサーおよび測定システムの開発研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号５】「有機合成と植物分子生理学の学際研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号６】「ヘテロ環化合物合成のための新反応の開発と利用」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号７」「新規光増感剤を用いたがんの診断と治療に関する研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号８】「新規核酸医薬の合成研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号９】「感覚神経系をモデルとした神経回路形
成とリモデリングに関する分子機構の研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 10】「ヒト腸内細菌のメタゲノム科学」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 11】「高等真核生物ゲノムの新解析手法の開発と応用」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 14】「転写サイクル機構の統一的理解」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 15】「クロマチンと遺伝子発現制御の研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 16】「ファジーな基質認識機構についての研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 17】「オートファジーを支える分子機構の研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 18】「多色４次元の生細胞リアルタイム１
分子顕微鏡法の研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 19】「宇宙メダカと骨代謝」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 20】「植物陸上進出の謎を解き明かす車軸藻ゲノム解読と植物環境適応機構の進化研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 22】「シロアリ腸内共生システムの解明」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 23】「遺伝子組換え微生物によるバイオプ
ラスチック合成技術の開発」
・総合理工学研究科【業績番号１】「無容器凝固と低温合成による誘電率及び屈折率機能向上」・総合理工学研究科【業績番号２】「カーボンをベースにした固体酸の研究」
・総合理工学研究科【業績番号５】「ナノ・マイクロテンプレート材料化学による集積機能
材料の創成」
・総合理工学研究科【業績番号 11】「エネルギー変換材料の探索と機能開拓」
・総合理工学研究科【業績番号 20】「水熱処理を用いた一般廃棄物からの低塩素含有固体燃料の製造に関する研究」- 247 -

東京工業大学

研究・総合理工学研究科【業績番号 23】「新規蛍光免疫素子 Quenchbody の創出」
・総合理工学研究科【業績番号 28】「パルスパワープラズマの応用技術の研究」
・総合理工学研究科【業績番号 31】「GPU(Graphics Processing Unit)スパコン用いた大規模・高速な流体解析手法の開発と新しい数値計算手法の開発」
・総合理工学研究科【業績番号 40】「多環芳香族ナノ構造体の構築と機能探索」
・総合理工学研究科【業績番号 46】「液圧制御を中心としたメカトロニクス技術の創成」
・総合理工学研究科【業績番号 48】「磁気浮上技術を適用した遠心血液ポンプの開発」
・総合理工学研究科【業績番号 51】「社会システム学のための新しい数理モデル科手法の提案と現実データの解析」
・社会理工学研究科【業績番号８】「グラフ彩色問題の応用と解法の提案」
・情報理工学研究科【業績番号 11】「インターネット映像検索のための高速・高性能な意
味インデクシング」
・応用セラミックス研究所【業績番号１】「酸化物 TFT の開発」
・資源化学研究所【業績番号２】「多環芳香族骨格に囲まれたナノサイズ分子空間の構築とそれに基づいた超分子化学」
・資源化学研究所【業績番号３】「創薬を志向した化学合成法、タンパク質標識化法、薬剤送達法の開発」
・原子炉工学研究所【業績番号３】「炭素循環エネルギーシステムの開発」
・原子炉工学研究所【業績番号６】「耐苛酷環境性セラミックス基繊維強化複合材料の開発に関する研究」- 248 -

東京工業大学

研究中期計画 2-1-2-3「【25.1】本学で創造された新しい価値を活用して，学内及び国内外の他大学・研究機関との連携による融合領域・新規領域の開拓に取り組む。
」に係る状況

学術研究の新展開を図り，学内外と広く連携して組織的に取り組む“フロンティア研究”の推進を目的に 22 年４月，フロンティア研究機構（フロンティア研究センターを発展的に改組）を設置し，科学技術振興機構（JST）の ERATO プロジェクトである「彌田超集積材
料プロジェクト」を含む研究部門プロジェクトと寄附研究部門プロジェクト等を推進した。
（資料 25.1－１）
その結果，25 年度に鉄系超伝導体研究の細野秀雄教授及びオートファジー作用研究の大隅良典教授が，学術論文の被引用数に基づき各分野の上位 0.1％にランクする研究者の中から選出されるトムソン・ロイター引用栄誉賞を受賞した。大隅教授は，24 年度に科学や文明の発展，また人類の精神的深化・高揚に著しく貢献した方々の功績を讃える国際賞である京都賞，26 年度に生命科学・医学分野の最も著名な賞であるガードナー国際賞，27
年度に生物学の研究において世界的に優れた業績を挙げ世界の学術の進歩に大きな貢献をした研究者に授与される国際生物学賞を受賞し，文化功労者にも選ばれるなど，その業績は高く評価されている（資料 25.1－２）。
（資料 25.1－１）フロンティア研究機構におけるプロジェクト活動（第２期中期目標期間）
プロジェクト名

プロジェクトリーダ

研究期間・研究費等

ー
氏名・職名（採択時）
彌田超集積材料プロジェクト

彌田智一 教授

研究期間：平成 22 年度～平成 27 年度
研究費総額：約 15 億円
研究資金：JST／戦略的創造研究推進事業（ERATO）

異 種 機 能 集 積 研 究 （ Green ICE

研究期間：平成 26 年度～平成 30 年度

益一哉 教授Initiative）プロジェクト

研究費総額：約 97 百万円（平成 26 年度実績）
研究資金：JST／CREST，COI-T，民間等との共同研
究など

革新固体触媒

研究期間：平成 26 年度～平成 30 年度

原亨和 教授研究費総額：約 1 億円
研究資金：
（主催ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ）JST／ALCA，NOVACAM，
NEDO／非可食性植物由来化学品製造ﾌﾟﾛｾｽ技術
開発，（分担ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ）JST／ACCEL，CREST
オートファジーの分子機構

大隅良典 特任教授

研究期間：平成 19 年度～平成 23 年度
研究費総額：約 6 億円
研究資金：文部科学省特別推進研究，ﾀｰｹﾞｯﾄﾀﾝﾊﾟｸ研
究ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ，若手研究(A)，特定領域研究など

オートファジーの分子機構

大隅良典 栄誉教授

研究期間：平成 24 年度～平成 27 年度
研究費総額：約 5 億円
研究資金：文部科学省特別推進研究（大隅良典），最先端・次世代研究開発支援プログラム（中戸川仁）など

グリーンナノエレクトロニクスデバイ

研究期間：平成 20 年度～平成 26 年度

岩井洋 教授研究費総額：約 6 億円

ス創製の研究研究資金：経済産業省／戦略的技術開発事業ﾅﾉｴﾚｸﾄﾛﾆ
ｸｽ半導体新材料・新構造開発，NEDO／ｴﾈﾙｷﾞｰ革- 249 -

東京工業大学

研究

新技術開発事業，科学研究費補助金特定領域研
究，基盤研究(A)，民間等との共同研究，JST／国際科学技術協力基盤整備事業，JSPS／二国間交流事業，産総研／先端研究助成基金助成金など
廃棄物・バイオマスの革新的エネルギ

吉川邦夫 教授

研究期間：平成 19 年度～平成 23 年度
研究費総額：約 12～20 億円

ー資源化技術の総合的開発

研究資金：科学研究費補助金，民間等との共同研究，
NEDO ﾊﾞｲｵﾏｽﾌｨｰﾙﾄﾞ実証事業，資源ｴﾈﾙｷﾞｰ庁補助事業など
革新的エネルギー・環境材料

細野秀雄 教授

研究期間：平成 21 年度～平成 26 年度
研究費総額：約 32 億円
研究資金：JSPS 最先端研究開発支援ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ，文部科学省／元素戦略ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ，民間等との共同研究など

バイオマスエネルギー等高効率転換技

岩本正和 教授

研究期間：平成 20 年度～平成 24 年度
研究費総額：約 14 億円

術開発

研究資金：NEDO／ﾊﾞｲｵﾏｽｴﾈﾙｷﾞｰ関連先導技術開発研
究資金，JSPS／科学研究費補助金学術創成研究
費，JST／先導的低炭素化技術開発補助金
E-カドヘリンキメラタンパク質を接着

赤池敏宏 教授

研究期間：平成 21 年度～平成 24 年度

マトリックスとし ES/iPS 細胞の新し

研究費総額：約 1.7 億円

い単細胞培養システムの開発

研究資金：文部科学省／科学技術試験研究委託事業「再生医療の実現化プロジェクト」

細胞活性化型キメラマトリックスの設赤池敏宏 教授

研究期間：平成 23 年度～平成 26 年度

計による ES/iPS 細胞の機能と分化過研究費総額：約 2 億円

程の制御

研究資金：科学研究費補助金基盤研究(S)

機能性低分子化合物の医療分野への展

田畠健治

開

授

特任准教

研究期間：平成 22 年度～平成 25 年度
研究費総額：約 1 億円
研究資金：SBI ｱﾗﾌﾟﾛﾓ(株)・寄附金，科学研究費補助金

省エネルギー社会の基盤となる超低損

筒井一生 教授

研究期間：平成 27 年度～平成 29 年度
研究費総額：約 1 億円

失・高効率電子デバイスの研究開発

研究資金：NEDO／新学術領域研究

出典：本学ホームページ http://www.fcrc.titech.ac.jp/cat11/detail_55.html を参考に評価室作成（資料 25.1－２）主な受賞・表彰等実績
年

氏名・職名（採択受賞・表彰等名時）
平 成 27

大隅良典

年

授
大隅良典

栄誉教

文化功労者(2015.10. 30)

栄誉教

第 20 回慶應医学賞(2015.9.14)

栄誉教第 31 回国際生物学賞(2015.8.5)

栄誉教

日本内分泌学会マイスター賞(2015.4.24)

栄誉教

ガードナー国際賞(2015.3.25)

授
大隅良典
授
大隅良典
授
大隅良典
授

- 250 -

東京工業大学

平 成 26

研究細野秀雄 教授

日本国際賞(2016.1.26)「ナノ構造を活用した画期的な無機電子機能物質・材料の創製」

細野秀雄 教授

日本学士院賞・恩賜賞(2015.3.12)「無機電子機能物質の創製と応用に関する研究」

細野秀雄 教授

知的財産特別貢献賞(2015.2)「高精細ディスプレイに適した酸化物半導体」

細野秀雄 教授

井上春成賞(2015.7)「酸化物半導体 In-Ga-Zn-O スパッタリングターゲットの開発」

岩井洋 教授IEEE Cledo Brunetti Award

細野秀雄 教授

米国物理学会 James C. McGroddy Prize for New Materials(2014.10)

年「鉄系超伝導体の発見」
中戸川仁

特任准

文部科学大臣表彰 若手科学者賞（2014.4）

教授
細野秀雄 教授

ITC 10th Anniversary Prize（2014.1）

平 成 25

細野秀雄 教授

Daiwa Adiran Prize 2013（2013.12）

年

林克郎 准教授
戸田善丈

特任講

師
細野秀雄 教授

第 12 回日本イノベーター大賞優秀賞（2013.10）「IGZO」と呼ばれる「酸化物半導体」を開発

細野秀雄 教授

トムソン･ロイター引用栄誉賞（2013.9）「鉄系超伝導体の発見」

大隅良典

トムソン･ロイター引用栄誉賞（2013.9）

特任教授「オートファジーの分子メカニズムおよび生理学的機能の解明」

細野秀雄 教授

第 17 回工学教育賞(業績部門)（2013.9）「最先端研究に裏打ちされた新材料研究の啓蒙教育」

細野秀雄 教授

NIMS 賞（2013.5）「酸化物を主体とする固体中の電子を活かした新機能の開拓」

細野秀雄 教授

第 54 回本多記念賞（2013.2）「透明酸化物の新機能開拓と応用展開に関する先駆的研究」

彌田智一 教授

nano tech 大賞 2013 微細加工技術部門部門賞（2013.2）

平 成 24

細野秀雄 教授

2012 年仁科記念賞（2012.11）「鉄系超伝導体の発見」

年

大隅良典

第 28 回京都賞（2012.6.22）「オートファジーの分子機構と生理機能の解明」

特任教

授
片瀬貴義（細野「第 26 回独創性を拓く 先端技術大賞」フジテレビジョン賞

研・研究員）「鉄系高温伝導体の粒界伝道特性の解明と薄膜線材への応用～次世代超電導線材への可能性を探る～」平 成 23

細野秀雄 教授

2011 年国際情報ﾃﾞｨｽﾌﾟﾚｲ学会 JAN Rajchman Prize (2011.5)「高い電子移動度を有する透明ｱﾓﾙﾌｧｽ酸化物半導体（TAOS)と TAOS-TFT の創出と開年発，特に InGaZnOx (IGZO)-TFT の FPD への応用 」
小倉俊一郎

特任

ﾎﾟﾙﾌｨﾘﾝ研究会奨励賞（2011.5）

准教授「ｱﾐﾉﾚﾌﾞﾘﾝ酸(ALA)を用いたがんの光線力学治療/診断ならびにｽｸﾘｰﾆﾝｸﾞに関する研究」

細野秀雄 教授

The Most Cited Paper Award (2006-2010), Journal of Non-Crystalline Solids(2011.4)「Ionic amorphous oxide semiconductors: Material design, carrier transport, anddevice application」

岩井洋 教授（社）電気学会フェロー（2011.4）

細野秀雄 教授

第 16 回日本物理学会論文賞(2011.3)

寺倉清之「A Possible Ground State and Its Electronic Structure of a Mother Material

特任教(LaOFeAs) of New Superconductors」

授
石橋章司(産総研）
細野秀雄 教授

第 11 回応用物理学会業績賞（研究業績）(2011.3)「新機能酸化物の創製に関する先駆的研究」

細野秀雄 教授

平成 22 年度

神谷利夫 教授「酸化物半導体薄膜トランジスタ」

野村研二

手島精一記念研究賞（発明賞）(2011.2)

特任准- 251 -

東京工業大学

研究教授
細野秀雄 教授

2010 年度朝日賞(2011.1)「透明酸化物半導体・金属の創出 」

平 成 22

細野秀雄 教授

平成 22 年度 表面化学学会 会誌賞

年

神谷利夫 教授「ナノ構造を利用したセメント鉱物 C12A7 の金属化：高透光性導電体薄膜の作製と平野正浩

低仕事関数を利用した電子注入電極への応用」

客員教

授
宮川仁
金起範

出典：本学ホームページ http://www.fcrc.titech.ac.jp/cat8/detail_102.html
本学の研究力の一層の強化に資することを目的に設置された研究戦略推進センター（資料 21－9，P217）のリサーチ・アドミニストレーター（URA）により，新たに取り組む
べき融合領域・新規領域を開拓し，大学の先駆的な研究分野の拠点形成のための支援等を行っている（資料 25.1－３）。
豊富な経験と知識を兼ね備えた URA による拠点形成支援や研究提案により，多くの成果が生まれている。
（資料 25.1－３）リサーチ・アドミニストレーター（URA）による支援プロジェクト◆内閣府 最先端開発支援プログラム（FIRST プログラム）
フロンティア研究機構・細野秀雄教授が中心研究者である研究拠点「新超電導および関連機能物質の探索と産業用
超電導線材の応用」プロジェクトの研究推進・研究支援◆内閣府 最先端・次世代研究開発支援プログラム（NEXT プログラム）
政策的・社会的意義が特に高い先端的研究として上記プログラムに選ばれた研究者（16 名所属）の支援◆（独）科学技術振興機構（JST）戦略的創造研究推進事業（ERATO 型研究）フロンティア研究機構・彌田智一教授が研究総括を務める「彌田超集積材料プロジェクト」の研究推進・研究支援◆文科省 国家課題対応型研究開発推進事業

元素戦略プロジェクト

フロンティア研究機構・細野秀雄教授が代表研究者である電子材料領域の研究拠点「東工大元素戦略拠点（TIES）」
及び TIES の目的を遂行する研究施設として設置された「元素戦略研究センター」の研究推進・研究支援◆文科省 世界トップレベル研究拠点プログラム（WPI）
本学の廣瀬敬教授が拠点長を務める「地球生命研究拠点（Earth-Life Science Institute; ELSI）」及び ELSI の目的を遂行する研究施設として設置された「地球生命研究所」の研究推進・研究支援

出典：本学ホームページ
http://www.rac.titech.ac.jp/research/activity/projects_supported.html
を基に評価室作成
学内及び国内外の他機関との連携による融合領域・新規領域の開拓による特筆すべき成果としては，24 年度に文部科学省の元素戦略プロジェクト＜拠点形成型＞の電子材料領域の拠点に，細野秀雄教授をリーダーとする「東工大元素戦略研究拠点」が採択され，物質・材料研究機構，高エネルギー加速器研究機構，東京大学等との連携により，多存元素を使って革新的な電子機能の設計の実現を目指す研究を進めている。
この「東工大元素戦略研究拠点」の遂行及び電子材料の元素フロンティアを開拓し，豊富で無害な元素で新しい材料科学分野の発展に資するための研究に学内外と広く連携して取り組むことを目的として，元素戦略研究センターを設置し，学長裁量ポスト，研究スペース等によりこれを支援し，またこれに併せて元素戦略研究棟（通称：元素キューブ）を新営した（26 年度末に竣工）（資料 25.1－４）。
- 252 -

東京工業大学研究（資料 25.1－４）元素戦略研究センター新棟（通称：元素キューブ）（出典）本学ホームページ http://www.titech.ac.jp/research/stories/mces.html

また，24 年度世界トップレベル研究拠点プログラム（WPI）に採択され新たに設置した「地球生命研究拠点（Earth-Life Science Institute; ELSI）」及び ELSI の目的を遂行する研究施設として設置した地球生命研究所において「生命が生まれた初期地球の環境をもとに地球・生命の起源を解明する」ことについて研究を行っていることも特筆すべき点である。
（活動の詳細は中期計画【25.2】，P255 に記載。
）
これら拠点の提案にあたり，前述の URA 等が支援を行った。
（実施状況の判定）実施状況が良好である。

（判断理由）学術研究の新展開を図り，学内外と広く連携して組織的に取組む“フロンティア研究”の推進を目的にフロンティア研究機構を設置し，活発に研究活動を推進した。また，これらの活動を円滑に行えるよう，研究戦略推進センターを中心とした各種支援を積極的に行った。
これらの活動により，「東工大元素戦略研究拠点」，WPI「地球生命研究拠点（Earth-Life Science Institute; ELSI）」，ERATO「彌田超集積材料プロジェクト」，
大隅良典栄誉教授のオートファジーの分子機構研究等，分野をリードする研究を進め，その成果は国内外から高い評価を受けている。このことからも，実施状況は良好であると判断できる。

【関連する学部・研究科等，研究業績】
フロンティア研究機構
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号７】「新規光増感剤を用いたがんの診断と治療に関する研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 17】「オートファジーを支える分子機構の研究」
・応用セラミックス研究所【業績番号１】「酸化物 TFT の開発」
・応用セラミックス研究所【業績番号２】「鉄系超伝導体の超電導線材応用を目指した研究」
・応用セラミックス研究所【業績番号３】「新規アンモニア合成触媒の研究」
・応用セラミックス研究所【業績番号４】「新しい無機エレクトライドの開発」- 253 -

