Niigata Dent. J. 43（2）：1 － 15,

89

2013

－総説－
歯学臨床教育の現状と課題
藤井規孝
新潟大学医歯学総合病院歯科総合診療部

Current situation and agenda on the clinical education of dentistry
Noritaka Fujii
General Dentistry and Clinical Education Unit, Medical and Dental Hospital Niigata University
平成 25 年９月６日受付

平成 25 年９月６日受理

キーワード：臨床実習，歯科医師臨床研修，歯学臨床教育

レーション実習が行われるようになった。各大学におけ【は じ め に】る代替教育方法の開発努力にはめざましいものがあり，
従来の様々な模型を利用した実習 1-3）に加え，近年では臨床実習や臨床研修について議論する際，「診療参加

複数の疾患を再現した複合型模型を使用する総合型実習型」という用語がキーワードとされるようになって数年や最新のコンピュータ技術を応用して姿形だけではなが経過している。しかしながら，この用語は様々な意味

く，患者（人間）の表情まで表現することのできるアンに解釈されており，未だにこの用語に関する明確な共通

ドロイドに近い実習用マネキンが紹介されている 4,5）。

認識は得られていないように思われる。十数年あるいは模型やシミュレーション実習は治療に関する基本的手

数十年遡った過去においては，診療参加は文字通り学生

技の習得に大変有用であり，それらの媒体が実際の患者や研修歯科医が歯科治療に参加＝実践する，ということに近ければ近いほど実践的になることには疑いの余地はを表していたと考えられるが，歯科治療技術が高度専門ない。しかしながら，どれだけ精巧な模型やマネキンを化したことに加え，確実に超高齢化に向かって進んでい用いたとしても，これらはいずれもバーチャルの域を出る複雑な現代社会においては，最早過去の常識は当てはることはなく，自らが実際に患者の治療を行った際に得

まらなくなってきているのかもしれない。一方では，歯られる知識や体験をすべて再現することは難しい。いわ

学部や歯科大学およびこれらに附属する病院には，優秀ば，実地での経験は他の状況では得難いことについてもで信頼できる歯科医師を育成および輩出すること，高度歯科臨床教育に携わるすべての教員が理解していること

且つ確実で安心できる歯科医療を提供することが求めらと思われる。近年，学生時代に診療に参加し，治療を実れ，これらがすなわち社会的使命であることに変わりは践した経験を持つ大学教員は 50 代半ばの年齢にさしかない。このため，歯科医師の養成を行うことができる唯

かっていることから，今現在が再度，治療を実践する診一の機関である大学には，以前にも増して重要な任務と療参加型の臨床実習の体制を整備する最後のチャンスで責任が課せられている。

あるという意見も聞こえるようになっている。自分が体

これとは対照的に，現状では歯学部あるいは歯科大学

験したことのない環境や設備，システムを新たに構築すを卒業し，国家試験に合格した直後の歯科医師が有するるためには相当の労力を要し，実現するためには大きな治療技術の低下が問題視されている。この理由には，患困難を伴うことは容易に想像がつく。この点において先者ニーズの向上や歯科治療の高度化に伴い，過去に違法の意見はまさに的を射ており，以前は当然の如く行われ性が阻却されているとはいえ，歯科医師免許を有していていた歯学部学生が治療を行う診療参加・実践型の臨床ない学生が実際に治療に参加することが非常に難しく実習を再開するために残された時間的猶予はあまりないなっていることが考えられる。その結果，多くの大学歯といえるかもしれない。

学部，歯科大学では学生が治療を実践する診療参加型のまた，平成 18 年度より歯科医師臨床研修が必修化さ臨床実習を以前の形のまま継続することができなくな

れ，歯科医師国家試験に合格して歯科医師免許を得た者

り，代わりにマネキンやバーチャル環境を用いたシミュは最低でも１年以上，臨床研修を行うことが義務づけら

－1－

90

新潟歯学会誌

43
（2）
：2013

れた。詳細は後述するが，目的は歯学部，歯科大学卒業とされている。国家試験合格者は歯科医師免許を有する直後の若い歯科医師の知識・態度・技術の向上および生ものとして歯科医籍に登録され，臨床研修を修了した後涯学習姿勢の涵養であり，我が国における歯科医療の質

は修了証書を厚生労働省に送付することにより，その旨を確保しようとする施策であることは明らかである。し追加されるようである。研修必修化以降，臨床研修未修

かしながら，施行から５年が経過し，一度目の見直し 6）

了の歯科医師は独立診療を行うことができなくなり，事を終えた現在でもなお，歯学部７年制化と同様として歯実上開業することもできなくなった。本制度の骨格は平科医師臨床研修の形骸化を指摘する意見がみられ，解決

成 16 年に公表された「歯科医師臨床研修必修化に向けすべき問題が残されている感は否めない。そこで今回，た体制整備に関する検討会」報告書によって形成されて歯科臨床教育を取り巻く環境を再度整理すると共に，新いる。53 頁にまとめられたこの報告書には，歯科医師

潟大学歯学部で行われている臨床実習と臨床研修の実態

臨床研修施設の指定基準として単独型，複合型研修施設を再確認し，今後の課題を含めて考えてみたい。

群の施設認定に係る要件，研修施設の指定基準の運用と【歯科医師臨床研修の必修化とこれまでの経緯】

して研修プログラムや当該施設に求められる人員ならびにその業務に関する要件，臨床研修の到達目標として臨
床研修のねらいや「基本習熟コース」「基本習得コース」

・歯科医師臨床研修必修化に向けた体制整備の動き（平に関係する内容が詳細に記載されており，研修歯科医の成 18 年度以前）

指導を行う指導歯科医を養成するために指導歯科医講習

歯科医師臨床研修の必修化は，平成 13 年より本格に会を開催することや研修歯科医の募集，組み合わせを決本格的に検討が始まった 7）。それから３年後にあたる平定するためのシステム（マッチング）の必要性に関する

成 16 年に医道審議会歯科医師分科会歯科医師臨床研修

提案もみられる。同時期に研修歯科医の処遇に関する意が公表され，現在もほぼ

見書 9） も公表されており，研修歯科医については教育

この意見書の内容に従う形で歯科医師の臨床研修が行わ的側面を有するが一般的には労働者性が認められると考れている。臨床研修制度の歩みについて医師と歯科医師えられる，として労働基準法に関連して研修歯科医の労を比較してみると，医師臨床研修は昭和 21 年（1946 年）

働者としての権利を保証すると共に，雇用者側には研修に行われた国民医療法の改正を受けて始まっているのに歯科医が研修に専念できる条件を提示することを求めて対し，歯科医師臨床研修委託事業の開始はこの 39 年後いる。当時，歯科医師臨床研修制度の説明会において，「歯の昭和 62 年（1987 年）と大きく遅れていたことがわかる。

科医師臨床研修制度は歯学部を７年制化するものではな

しかしながら，このような時間的なズレはその後徐々にい」との説明が繰り返しなされていたことが思い出され解消され，臨床研修必修化の開始は医師の２年後に歯科るが，残念ながら冒頭で述べたような問題を指摘され始医師に導入された（図１）。改めてこのような経緯を確めている現状を考えると，今一度歯科医師臨床研修の目

認してみると，歯科医師側には十分な準備期間がなかっ的を明確にし，このことについて全国的に共通認識を得たのではという疑問も生じるが，先行した医師側には新る必要があるように思われる。

検討部会がまとめた意見書

8）

たな制度を立ち上げるために様々な問題や苦労を乗り越えてきた背景があったことも想像されるため，歯科医師

・歯科医師臨床研修マッチング制度の臨床研修は比較的効率よく準備が進められてきたと捉

歯科医師に２年先行して必修化された医師臨床試験にえることもできる。おそらく，当時も現在も時間差に関おいては，研修希望者が実際に研修を行う施設は両者のする解釈にはさまざまな意見があるものと考えられる

組み合わせによって行うマッチングによって決定するこが，医師，歯科医師いずれの場合にも制度実施に際してととされた。医師臨床研修マッチングに習って導入され関係者の大変な苦労があったことに異論が唱えられるこた歯科医師マッチング 10）もシステムは同様であり，歯とはないと思われる。