東京工業大学

研究・資源化学研究所【業績番号６】「ナノ・マイクロテンプレート材料化学による集積機能
材料の創成」
元素戦略研究センター
・総合理工学研究科【業績番号 15】「電子化物の物質科学と応用展開」
・総合理工学研究科 【業績番号 16】「鉄系超伝導体の物質と薄膜応用」
・応用セラミックス研究所【業績番号１】「酸化物 TFT の開発」
・応用セラミックス研究所【業績番号２】「鉄系超伝導体の超電導線材応用を目指した研究」
・応用セラミックス研究所【業績番号３】「新規アンモニア合成触媒の研究」
・応用セラミックス研究所【業績番号４】「新しい無機エレクトライドの開発」- 254 -

東京工業大学

研究中期計画 2-1-2-4「【25.2】世界トップレベル研究拠点「地球生命研究所」において，初期地球にフォーカスし，地球と生命の起源と進化を互いに関連づけて明らかにすることを目指す研究を推進するとともに，このための組織整備等を重点的に行う。
」に係る状況

24 年度世界トップレベル研究拠点プログラム（WPI）に採択された「地球生命研究拠点（Earth-Life Science Institute; ELSI）」及び ELSI の目的を遂行する研究施設として 24
年 12 月に地球生命研究所（資料 25.2－１）を設置した。
拠点への採択以降，組織整備等を精力的に進め，研究所の運営に係る所長への助言・サ
ポートを行う運営会議，国際的な観点から助言を受けることを目的とした国際アドバイザ
リーボード，研究に関する助言を日常的に求めるため，６名のリサーチアドバイザーを任命といった各種組織の整備を行い，研究所の円滑な運営を図った（資料 25.2－２）。また，
26 年度に本学で初となるクロス・アポイントメント制度適用による教員の雇用（資料 25.2
－３）
，世界トップレベルの主任研究者の雇用，学長裁量ポストの配分による研究教育の充実，学長裁量スペースの配分による研究活動拠点の確保を行った。26 年度末には新たな研究棟を竣工し，さらなる研究環境の整備を図った（資料 25.2－４）。
「生命が生まれた初期地球の環境をもとに地球・生命の起源を解明する」ことを目的に精力的に研究を推進するとともに，「地球科学」「生命科学」，さらには初期地球を知るうえで欠かせない「惑星科学」といった幅広い分野の学問を融合させた新たな学問を「生命惑星学」と名付け，生命惑星学における国際拠点の形成に取組んだ。
特筆すべき成果としては，・ 特殊な温泉環境下で無機的な化学反応によって生命のもととなる炭化水素が合成されていることを突き止め，地球初期の生命誕生のメカニズムを解き明かした・ 地球中心部に大量の水素があることを明らかにし，地球誕生時には大量の水が既に存在していたという地球形成の歴史の新しい発見をしたなど，目ざましい成果を生み出している（資料 25.2－５）。
研究所では，定期的にディスカッションを行う場を設け，異分野間に潜在する言葉や文化の壁を取り払い，研究者の相互理解を促進させている。プリンストン高等研究所の学際研究プログラムを成功に導いた Piet Hut 参与の助言をもとに，幅広い異分野融合研究を促す活動を行った。主な取組として，研究関連テーマについてパネルディスカッションを行
う ELSI フォーラム，月２回 ELSI メンバーによる研究発表とディスカッションを行う ELSI
アセンブリー，不定期に外部のゲストを招き研究発表とディスカッションを行う ELSI セミ
ナー等を行った（資料 25.2－５・P12）。
また，講演会シリーズである"Tokyo Tech Inspiring Lecture Series"にノーベル賞受賞者をはじめとする世界トップレベル研究者を招き，研究の最前線について講演を行う等，
各種イベント，国際シンポジウムを開催し，その研究成果の公知と研究の更なる発展を目指した活動を行った（資料 25.2－５，６）。
27 年度には，米国のジョン・テンプルトン財団から，総額 550 万ドル（約６億７千万円）の研究資金を獲得（資料 25.2－７）し，これを基に ELSI がハブとなり生命起源に関わる
世界中の研究者同士をつなぐネットワークの強化と拡大を目的とする「EON（ELSI Origins
Network）プロジェクト」を開始し，研究を推進した。
なお，これら研究活動の状況等は，ホームページをはじめ広報誌等で積極的な広報活動を行い，広く社会に向け情報を発信した（資料 25.2－８）。

- 255 -

東京工業大学（資料 25.2－１）世界トップレベル研究拠点プログラム採択拠点一覧

出典：文部科学省ホームページ（資料 25.2－２）地球生命科学研究所組織図

出典：本学ホームページ
http://www.elsi.jp/ja/about/outline/organization/organizational-chart.html- 256 -

研究

東京工業大学研究（資料 25.2－３）国立大学法人東京工業大学クロス・アポイントメント制度に関する規則○国立大学法人東京工業大学クロス・アポイントメント制度に関する規則
平成 26 年 9 月 25 日
規則第 29 号(趣旨)
第 1 条 この規則は，国内外から優れた人材を確保し，もって国立大学法人東京工業大学（以下「本学」という。）における教育，
研究及び産学連携活動を推進するため実施するクロス・アポイントメント制度に関し必要な事項を定めるものとする。
(定義)
第 2 条 この規則において「クロス・アポイントメント制度」とは，次の各号のいずれかに該当するものをいう。
一 国立大学法人東京工業大学職員就業規則(平成 16 年規則第 10 号)の適用を受ける教授，准教授，講師又は助教（以下「教員」という。）が，本学の教員の身分を保有したまま本学以外の機関（以下「相手方機関」という。）の職員として雇用され，本学及び当該相手方機関の業務を行うこと(ただし，兼業によるものを除く。)。
二 相手方機関の職員の身分を保有する者が，当該相手方機関の身分を保有したまま本学の教員として雇用され，当該相手方機関及び本学の業務を行うこと。
2 この規則において「部局」とは，大学院の各研究科（大学院理工学研究科を除く。），大学院理工学研究科の各学系，各学部，
各附置研究所，各研究施設，各学内共同研究教育施設及び各研究院等をいう。
(適用の申出及び可否の決定)
第 3 条 部局の長は，本学の教員又は相手方機関の職員（以下「教員等」という。）にクロス・アポイントメント制度を適用しようとする場合は，学長に申し出るものとする。
2 学長は，前項の申出を受けたときは，国立大学法人東京工業大学教員選考規則(平成 16 年規則第 25 号)第 3 条に規定する
人事委員会の議を経て，クロス・アポイントメント制度の適用の可否を決定する。
(勤務時間等の取扱い)
第 4 条 クロス・アポイントメント制度を適用する教員等の勤務時間，休日及び休暇等の取扱いについては，国立大学法人東京工業大学職員の勤務時間，休日及び休暇等に関する規則(平成 16 年規則第 54 号)の規定にかかわらず，本学と相手方機関との協議により決定する。
2 クロス・アポイントメント制度を適用する教員等の賃金の取扱いについては，国立大学法人東京工業大学職員賃金規則(平成16 年規則第 11 号)の規定にかかわらず，本学と相手方機関との協議により決定する。
3 前 2 項に定めるもののほか，クロス・アポイントメント制度を適用する教員等の勤務に関し必要な事項は，本学と相手方機関との協議により決定する。
(協定書の締結等)
第 5 条 学長は，教員等にクロス・アポイントメント制度を適用しようとする場合は，相手方機関の長と協定書を締結しなければならない。
2 学長は，前項の協定書の内容について，クロス・アポイントメント制度を適用しようとする教員等の同意を文書で得なければならない。
(雑則)
第 6 条 この規則に定めるもののほか，クロス・アポイントメント制度に関し必要な事項は，別に定める。

附 則
この規則は，平成 26 年 10 月 1 日から施行する。
附 則(平 27.3.6 規 18)
この規則は，平成 27 年 4 月 1 日から施行する。

出典：本学ホームページ
http://www.somuka.titech.ac.jp/reiki_int/reiki_honbun/x385RG00000998.html- 257 -

東京工業大学研究（資料 25.2－４）ELSI 研究棟

出典：本学ホームページ（資料 25.2－５）地球生命研究所（ELSI）パンフレット

出典：本学ホームページ http://www.elsi.jp/ja/about/docs/ELSI_brochure_jp_web.pdf（資料 25.2－６）Tokyo Tech Inspiring Lecture Series（第 1 回）プログラム（抜粋）出典：本学ホームページ http://www.titech.ac.jp/event/pdf/e000237_02.pdf- 258 -

東京工業大学研究（資料 25.2－７）米国のジョン・テンプルトン財団

出典：本学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/news/pdf/tokyotechpr20150803_elsi.pdf（資料 25.2－８）地球生命研究所の研究活動，ニュース・広報のウェブサイト

出典：本学ホームページ http://www.elsi.jp/ja/research/ ，http://www.elsi.jp/ja/news/- 259 -

東京工業大学

研究（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）WPI に採択された地球生命研究所にて精力的に研究を推進した結果，研究成
果を生み出し，米国財団等から研究資金を獲得するなど実績を上げた。また，研究所
内の各種組織の整備を行い，研究所の円滑な運営を図るほか，研究活動拠点の充実・研究環境の整備を図った。このことから，実施状況は良好であると判断できる。
【関連する学部・研究科等，研究業績】
・理学部・工学部・理工学研究科【業績番号 20】「初期地球表層環境の化学進化」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 20】「植物陸上進出の謎を解き明かす車軸藻ゲノム解読と植物環境適応機構の進化研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 22】「シロアリ腸内共生システムの解明」②優れた点及び改善を要する点等（優れた点）
１．25 年度「研究大学強化促進事業」の経費を活用し，全学共用設備の充実，派遣招へい支援，論文作成支援等を実施し，基礎的・基盤的・萌芽的領域における研究を強化した。
（計画 2-1-1-1）
２．融合領域・新規領域の開拓に取組み，元素戦略プロジェクト＜研究拠点形成型＞の電子材料領域の拠点として，東工大元素戦略拠点が採択された。（計画 2-1-2-3）
３．WPI に地球生命研究所が採択された。また，研究活動を推進した結果，高い研究成果を生み出し，27 年度に米国財団からの研究資金を獲得した。
（計画 2-1-1-2，2-1-2-3）
４．25 年度に COI トライアルとして採択された活動を推進した結果，27 年度に
COI-STREAM『以心電心』ハピネス共創社会構築拠点が本格拠点に昇格した。（計画2-1-1-2，2-1-2-1，2-1-2-2）
５．フロンティア研究機構の教員が，京都賞，トムソン・ロイター引用栄誉賞，ガードナ
ー国際賞，国際生物学賞を受賞し，施設整備費補助金を獲得するなど高い評価を受けた。
（計画 2-1-2-3）
６．研究戦略室及び研究戦略推進センターによる各種支援策により，活発な研究活動が実施され，その結果，第２期中の科学研究費補助金の獲得状況は，21 年度（第１期最終年度）と比較し，全ての年度において高い水準を維持し続けている。（計画 2-1-1-1）
７．共同研究，受託研究等の技術移転活動を推進した結果，共同研究受入件数，金額が増加した。
（計画 2-1-2-2）（改善を要する点） 該当無し
（特色ある点）
１．優れた若手研究者を本学において審査し，表彰する挑戦的研究賞について，22 年度より，特に優れた研究内容を新たに学長特別賞として表彰した。（計画 2-1-1-1）
２．東工大基金の研究への活用を検討し，「研究の種発掘」支援，「『東工大の星』支援(STAR)」，
末松賞「研究の種発掘」支援の新設を行った。（計画 2-1-1-1）
３．活発な研究活動を推進し，本学の研究拠点形成，イノベーション創出を目指す研究支援を検討した結果，新たに「研究戦略室による研究支援」を決定した。（計画 2-1-1-1）
４．環境エネルギー機構を設置し，第４期科学技術基本計画に対応したエネルギーの安定的確保とエネルギー利用の効率化に関連する研究を推進した。
（計画 2-1-1-2）- 260 -

東京工業大学

研究(２)中項目２「研究実施体制等に関する目標」の達成状況分析①小項目の分析○小項目１「本学の知識・資源を活用した組織的研究を機動的に実施する体制を確立する」の分析関連する中期計画の分析
関連する中期計画の分析
中期計画 2-2-1-1「【26】従来の研究科・専攻，研究所，センター等の枠組みとは別に，全学体制で特定の研究領域の研究者組織を機動的に構築する制度を整備し，実施する。
」に係る状況
本学の研究戦略の基本方針を，研究戦略室（資料 21－1，P214）が 19 年に研究ポリシーペーパーに取りまとめている。本ポリシーペーパーには「研究組織改革の展望」として，「継続的な進化型研究組織への変革」及び「部局横断型の研究組織の構築」が重要である
ことを示した。
これを踏まえ，本学の研究組織の統合的な運営を行い，研究における本学の総合力を発揮するための組織として 22 年４月に統合研究院を設置（資料 26－１）した。統合研究院
では，資源化学研究所，精密工学研究所，応用セラミックス研究所，原子炉工学研究所，
像情報工学研究所（元素戦略研究センターが 24 年９月に追加）の研究所群と，組織的な連携研究を行うためのプラットフォームとしての役割を担うソリューション研究機構（資料 23－１，P231）及びフロンティア研究機構（資料 25.1－１，P249）の研究機構等により構成し，活発に研究活動を行った。
総合プロジェクト支援センターのコーディネート機能により支援した東工大元素戦略拠点が 24 年度元素戦略プロジェクト＜研究拠点形成型＞に採択され，24 年８月，新統合研究院に新たな研究組織として元素戦略研究センターが設置された。
また，環境エネルギー機構（資料 22－１，P225），ライフ・エンジニアリング機構（資料 22－３，P226），イノベーション研究推進体（資料 22－４，P227）といった本学の組
織及び教員の横断的連携・協力により研究を推進する体制を整えた。さらに，研究プロジ
ェクトを発展させた枠組みである「研究センター」として AES センターを発足させ，低炭素社会の要となる再生可能エネルギーや省エネを極限まで取り込んだ地域づくり「スマートコミュニティー」の実現を目指して，本格的な次世代エネルギーの基盤技術の開発・実証研究に共同で取組んだ。
本学が進める研究改革の一環として，学院，研究所等から生まれた新たな科学技術（領域）の芽や社会から強く求められている科学技術（領域）を具体的なミッションの下で育て，これを牽引する強力なリーダーを擁する研究グループとして，科学技術創成研究院を創設し，その下に研究ユニットを設置することとし，ソリューション研究機構において企
画プロジェクトとして準備を進め，グローバル水素エネルギー研究ユニットを 28 年４月に設置することを 27 年７月に決定した（資料 26－２）。

- 261 -

東京工業大学研究（資料 26－1）統合研究院の組織構成（出典）本学ホームページ（資料 26-2）科学技術創成研究院組織図

出典：本学作成資料
http://www.titech.ac.jp/news/2016/033784.html- 262 -

東京工業大学

研究（実施状況の判定）実施状況が良好である。

（判断理由）統合研究院の設置により，これまでの組織及び教員の横断的連携・協力により広く社会に対し魅力ある研究を実施が可能となった。なお，設置した組織に係る研究活動の成果を中期計画 22，23，25.1 に記載しているが，それぞれの組織がミッションを発揮し，優れた研究成果を生み出している。
このことから，実施状況は良好であると判断できる。

【関連する学部・研究科等，研究業績】
統合研究院
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号７】「新規光増感剤を用いたがんの診断と治療に関する研究」
・生命理工学部・生命理工学研究科【業績番号 17】「オートファジーを支える分子機構の研究」
ソリューション研究機構【再掲，P238】

フロンティア研究機構【再掲，P253】

環境エネルギー機構【再掲，P229】

ライフ・エンジニアリング機構【再掲，P229】

イノベーション研究推進体【再掲，P229】- 263 -

東京工業大学

研究○小項目２「研究者がそれぞれの研究に熱中できる環境とサポート体制を整備する。
」の分析
関連する中期計画の分析
中期計画 2-2-2-1「【27】優れた研究者を適切に評価してインセンティブを付与する体制を構築し，実施する。
」に係る状況
優れた研究者を適切に評価しインセンティブを付与するため，研究戦略室（資料 21－１，
P214）では，本学の教員の研究動向を把握するとともに，必要な支援策について検討を行い，実施している。
実績としては，挑戦的研究賞（資料 21－２，P215），「東工大の星」支援（STAR）（資
料 21－３，P215），「研究の種発掘」支援（資料 21－４，P215），末松賞「研究の種発掘」
支援（資料 21－５，P216），研究戦略室による研究支援（資料 21－６，P216）といった本学の研究者を支援する取組を実施した。なお，挑戦的研究賞では，22 年度から特に優れた研究内容を学長特別賞として表彰した。
また，外部資金に伴う間接経費獲得で貢献する教員へのインセンティブとして，学長裁量スペースの提供（資料 27－１，２），大学に多大な貢献をした職員へ職員報奨金の給付（資料 27－３）を行った。加えて，24 年度より科学研究費補助金の間接経費の 10％相当
額を研究代表者へ研究費としての還元を促進し，その獲得のインセンティブを更に高めた。

（資料 27－１）国立大学法人東京工業大学における学長裁量スペースの使用等に関する規則（抜粋）○国立大学法人東京工業大学における学長裁量スペースの使用等に関する規則
平成 24 年 11 月 2 日
規則第 60 号(趣旨)
第 1 条 この規則は，国立大学法人東京工業大学（以下「大学」という。）における学長裁量スペースの使用等に関し必要な事項を定めるものとする。
第 19 条

学長は，学長裁量スペースの使用が，次の各号のいずれかに該当する場合は，使用料の一部又は全部を免除することができる。
一工事に伴う避難スペースとして使用する場合

二

間接経費等を獲得した外部資金事業等に使用する場合（J3 レンタルラボを使用する場合を除く。）

三

その他教育研究上必要と認めた場合

2 前項第 2 号に該当する場合の使用料の免除の取扱いは，次のとおりとする。
一獲得した間接経費等の月額を 25 万円で除して得た数（小数点以下の端数がある場合は，その端数を切り捨てた数）を上限とする単位数までの学長裁量スペースの使用料の全部を免除することができる。

二

研究利用における間接経費等は，研究代表者が同一人である場合は，複数の研究プロジェクトの間接経費等を合算することができる。

三

間接経費等の月額は，当該事業等で獲得する間接経費等の全額を当該事業等の期間の月数(1 月に満たない期間がある場合は，その期間を切り捨てた月数)で除した額とする。

3 学長裁量スペースを寄附講座又は寄附研究部門のために使用する場合及び外部資金事業等のために使用する場合で直接経費の使途として光熱水料の支出が認められていないときは，学長は，別表 1 に定める基準単価から別表 2 に定める光熱水料相当額を免除した額を基準単価とすることができる。