科医師免許を得て歯科医師臨床研修を受けようとする者（研修希望者）と大学に附属する病院または厚労省の認・歯科医師臨床研修制度の概要（平成 18 年度以降）可を得た病院・診療所（研修施設）が提供する研修プロ

歯科医師としての人格を涵養し，歯科医師臨床研修は，グラムとを，両者の希望を踏まえた上で，一定の規則に

将来専門とする分野に関わらず歯科医学および歯科医療

従ってコンピュータ処理によって組合せるものである。

の果たすべき社会的役割を認識しながら高頻度一般歯科

このシステムは一般財団法人歯科医療振興財団によって治療を適切に行うための基本的診療能力を身につけると運営されており，全国の管理型施設が提供する研修プロ

いう理念の下，平成 18 年４月より実施された。対象はグラムは厚労省が運営する歯科医師臨床研修プログラム

同年４月１日以降に歯科医師免許の交付を受けた診療に

検索サイト（D-REIS：Electric Information System for

従事しようとする歯科医師であり，研修期間は１年以上

Dental Resident）11） で検索，閲覧することができる。

－2－

藤井

図１

規孝

91

医師・歯科医師臨床研修制度の歩み

研修希望者は，プログラムを提供している施設の採用試は異なり，大部分が大学に附属する病院に集中して行わ験を受験することによって希望順位を登録できるようにれている歯科医師臨床研修の地域偏在を少しでも解消すなる。一方，プログラムを提示した管理型施設も採用試ることが目的と理解されている。さらに，施設認定の申験の結果を考慮しながら，採用に関する優先順位をシス

請に必要な書類を簡素化し，できるだけ大学病院以外にテムに登録する。両者の希望順位はそれぞれに知らされも管理型施設を確保する工夫もなされている。必修化当ることはなく，希望順位の高い者同士が組み合わされる

初に比べると，現在では大学附属病院以外の管理型施設という一見単純にみえるが実は大変複雑な仕組みがマッの数も増加してきており，制度見直しの効果は現れていチングの原理である。例年，マッチングの参加登録は６

るのかもしれない。しかしながら，この見直しから２年～７月，各施設による採用試験は７～９月，それぞれのが経過した現在においても，連携型施設における臨床研

順位登録は９月下旬から 10 月上旬にかけて行われてお修を積極的に取り入れている研修プログラム数は多いわ

り，10 月下旬から 11 月中旬の間にマッチング結果が公けではなく，制度見直しの意図に反するように数年前か表されている。

ら全国的に複合型プログラムのマッチ率の低さが目立つようになってきている 12）。これは，１年間という短い・平成 23 年度の制度見直し（平成 23 年度以降）

研修期間の中で複数の施設をローテートする研修プログ

歯科医師臨床研修制度は実施後５年以内に見直しを行

ラムを敬遠する研修希望者は決して少なくないことを示うこととして施行された。現在までに一度目の見直しがしていると解釈することもできる。また，大学病院が担6）行われており ，平成 23 年度以降，新たな研修施設と当する管理型施設に協力することを目的として認定されして連携型施設の設置が認められるようになった。これ

た協力型施設に関する問題もみられるようになってきは，訪問歯科診療など地域医療に大きく貢献している小た。すなわち，厚労省による施設認定を受けたにも関わ規模歯科医院においても研修歯科医の受入・指導を行う

らず，実際には研修歯科医の受入や指導を拒む施設の数ことができるようにすることに加えて，医師臨床研修とに増加傾向が表れ始めたことである。この対策として平

－3－

92

新潟歯学会誌

43
（2）
：2013

成 23 年度の見直しでは当該施設における臨床研修関連の選択を行う。つまり，学生には卒業するための努力にの最高決定機関である研修管理委員会の機能を充実させ加え，卒後研修に係るすべての準備を行うことが求めらることが盛り込まれた。これによって，それまで研修にれ，すべての条件を満たした上で歯科医師国家試験に臨係るすべての指導歯科医，施設事務担当者が一堂に会し，