出典：国立大学法人東京工業大学における学長裁量スペースの使用等に関する規則から抜粋
http://sprb.legal-square.com/HAS-Shohin/jsp/SVDocumentView- 264 -

東京工業大学研究（資料 27－２）学長裁量スペース提供数リスト
学長裁量スペース 研究戦略室承認分
1単位=25m2
年度

単位数

面積（m2）

平成22年度

27.0

675.0

平成23年度

32.0

800.0

平成24年度

62.0

1550.0平成25年度

38.0

950.0

平成26年度

42.0

1050.0平成27年度50.5

1262.5合計

251.56287.5

出典：研究企画課作成資料（資料 27－３）国立大学法人東京工業大学職員報奨金規則○国立大学法人東京工業大学職員報奨金規則
平成 20 年 7 月 18 日
規則第 68 号(趣旨)
第 1 条 この規則は，国立大学法人東京工業大学(以下「大学」という。)の職員に支給する特別の報奨金(以下「報奨金」という。)に関し必要な事項を定めるものとする。
(目的)
第 2 条 報奨金は，大学に多大な貢献等をした職員の勤労等に報い励ますとともに，他の職員の勤労意欲の向上及び志気高揚を図り，もって大学を一層発展させることを目的とする。
(定義)
第 3 条 この規則において「多大な貢献等」とは，次の各号に掲げるとおりとする。
一

ノーベル賞，文化勲章，文化功労者，日本学士院賞，日本芸術院賞等の著名な賞等を受賞したこと。

二

外部資金，寄附金等により 1,500 万円以上の多額な間接経費を獲得したこと。

三

東工大教育賞又は東工大特別賞を受賞したこと。

四前各号に定めるもののほか学長が特に認めるもの。

(受給者の決定)第 4 条 報奨金の受給者の決定は，学長が行う。
2 受給者は，個人又は複数人とすることができる。
(支給額)
第 5 条 報奨金の支給額は，当該職員の貢献等の度合いに応じ，学長が決定する。受給者が複数である場合についても同様とする。
(雑則)
第 6 条 この規則に定めるもののほか，報奨金の支給に関し必要な事項は，学長が別に定める。
附則

この規則は，平成 20 年 7 月 18 日から施行する。

出典：国立大学法人東京工業大学職員報奨金規則
http://www.somuka.titech.ac.jp/reiki_int/reiki_honbun/x385RG00000205.html- 265 -

東京工業大学

研究（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
挑戦的研究賞等の研究者を支援する制度や各種外部資金に伴う間接経費獲得に貢献する
教員へのインセンティブとして，学長裁量スペースの提供，職員報奨金の給付を行った。
また，24 年度より科研費補助金の間接経費 10％相当額の還元を促進した実績，22 年度
より挑戦的研究賞に設定した学長特別賞等による研究費支援実績により，優れた研究者を適切に評価しインセンティブを付与する体制を新たに整備し実施した。これらから，実施
状況は良好であると判断できる。

【関連する学部・研究科等，研究業績】
挑戦的研究賞【再掲，P220】「東工大の星」支援（STAR）【再掲，P221】「研究の種発掘」支援【再掲，P221】

末松賞「研究の種発掘」支援【再掲，P221】- 266 -

東京工業大学

研究中期計画 2-2-2-2「【28】研究プロジェクトを支援する人材を確保し，配置する。
」に係る状況
研究戦略推進センター（資料 21－10，P218）において，本学の研究者による「国民との科学・技術対話」を企画・実施する教育研究支援員，研究プロジェクトを支援する
研究支援担当特任教員，さらには 25 年度に採択された研究大学強化促進事業により，国際法務担当，国際広報担当，国際共同研究担当，外国人教員支援担当，研究拠点形成担当，調査・分析担当の計６名及び自主経費の３名，あわせて合計９名のリサーチ・ア
ドミニストレータ―（URA）を採用し，研究支援人材の拡充を図った（資料 28－１）。
また，技術部において，より多くの技術職員が研修に参加可能となるような研修・出張制度の見直し，効果的な技術力の向上を図る人財育成プログラムの策定，専門技術ス
タッフの適正配置等を行った（技術部における取組については，中期計画 31 において後述）。
これら研究支援人材の拡充により，全学レベルの研究プロジェクトの支援として，文部科学省の 24 年度元素戦略プロジェクト＜研究拠点形成型＞に対応して電子材料領域
で「東工大元素戦略拠点」を，文部科学省の 24 年度世界トップレベル研究拠点プログ
ラム（WPI）に対応して「地球生命研究所」構想を提案し，それぞれ採択された。また，
25 年度に提案し COI トライアルとして採択された 1 件について，その活動を推進した
結果，27 年度に本格拠点に昇格し，COI-STREAM『以心電心』ハピネス共創社会構築
拠点として活動を開始した（資料 28－２）。
さらに，26 年度より開始された SIP（戦略的イノベーション創造プログラム）に対応
し，本学からの提案の作成を支援した結果，８課題について本学教員が参画し，本学教員を研究責任者とする研究拠点が４件となった（資料 28－３）。
（資料 28－１）URA 配置

出典：研究企画課作成資料- 267 -

東京工業大学研究（資料 28－２）研究戦略推進センターが支援したプロジェクト（抜粋）出典：本学ホームページ
http://www.rac.titech.ac.jp/research/activity/projects_supported.html（資料 28－３）SIP（戦略的イノベーション創造プログラム）採択一覧
配分課題名

研究開発課題名

研究責任者

革新的構造

ジェットエンジン用高性能 TiAl 基合金の設計・

竹山 雅夫

材料

製造技術の開発ﾚ ｼ ﾞ ﾘｴ ﾝ ﾄな

地域防災の持続的向上可視化アプリケーショ

防災・減災

ンの技術開発職名（採択時）

研究期間

機関
JST

JST

大学院理工学研究科, 教授

H26 年９月～
H29 年３月

大佛 俊泰

大学院情報理工学研究科, 教授

H26 年９月～
H29 年３月

機能の強化
NEDO

NEDO

次世代ﾊﾟﾜｰ

次世代ﾊﾟﾜｰﾓｼﾞｭｰﾙを使用したﾊﾟﾜｰｴﾚｸﾄﾛﾆｸ

ｴﾚｸﾄﾛﾆｸｽ

ｽ機器とその統合ｼｽﾃﾑの包括的研究開発

革新的設計

東工大-大田区協創による喜びを創出する革生産技術

新的ものつくり環境の構築と快適支援機器の赤木 泰文

大学院理工学研究科,教授

武田 行生

大学院理工学研究科,教授

H26 年９月～
H29 年３月
H26 年 10 月～
H29 年３月

設計製造技術の開発

出典：評価室作成資料（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
研究戦略推進センターにて URA９名（研究大学強化促進事業による６名及び自主経費
による３名）の新規採用をはじめとした研究支援人材の確保と配置を行った結果，元素戦
略プロジェクト＜研究拠点形成型＞，WPI に採択されたことに加え，COI 本格拠点として- 268 -

東京工業大学

研究昇格したことや，SIP において，本学教員を研究責任者とする研究拠点が４件採択されるといった成果に大きな貢献を行った。
このことから，当該中期計画の取組に係る実施状況は良好であると判断できる。
【関連する学部・研究科等，研究業績】
該当なし- 269 -

東京工業大学

研究中期計画 2-2-2-3「【29】長期的視点での基礎的・基盤的・萌芽的領域の研究を強化するための資源を確保し，配分する。
」に係る状況

研究戦略室（資料 21－１，P214）及び研究戦略推進センター（資料 21－９，P217）にて，研究強化のための支援策を実施し，研究費等の配分を行っている。
具体的には，挑戦的研究賞（資料 21－２，P215），「東工大の星」支援（STAR）（資料
21－３，P215），「研究の種発掘」支援（資料 21－４，P215），末松賞「研究の種発掘」
支援（資料 21－５，P216），研究戦略室による研究支援（資料 21－６，P216）といった本学の研究者を支援する取組を行った。これらの取組に係る財源は，本学の目標である「研究力の強化」に資するための必要な経費として，学長裁量経費の確保や東京工業大学基金を活用している。
第２期中における支援総額は，485,450 千円となっている（資料 29－１）。
これに加え，研究大学強化促進事業の経費を活用し，国際的な共同研究推進のための派
遣・招へい支援プログラム（資料 21－７，P216），国際学術論文作成支援プログラム（資料 21－８，P217）を実施した。

（資料 29－１）本学における研究支援策について
支援策名称
設立年度

挑戦的研究賞「東工大の星」支援（STAR）「研究の種発掘」支援
末松賞「研究の種発掘」支援
研究戦略室による研究支援
合 計（研究大学強化促進事業実施分）
若手外国人研究者の長期招へい（雇用）支援プログラム
国際的な共同研究推進のための派
遣・招へい支援プログラム
国際学術論文作成支援プログラム

平成 14 年度
平成 25 年度
平成 24 年度
平成 27 年度
平成 26 年度－

第 2 期中期目標
期間の支援件
数
78
11
63
2
10
－

第 2 期中期目標
期間の支援金額（単位：千円）
161,450
220,000
48,0004,000
52,000485,450

平成 26 年度

5

15,815平成 25 年度

142

80,232

平成 25 年度

665

47,978

また，研究プロジェクトを推進し研究の強化を図るため，研究利用を目的として 6287.5㎡の学長裁量スペース（研究利用）について，外部資金を獲得したプロジェクト研究及び学内共同利用等のスペースとして戦略的に配分した。
さらに，すずかけ台に完成した東京工業大学産学共同研究棟（J3 棟）の J3 レンタルラ
ボラトリーの運用を開始した（資料 29－２）。

- 270 -

東京工業大学研究（資料 29－２）東京工業大学 J3 レンタルラボラトリー

出典：http://suzukake-rl.jp/jigyo.html（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）研究の強化に係る各種支援策実施のため大学独自に 485,450 千円の財源を確保し，また，学長裁量スペースを研究利用で無償に配分するとともに，レンタルラ
ボの運用を開始した。これらの資源確保により，強い分野を支え次世代分野を生み出す広範で基礎的・基盤的な分野を維持するための研究が実施可能となり，研究者がそれぞれの研究に熱中できる環境を整えている。このことから，実施状況は良好であると判断できる。

【関連する学部・研究科等，研究業績】
挑戦的研究賞【再掲，P220】「東工大の星」支援（STAR）【再掲，P221】「研究の種発掘」支援【再掲，P221】

末松賞「研究の種発掘」支援【再掲，P221】

研究戦略室による研究支援【再掲，P221】- 271 -

東京工業大学
国際的な共同研究推進のための派遣・招へい支援プログラム【再掲，P222】

国際学術論文作成支援プログラム【再掲，P222】- 272 -

研究

東京工業大学

研究中期計画 2-2-2-4「【30】研究基盤の明確化とその整備・更新計画のマスタープラ
ンの改訂を進める。
」に係る状況
本学の学術研究設備を中・長期的な視野の下で計画的に整備し，適切に管理運営することを目的に策定した「東京工業大学における設備マスタープラン」（20 年６月策定）の改定を毎年度行った（資料 30－１）。さらに，全学的視点から研究インフラストラクチャーを抽出するため，各部局保有の主な設備を対象に利用状況と共同利用の可能性等の調査を行い，研究インフラストラクチャーの概念を整理するとともに，新規導入と更新のためのマスタープランを検討し「研究インフラストラクチャーに関するマスタープラン」を 25
年３月に策定し（資料 30－２），これらに基づき計画を進めた。
また，研究インフラマスタープランで整理した考え方に基づき，25 年度より文部科学省「研究大学強化促進事業」の経費を確保し，設備の導入や既存設備の改修・整備を進め，分析機器・工作設備等の充実，設備共用の促進を行うとともに（資料 30－３，４），「ナノテクノロジープラットフォーム事業」により，原子層堆積装置，マスクレス露光装置，集束イオンビーム装置，近接効果補正システムを共用設備として新たに導入し，学内・学外
ユーザに向けて運用を開始した（資料 30－５）。さらに，27 年度には「世界トップ水準の研究システム改革事業」により，学内機器の共用化の推進，利用の効率化，及び研究スペースの効率的集約化を図ることを目的に研究設備管理・共用化システム及び全学研究スペース管理システムを構築した（資料 30－６）。
研究情報基盤としては，研究情報発信ウェブサイト「Tokyo Tech Research」を 26 年 10月に公開したほか（資料 30－７），スーパーコンピュータ TSUBAME2.0，TSUBAME2.5 の運用を開始し，性能向上を実現するなど省電力に努め，世界トップクラスマシンとして研究情報基盤を充実した（資料 30－８，９）。
（資料 30－１）東京工業大学における設備マスタープラン（改訂版）（抜粋）

出典：東京工業大学における設備マスタープラン- 273 -

東京工業大学（資料 30－２）研究インフラストラクチャーに関するマスタープラン（抜粋）

出典：本学ホームページ http://www.rso.titech.ac.jp/docs/infra_masterplan.pdf（資料 30－３）研究大学強化促進事業（技術部執行分）による整備状況（抜粋）

出典：研究企画課作成資料- 274 -

研究

東京工業大学研究（資料 30－４）環境報告書 2015：研究インフラストラクチャーに関するマスタープラン
により，基盤整備した事例

出典：本学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/about/disclosure/environment/report.html- 275 -

東京工業大学（資料 30－５）「ナノテクノロジープラットフォーム事業」共同設備利用案内

出典：文部科学省ナノテクノロジープラットフォーム事業ホームページ
http://nanonet.mext.go.jp/yp/insti/IT.html（資料 30－６）世界トップ水準の研究システム改革事業について

出典：研究企画課作成資料- 276 -

研究

東京工業大学（資料 30－７）Tokyo Tech Research トップページ（抜粋）

出典：本学ホームページ http://www.titech.ac.jp/research/index.html（資料 30－８）スーパーコンピュータ TSUBAME2.0，TSUBAME2.5 について

出典：本学ホームページ http://www.gsic.titech.ac.jp/tsubame- 277 -

研究

東京工業大学（資料 30－９）スーパーコンピュータ TSUBAME の性能向上について

出典：本学ホームページ

http://tsubame.gsic.titech.ac.jp/node/963- 278 -

研究

東京工業大学- 279 -

研究

東京工業大学

研究

出典：本学ホームページ http://www.titech.ac.jp/news/2013/024376.html（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）設備に関するマスタープランを改訂するとともに，全学的視点から設備の新規導入と更新のためのマスタープランを検討し「研究インフラストラ
クチャーに関するマスタープラン」を策定した。これらに基づき研究大学強化促進事業等の経費を獲得し，設備導入を行い，研究基盤を強化した。さらに TSUBAME2.0 の運用を開始し，常に性能向上，省エネ稼働に努め，世界トップクラスのスパコンとして本学における研究情報基盤を充実し続けている。
このことから，実施状況は良好であると判断できる。
【関連する学部・研究科等，研究業績】
該当なし- 280 -

東京工業大学

研究中期計画 2-2-2-5「【31】研究活動の基盤としての技術支援を充実する。」に係る状況
全学の教育・研究活動に対する技術面の支援を任務として，技術部を設置している。
技術部には，10 の研究支援センターを置き（資料 31－１），本学の研究基盤となる機器・装置の運転・保守・管理を担当する専門技術スタッフを確保・配置している。
研究活動の基盤としての技術支援の充実について，技術部が中心となり，取組を行った結果，第１期と比較し教育と研究に対する技術支援体制が充実した。
設備面では，技術支援に必要な大型の工作機械や分析装置等を全学共用設備として 69
台（22～27 年度末時点，１件 100 万円以上の設備備品）導入し，設備の充実を進めた(資料 31－２)。
研究改革を達成し研究強化を図るために，技術面の支援には，設備機器の充実や個々の技術職員の高い水準の技術力が求められることから，技術職員の技術力の向上のため積極的に研修・出張等が可能となるよう研修・出張の体制を見直した。結果，第１期を比較し研修・出張件数が増加し，技術職員の技術力向上に繋がっている（資料 31－３～５）。なお，技術研修等で習得した技術は，技術部技術発表会を開催し，情報共有・公表している（資料 31－６）。
また，広く全学支援業務に携わる分析部門，機械工作部門，情報基盤部門を中心に有能な人材を採用し，技術支援機能を一層強化した（資料 31－７）。
新任技術職員には，チューター制度を 25 年 10 月に導入した。27 年度末までに 10 名をチューターに採用し，これにより新任者の業務参加の円滑化と技術伝承を推進した。
さらに，効果的な技術力の向上を図るため，人材育成プログラムの共通のひな形を用意し，これを基に各支援センター単位でプログラムを策定した（資料 31－８）。
技術職員の職務意欲の向上を図るため，26 年度に職務表彰制度を適用し，27 年度末までに６名の技術職員が表彰を受けた（資料 31－９）。
技術部の運営としては，各支援センターに副センター長制度を導入し，技術職員による積極的なセンター運営と技術支援体制を強化した。広報面では，技術部の活動をまとめた技術部年報を発行し，技術部の技術支援内容を学内外に発信した（資料 31－10）。
技術支援の運用面では，全学支援のための機器類をより多くの利用者が簡便に利用できる環境を提供する方針に基づき，技術部で管理・運用する機器類の仕様や利用方法の一覧を電子化し全学公開したほか，利用料金の支払いの見直しなどにより，技術支援依頼件数が増加した（資料 31－11）。
さらに，技術支援機能の最大化と，キャリアパスの明確化による職務意欲の向上のために，組織改編の検討を 27 年度より開始した。この改編により，28 年度より 10 研究支援センターで構成する支援先による組織から，専門分野により構成する 10 部門とすることとした。これにより，技術職員が各分野における専門家集団として，情報共有とその蓄積を行い，部門を自主的に運営し，部門内の業務分担などにおいて，派遣先を横断す
る柔軟な運営が可能な組織となった（資料 31－12）。
（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
技術部において，全学共用設備の充実，研修・出張制度の改善，全学支援に関わる部門の人材拡充など様々な取組を行い，本学の研究者が研究に熱中できる環境とサポート体制- 281 -

東京工業大学研究を強化した。
特に，設備面について，大型共用機器の導入を進め，機器類の仕様・利用方法の一覧を全学公開したことで，第２期期間中の支援依頼件数が増加し，本学の研究を技術支援の面から支えた。
また，28 年度に開始する大学改革を見据え，質の高い技術支援により研究の強化を後押しするため，専門分野別の 10 部門に組織改編し，各分野の専門家集団として技量を最大限に発揮し，より機動的・柔軟な技術支援体制を整えた。
以上のことから，実施状況は良好であると判断できる。
【関連する学部，研究科等，研究業績】
該当なし（資料 31－１）技術部組織図（平成 27 年度末まで）

出典：技術部作成資料（資料 31－２）主な技術部主要共同利用機器■主な分析機器【機 器 名】誘導結合プラズマ質量分析計 ICP-MS【設置センター】大岡山分析支援センター【概 要】
ICP 質量分析装置は高感度の元素定量，定性分析を行う装置である。検出限界が ng/L と非常に低く，ほとんどの元素を分析することが可能であり，検量線の直線範囲は ng/L〜mg/L と広く，低濃度〜高濃度までの測定を一度にでき，多元素同時測定が可能である。
本学では，河川や海水，排水等の環境測定や物質中の不純物の有無，化学合成の評価，有害元素の除去実験の評価など，さまざまな分野で使用されている。
出典：技術部作成資料- 282 -

東京工業大学

研究【機 器 名】超高分解電界放出形走査電子顕微鏡システム SU9000【設置センター】大岡山分析支援センター【概 要】
本機はインレンズ対物式超高分解能電界放出型
走査電子顕微鏡として，4 つの検出器を装備している。入射電子(一次電子)に対して，1)二次電子，2)高角度反射電子，3)低角度反射電子，4)走査透過電子(明視野・暗視野)，それぞれの像情報が得られることに加え，エネルギー分散型 X 線分析装
置による元素分析が可能である。
電子光学系の特性により，強磁性試料や数十μmスケールの観察は不得手であるが，耐環境性の性能向上が図られており，高分解能の「観察」に特化した，現時点において世界最高水準の性能を持つ走査電子顕微鏡である。
出典：技術部作成資料【機 器 名】超伝導核磁気共鳴装置（独・ブルカー・バイオスピン社製・AVANCEⅢHD500 型）【設置センター】すずかけ台分析支援センター【概 要】
500MHzNMR は NMR 中では中型の大きさではあるが，クライオプローブと呼ばれる超高感度検出器を装備しているため，学内最高の感度（800MHz 相当）を有している。最新のシステムを搭載しているため操作性，安定性に優れており，多くの研究室に利用されている（15 研究室，予約件数約 5000
件，約 3500 時間／年間）。

出典：技術部作成資料■主な工作機器【機 器 名】光造形 3D プリンター【設置センター】設計工作技術センター【概 要】
３次元 CAD 図面から３次元形状のプラスチックモデルを製作する機械。

加工例

出典：技術部作成資料- 283 -

東京工業大学

研究【機 器 名】操作フライス盤【設置センター】設計工作技術センター【概 要】
材料の平面切削や溝加工を行うための工作機
械。円弧加工，ポケット加工等の簡易プログラ
ムが用意されているため，簡単に 半自動運転が行える。加工範囲の制限機能が付いているため，削りすぎの心配がない。

加工例

出典：技術部作成資料【機 器 名】操作型 NC 旋盤【設置センター】設計工作技術センター【概 要】
軸対象の円筒形状に切削する工作機械。対話式
入力により NC プログラムの知識がなくても簡単に NC 運転が行える。

加工例

出典：技術部作成資料【機 器 名】複合加工機【設置センター】精密工作技術センター【概 要】
NC 旋盤とマシニングセンタの機能を合わせ持
ち，工作物の取付け替えなしに，旋削加工の他，多種類の加工を行う工作機械。工具の自動交換機
能を備え，全ての動作を６プログラムにより行う。微小かつ複雑形状の高精度な加工が可能。機能を複合させているため，段取り時間や加工工程の短縮が可能。

加工例

出典：技術部作成資料- 284 -

東京工業大学

研究【機 器 名】操作入力型フライス盤【設置センター】精密工作技術センター【概 要】
工具に回転運動を与え，工作物には直進運動を与えて，角物部品等を加工する工作機械。平面削
りや溝削り等の加工ができ，汎用機として使用できる他に，プログラム運転も可能。円弧移動や斜め移動等の単純な X 軸，Y 軸の同時移動であれば，予めセットアップされた機能を呼び出すことで，加工操作が簡単に行える。

加工例

出典：技術部作成資料（資料 31－３）研修・出張件数の推移

出典：技術部作成資料（資料 31－４）研修・出張内容一覧

出典：技術部作成資料- 285 -

東京工業大学研究（資料 31－５）研修・出張経費総額の推移

出典：技術部作成資料（資料 31－６）技術部技術発表会について（平成 27 年度実施分）

出典：本学ホームページ http://www.tsd.titech.ac.jp/event/2015/forumtop.html（資料 31－７）平成 22 年度～平成 27 年度技術部職員数推移表及び新規採用者の配属先（単位：人）
技術部
総員数

主任技
術専門
員

技術
専門員

技術職員
（カッコ内は新規採用者数）

H22 年度（2010）

91

９

40

42（３）

分析２，情報基盤１

H23 年度（2011）

90

７

41

42（４）

分析１，情報基盤１，半導体１，ナノ１

H24 年度（2012）

92

６

43

43（１）

情報基盤１

H25 年度（2013）

93

６

44

43（４）

分析１，情報基盤２，
機械工作１

H26 年度（2014）

90

６

43

41（３）

分析１，機械工作１，バイオ１

H27 年度（2015）

91

４

44

43（４）

分析１，情報基盤１，
機械工作１，共通教育支援１

新規採用者の配属先部門＊再雇用者（技術職員）を除く＊総員数は年度末時点での数とする＊新規採用者数は年度末時点での数とする

出典：技術部作成資料- 286 -

東京工業大学研究（資料 31－８）技術部における人材育成プログラム（設計工作技術センターの例）

出典：技術部作成資料（資料 31－９）技術職員の職務表彰について○技術職員に係る職務表彰に関する取扱い

平成26年９月22日
学長裁定

国立大学法人東京工業大学職員の表彰等に関する規則（平成16年規則第67号。以下「規則」という。）第２章（職務表彰）の規定に基づく職務表彰のうち，技術職員に対する職務表彰の対象，手続き等については，次のとおり取り扱う
ものとする。
１

組織上のグループ又はワーキンググループ等に対する職務表彰
規則第２章に定める職務表彰は，対象となる業務等を担当した組織上のグループ又はワーキンググループ等に所属する複数人に対しても行うことができるものとする。

２

規則第４条に定める職務表彰の対象の例
一二

職務に関して有益な発明発見等をしたとき。（規則第４条第１号）
・業務遂行上有益なプログラムを開発した者

・

業務遂行上有益な分析法，測定法，設計技法，工作技法等を開発した者

職務の遂行に当たって抜群の努力をし，特に成績顕著なとき。（規則第４条第２号）
・

三

優れた分析技能，測定技能，設計技能，工作技能等を有し教育研究支援に多大な貢献をした者

担当業務に熟達し，多年にわたって献身的に職務に精励したとき。（規則第４条第３号）
・原則として，国立大学法人東京工業大学特別賞要項（平成20年７月18日制定）の規定に基づく「東工大特別賞」の対象とし，職務表彰の対象とはしない。

四職務に関して特に他の規範とすることができる行為があったとき。（規則第４条第４号）
・廃液処理等の安全管理業務又は個人情報保護等の機密情報管理業務に従事し，本学の社会的責任を果たすことに多大な貢献をした者

・

分析機器，測定機器，工作機器，実験設備，情報システム等の管理運営において，極めて高い水準の技術支- 287 -

東京工業大学

研究援を行い，本学の教育研究の推進に多大な貢献をした者
五

職務に関連して特に有益と認められる経営上又は業務上の提案があったとき。（規則第４条第５号）
・

業務効率化，コスト削減化，組織改革等の業務上有益な提案を行い，かつ，当該提案を推進し，成功させる
ことにより，大学への貢献が顕著であると認められる者

六

前各号のほか，学長が特に必要と認めたとき。（規則第４条第６号）
・

３

警察署，消防署等の官公署から表彰状，感謝状等を受けた者

職務表彰推薦に係る手続き
一

国立大学法人東京工業大学技術部の組織及び運営等に関する規則（平成19年規則第16号）第６条に定める研究支
援センター（以下「支援センター」という。）の長は，当該支援センターに所属する職員の中から，該当者，該当条項，内容等について別紙様式により，技術部長に推薦する。

二
４

技術部長は，前号の推薦があったときは，別に定める推薦委員会の議に付し，候補者を決定し，学長へ推薦する。

インセンティブの付与
技術部長は，職務表彰を受けた者について，勤勉手当の成績率の上積み又は勤務成績の区分「優秀」による昇給を行うものとする。
附則

この取扱いは，平成26年９月22日より施行する。

出典：本学ホームページ（学内限定）（資料 31－10）技術部年報（2014 年度版からの一部抜粋）

出典：技術部作成資料- 288 -

東京工業大学（資料 31－11）技術支援依頼件数の推移＊センター毎に異なる単位（依頼加工等件数，依頼分析件数，依頼分析サンプル数等）で集計しているため，全センター分をひとつのグラフにまとめず，センター毎の推移表としている。

出典：技術部作成資料- 289 -

研究

東京工業大学（資料 31－12）技術部新組織図（平成 28 年度～）

出典：技術部作成資料- 290 -

研究

東京工業大学

研究○小項目５「共同利用・共同研究拠点は，その使命を推進し，全国の関連分野の研究の進展に貢献する。
」の分析
関連する中期計画の分析
中期計画 2-2-3-1「【32】共同利用・共同研究拠点が，その機能の強化を図り，関連研究者との共同利用・共同研究を推進し，もって当該分野の学術研究の発展を先導できるよう，支援を行う。
」に係る状況
各共同利用・共同研究拠点において，関連分野の研究の発展のため支援を行った。
応用セラミックス研究所は，「先端無機材料共同研究拠点」として，建築系では平成 26
年度に日本建築学会構造委員会等にヒアリングを行い，拠点強化のための課題として建築
構造，耐震工学面での貢献を更に向上させるための課題を抽出すると同時に，カリフォル
ニア大学，ネバダ大学など米国の地震工学研究機関との連携の強化を開始した。 また無機系においても，日本セラミックス協会等コミュニティからの意見や要望をとりまとめ，検討を開始した。更に国際ワークショップの開催等，活動推進により，第二期中における共同利用研究総採択件数は 617 件となり，各共同研究が進行した。なお，本拠点の科学技術・学術審議会による期末評価においては A 評価を受けた。
資源化学研究所は，５研究所のネットワーク型による「物質・デバイス領域共同研究拠点」として，物質組織化学領域部会における共同研究の公募の際に広報活動を見直し，より多くの研究を支援した。また，第二期中における一般課題共同研究は 341 件，特定課題
共同研究は 35 件となり，研究活動を推進した。また，拠点の期末評価においては S 評価を受けた。
学術国際情報センターは，８大学情報基盤センターによるネットワーク型拠点として，学際的な活動を推進するため，「学際大規模情報基盤共同利用・共同拠点」の共同研究としての課題を第二期中にネットワーク拠点全体で 224 件，うち東工大を利用する課題 47件を採択し，増強したスパコン TSUBAME の計算資源を提供することで学術研究の発展を先導した。また，ネットワーク型学際大規模情報基盤共同利用・共同研究拠点全体の期末評価において A 評価を受けた。
これらの成果により，各拠点は，28 年度以降も共同利用・共同研究拠点としての継続が決定した。更に，これら既設の共同利用・共同研究拠点に加え，精密工学研究所が新規に共同利用・共同研究拠点の申請を行った結果，28 年度から「生体医歯工学共同利用・共同研究拠点」として認定が決定した。

（実施状況の判定）
実施状況がおおむね良好である。
（判断理由）
応用セラミックス研究所，資源化学研究所，学術国際情報センターにおいて関連研究者との共同利用・共同研究を推進し，28 年度以降も共同利用・共同研究拠点として継続することが決定した。更には，新規拠点として精密工学研究所が申請した「生体医歯工学共同
利用・共同研究拠点」が認定されることとなった。
【関連する学部・研究科等，研究業績】
資源化学研究所
・資源化学研究所【業績番号３】「創薬を志向した化学合成法、タンパク質標識化法、薬剤送達法の開発」
・資源化学研究所【業績番号６】「ナノ・マイクロテンプレート材料化学による集積機能材- 291 -

東京工業大学

研究料の創成」
・資源化学研究所【業績番号８】「ピコ秒時間分解赤外分光法による光誘起溶媒和ダイナミ
クスの研究」
・資源化学研究所【業績番号９】「材料機能のシステム設計に基づくエネルギー材料の開発」
・資源化学研究所【業績番号 10】「金属サブナノ粒子の精密合成と機能開拓」
・資源化学研究所【業績番号 11】「光合成機能の構築・維持の理解」
精密工学研究所
該当なし
応用セラミックス研究所
・応用セラミックス研究所【業績番号５】「トポロジカル絶縁体の研究」
・応用セラミックス研究所【業績番号 7】「巨大負熱膨張物質の開発」
学術国際情報センター
該当なし②優れた点及び改善を要する点等（優れた点）
１．研究戦略室及び研究戦略推進センターの戦略立案・コーディネート機能により，24 年度に，東工大元素戦略拠点が元素戦略プロジェクト＜研究拠点形成型＞に採択された。
（計画 2-2-1-1）
２．研究戦略推進センターのコーディネート機能により，24 年度に，地球生命研究所が
WPI に採択された。
（計画 2-2-1-1）
３．研究基盤の整備・更新計画のマスタープランを策定し，これに基づき設備導入を進めるとともに予算要求を行い，経費を獲得し，研究環境整備を進めた。
（計画 2-2-2-4）
４． TSUBAME2.0 の運用開始から，常に性能向上，省エネ稼働に努め，世界トップクラスのスパコンとして本学の研究情報基盤を充実し続けている。（計画 2-2-2-4）
５．外部資金に伴う間接経費獲得に貢献する教員に対し，職員報奨金に加えた更なるインセンティブについて検討を行い，24 年度より学長裁量スペースの研究利用に関するルールを整備し，実施に移した。
（計画 2-2-2-1）（改善を要する点）該当なし（特色ある点）１．本学独自の取組である研究改革の一環として，27 年度に，科学技術創成研究院及びグローバル水素エネルギー研究ユニットの創設を決定した。（計画 2-2-1-1）
２．優れた若手研究者を本学において審査し，表彰する挑戦的研究賞を 22 年度に，また特に優れた研究内容を表彰する学長特別賞を設定した。
（計画 2-2-2-1）
３．東工大基金の研究への活用を検討し，「『東工大の星』支援(STAR)」，末松賞「研究の種発掘」支援を新設するなど，基金を活用したインセンティブ付与のための取組を開始した。
（計画 2-2-2-1）
４．活発な研究活動を推進し，本学の研究拠点形成，イノベーション創出を目指す研究支援を検討した結果，新たに「研究戦略室による研究支援」を実施した。（計画 2-2-2-3）- 292 -

東京工業大学

社会連携

Ⅱ 中期目標ごとの自己評価
３ 社会連携・社会貢献，国際化に関する目標(大項目)(１)中項目１「社会との連携や社会貢献に関する目標」の達成状況分析①小項目の分析○小項目１「大学の有する知の提供を通じて社会と連携するとともに，社会貢献を
果たす。
」の分析
関連する中期計画の分析
中期計画 3-1-1-1「【33】初等中等教育に対する理科教育への支援及び社会人教育院等において，生涯学習や技術指導の機会を提供する。また，国際的にも科学技術で社会貢献を行う。
」に係る状況
社会連携に係る基本方針・戦略の策定と総合的な連絡調整を行う組織として，25 年４月
１日に，社会連携センター及び創立 130 周年事業統括本部を統合した社会連携本部を設置
し，これまで以上に地域社会との連携を強化し，大学の役割を果たすこととした。
さらに，26 年５月に「東京工業大学 平成の改革 骨子」を取りまとめ，社会連携改革について，教育改革，研究改革やガバナンス改革と共に大学改革の重要な柱として，社会への提言機能，産学連携機能及び広報機能の充実を目標に掲げ改革を進めた（資料 33－１）。
とりわけ，社会への提言機能の充実に関し，社会・地域・海外から希求されるプロジェク
ト及びプロジェクト実施組織の柔軟な設置と運営を行った。
初等中等教育に対する理科教育への支援としては，地域社会との連携を強化するため，，目黒区，近隣の目黒区，大田区と連携・協力に関する協定書を締結し（資料 33－２，３）
大田区の小学校への出前授業，博物館と目黒区教育委員会との連携講座（資料 33－４），
小中学生向けのサイエンスカフェ等（資料 33－５，６）を実施するなど継続的な支援活動を行った。また，本学の研究成果や活動を広く社会に周知するため，前述２区以外でも，小中学校への出前授業，生命理工学研究科等による高校生のための講習会や公開講座等（資料 33－７，８）及び東工大基金事業による松本工業高校等への出張講義（資料 33－７）などを行った。さらに，オープンキャンパスを開催し，本学の教育内容や研究室を積極的に公開した（資料 33－９）。
本学が誇る最先端の科学技術の紹介や，社会人のキャリアアップ，産業のグローバル化へ対応できる企業人の養成等を目的に 21 年に設置された社会人教育院では，社会の第一線で活躍してきた経験豊富な方々に，再度学び直す場を提供することを使命とし，本学の高度な専門性やユニークさを活かした大学院レベル技術系継続教育プログラムにより，生。
涯学習や技術指導などの機会を提供した（資料 33－10，11）
国際的な社会貢献としては，エジプト日本科学技術大学（E-JUST）に対し，日本式工学
教育・研究を導入した E-JUST の運営を支える主要支援大学の一つとして，教員派遣やE-JUST 学生の短期・長期受入を行うことで，エジプトの高度人材育成に貢献した。特に教員派遣では，E-JUST の８専攻のうち，産業経営工学，エネルギー資源工学，環境工学の３
専攻と，支援大学である４大学の中で最も多く，26 年度に延べ 27 名もの教員を派遣した（資料 33－12）。また，本学とタイの教育機関とのネットワーク構築を推進し，タイの製造業の中核人材となる高度な知識を身に付けた研究技術者・開発担当者を養成する
TAIST-Tokyo Tech を設立し，これまでに３つのプログラムを継続運営している（資料 33- 293 -

東京工業大学

社会連携－13，14）。運営に際しては，運営費の一部及び学生への奨学金として，賛助会員である企業，卒業生や個人からの寄附金を活用した。修了生はタイ国内企業への就職はもとより，日本や欧米の大学への進学など幅広く羽ばたいており，アジア諸国間の更なるネットワー
クの強化に貢献した。これらの取組は海外オフィスを拠点として行っており，社会連携改革において広報機能の充実を図るにあたり求められる海外オフィス等の充実と学生獲得の努力に結びつくものである。

（資料 33－１）「東京工業大学 平成の改革 骨子」

出典：本学作成資料- 294 -

東京工業大学

社会連携（資料 33－２）国立大学法人東京工業大学と目黒区との連携・協力に関する基本協定書

出典：広報・社会連携課保管資料- 295 -

東京工業大学

社会連携（資料 33－３）国立大学法人東京工業大学と大田区との連携・協力に関する基本協定書

出典：広報・社会連携課保管資料- 296 -

東京工業大学

社会連携（資料 33－４）近隣地域における理科教育支援活動◆近隣地域における理科教育支援活動一覧表
概 要
東京工業大学は隣接する目黒区、大田区と連携して理科教育支援活動を行っている。主に小中学生を対象としたイベントへの参画、現職の理科教員を対象とした研修を積極的に行っている。
実 績
1）目黒区
年度
H22