むことになる。歯科医師臨床研修の必修化と共に導入さ最低でも年２回開催することとされていた研修管理委員

れたマッチング制度が多くの歯学部６年生に与えた影響

会は，必要に応じて臨時開催することが推奨され，当時は少なくはないと思われるが，マッチングに参加せずに同じく問題視され始めた研修歯科医のメンタルヘルスの歯科医師臨床研修を行うことはあまり好ましくないとさサポートや同一の協力型施設による複数の管理型施設へれているようである。マッチング協議会の HP には，毎の協力申請の管理を任されるようになった。しかし，こ年のマッチングの結果に加えて参加者，参加施設，研修れらの問題は根本的に解決されたわけではなく，２度目

プログラム数などが公表される（表２）。この結果を経の見直しを間近に控えた現在においても，歯科医師臨床

年的にみてみると，毎年 3,500 ～ 4,000 名弱の研修希望

研修制度に対する社会的認知度の低さと共に懸案事項と者がマッチングに参加しており，その 90％前後がいずされている。

れかのプログラムにマッチしていることや研修希望者の70％程度が第１希望のプログラムにマッチしていること

・歯科医師臨床研修マッチングと歯科医師国家試の結果がわかる。前述のように，研修の希望順位を登録するたに関する動向めには，当該プログラムを提供している管理型施設の採歯科医師臨床研修は歯学部卒業後直ちに開始されるた用試験を受験しなければならないが，一人当たり平均４

め，研修希望者の大部分は歯学部在学中にマッチングにつのプログラムに順位付けを行っており，最大で 15 ～参加することになる。表１に本学歯学部学生が本院歯科30 の順位を登録する希望者がいたことは興味深い。こでの研修を希望する際の一例を示す。本学のように最終のように，大部分の参加者が概ね希望するプログラムで学年次に臨床実習を行っている大学では，６年生は臨床研修を行う準備ができている一方で，平成 19 年度以降，実習を修了するために各大学が定める科目（ミニマムリ

参加者数と募集定員の逆転が生じていることがわかる。

クワイヤメント等）を履修しながら卒後の臨床研修施設

これには大学歯学部の入学定員削減が影響している可能表１

新潟大学歯学部歯学科５年～６年次スケジュール（平成 24 年度の例）

歯学部歯学科臨床実習（講義履修）
１月
臨床実習

平成 24 年

↓
７月末～
８月末
９月

夏期休業
↓
臨床実習引継ぎ10 月

平成 25 年

↓

11 月
12 月
１月

実習引継終了・試験勉強開始
臨床実習修了判定
国家試験勉強表２

参加者数
希望順位登録者数
未登録者数
最大登録数
平均登録数
プログラム数
施設数
募集定員
マッチ率
第１希望マッチ率
マッチ者数

Ｈ 17
3,648
3,584
64
21
4.38
247
179
3,797
93.9
70.7
3,367

１月末
６月中旬
６月末
７月末
８月
９月上旬
９月中旬
10 月中旬
10 月下旬
11 月
12 月
１月

臨床研修準備手続き
臨床研修説明会－①
臨床研修説明会－②
マッチング登録開始
新潟大学研修説明会
施設見学・採用試験
新潟大学採用試験
希望順位登録開始
希望順位登録締切
マッチング結果発表
新潟大学Ｂコース説明会
新潟大学群内マッチング
アンマッチ者再マッチング

歯科医師臨床研修マッチングに関するデータ
Ｈ 18
3,578
3,501
77
30
4.3
267
193
3,716
93.6
72.2
3,276

Ｈ 19
3,715
3,644
71
22
3.71
272
204
3,678
92
74.8
3,354
－4－

Ｈ 20
3,960
3,857
103
21
3.87
285
213
3,612
87.3
72
3,369

Ｈ 21
3,950
3,816
134
25
4.11
287
218
3,580
87.7
75.6
3,347

Ｈ 22
3,899
3,747
152
21
3.72
303
231
3,597
87.8
76.5
3,291

Ｈ 23
3,866
3,670
196
20
3.78
307
236
3,590
89.1
76.7
3,269

Ｈ 24
3,796
3,591
205
15
3.68
322
249
3,556
88.9
76.7
3,192

藤井

規孝

93

性も考えられるが，適正なマッチングを行うためには，受入側の定員が応募者数を上回ることが原則とされており，データ的に毎年必ず 200 ～ 300 名がアンマッチする状況でこのシステムが運用されていることを問題視する
意見もみられる。
表３に示したマッチング関する結果を，研修必修化初
年度（マッチングは研修前年度に行われるため平成 17年度）を 100 とし，２年目以降を初年度に対する割合に換算してみるとさらにわかりやすく動向を把握することができる（図２）。平成 17 年度から比較すると，マッチ者および募集定員には大きな変化はみられず，施設数が微増傾向を示す一方でマッチング順位未登録者が３倍以上に増加していることがわかる。先にマッチング参加者（研修希望者）と募集定員の逆転が生じていることを述