開催日
H22. 6.13

H23

H23. 6.12

H24. 3.24

H24

H24. 6.23
H24. 7. 6
H24. 7.11

H24. 3.23

H25

H25.5.7

H25.6 月～H26.3 月

H26.2.7
H26.3.15

名称概要「 ふ ぇ す た 環 境 in ・原子炉研の有冨研究室が参加。
「水の不思議」
目黒 2010」と題して、水の流れを高い周波数をもつ超音波を利用して可視化を行うデモンストレーショ
ンや水浄化の仕組みを炭から作られた凝集沈降剤を使用して絵の具水の浄化体験を実施した。
「 ふ ぇ す た 環 境 in ・環境問題への工学的・化学的見地からの取り
目黒 2011」
組みを参加した子どもたちに紹介することで、科学の面白さ・魅力を知ってもらう。原子炉研の有冨研究室が参加。
目黒区連携講座 もっ ・総論は講義・対談形式、各論は実習・実演形と 身 近 に サ イ エ ン 式で私たちの身近な電気について学んだ。
ス！2012「みんなの未来のエネルギー」
目黒区立中根小学校 ・中根小学校の生徒さん複数名が「地域を知ろ生徒来学う」との班別研究の一環で来学。見学及び構内案内を実施した。
目黒区立大岡山小学 ・大岡山小学校の２年生６名が総合学習の班別
校生徒来学研究の一環で来学。見学及び構内案内を実施した。
目黒区内中学校理科 ・区内の中学校に勤務する理科教員から希望者
教員研修を募り、グリーンヒルズ１号館の見学会、伊原准教授による説明及び質疑応答を行った。
目黒区連携講座 も ・グリーンヒルズ 1 号館（環境イノベーション
っと身近にサイエン 棟：EEI 棟）で太陽電池・燃料電池に関するス！「エネルギー変換 講演と施設見学を行います。対象は目黒区内在って何？太陽電池、燃 学の中学生以上。
料電池のしくみとこ
れからのエネルギーシステム」
・本川達雄教授が５年生を対象に、教科書に掲
目黒区立中根小学校
出前授業
載されている「生き物は円柱形」をテーマに、さまざまな教材を使って分かりやすく伝えた。
学生による小学校で ・区内小学校において学生による科学教室を開
の科学教室
催した。
6.30 田道小学校 「万華鏡づくり」
7. 3 緑ヶ丘小学校 「コップギターづくり」
3.12 緑ヶ丘小学校 「入浴剤づくり」
目黒区立第十一中学 ・１年生３名が職場見学として、国際開発工学
校
専攻江頭研究室を訪問した。
目黒区教育委員会・東京工業大学百年記念館共催講座「もっと身近にサイエンス！」・“バイオを学ぼう”をテーマに、主に中学生を対象とした講座を開催した。

- 297 -

東京工業大学
H26

H26.4.18

H26.12.7
H27.2.6

H27.3.8

H27

H27.11.1
H27.11.3
H27.11.7
H27.11.8
H28.2.20

社会連携

目黒区連携講座「もっと身近にサイエン
ス！ バイオを学ぼう！」

目黒区教育委員会と本学生命理工学研究科及び博物館の共催により実施した。小中学生を主な対象としたが，DNA を自らの目で見たという経験は，将来の進路に関係なく貴重な体験となり，理系人材の育成に寄与した。
目黒エコ祭り（エコラ 目黒エコ祭りに，国際開発工学専攻（神田研究イフめぐろ推進協会） 室）が出展し，環境問題に触れ合う場を提供した。
職場訪問
目黒区立第十一中学校の生徒が本学を訪問し，見学やインタビューを通して職業，社会のルー
ル，マナーなどに対する意識を醸成した。
目黒区連携講座「もっと身近にｻｲｴﾝｽ！超分子化学：ﾅﾉｻｲｽﾞのｶﾌﾟ
ｾﾙを作る」
ScitechScience
School 2015

目黒区連携講座「色の世界を体験しよう
視覚と色のサイエン
スを学ぶ」

高校生を対象としたｻｲｴﾝｽｶﾌｪを開催し，分子ｶﾌﾟｾﾙの合成や性質に関する講義や質疑応答，実験に参加することにより理系人材の育成という面でも効果があった。
本件は本学学生によるﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄで，目黒区・大田区の小学生(4～6 年生)に 4 日間同じ子供たちに対して「科学」の楽しさや「ものづくり・科学」を考える機会となるような，探求型科学
イベントを実施した。
中高校生を対象としたｻｲｴﾝｽｶﾌｪを開催し，色彩科学に関する講義や視覚実験を通して色の現象を体験し，理系人材の育成という面でも効果
があった

2)大田区
年度
H22

開催日
H22. 4.24
H22. 5.29
H22. 6. 5
H22. 7.27

H22. 5. 8

名称
概要
清 水 窪 小 学 校 で ・親子で一緒に科学実験を行い、科学に関する共の科学教室
通の体験を得ることを目的として開催。学生が講師を務めた。
○第１回：「ふくらむ科学」→カルメ焼き・サイ
ダ―作り
○第２回：
「ドライアイスで遊ぼう!!」→ドライア
イス実験・アイスクリーム作り○第３回：「パスタ橋を作ろう！」→乾麺を用いた橋による強度実験○第４回：「花火の科学」→花火実験(鉄粉の燃焼
実験・炎色反応)・花火作り
大 森 第 六 中 学 校 ・大森第六中学校で、数学・英語の補習教室のサで ス ク ー ル パ ー ポート、理科クラブのサポートをする「スクールトナー活動開始
パートナー」活動を開始した。

H22. 5.14

石 川 台 中 学 校 で ・石川台中学校で、主に理科授業をサポートする
ス ク ー ル パ ー ト 「スクールパートナー」活動を開始した。
ナー活動開始H22. 7.29

赤 松 小 学 校 で の ・親子で一緒に科学実験を行い、科学に関する共科学教室
通の体験を得ることを目的として開催。学生が講師を務めた。内容はドライアイス実験・アイスク
リーム作り。
小 学 生 向 け ロ ボ ・主催は機械宇宙システム専攻広瀬・福島研究室
ット教室「人に役 （後援：学生支援センター）。実際に子どもたち
立 つ ロ ボ ッ ト を にロボットを操作してもらうことにより、楽しさを体感してもらった。
作ろう」

H23. 1.29- 298 -

東京工業大学
H23. 2.20

H23

H23. 7.28

H23. 8.19

H23.11.29
H24. 3.10

H23. 2.19

H24. 3. 3

H24

H24. 6.21

H24. 8.17

H25. 2.24

H25

H25.8 月 ～ 11月

社会連携

第 11 回 「エコ ・区内の環境問題に取り組む団体・企業が集まり、
フ ェ ス タ ワ ン ダ 子ども達が環境について考えるきっかけとなるーランド」 in 矢 ことを目的に毎年開催している。原子炉研の有冨研究室が参加。出展コーナーでは、活性炭をベー口西小学校
スにした凝集沈降剤による濁水の浄化技術について紹介した。
「放射線」をテー ・放射線についての体系的な理解から具体的な実マ に し た 教 員 研 験方法について学び、放射線に関する最先端の科
修
学技術についての理解、いかに授業に生かせるかという視点での研修を開催。講師は原子炉研の井頭教授。
「 東 工 大 生 と 小 ・東京工業大学の学生たちが大田区内の小中学校
中 学 校 教 員 と の の先生とコラボレーションして新しい教材・授業
協 働 に よ る 実 践 開発を行った。大学院の授業と学校教員の研修が型 サ イ エ ン ス コ 一緒になった新しい形の学校連携の成果発表、体ミ ュ ニ ケ ー シ ョ 験会。今日求められている実践型サイエンスコミ
ン ～ 授 業 で 使 え ュニケーションについての講演のほか、学生と教る 理 科 教 材 開 発 員が協働で作成した指導案の発表も行った。
～」
清 水 窪 小 学 校 で ・親子で一緒に科学実験を行い、科学に関する共の科学教室
通の体験を得ることを目的として開催。学生が講師を務めた。
○第１回：「お豆腐をつくろう！」→豆乳、塩析
の説明
○第２回：
「ガラス細工」→マドラー制作
第 11 回 「エコ ・区内の環境問題に取り組む団体・企業が集まり、フェスタ・ワンダ 子ども達が環境について考えるきっかけとなるーランド」 in 小 ことを目的に毎年開催している。原子炉研の有冨研究室が参加。出展コーナーでは、水性絵の具を池小学校
溶かした水を汚水に見立て、凝集沈降剤で水を浄化する実験を行う「水博士認定コーナー」を運営した。
「東工大・おおた ・本学大学院学生と小・中学校教員との共同研究
サ イ エ ン ス フ ェ による理科教材の作成とプログラム開発を行い、スタ」
教員の理科指導力の向上に役立てた。
【対象：大田区小学生中学年～高学年 160 名】「おおたサイエンススクール」

・2007 年以降、JST からの補助金を元に大田区
が展開している事業。研究校である清水窪小学校
で、本学教員が「おもしろ理科教室」の一環で５年生に顕微鏡の使い方を指導した。
「 未 来 の 理 科 実 ・東京工業大学の学生たちが大田区内の小中学校
験大集合の先生とコラボレーションして、学校で活用でき－ 授 業 で 使 え る る面白い授業の指導案及び実験を行った。
教材開発発表会
第 12 回 「エコ ・区内の環境問題に取り組む団体・企業が集まり、フェスタ・ワンダ 子ども達が環境について考えるきっかけとなるーランド」 in 池 ことを目的に毎年開催している。原子炉研の有冨研究室が参加。
上小学校
学 生 に よ る 小 学 ・区内小学校において学生による科学教室を開催
校での科学教室
した。
8. 8 小池小学校 「コップギターづくり」
8.26 清水窪小学校 「入浴剤づくり」
8.31 馬込第三小学校 「サイエンスショー」
11.16 矢口西小学校「紙飛行機づくり」
11.30 清水窪小学校「エコカイロの制作」- 299 -

東京工業大学
H25.11.27
H26.1.23

H26

・化学専攻伊原准教授の研究室に４年生 40 名を迎え、環境エネルギーイノベーション棟の見学と研究内容の紹介を行った。
「 お お た サ イ エ ・大田区が展開している同事業に本学教員が、継ンススクール」
続的に連携してきたほか、この日の中間発表にお（清水窪小学校） いて、鈴木正昭教授が本学と清水窪小学校との連携について講演を行った。
清水窪小学校H26.8.15

東工大・おおたサ
イエンスフェス
タ

大田区教育委員会と本学の応用化学専攻等の協力により，大田区内の小学生を対象にした科学教室を開催し，科学への糸口を示した。

H26.11.15

エコフェスタ・ワ
ンダーランド「水の不思議」（東調
布第三小学校，中学生など）
大学でおもちゃを作って学ぼう（清水窪小学校）

大田区東調布第三小学校において，身近な「水」をテーマにその科学的性質を実感するため様々な実験を通して科学の魅力を体感させた。

H26.12.10

H26.12.26

本学，機械系専攻が清水窪小学校の生徒を対象に，トコトコ動くおもちゃを自分で作って遊びな
がら，物理現象を学ぶ機会を提供した。

作って，遊んで，学ぶ工場（本学ものつくりセンター）
作って，遊んで，学ぶ工場（本学ものつくりセンター）
2015 東工大・おおたサイエンスフェスタ

大田区教育委員会と本学の応用化学専攻等の協力により，大田区内の小学生を対象にした科学教室を開催し，科学への糸口を示した。

H27.8.28

地球とあそぼう2015

地域の小学生を対象とした，化石・鉱物などを使った体験実習を実施した。

H28.10~3

科学教室

H28.１.20

大田区立大森第 6
中学校

小・中・高校生を対象にした科学教室を実施した。
10.10「生命現象－物理と化学からのアプローチ‐」
10.11「海辺に棲む生物の観察‐ウニやヒトデは
どうやって生きているの‐」
11.14「植物のミクロな動きを顕微鏡で観察しよう」
3.29 「棘皮動物の不思議な世界」
同校生徒が本学を訪れ，授業の一環として企画した「景観まちづくり学習」に本学博物館が対応することとなり，道家特命教授がインタビューを受けるとともに学内諸施設を案内した。

H28.１.30

研究所訪問（地球生命研究所）

H27.3.27

H27

社会連携

H27.7.31

本学，機械系専攻が清水窪小学校の生徒を対象に，トコトコ動くおもちゃを自分で作って遊びな
がら，物理現象を学ぶ機会を提供した。
本学，機械系専攻が清水窪小学校の生徒を対象に，トコトコ動くおもちゃを自分で作って遊びな
がら，物理現象を学ぶ機会を提供した。

教師 3 名に対して「地清水窪小学校 6 年生 20 名，球の内部」についての説明や，「ダイアモンドア
ンビルセル」を使った実験，顕微鏡での観察など実演等を交えて説明した。

出典：広報・社会連携課作成資料- 300 -

東京工業大学

社会連携（資料 33－５）サイエンスカフェ 2014「腸内細菌ってなんだ？」（目黒区との連携講座）

出典：東京工業大学博物館＆目黒区との連携講座ホームページ（資料 33-4）サイエンスカフェ「もっと身近にサイエンス！超分子化学：ナノサイズのカプセルを作る」開催報告

出典：本学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/event/2015/029883.html- 301 -

東京工業大学

社会連携（資料 33－６）「もっと身近にｻｲｴﾝｽ！」（目黒区との連携講座）

出典：本学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/news/2015/030171.html- 302 -

東京工業大学

社会連携（資料 33－７）高校生のための夏休み特別講習会（生命理工学部）〈抜粋〉

出典：本学ホームページ
http://www.bio.titech.ac.jp/event/highschool/- 303 -

東京工業大学

社会連携（資料 33－８）出張授業「工業高校との高大連携ものづくり人材育成プロジェクト」- 304 -

東京工業大学

社会連携

出典：基金室作成資料- 305 -

東京工業大学

社会連携（資料 33－９）オープンキャンパス 2015

◆ オープンキャンパス入場者数

平成 22 年度

約 2,000 名

平成 23 年度

約 2,000 名

平成 24 年度

約 2,000 名

平成 25 年度

約 2,000 名

平成 26 年度

約 12,000 名

平成 27 年度

約 15,000 名

出典：本学ホームページ及び入試課作成資料
http://www.titech.ac.jp/news/2015/032784.html- 306 -

東京工業大学

社会連携（資料 33－10）東京工業大学社会人教育講座・プログラム

出典：本学ホームページ
http://www.kyoiku-in.titech.ac.jp/extension/ex01/detail_153.html- 307 -

東京工業大学

社会連携（資料 33－11）東京工業大学社会人教育院開講講座・プログラム受講者実績（H21-27）

出典：社会人教育院作成資料- 308 -

東京工業大学

社会連携（資料 33－12）東工大の E-JUST 支援

出典：大学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/globalization/stories/ejust_tokyo_tech.html- 309 -

東京工業大学

社会連携（資料 33－13）TAIST-Tokyo Tech(東工大がリードする日・タイ人材育成ネットワーク)- 310 -

東京工業大学

社会連携

出典：本学ホームページ
http://www.ttot.ipo.titech.ac.jp/docs/Pamphlet0703.pdf- 311 -

東京工業大学

社会連携（資料 33－14）TAIST プログラム修了者数（H21-27）

出典：国際部国際事業課作成資料- 312 -

東京工業大学

社会連携（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
本学の強みを活かし，目黒区と連携した小学校での理科教育及び附属科学技術高校による近隣小学校への出前授業などの支援活動のほか，各研究科等により，小中学生を主な対象とした特別講習，公開講座，シンポジウム等の開催による社会支援活動を積極的に行った。
さらに，社会人教育院等による技術者向け講演会，特別講義の継続実施による生涯学習
や社会人教育支援及び国際協力としてエジプト日本科学技術大学（E-JUST）による高度人材育成や TAIST-Tokyo Tech プログラムによるタイにおける技術者養成支援活動等についても積極的に行った。
以上のことから，実施状況が良好であると判断される。

- 313 -

東京工業大学

社会連携

中期計画 3-1-1-2「【34】社会のニーズに即した産官学連携を積極的に推進し，本学で創造された知の国内外での応用・活用を促進する。また，本学で創造された知を政策策定・世論醸成を通して社会に還元する。」に係る状況
本学で蓄積した知を社会にて有効活用するため，産学連携推進本部において共同研究，
受託研究等の技術移転活動を積極的に進めた（資料 24－１，２，P239-240）。特に共同研
究は，リーマンショック後の落込みから回復し，近年大幅に増加している。また，共同研
究講座・部門制度により，さらなる研究資金獲得を目指す大規模な産学連携を推進した（資料 24－３，P240）。さらに，大学発ベンチャーによる経済活性化に貢献するため，東工大
発ベンチャーへの称号を累計 72 社に授与した（資料 24－４，P241）。
特筆すべき成果として，24 年に科学技術振興機構との共催で，本学教員が発見した画期的なアンモニア合成触媒をテーマに開催した緊急シンポジウム（資料 34－１）に係る課題
が，25 年に JST 戦略的創造研究推進事業（ACCEL）に選定され（資料 34－２），その後民間
企業との共同研究に発展し成果を得ている（資料 34－３）。
また，産学連携における社会的貢献が大きい成果としては，精密工学研究所・進士忠彦
教授の研究成果の一部により，本学発及び東京医科歯科大学発ベンチャーの称号を有する
メドテックハート株式会社を 23 年８月に設立した。心臓移植や急速に普及が進む体内植え込み型補助人工心臓への橋渡しポンプとして，また，人工心肺装置の中長期使用に向けた
キーデバイスとして実用化に向けた研究を推進し，24～25 年度 NEDO イノベーション実用化ベンチャー支援事業にも採択され，高い技術評価を受け開発を進めた（資料 34－４）。
さらに，本学で創造された知を政策・社会ビジョン等の提示を通して社会に還元するため，政府審議会等を通じた知の提供を行うとともに（資料 24－８，P245），「国民との科学・技術対話」の活動として高校生・一般向け公開講演会等（資料 34－５），本学の最先端研
究のダイナミズムを学外へ広く周知する講演会シリーズ“Tokyo Tech Inspiring Lecture
Series”（資料 25.2－６，P258）を開催し情報発信を行った。さらに，本学ホームページに「Tokyo Tech Research」を立ち上げ，広く社会に向け研究成果や社会貢献の取組等の情報発信を積極的に行った（資料 30－７，P277）。

- 314 -

東京工業大学

社会連携（資料 34－１）緊急シンポジウム「Beyond Haber-Bosch Process:アンモニア合成のブレークスルーを目指して」シンポジウムプログラム（抜粋）出典：本学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/news/file/press_20121122.pdf（資料 34－２）JST 戦略的創造研究推進事業（ACCEL）に選定

出典：本学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/news/2013/023695.html- 315 -

東京工業大学

社会連携（資料 34－３）ガラスがゴムになる ―エントロピー弾性を示す酸化物ガラスを実現―
http://www.titech.ac.jp/news/2014/029263.html（資料 34-４）東工大発技術の活用事例 ～ メドテックハート株式会社 ～出典：本学産学連携推進本部ホームページ
http://www.sangaku.titech.ac.jp/document/2013/news_0501.html- 316 -

東京工業大学

社会連携（資料 34－５）東京工業大学「国民との科学・技術対話」公開講演会パンフレット（抜粋）出典：総合プロジェクト支援センター作成資料- 317 -

東京工業大学

社会連携（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
産学連携推進本部において共同研究，受託研究等の技術移転活動を積極的に進めた結果，第１期中と比較し顕著に実績を上げたことに加え，特筆すべき成果として，細野秀雄教授
を研究代表者とする JST 戦略的創造研究推進事業（ACCEL）に選定され，その後，民間企業との共同研究に発展し，成果を得ている。
また，政府審議会等を通じて，本学で創造された知を社会に積極的に還元していることからも，当該中期計画の取組に係る実施状況は良好と判断する。

- 318 -

東京工業大学

社会連携

中期計画 3-1-1-3「【35】Tokyo Tech STAR (Science and Technology Academic Repository)
構想に基づく教育研究成果の従来の発信に加え，文化・社会的観点からの検討と学内外に向けて広く表現するために，博物館機能を充実する。」に係る状況Tokyo Tech STAR 構想（資料 35－１）に基づく文化・社会的観点からの検討として，22
年度，学内に散在していた研究者のプロフィール，研究業績，教育・社会活動等に関する情報を横断的に検索し，検索結果を研究者に紐付け統合して表示する機能を備える東京工業大学 STAR サーチ（STAR Search）を開発し，23 年５月に公開した（資料 35－２，３）。
また，より高度な機能の提供，学内他システムとの連携の強化及び利用者の利便性の向上等を目的に機能開発等を行った（資料 35－４）。
東京工業大学リサーチリポジトリ（T2R2）（資料 35－５）に関しては，本学研究者の研究業績の本文データの公開を積極的に進め，21 年度末に 56 件であった公開数は，27 年度
末には 5,076 件に達した（資料 35－６）。また，利用者インタフェースや支援機能の改善等を行った（資料 35－７）。
25 年度の学位規則の一部を改正する省令を受け，これに対応する機能を追加した。結果，学位論文の公開件数は，内容要旨 714 件，審査結果の要旨 715 件，本文 607 件となった（資料 35－８）。
26 年度には，研究者のプロフィール情報を蓄積・提供している研究者情報管理システム
をバージョンアップし，連携する STAR Search へ提供するデータを充実させた（資料 35－９）。また，27 年度には STAR Search 及び T2R2 に，研究者情報の発信を行う外部サービス
である ORCID，ResearcherID との連携機能を追加し，本学の教育研究成果の発信機能を強化した（資料 35－10～12）。
東京工業大学博物館は，本学で生み出された教育研究の歴史的成果，現在進行している
様々な先端研究や社会への応用実績，本学卒業生の社会における成果等を収集・調査・保存・研究及び伝承することにより，社会に向けて広く発信することを目的とし 23 年４月に設立し，博物館相当施設への登録を行った（資料 35－13）。25 年には，博物館組織を博物館部門と資史料館部門の２部門体制として業務の効率化を図るとともに，学内文書の効率的管理体制を構築する必要性から，資史料館部門 に公文書室を設置した（資料 35－14）。
さらに 27 年度には公文書室が国立公文書館等として指定を受けたことに伴い，保存期間満了の法人文書や簿外資料などの移管により，目録作成及び排架作業を行った。
本学の教育研究成果を学内外に向けて広く発信する観点から，百年記念館において各種展示会（第２期中期目標期間中の開催件数（以下同様）13 件），シンポジウム他（31 件）を開催し，学外でも国内外の機関と協同し各地で展示会等（12 件）を開催した（資料 35－15）。
また，26 年度に獲得した国立大学改革基盤強化促進費により，学生や教職員が，学修やミーティング，イベントなど多様な活動を展開することの出来るアクティブ・ラーニン
グ・コモンズ及び大学の最新情報を広報するインフォメーション・コモンズとして活用するための改修を実施し公開した（資料 35－16）。内覧会やイベント，ワークショップを実施し，新たな学びと情報発信の空間の活用について学内外への周知を図った（資料 35－17）。
さらに，地球史資料館では大型試料の屋外展示の可能性について検討を行うとともに，定期的な広報活動『地球と遊ぼう』を実施し，小学生に地球科学研究の興味・関心を広め，
地域貢献を行った（資料35－18）。また，全世界ネットワークの確立を目指し，地球史試料及び国内・国外研究施設のデータベースのリンクについて検討を進めた。

- 319 -

東京工業大学

社会連携（資料 35－１）Tokyo Tech STAR 構想

出典：T2R2 ウェブページ http://t2r2.star.titech.ac.jp/star.html（資料 35－２）STAR Search 概要

出典：STAR Search ウェブページ
http://search.star.titech.ac.jp/titech-ss/static.act?page=about- 320 -

東京工業大学

社会連携（資料 35－３）STAR Search トップページ

出典：STAR Search ウェブページ
http://search.star.titech.ac.jp/titech-ss/search.act- 321 -

東京工業大学

社会連携（資料 35－４）STAR Search 開発機能
・もしかして検索機能の実現

入力したキーワードに対し，検索語の候補を表示する機能を開発した。これにより，研究者の名前が正確に分からない場合でも，目的の研究者にたどり着ける可能性が高まった。
・T2R2，附属図書館 OPAC，研究資金データベースとの連携

研究者自身のページの T2R2 アイコンから，T2R2 の該当データの編集ページへ遷移する機能を開発した。これにより，データを編集するために東工大ポータルから T2R2 へログイン
し直す必要がなくなり，研究者の利便性が向上した。

- 322 -

東京工業大学

社会連携

附属図書館の OPAC（蔵書検索）と連携し，研究者の氏名で OPAC を検索して，附属図書館に当該研究者の著書が所蔵されているか調べることができる機能を開発した。

研究資金データを取りまとめたデータベースと連携する機能を開発した。これにより，研究者が獲得した競争的資金のデータを STAR Search で検索・表示することが可能になった。
・研究者の履歴書（CV），研究者詳細情報の出力機能
履歴書（CV）サンプル
研究者詳細情報サンプル

出典：STAR Search WG 作成資料

- 323 -

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社会連携（資料 35－５）T2R2 概要

出典：T2R2 ウェブページ
（資料 35－６）T2R2 本文ファイル公開数（累計）出典：リサーチリポジトリ WG 作成資料

- 324 -

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社会連携（資料 35－７）T2R2 開発機能
・データ集計機能#取得日時#2015/12/01 03:47:49

期間FROM 2015/11/1 0:00:00
期間TO 2015/11/30 23:59:59#

#常勤組織

所属組織

FALSE
TRUE
FALSE
TRUE
FALSE
TRUE
FALSE
FALSE
TRUE
FALSE
TRUE
FALSE
TRUE
FALSE
TRUE

東京工業大学 大学院理工学研究科 機械物理工学専攻(常勤)東京工業大学 大学院理工学研究科 機械物理工学専攻
東京工業大学 外国語研究教育センター 応用言語
(常勤)東京工業大学 外国語研究教育センター 応用言語
東京工業大学 火山流体研究センター(常勤)東京工業大学 火山流体研究センター
東京工業大学 異種機能集積研究センター
東京工業大学 大学院理工学研究科 化学専攻(常勤)東京工業大学 大学院理工学研究科 化学専攻
東京工業大学 応用セラミックス研究所 セラミックス解析部門(常勤)東京工業大学 応用セラミックス研究所 セラミックス解析部門
東京工業大学 大学院総合理工学研究科 環境理工学創造専攻(常勤)東京工業大学 大学院総合理工学研究科 環境理工学創造専攻
東京工業大学 大学院理工学研究科 電子物理工学専攻(常勤)東京工業大学 大学院理工学研究科 電子物理工学専攻[論文・著書]期間末 [論文・著書]期間内 [論文・著書]期間内 [特許]期間末時点 [特許]期間内に[特許]期間内にでの登録済み研究 新規に登録された 変更された
人数 時点での登録済み に新規に登録された に変更された
研究業績の総数
研究業績の件数
研究業績の件数
業績の総数
研究業績の件数
研究業績の件数
36
5603
32
35
137
1
31
5249
32
35
133
1
4
87
1
1
0
0
4
87
1
1
0
0
6
155
1
1
0
0
5
155
1
1
0
0
2
0
0
0
3
0
41
1271
1
1
7
0
31
1109
1
1
7
0
9
997
1
3
33
0
6
989
0
0
33
0
27
2081
0
0
19
0
16
2075
0
0
19
0
23
5001
14
22
242
1
17
4993
12
16
242
1

0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0

情報活用 IR 室からの要望を受け，データの登録／更新件数等を集計する機能を開発した。これにより，組織ごとの教育・研究状況の分析等を行う際の元データを出力することができるようになった。
・アクセス状況通知機能研究者に自身の業績へのアクセス統計をメール通知する機能を開発した。
・学位論文の登録機能

学位論文の登録機能について，論文要旨，審査の要旨，要約も登録できるよう改修した。
出典：リサーチリポジトリ WG 作成資料
- 325 -

東京工業大学

社会連携（資料 35－８）T2R2 学位論文公開件数
種別

公開件数 （H28.3 末時点）

学位論文

607

学位論文（内容要旨）

714

学位論文（審査結果の要旨）

715
出典：リサーチリポジトリ WG 作成資料

（資料 35－９）研究者情報管理システムにおける項目変更

出典：STAR Search ウェブページ

- 326 -

東京工業大学

社会連携（資料 35－10）研究者情報管理システム バージョンアップ
1. 件名
研究者情報管理システム バージョンアップ及び TSUBAME ホスティングサービスへの移行業務 一式
2. 概要
2.1. 背景及び目的
研究者情報管理システム（以下，「本システム」という。）は，東京工業大学（以下，
「本学」
という。
）の研究者プロフィール情報を蓄積し，管理するシステムである。本システムは，東京工業大学 STAR サーチ（以下，「STAR Search」という。）や東京工業大学リサーチリポジ
トリシステム（以下，「T2R2」という。
）等に研究者情報を提供することで，本学の研究者情報の有効活用を図ることを目的としている。
平成 23 年度まで，本システムに登録・蓄積されたデータは，希望者に限り，独立行政法人
科学技術振興機構が運営する JST ReaD へデータ交換システムを通じ提供していたが，平成
24 年 3 月，JST ReaD が国立情報学研究所によって運営される researchmap と統合したことによりデータ交換システム及びデータフォーマットに大幅な変更が生じ，従来の形式でのデータ提供が困難となった。
researchmap は日本の研究者総覧として国内最大級の研究者情報のデータベースであり，本学の研究者情報を広く一般に公開するためには，データの提供・更新を継続していく必要がある。しかしながら現状では，データ交換システムによる一括登録・更新を行うことが困難なため，研究者は個別にデータを登録・更新しており，大きな負担となっている。
この問題を解決するため，researchmap の新しいデータ仕様に準拠したデータを抽出することができるよう，研究者情報管理システムのバージョンアップを行う。なお，現行システ
ムからのデータ移行及び現行システムと連携している STAR Search，T2R2 との連携を継続するための API の開発も併せて行う。
（以下略）
出典：研究者情報管理システムバージョンアップ及び VEST 移行仕様書（資料 35－11）ORCID，ResearcherID との連携（STAR Search）※STAR Search の研究者情報ページに ORCID，ResearcherID から取得した情報を表示し，各サービスへリンクすることで，よりグローバルに研究者情報を発信する機能を備えた。

出典：STAR Search ウェブページ

- 327 -

東京工業大学

社会連携（資料 35－12）ORCID，ResearhcerID との連携（T2R2）※T2R2 の研究者情報ページに ORCID，ResearcherID を表示し，グローバルな研究者情報サービスへと繋がる機能を開発した。また，ORCID に登録されている業績情報を一括して取り込む機能を開発し，研究者の業績情報の一本化を図るとともに，他機関からの異動や新規採用で新たに本学へ着任した研究者が ORCID 利用者であった場合，ORCID を経由し，より簡単に業績を登録することができるようになった。

出典：T2R2 ウェブページ
（資料 35－13）百年記念館展示室

出典：博物館作成資料- 328 -

東京工業大学（資料 35－14）博物館組織図

出典：博物館作成資料（資料 35－15）博物館イベント等調査- 329 -

社会連携

東京工業大学

出典：博物館作成資料- 330 -

社会連携

東京工業大学

社会連携（資料 35－16）博物館・百年記念館 1 階 ﾗｰﾆﾝｸﾞ＆ｲﾝﾌｫﾒｰｼｮﾝ・ｺﾓﾝｽﾞ内覧会資料

出典：博物館ホームページ
http://www.cent.titech.ac.jp/DL/DL_LearningCommons/document_LearningCommons.pdf- 331 -

東京工業大学

社会連携（資料 35－17）Launch Up! – Learning & Information Commons パンフレット

出典：博物館ホームページ
http://www.cent.titech.ac.jp/SpecialExhibitions_event/PastExhibition_event/LU.html- 332 -

東京工業大学

社会連携（資料 35－18）地球とあそぼう開催報告

出典：本学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/news/2014/028420.html- 333 -

東京工業大学

社会連携（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
研究業績等を研究者に結びつけて検索・表示する STAR Search を新たに構築・公開した
ほか，T2R2 において研究業績の公開件数を増加させた。また，「東京工業大学博物館」を設立し，博物館相当施設の指定を受け，本学をこれまでと異なる視点から地域・社会に向け PR を実現させ，大学における博物館機能の著しい強化を果たした。さらに公文書管理法に基づき，関東の国立大学として東京大学と並び初となる国立公文書館等の指定を受けた
公文書室を設置した。
種々の機関と連携・協同したセミナー・イベント実施，ラーニング＆インフォメーショ
ン・コモンズの整備，小学生を対象とした科学教育体験型イベント及び地球史資料館既存
試料のデータベース構築など様々な取組により，教育・研究成果の積極的な発信及び博物
館機能の充実が図られ，本学の有する知を広く社会に還元できたと考え，当該中期計画の取組に係る実施状況は良好であると判断できる。

②優れた点及び改善を要する点等（優れた点）
１．目黒区と連携した小学校での理科教育及び附属科学技術高校による近隣小学校への出前授業などの積極的な支援活動を行ったこと。
（計画 3-1-1-1）
２．各研究科・専攻により，小中学生を主な対象とした特別講習，公開講座，シンポジウ
ム等の開催による社会支援活動が積極的に行われたこと。
（計画 3-1-1-1）
３．26 年度より講演会シリーズである“Tokyo Tech Inspiring Lecture Series”を開始
し，本学で創造された知を社会へ広く発信した。
（計画 3-1-1-2）
４．22 年度，本学が有する複数のデータベース等を横断的に検索し，結果を統合して表示する機能を備える STAR Search を構築・公開し，教育研究成果の発信を推進した。
（計画
3-1-1-3）
５．T2R2 において，学生を含む本学研究者による研究業績の本文コンテンツの公開を進め，22 年３月末時点では 56 件であった本文コンテンツの公開数は，総計 5,076 件に上った。
（計画 3-1-1-3）
６．STAR Search 及び T2R2 では，本学の研究者情報，研究業績情報を広く世界に向けた発信を目的に，外部サービスの ORCID，ResearcherID と連携する機能を備えた。（計画3-1-1-3）
７．博物館相当施設への登録を行い，東京工業大学博物館を組織及び国立公文書館等としての指定を受け公文書室を設置した。（計画 3-1-1-3）
８．学内外において，種々の機関と連携・協同したセミナー・イベント，資料出品・貸出提供などの活動を行ったことにより，本学の教育研究の蓄積とその社会的意義を再構築する視点を提示し，それを広く共有する成果をあげた。
（計画 3-1-1-3）（改善を要する点）特になし（特色ある点）
１. 国際貢献として，エジプト日本科学技術大学（E-JUST）に対し，本学の教員派遣やE-JUST 学生の短期・長期受入を行い，エジプトの高度人材育成に貢献した。また，
TAIST-Tokyo Tech プログラムによりタイにおける先進的な技術者養成支援活動を行った。
（計画 3-1-1-1）
２．22 年度，本学が有する複数のデータベース等を横断的に検索し，結果を統合して表示する機能を備える STAR Search を構築・公開し，教育研究成果の発信を推進した。
（計画
3-1-1-3）- 334 -

東京工業大学

社会連携

３．ラーニング＆インフォメーション・コモンズを整備し，学内外の学生・教職員が積極的に活用できる新しい教育研究環境が整った。（計画 3-1-1-3）- 335 -

東京工業大学

社会連携(２)中項目２「国際化に関する目標」の達成状況分析①小項目の分析○小項目１「戦略的な大学連携や運営の充実により，国際化を推進する。」の分析
関連する中期計画の分析
中期計画 3-2-1-1「【36】世界の理工系トップ大学・研究機関との連携を大学及び部局レベルで強化し，研究者及び学生の交流を促進する。また，マサチューセッツ工科大学等世界トップレベルの海外大学から招へいした外国人教員等による講義等を通じて，学生の国際的な視野を拡げる。
」に係る状況
本学の目標である「世界最高の理工系総合大学の実現」に向け，新たに「国際戦略 2012」を策定して，各種取組を実施し，戦略的な大学連携を推進した（資料 36－１）。
理工系トップ大学との連携強化については，本学の強みを活かし本学主導で設立した５大学（香港科技大学，韓国科学技術院，南洋理工大学，清華大学，本学）間のコンソーシ
アム組織である ASPIRE リーグの事務局として，ASPIRE Forum（副学長会議・シンポジウム・
Student Workshop）（資料 36－２）や ASPIRE 研究グラントにより，５大学間の共同研究を推進し（資料 36－３，４），南洋理工大学主催の Undergraduate Research Academy へも参加するとともに，
ヨーロッパ理工系トップ大学コンソーシアムの IDEA リーグと連携して両リーグ間の学生交流を促進した（資料 36－５）。
また，カリフォルニア大学サンタバーバラ校，ウプサラ大学，南洋理工大学との合同シンポジウムを開催し，複数分野間での教育研究交流を進めた（資料 36－６）。
学生交流については，23 年度に海外からの短期学生受入制度を改定し，全学レベルでは
YSEP（資料 36－７）や ACAP（資料 36－８）により，部局レベルでは本学主導で設立した
AOTULE（アジア・オセアニア工学系トップ大学リーグ）等により積極的な交流を促進した。
これにより，長期留学の意識づけができた。
23 年度に「大学の世界展開力強化事業」に２件（CAMPUS Asia，TiROP）が採択され，CAMPUS
Asia では，10 年以上継続的に実施している清華大学との大学院合同プログラムを基盤にさらに学生交流を活性化するとともに，韓国科学技術院とは共同学位プログラム実施のための協定書を締結し，今後の学生交流の深化につなげた（資料 36－９，10）。TiROP では，既存の欧米等協定校との連携強化に加え，カリフォルニア工科大学等の米国トップ大学との連携体制を築き，参加学生については双方の大学の間で「修学・研究計画書」を取り交わし，これに基づき研究指導・助言等を行うなど，質保証を伴う交流を実施した（資料 36－11，12）。また，当該事業で培ったネットワークを拡大して，新たな短期受入プログラム（Tokyo Tech サマープログラム）を開発し，28 年度実施に向けて学生募集を開始した。
これらの海外派遣学生交流プログラムを実施した結果，22～27 年度にかけ，一年度あたりの派遣学生数を約４倍に増加させた（資料 36－13）。
研究者交流については，25 年度より「研究大学強化促進事業」の下，海外の大学・企業等との国際共同研究推進に向けた派遣・招へい支援プログラムを設け，これまでに 124 件の支援を行った（資料 36－14）。
学生の国際的な視野拡大については，26 年度に「世界トップレベルの海外大学からの教員招へいプログラム」を設け，計画のとおりマサチューセッツ工科大学等から研究者を招- 336 -