図２

べたが，それでも歯科医師臨床研修のマッチングが破綻

 ッチングに関するデータの推移（マッチング開始初マ
年度を 100％とした場合の比較）を来していない理由の一つには，マッチングに参加はしならないもう一つの理由がここにある。平成 18 年度かたものの実際に順位登録を行わない研修希望者が大幅にら平成 25 年度のマッチング開始時から歯科医師国家試増加していることが考えられる。マッチング参加者が順験合格発表後までの研修希望者に関係する人数の推移を

位登録を行わない大きな原因には卒業留年が関係してい図３に示す。適正なマッチングを行う際に問題となる参るように思われるが，この点についても問題として指摘

加者と募集定員数の逆転は，順位登録時にも変わっておされている。さらに，研修を行う施設の数が微増していらず国家試験受験時にようやく募集定員数の方が大きなるにも関わらず，募集定員に変化がみられないことも興数となる。さらに国家試験合格発表後には，平均で約味深い。この結果より，平成 23 年度の見直しにおいて

1,200 名程度募集人数の方が上回る結果となっている。

施設認定に係る手続きが簡素化されているが，現在まで

マッチング参加時にみられる差の平均は 200 名弱であるのところ医学部，歯学部関連の病院以外に歯科医師臨床ことを考えると，最終的には研修歯科医の受け入れにつ研修の管理型施設として認可された医院や病院の数はわいて全国的に 1,000 名以上の余裕が出ているということずかであり，依然，歯科医師の臨床研修の大部分は大学になる。単純な数字の比較だけを行うと，歯科医師臨床の関連病院で行われている実態を読み取ることができ

研修関連施設にはかなりの余裕があるように思われるる。また，歯科医師臨床研修の社会的認知度の低さが表が，前述のようにほとんどの研修歯科医が大学関連病院

れていると解釈することもできるように思われる。

で研修を行っていることや大学における研修管理・指導

次に歯科医師国家試験の合格状況についても触れてみ

体制の充実度，卒業学生数以上の研修歯科医募集を行ったい。表３に平成 18 年度から平成 25 年度までの受験者ている大学が存在することなどを考えると，現場におい数と合格者数，合格率の一覧を示す。受験者数は平成ては数字から連想されるほど余裕は感じられないのが実

21 年度まで増加，その後減少傾向を示しているが，毎情である。なお，定員数を超える研修希望者がマッチン

年 3,200 ～ 3,300 名が歯科医師免許の取得を目指して受グに参加し始めたのは平成 19 年度からであるが，同年験していることがわかる。一方，合格率に関しては，平の順位登録時には定員数の方が 37 名多くなっているた

成 18 年度の 80.8％が最も高く，平成 20 年度まで急激にめ，本当の意味で問題とすべきは平成 20 年度以降であ低下していたが翌年以降は少し持ち直し，平成 22 年度