東京工業大学

社会連携

へいして大学院講義を開講するとともに若手研究者・学生との教育研究交流を図る機会を提供した（資料 36－15～17）。
さらに，海外トップ大学・政府機関等から役員・研究者・専門家等を招き，講演会やシンポジウムを開催することにより，本学を拠点とする多様な交流活動が推進された。特に，
ルース駐日米国大使に始まり，ケリー米国国務長官や米国エネルギー省副長官等，主に海外政府高官による講演会を本学主催で実施することにより，教職員・学生の国際的な視野を大きく拡げることができた（資料 36－18）。また，UNESCO などの国際機関へのインターンシップを実施した。
（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）ASPIRE リーグで主導的な役割を果たし，アジアの理工系トップ大学と多様な教育研究交流を促進するとともに，IDEA リーグとの連携によりヨーロッパ理工系トップ大学との学生交流も推進した。
「大学の世界展開力強化事業」により，世界トップ大学への短期学生派遣に加え，長期留学も促進された。
海外トップ大学・政府機関から専門家を招へいし，講義や講演会を実施することにより，本学の教職員・学生が国際的な視野を拡げ，幅広い交流実績を積むことができた。
（資料 36－１）「国際戦略 2012」について

出典：東京工業大学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/about/policies/affairs.html「国際戦略 2012」本文
http://www.titech.ac.jp/about/policies/pdf/policypaper.pdf- 337 -

東京工業大学

社会連携（資料 36－２）ASPIRE Forum 開催報告（抜粋）

出典：本学ホームページ http://www.titech.ac.jp/news/2015/032068.html
報告書本文 http://www.ipo.titech.ac.jp/aspire/english/news/detail_1252.html（資料 36－３）ASPIRE リーグ研究グラント募集要項（平成 27 年度）（抜粋）

出典：本学ホームページ http://www.ipo.titech.ac.jp/aspire/2015_ASPIREGrant_Outline_J.pdf- 338 -

東京工業大学

社会連携（資料 36－４）平成 23～27 年度 ASPIRE リーグ研究グラント採択一覧

出典：国際室作成資料- 339 -

東京工業大学

社会連携（資料 36－５）IDEA リーグ サマースクールプログラム

出典：国際室作成資料- 340 -

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社会連携（資料 36－６）海外トップ大学との合同シンポジウム開催実績
開催日時
平成 26 年
9 月 16 日～17 日

シンポジウム名・概要
ホームページ URL
ウプサラ大学・東京工業大学 合同シンポジウム
http://www.titech.ac.jp【概要】/globalization/stories/
教育や研究における相互協力の推進のため，全学を挙げて海外 uppsala_symposium.h
で実施する初のシンポジウムをスウェーデンのウプサラ大学と tml合同で開催。
「エレクトロニクス・材料科学分野」「物理・核科学分野」「生命科学分野」「環境・再生可能エネルギー関連分野」「産学連携と外部資金獲得」の５分野において，両大学の研究者が講演を行った。このシンポジウムにおいて，大学間交流の進展を約する基本合意書（Letter of Intent）及び共同研究覚書（MOU）が締結された。

平成 27 年8 月 26 日～28 日

東京工業大学・カリフォルニア大学サンタバーバラ校 合同シ
ンポジウム，国際学生ワークショップ【概要】
平成 26 年４月に締結したカリフォルニア大学サンタバーバラ
校との全学協定に基づく連携強化を目指し，同大学の学長，複数分野の教員及び学生を本学に招き，国際学生ワークショップ
及び合同シンポジウム（大学概要，複数分野の研究発表，分科会，学生ワークショップ総括）を実施。
本シンポジウムにより，両大学の研究者が共同研究の可能性を見出し，また学生ワークショップにより研究と教育の双方において，今後の更なる交流が期待される結果となった。

http://www.titech.ac.jp/news/2016/033152.ht
ml（合同シンポジウム）
http://www.titech.ac.jp/globalization/stories/
ucsb_workshop.html（学生ワークショップ）

平成 27 年
11 月 16 日～17 日

第２回東工大－ウプサラ大合同シンポジウム【概要】
平成 26 年９月の第１回合同シンポジウムのフォローアップとして本学にて開催。
「持続可能な社会の実現に向けた新たなテクノロジーとシステム」をテーマに，次世代型太陽電池，水素燃
料電池，有機電池，省エネ性能に優れた建築，バイオ燃料などの研究成果の紹介と意見交換を実施した。産学連携やベンチャ
ー企業設立についても議論が交わされた。

http://www.titech.ac.jp/news/2015/032945.ht
ml

平成 28 年2 月 29 日～3 月 1 日

第 1 回南洋理工大－東工大合同ワークショップ【概要】
2014 年採択のｽｰﾊﾟｰｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ大学創成支援事業の一環として国際的な教育研究を推し進めるために，ｼﾝｶﾞﾎﾟｰﾙ南洋理工大にて実施したもの。本学からは学長，副学長をはじめ，環境工学・分子化学・界面化学等の分野の研究者が参加。両大学の研究活動の紹介，講演，分科会での発表とともに，両大学の共同研究の実施に向け意見交換を行った。

http://www.titech.ac.jp/news/2016/034882.ht
ml

出典：評価室作成資料- 341 -

東京工業大学（資料 36－７）YSEP について

社会連携

（資料 36－８）ACAP について

出典：国際室作成資料

出典：国際室作成資料（資料 36－９）大学の世界展開力強化事業タイプ A-Ｉ 取組概要

出典：国際室作成資料- 342 -

東京工業大学

社会連携（資料 36－10）KAIST との共同学位プログラム実施のための協定書（抜粋）（途中略）

出典：国際室作成資料（資料 36－11）大学の世界展開力強化事業タイプ B-I 取組概要

出典：
国際室作成資料- 343 -

東京工業大学

社会連携（資料 36－12）大学の世界展開力強化事業による外国人教員招へい実績

出典：国際室作成資料（資料 36－13）プログラム別学生交流実績数（派遣・受入）【国際室ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑのみ】（2010～2015 年度）

出典：国際室作成資料- 344 -

東京工業大学

社会連携（資料 36－14）平成 25～27 年度国際的な共同研究推進のための派遣・招へい支援
プログラム実施状況

・プログラム A：海外の企業等との共同研究推進のための教員派遣支援
・プログラム B：海外の大学等との共同研究推進のための教員派遣支援
・プログラム C：海外の大学等との共同研究推進のための研究者の招へい支援
・プログラム D：共同研究推進のための本学主催の国際シンポジウム等開催支援

出典：国際室作成資料（資料 36－15）世界トップレベルの海外大学からの教員招聘プログラム招聘者一覧及び報告（H26～27 年度実績）

出典：国際室作成資料- 345 -

東京工業大学

社会連携（資料 36－16）世界トップレベルの海外大学からの教員招聘プログラムにおける分野間交流事例①：建築学専攻によるシンポジウム「Architectural Education and Space」案内通知

出典：本学ホームページ http://www.titech.ac.jp/event/pdf/e000502_flyer.pdf（資料 36－17）世界トップレベルの海外大学からの教員招聘プログラムにおける分野間交流事例②：有機・高分子物質専攻における英国大学との連携（抜粋）

出典：本学ホームページ http://www.titech.ac.jp/news/2015/032075.html- 346 -

東京工業大学

社会連携（資料 36－18）本学で主催した海外政府高官による講演会
ホームページ URL

日 時
平成 24 年
10 月 30 日

主な内容（肩書は当時）
ルース駐日米国大使来訪（講演会タイトル：工学系特別講演
会「科学・技術者大航海時代―君たちと未来を語ろう」）

平成 25 年４月 15 日

ケリー米国国務長官来訪（長官による講演）

http://www.titech.ac.jp/globalization/stories/kerry.html

平成 25 年７月 17 日

ルース駐日米国大使来訪（大使による講演：「Supporting the
TOMODACHI Generation “Let’stalk about US-Japan partnershipamong the younger generation”」，
学生とのディスカッション）

http://www.titech.ac.jp/news/2013/003738.
html

平成 27 年７月 13 日

ケネディ駐日米国大使来訪（パネルディスカッション「Womenin STEM－理工系分野での女性の活躍をめざして－」への出席，大使による講演，三島学長との懇談）

http://www.titech.ac.jp/news/2015/031939.
html

平成 27 年
10 月 14 日

米国エネルギー省シャーウッド・ランドール副長官来訪（安藤理事・副学長，丸山理事・副学長，岸本工学系長等との懇談，
本学教員によるエネルギー・環境分
野の取り組み等の紹介，副長官による講演，学生との質疑応答）

http://www.titech.ac.jp/news/2015/032618.
html

http://www.titech.ac.jp/news/2012/020272.
html

出典：評価室作成資料- 347 -

東京工業大学

社会連携

中期計画 3-2-1-2「【37】海外オフィス及び大学連携の活用，国際会議開催支援の実施等，教育研究等の国際化推進のための支援を充実する。」に係る状況
教育研究の国際化推進の支援策として，海外オフィス（資料 37－１）や協定校を活用して留学説明会を実施し，アンケートをもとに出願者数に占める説明会参集者割合の分析を行い説明会の効果を検証することにより，説明会の実施方法を改善するとともに海外学生の動向を把握して学生獲得に繋げた（資料 37－２）。
各海外オフィスがそれぞれの特徴を活かし「東京工業大学・清華大学大学院合同プログ
ラム」「，フィリピン超短期派遣プログラム」，「TAIST-Tokyo Tech Student Exchange Program」，「フィリピン・グローバルシステム開発研修」の教育プログラムを実施した（資料 37－３）。
これらに加えて，協定校の大学連携ネットワークを利用して，アジア地域 15 大学が参加するプログラム「Tokyo Tech–AYSEAS」を設立し，毎年約 15 名の本学学生が複数の協定校の学生との教育交流体験を共有するプログラムを実施することにより，国際化を推進した（資料 37－４）。これらのプログラムは，学生の将来にわたる国際的なネットワーク構築にも寄与した。
また，本学教員が協力してきた「エジプト日本科学技術大学(E-JUST)」事業に対する支
援体制を確立し，エジプトと本学の学術交流を活性化させ，中東・北アフリカ地区における広報活動の拠点とするため，
東工大エジプト E-JUST オフィスを開設した（資料 37－５）。
さらに，大学連携の研究活動への活用として，ASPIRE リーグ研究グラントにより，17
件の共同研究を支援するとともに，合計 15 のサテライト・ラボを設置した（資料 36－３，
４，P338，339）。
国際会議開催の支援策として国際会議開催マニュアルを日英表記で作成した（資料 37－
６）。国際会議開催に必要な関連情報を集約化して教職員と共有するとともに，本マニュア
ルを活用して，担当副学長のリーダーシップにより，事務局関係部署が連携して複数の国際会議を開催した（例：「教育改革国際シンポジウム」（26 年３月），「東京工業大学-アー
ヘン工科大学国際産学連携共同シンポジウム」（27 年３月），「The 2nd Uppsala University- Tokyo Tech Joint Symposium」（27 年 11 月））。
外国人研究者への支援策として，専用 HP“Guide for International Researchers”の開設（資料 37－７），居住環境の整備，生活情報支援オリエンテーションを実施し，研究交流を推進する体制を強化した。加えて，教育研究環境のさらなる国際化推進のため，ネ
イティブスタッフと海外経験豊富な日本人スタッフによる英文化支援チームを発足し，学内文書の英文化のマネジメント体制を整備した。本チームが蓄積・管理した翻訳の成果物に基づき東工大学内用語集及び東工大英訳スタイルガイドをまとめ学内で共有するとともに，28 年からの教育改革に伴うシラバスや WEB 等の大規模な英訳を関連教職員と連携して行った（資料 37－８～11）。
（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
海外オフィス等を活用して留学説明会や新規学生プログラムを実施することにより，留学生の獲得や本学学生の海外派遣を促進した。
国際会議開催マニュアルを作成，学内で共有し，これを基に事務局関連部署が連携して複数の国際会議を開催した。
英文化支援チームを設け学内文書の英文化を推進し，教育改革に伴う大規模な英訳作業を効率的に行い質の高い英文化を実現するなど，教育研究の国際化推進のための全学的な体制を充実させた。
- 348 -

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社会連携（資料 37－１）海外オフィスの概要（抜粋）出典：本学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/about/organization/international/overseas.html（資料 37－２）留学説明会効果検証（一部抜粋）

出典：国際室作成資料- 349 -

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社会連携（資料 37－３）海外オフィスを活用した教育プログラム【プログラム名】東京工業大学・清華大学大学院合同プログラム【開催地】東京（東工大），北京（清華大）【概 要】
東工大と中国トップクラスの清華大が共同で大学院の学生の教育を行うことで専門の知識と技能を持ち，日本語，中国語，さらに英語を駆使できる語学力とともに，日中双方の文化・習慣に精通した人材を育成することを目的とする。
平成 16 年に開設した修士課程は，両大学の２つの学位が取得できるダブル・ディグリープログラム
で，ナノテクノロジー，バイオ，社会理工学の３コースがあり，各コース参加学生は両大学に同時に正規学生として在籍し，両大学の指導教員の指導と審査を受け，両大学からそれぞれ修士の学位を取得する。在籍年数は東工大学生は２年半，清華大学生は３年間。
平成 19 年に開始した博士課程では，３年間の共同指導の後，どちらか一方の学位を取得する。
【ウェブサイト URL】http://www.titech.ac.jp/globalization/stories/ttjp.html【プログラム名】フィリピン超短期派遣プログラム【開催地】フィリピン・マニラ【概 要】
フィリピンオフィスを活用した，グローバル人材育成推進事業による超短期派遣プログラム。平成 26 年度から実施。内容は，大学訪問（授業参加・キャンパスツアー，現地学生との交流），企業・工場見学など。国際交流の現場を見ることができることに加え，英語力向上，現地の学生との交流を主な特徴としている。
【ウェブサイト URL】
http://www.ghrd.titech.ac.jp/w/wp-content/uploads/2015/04/daca9f9f293015c01dbff18ade81813b.pdf（2015 年実施報告）【プログラム名】TAIST 学生交流プログラム（TAIST-Tokyo Tech Student Exchange Program）【開催地】タイ・バンコク近郊（タイランドサイエンスパーク内の NSTDA）【概 要】
本学では，タイ政府からの要請を受け，タイ国立科学技術開発庁（NSTDA）及びタイのトップレベルの大学群と連携し，アジア圏理工学系分野での人材育成への貢献と研究開発のハブの形成を目的として，国際連携大学院
TAIST-Tokyo Tech を展開している。
この国際的な研究環境を活用し，平成 27 年度より，学生交流プログラム（「自動車工学コース」と「組込情報シ
ステムコース」）を実施している。
＜自動車工学コース＞TAIST-Tokyo Tech の自動車工学コース講義を受講するとともに，NSTDA でのインターンシ
ップに取り組む。
＜組込情報システムコース＞TAIST-Tokyo Tech の組込情報システム講義の受講とともに，グループワークに参加し，国際会議でポスター発表を行う。
【ウェブサイト URL】http://www.titech.ac.jp/news/2015/032457.html（2015 年実施報告）- 350 -

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社会連携【プログラム名】フィリピン・グローバルシステム開発研修【開催地】フィリピン・セブ島【概 要】
大学院情報理工学研究科の IT 特別教育研究コース
によるプログラムで平成 27 年度から実施。情報・通信系の学生が，グローバルな環境でのシステム開発を
実体験を通して学習し，英語でのコミュニケーション
力をつけ，異文化理解を深める目的で企画されたもの。
フィリピン大学の学生及びセブシティにある日系企業の現地エンジニアとチームベースでのシステム開発演習（市場調査・要求分析から製品アプリの試作まで）を実施する。また，その準備としてグローバ
ルシステム開発コミュニケーションに関するトレーニングを行う。
【ウェブサイト URL】http://www.itpro.titech.ac.jp/news/detail_116.html（2015 年度実施報告）

出典：評価室作成資料（資料 37－４）Tokyo Tech-AYSEAS について【プログラム名】Tokyo Tech-AYSEAS（Tokyo Tech-Asia Young Scientist and Engineer Advanced Study Program）【開催地】東南アジア諸国【概 要】
学術交流協定による大学連携のネットワークを活用した本学及び ASEAN14 大学が参加する学生海
外派遣プログラム。東工大生が東南アジアの国に赴き，タイ，インドネシア，フィリピン，シンガ
ポール，ベトナム等現地・近隣諸国の大学生とともに企業，政府機関，大学，JICA 等の施設を訪問し，学生同士のディスカッションを通して相互理解を深め，国や文化の違いを超えて協働できる能力を備えたグローバルな人材の育成を目的とする。授業の一環として単位化されている。
【ウェブサイト URL】http://www.ayseas.ipo.titech.ac.jp/

出典：評価室作成資料（資料 37－５）東工大エジプト E-JUST オフィス開設報告

出典：本学ホームページ http://www.titech.ac.jp/news/2014/027647.html- 351 -

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社会連携（資料 37－６）国際会議開催マニュアル（目次部分抜粋：日本語・英語）

出典：本学ホームページ（学内限定ウェブページ）（資料 37－７）外国人研究者支援 HP“Guide for International Researchers”