ることもわかる。しかし，マッチング順位登録者と募集からは 70％前後に落ち着いているようである。具体的

定員の差はこの年が最高であり（− 245 名），その後確な人数を調べてみると毎年 2,400 名程度の歯科医師が誕

実に減少する傾向を示しているため（平成 24 年度は生し，臨床研修を受けていることがわかる。マッチング− 35 名），近い将来には原則に従ったマッチングを行う

参加時点での参加人数と募集定員の逆転が大きな問題とことが可能となるかもしれない（図４）。歯科医師国家

表３
合格者数
受験者数
合 格 率

平成 18 年
2,673 人3,308 人80.80％

平成 19 年
2,375 人3,200 人74.20％

歯科医師国家試験合格者数および合格率の推移
平成 20 年2,269 人3,295 人68.90％

平成 21 年
2,383 人3,531 人67.50％－5－

平成 22 年
2,408 人3,465 人69.50％

平成 23 年
2,400 人3,378 人71.00％

平成 24 年
2,364 人3,326 人71.10％

平成 25 年
2,366 人3,221 人71.20％

94

新潟歯学会誌

図３

43
（2）
：2013

歯科医師臨床研修必修化以降におけるマッチング～国家試験合格発表までの研修希望者数の推移

図４ マ
 ッチング希望順位登録時にみられる募集定員と研修希望者の差の推移

図５

試験の合格状況については，もう一つ注目しておきたい

試験を受験している研修希望者（既卒者）については，点がある。すなわち，残念ながら卒業と同年の国家試験

国家試験の合格率が新卒者に比べて大きく低下すること（新卒者）に合格することができず，翌年度以降の国家である（図５）。平成 18 年度以降のデータにおいて，新－6－ 科医師臨床研修必修化以降の歯科医師国家試験合格
歯
者数の推移

藤井

規孝

95

卒者の平均合格率は約 80％であるのに対し，既卒者は版 15））。その内容は，歯学教育の改善・充実に関する調

その 1/2 に当たる約 40％程度にとどまっており，二度査研究協力者会議の提言に沿ったものであり，臨床能力目の受験者にとって歯科医師国家試験はかなりの難関にの確保，体系的な歯学教育の実施，研究者の養成が中核なっているといえる。平成 22 年度以降に焦点をあててを担っている。その中でも特に歯科医師に必要な臨床能

みると，全体の合格率にわずかに低下傾向がみられる反力の確保については，「臨床実習」の項目が新設され，面，新卒，既卒者の合格率には上昇傾向が認められる。

診療参加型臨床実習を行う上での一般目標，到達目標を

このことは歯科医師国家試験において，知識レベルの担

明確に提示している。さらには，毎年７月に開催されて保が図られつつあることを示しているのかもしれない。

いる文科省主催の医学・歯学教育指導者のためのワーク

一方，平成 21 年度以降，歯科医師国家試験合格者数がショップや歯科医学教育学会学術大会においても診療参2,400 名前後に一定していることは大変興味深い。

加型臨床実習がテーマとして取り上げられるなど，まさに今，全国の歯学部，歯科大学において診療参加型臨床【臨床実習と臨床研修の現状】

実習は大きな命題の一つになっている。
・新潟大学歯学部における臨床実習の実態

・臨床実習を取り巻く近年の動向
現在，平成 20 年に文部科学省に設置された「歯学教新潟大学歯学部おける臨床実習は，１および２年次に育の改善・充実に関する調査研究者協力者会議」13） の行われる早期臨床実習Ⅰ，Ⅱと５年次から６年次にかけ活動により，歯学部臨床実習に大きな変革の波が生じてて行われる臨床予備実習，臨床実習Ⅰ，Ⅱ，Ⅲで構成さいることは周知の事実である。この会議によって平成れている。早期臨床実習Ⅰは歯学科および口腔生命福祉

21 年にとりまとめられた第一次報告では，確かな臨床学科の１年生を対象に患者付添実習，患者体験実習など能力を備えた歯科医師養成方策として以下の項目が提言を通じて医歯学総合病院の臨床現場を見学，体験させるされている。

ことを，早期臨床実習Ⅱは歯学科２年生に１年次よりも

１．歯科医師として必要な臨床能力の確保

さらに詳細に臨床現場を説明しながら見学，体験させる

２．優れた歯科医師を養成する体系的な歯学教育の実施ものであり，いずれも学生にそれぞれの将来像をイメー

３．歯科医師の社会的需要を見据えた優れた入学者のジしてもらうことを大きな目的としている。歯学科の学生は５年次の臨床予備実習において知識，技術の整理，確保

統合を行い，10 月以降，医歯学総合病院歯科で実施さ

４．未来の歯科医療を拓く研究者の養成
さらに，同会議は翌年の平成 22 年に小委員会を起ち上れる臨床実習Ⅰ～Ⅲに備える。新潟大学歯学部では「歯げ，必要に応じてヒアリングや実地調査を行うという第