出典：本学ホームページ（学内限定ウェブページ）- 352 -

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社会連携（資料 37－８）英文化支援について

出典：本学ホームページ（学内限定ウェブページ）（資料 37－９）東工大学内用語集（一部抜粋）（＊用語集は，学内で使用される用語の標準的な英訳をまとめたもので随時更新されている）

出典：国際室作成資料- 353 -

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社会連携（資料 37－10）東工大英訳スタイルガイド（目次部分抜粋）（＊英文化支援チームでは，本ガイドに従って英訳の際，書式を統一している）

出典：国際室作成資料（資料 37-11）教育改革に伴う新ウェブサイト（英語版）の例（工学院機械系）

出典：本学ホームページ http://educ.titech.ac.jp/mech/eng/- 354 -

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社会連携○小項目２「徹底した「大学改革」と「国際化」を全学的に断行することで国際通用性を高め、ひいては国際競争力を強化するとともに、世界的に魅力的なトップレベルの教育研究を行い、世界大学ランキングトップ 100 を目指すた
めの取組を進める。
」の分析
中期計画 3-2-2-1「【37.2】スーパーグローバル大学創成支援「真の国際化のためのガバナンス改革による Tokyo Tech Quality の深化と浸透」事業の目標達成に向け，平成 26 年度に設置した学長を長とする国際教育研究協働機構を中核として，教育革新センターや IR 室を設置し，それぞれを所掌するマネジメ
ント担当教員３名を配置する等のガバナンス体制の改革，平成 28 年度の学院設置に向けた準備と新カリキュラムの構築等の教育システムの刷新，研究組織のフレキシブルな構築・運営を担う科学技術創成研究院の設置等の研究活動の刷新のための取組を実施するとともに，２つの学生派遣プログラムの新設・拡充を通して，日本人学生の留学経験者数を 200 名程度にすること等
により，海外大学等との教育研究交流をさらに促進する。
」に係る状況【★】スーパーグローバル大学創成支援（以下，SGU）事業の目標達成に向け（資料 37.2－１），
教育システムと研究活動を刷新するための様々な取組を行い，海外大学等との教育研究交流をさらに促進した。
ガバナンス体制の改革の取組として，学長を中心に，大学改革グランドプランを策定するなど全学的・長期的な戦略立案を担う「国際教育研究協働機構」を 26 年度に設置し，具体的な SGU 事業の計画を策定し，その進捗管理と予算執行を行った。
同事業が目指す学長がリーダーシップを発揮できるガバナンス体制を強化するため，戦略立案の中核組織として，これまで整備してきた企画室等の企画立案組織を抜本的に組み替え所掌範囲の垣根をなくした一元的な組織「企画戦略本部」（本部長：学長）の 28 年４月１日の設置を決定した。
全学的な戦略の企画・立案にあたり，学長等の要請に応じて情報分析データの提供など
により大学の意思決定の支援を行う「情報活用 IR 室」を 27 年４月に設置した（資料 37.2
－２）
。IR 室は，学内各課の保有するデータ収集の協力体制の整備を進め，データ分析結果を学長等に報告するとともに，他研究機関や企業等，学外の関係者も参加する情報活用
IR 研究会等を開催し，本学の IR 活動の浸透を図った（資料 37.2－３，４）。
また，本学の教育の質の向上を図るため，「教育の質保証」「教育能力開発」「教育学習環境開発」を３本柱とした「教育革新センター」を 27 年４月に設立した（資料 37.2－５）。
同センターは，国際化への取組として，英語による教授法の FD 研修，edX による MOOC(s)の公開，海外の著名な研究者を招いてのシンポジウム開催等を行った（資料 37.2－６～８）。
さらに，国際的な知見から本学の教育研究活動やガバナンスの仕組み等に助言や提言を行う組織として，海外トップ大学等の様々な分野の有識者で構成する「国際アドバイザリーボード」を 27 年 12 月に設置した。28 年２月に第１回ボードミーティングを開催し，今後の大学運営に係る助言を受けた。
教育システム刷新の取組として，日本の大学では初となる学部と大学院が一体となって教育を行う「学院」の 28 年４月の設置に向け，各学院等の創設準備会を置き，設置準備を進めた。
また，教育推進室に WG を設置し，創設準備会と連携して，各学院等における新カリキュ
ラムを構築した。国際通用性あるカリキュラムを学生が自主的に学修するよう促すため，
シラバスの充実と日本語・英語による公開（資料 13－13，P155，156），科目をナンバリン
グしてレベルと順序を明示，留学・インターンシップ等を経験しやすいよう科目履修が柔軟にできるクォーター制の導入，英語による授業の充実等について準備を行った（資料- 355 -

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社会連携37.2－９，10）。
研究活動の刷新のための取組については，研究改革の一環として，研究組織をフレキシ
ブルに構築・運営する新体制である「科学技術創成研究院」を 28 年４月に設置することとした（資料 26－２，P262）。それを受けて，創設準備会を立ち上げ，組織構成等を検討し，関連規則等を 28 年３月に整備した（資料 37.2－11）。
日本人学生の海外留学促進の取組として，海外大学とのさらなる交流促進に向け，学生交流に係る関係委員会が連携して一体的にプログラム開発を行い，当初の計画を大きく上回る８つの新規派遣プログラムを実施した。これにより，全学的な学生派遣プログラムによる日本人学生の海外派遣者数は，26 年度の 170 名から 250 名へと大きく増加した（資料36－13，P344）。

（実施状況の判定）実施状況が良好である。
（判断理由）
国際教育研究協働機構を設置し，学長を中心とした戦略的な運営を進め，ガバナンスを担う企画戦略本部の 28 年４月の設置を決定するなど，大学改革の実現に向けてガバナ
ンスの強化を継続している。
教育革新センター，情報活用 IR 室を設置し，ガバナンスの強化，国際化をさらに推進する体制を整備した。また，国際アドバイザリーボードを設置し，国際的な知見に基づいた助言を受け，大学運営に活かす体制を構築している。
28 年度の学院設置へ向けた準備を進め，英語での教授法の FD 研修の実施，シラバスの充実，科目のナンバリングやクォーター制の導入など，教育カリキュラムを学生が主体的に学べる国際通用性のあるものへと刷新した。また，科学技術創成研究院の設置により，より柔軟な研究体制の構築を可能にするなど，研究活動の刷新も行った。
当初の計画を大きく上回る８つの学生派遣プログラムを新設した結果，27 年度の全学的な学生派遣プログラムによる日本人学生の海外派遣者数は前年度の 170 名から 250 名に増加し，目標を大幅に達成できた。

- 356 -

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社会連携（資料 37.2－１）SGU 事業の目標，構想内容，構想実現のための体制について

出典：本学ホームページ http://www.titech.ac.jp/globalization/pdf/sgu_ja.pdf（資料 37.2－２）情報活用 IR 室体制

出典：情報活用 IR 室作成資料- 357 -

東京工業大学（資料 37.2－３）情報活用 IR 研究会案内

出典：情報活用 IR 室作成資料（資料 37.2－４）IR に関する講演会案内

出典：情報活用 IR 室作成資料- 358 -

社会連携

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社会連携（資料 37.2－５）教育革新センター概要

出典：本学ホームページ http://www.citl.titech.ac.jp/about-citl/（資料 37.2－６）教育革新センターで実施した英語による教授法の FD 研修（例）出典：本学ホームページ http://www.citl.titech.ac.jp/category/citl/- 359 -

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社会連携（資料 37.2－７）edX による MOOC(s)の公開

出典：edX ホームページ https://www.edx.org/school/tokyotechx（資料 37.2－８）教育革新シンポジウム概要

出典：本学ホームページ
http://www.citl.titech.ac.jp/upload_files/symposium.pdf- 360 -

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社会連携（資料 37.2－９）平成 28 年度新教育カリキュラムについて（ナンバリング，英語による授業，クォーター制）
3-3．ナンバリング
すべての授業科目に対して 100 番台～600 番台のナンバリングを付し，科目間の学修順序を明確化することは前述のとおりである。100 番台～300 番台は学士課程レベル，400 番台～500 番台は修士課程レベル，600 番台は博士後期課程レベルとなる。
・各番台の位置づけについては，以下のとおりとする方針である。
100 番台（導入・基礎科目）：東工大生として類・学院に依らず必要な知識とマインドを身に付けること
200 番台（基盤科目）：
１．専門の学院・系において必要な基礎知識と教養，語学力を身に付けること，
２．専門知識を基礎とした発想力，創造力を身に付けること，
３．（＋）必修科目間の繋がりを理解する，専門知識を英語で理解すること
300 番台（展開科目）：
１．専門の学院・系において必要な知識と教養，語学力及び表現力を身に付けること
２．専門周辺分野・他専門分野の知識を身に付けること
３．（＋）主専門に加え，副専門として系統立った基礎的な専門知識を身に付けること
400 番台（発展科目）：
１．主専門分野の深い知識を英語で身に付けること，
２．大学院生としての教養を身に付けること
500 番台（自立科目）：
１．専門周辺分野，他専門分野の深い知識を英語で身に付けること
２．（＋）主専門に加え，副専門の系統立った専門知識を身に付けること
600 番台（熟達科目）：
１．専門分野における先端的事象を取り上げて研究を遂行し，その成果をグローバルに発表・発信する力を身に付けること
２．課題を発見する力を身に付けること・100 番台の科目は，100「○○○○」とされるが，ナンバリングの構成（表記方法）については検討中である。
3-7．英語による授業
平成 28 年 4 月入学の学部学生が早期卒業後修士課程に入学する平成 31 年度 4 月には，すべての大学院専門科目を英語で開講する予定である。そのため，400 番台以降の専門科目については順次英語化を進めるものとする。
英語による授業を行うことが目的なのではなく，「科学・技術の力で世界に貢献する人材」を育成することが目的であり，そのような人材には英語が必須であるという観点から，英語による授業を増やすものとする。
なお，学士課程におけるいわゆる理工系の基礎にあたる科目の基本的な内容は全学共通にするとともに，英語で学修したいという学生のニーズに応えるため，その必修科目（数学，物理学，化学，生命科学）については英語でも実施し，平成 26 年度後期から順次開始している。
（注意点）
・日本語による科目と英語による科目が同一内容であれば，どちらか一方のみ履修可能とする。
3-8．2nd クォーター及び夏期休業中に実施される英語による授業
・本学に短期留学してくる海外交流学生等のために，系・コースの判断により英語による授業を，2nd クォータ
ー及び夏期休業中（集中講義）に開講するものとする。特に，夏期休業期間を英語による学修ができるサマース
クール期間として位置付ける。なお，前述のとおり，大学院の専門科目は英語化を進める。
・学士課程第 10 クォーター（３年目の 2nd クォーター）においては，学生が留学しやすいよう必修科目を置かない方針とする。
・夏期休業中に実施される科目であっても，学士課程の場合，キャップ（申告単位数の上限／年）に含まれる。

4-2．学事暦/クォーター制（１）学期とクォーターの関係
２学期制を維持しつつ，教育カリキュラム上学期を前半と後半に分けたクォーター制に全面的に移行する。クォーター制を用いることで，密度の高い学修とともに海外留学やインターンシップ等を促進する。
・一時限あたり 45 分（二時限分 90 分）の授業で構成し，２単位の授業科目であれば，原則として週２回開講する。１クォーターあたり 7.5 週の短期間で集中的に学ばせ，学修の効率を向上させる。
・ただし，教育効果や実験の結果等の教育上の観点で必要があれば，一部の科目を，２つのクォーターを通しで行うことや，１日に長い時間をかけて実施することができる。クォーター制に移行することにより，留学しやすくなるなど，セメスター制ではできなかったことが可能になることから，その趣旨を踏まえて対応する。

- 361 -

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社会連携（２）クォーター制の期間
・クォーターの期間として，1st クォーターは 4 月から 6 月上旬，2nd クォーターは 6 月中旬から 8 月 10 日頃，
3rd クォーターは 9 月 23 日頃から 11 月末，4th クォーターは 12 月上旬から 2 月上旬とし，クォーターの間に準備期間（定期の授業が無い日）を 2 日ないしは 3 日設ける。準備期間に教員は，試験等の採点や成績報告，
次クォーターの準備，学生は，前クォーターの学修の復習と次クォーターの学修準備を行う。
・本学に短期留学してくる海外交流学生等のために，系・コースの判断により英語による授業を，2nd クォー
ター及び夏期休業中（集中講義）に開講するものとする。特に，夏期休業期間を英語による学修ができるサマースクール期間として位置付ける。

出典：教育推進室作成資料（平成 28 年度新教育カリキュラム説明会(H27.4.22)資料（抜粋））（資料 37.2－10）各学院等における新カリキュラムの例（理学院数学系学修課程）（一部抜粋）

出典：本学ホームページ
http://www.titech.ac.jp/guide/guide_28/gakubu1/index.html- 362 -

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社会連携（資料 37.2－11）国立大学法人東京工業大学組織運営規則（一部抜粋）○国立大学法人東京工業大学組織運営規則
平成27年11月10日
規則第81号
改正 平28規31
目次
第１章 総則（第１条―第３条）
第２章 運営組織
第１節 役員等（第４条―第10条）
第２節 職員（第11条）
第３節 会議及び審議機関等（第12条・第13条）
第４節 学長室（第14条）
第５節 企画立案組織等（第15条・第16条）
第６節 事務局（第17条）
第７節 技術部（第18条）
第８節 監査室等（第19条―第21条）
第３章 教育研究組織
第１節 学院（第22条・第23条）
第２節 リベラルアーツ研究教育院（第24条）
第３節 科学技術創成研究院（第25条）
第４節 研究拠点組織（第26条）
第５節 附属科学技術高等学校（第27条）
第６節 附属図書館（第28条）
第７節 共通教育組織等（第29条・第30条）
第８節 寄附講座及び共同研究講座（第31条・第32条）
第９節 教授会等（第33条・第34条）
第４章 補則（第35条）
附則
第１章 総則（趣旨）
第１条 この規則は，国立大学法人東京工業大学（以下「法人」という。）の組織，職制及び運営等に関し，必要な事項を定めるものとする。

（中略）
第３節 科学技術創成研究院（科学技術創成研究院）
第25条 大学に，研究の推進を通じて知の結集を図ることにより，革新的な科学や技術を開拓することを通じた新たな研究領域の創出と，人類社会の課題解決，将来の産業基盤の育成を強く意識した世界トップレベルの研究成果の創出を目指すため，科学技術創成研究院を置く。
２ 科学技術創成研究院に研究院長を置き，教授をもって充てる。研究院長は，科学技術創成研究院の研究に係る業務を掌理するとともに，研究資源の獲得を強く推し進め，国内外の機関等との連携を活性化した上で，当該業務の遂行に必要な運営体制の整備を図る。
３ 科学技術創成研究院に，副研究院長を置き，教授をもって充てる。副研究院長は，研究院長の職務を補佐する。
４ 前２項に定めるもののほか，科学技術創成研究院の組織及び運営等については，別に定める。
５ 科学技術創成研究院に，次の各号に掲げる研究所を置く。
一 未来産業技術研究所
二 フロンティア材料研究所
三 化学生命科学研究所
四 先導原子力研究所
６ 科学技術創成研究院に，次の各号に掲げる研究センターを置く。
一 先進エネルギー国際研究センター
二 社会情報流通基盤研究センター
７ 科学技術創成研究院に，研究ユニットを置くことができる。
８ 研究所は，別に定めるところにより，大学以外の国立大学の教員その他の者で当該研究所の目的たる研究と同一の研究に従事するものに利用させることができる。
９ 研究所に研究所長を，研究センターに研究センター長を，研究ユニットに研究ユニットリーダーをそれぞれ置く。
10 前項に定めるもののほか，研究所，研究センター及び研究ユニットについては，別に定める。
第４節 研究拠点組織（研究拠点組織）第26条 大学に，学長が特に認める研究拠点として，次の各号に掲げる研究拠点組織を置く。
一 地球生命研究所
二 元素戦略研究センター
三 『以心電心』ハピネス共創研究推進機構（以下略）
出典：本学ホームページ
http://www.somuka.titech.ac.jp/reiki_int/reiki_honbun/x385RG00001061.html- 363 -

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社会連携②優れた点及び改善を要する点等（優れた点）
１．複数地域間の大学連携による教育研究交流の国際化の推進（計画 3-2-1-1）
本学主導で設立した ASPIRE リーグにおいて，５大学間の共同研究助成事業を開始し，17 件の共同研究を支援した。同リーグは，学生ワークショップや南洋理工大学主催のUndergraduate Research Academy など，研究交流から多様な学生交流にまで発展し，
IDEA リーグとの交流にもつながった。
「大学の世界展開力強化事業」の下，欧米及びアジアのトップ大学との教育研究交流が促進されるとともに，当該事業における交流の蓄積をもとに，事業終了後の 28 年度からの実施に向けて新たな短期受入プログラムを開発し，世界トップ大学との学生交流をさらに促進する基盤を作った。
２．海外オフィス等の活用による国際的教育交流支援の推進（計画 3-2-1-2）
海外オフィスや協定校との既存の大学連携ネットワークを活用して，TAIST や Tokyo
Tech-AYSEAS 等の複数大学との短期学生交流プログラムに学生が参加できる機会を充実するなど，国際的な教育交流支援を推進した。
３．国際的な教育研究交流推進のための学内支援の強化（計画 3-2-1-2）
外国人教員・研究者・留学生への支援の一環として，必要な情報を一元的に提供するHP の作成，生活情報支援オリエンテーションの実施のほか，学内事務文書の英文化を支援する全学的な体制を整備した。
４．SGU における学生交流の進展（計画 3-2-2-1）
27 年度において２つの学生派遣プログラムの新設・拡充を計画していたが，全学的な海外拠点を活用した学生派遣プログラムを含め，当初の計画を大きく上回る８つのプログラム（スウェーデン，ドイツ・オーストリア，インド，タイ（２事業），オーストラリ
ア夏・春，フィリピン）を 27 年度中に新たに開始し，全学的な学生派遣プログラムによる日本人学生の海外派遣者数は，前年の 170 名から 250 名に増加した。
（改善を要する点）特になし（特色ある点）
１.トップダウンによる戦略的な国際化の推進（計画 3-2-1-1，3-2-2-1）
全学的に国際化を推進するために新たに「国際戦略 2012」を策定するとともに，国際的な知見から本学の教育研究活動等に助言を行う組織として，海外トップ大学等の有識者から構成される国際アドバイザリーボードを設置した。
戦略的に海外トップ大学との連携強化を図る新たな試みとして，カリフォルニア大学
サンタバーバラ校から複数分野の教員と学生を招へいして合同シンポジウムを開催した。
分野別の研究者交流に加え，異分野間のグループワークや企業訪問等を含む学生ワーク
ショップの実施により，両大学の教員，学生間の交流を深め，将来に続く大学連携の礎を構築した。
海外トップ大学の役員等の招へいによるシンポジウムの実施や米国政府高官による講演会の複数回の実施により，教職員・学生の国際的な視野を拡げることができた。

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