学教育の改善・充実に関する調査研究協力者会議」によ一次報告のフォローアップを行っている。この年，４回る提言が公表される以前から伝統的に診療参加型臨床実のフォローアップ小委員会が開催され，18 の歯学部，習を継続してきた。本学の臨床実習は，学生が担当医の。その結果，

一人として診療現場に立ち，歯科医師法違法性の阻却をすべての大学歯学部，歯科大学において第一次報告の提前提として歯科治療を行うという診療参加・実践形式で言を踏まえた改善の取り組みが認められたとする一方

行われている（写真１）。さらに，学生は治療だけでは歯科大学に対して実地調査が行われた

14）

で，診療参加型臨床実習の改善，充実とその到達目標の設定および臨床能力の評価，留年者等に対するサポート，
優れた入学者の確保，定期試験問題および答案，研究者養成の各項目について改善が不十分である例もみられたことを指摘している。特に，臨床実習については，多くの大学で最小限の患者数を確保できているとしながらも，大学の取り組み姿勢によって学生が十分な経験を積むことができていない例も認められたという問題点をあげている。また，幾つかの大学に対して実地調査を行った結果，現状においては診療参加型臨床実習の定義について必ずしも共通理解が得られていないことが判明したため，診療参加型臨床実習の在り方について引き続き議論を進める予定としている。
このような動向を背景に，平成 23 年度に歯学教育モ
デルコアカリキュラムが改訂された（平成 22 年度改定

写真１

－7－

新潟大学歯学部臨床実習風景（歯学科５～６年次）

96

新潟歯学会誌

図６

43
（2）
：2013

新潟大学歯学部臨床実習における主治医制度の仕組み－主治医インストラクターの決定なく，診療の準備や後片付け，次回診療予約およびその解決するために最も適当と思われる専門診療科へ案内すために必要な準備（歯科技工に係る作業）など医歯学総る。この際，治療の難易度や患者背景を考慮しながら臨合病院に勤務する歯科医師と同様の業務を担当する。し床実習や臨床研修に関する説明も行っている。臨床実習

かしながら，これらの行為はすべてインストラクターのへの協力に同意が得られた場合，歯科総合診療部の教員

指導・監督の下で行われているため，最終的に専門診療が担当学生を決めると共に，主訴に最も関連性の深い診科のインストラクターが確認を行うことによって治療の療科に所属する当日の臨床実習インストラクターに主治質を担保することが可能となり，患者にとっては安心し医の担当を要請する。臨床実習は専用スペースで行われて治療を受けることができるシステムとなっている。さており，臨床実習専用診療室には保存系２科（レストおらに，経時的な治療計画の確認や引継ぎ時のミスを防止

よびエンド，ペリオ），補綴系２科（デンチャー，クラするために，
平成 15 年度以降は主治医インストラクター

ウンブリッジ）に加え，必要に応じて口腔外科系の専門制度を実施している。主治医インストラクター制度は，診療室から当日の臨床実習の指導を専任的に担当する教臨床実習においても患者の主治医を担当するインストラ

員がインストラクターとして毎日１名常駐することにクターを決定し，主治医インストラクターが当該患者のなっている。主治医インストラクターを務めることに治療計画の立案および治療の流れを管理することによっなった教員は，当日の処置について学生を指導し，歯周て，患者には安心できる治療を，学生には積極的に治療およびエックス線検査を参考にして学生が考えた治療計を実践することのできる環境を提供することを目的とし画をチェックし，必要な指導を行う。主治医インストラて考案された本学独自の制度である。主治医インストラ

クターと学生によって治療計画が立案された後は，当日クター制度の概要を図６に示す。本院歯科では，特定のの診療内容に応じて学生が各科専門インストラクターに診療科宛の紹介状を持参した場合を除き，すべての成人

指示を仰ぎ，事前準備と診療について指導を受ける

新患への対応は予診業務を担当する歯科総合診療部のス（図７）。このように治療計画を確実に立案することにタッフが行う。予診では医療面接を行い，患者の主訴をよって，主治医インストラクターが必ずしも現場にいる

－8－

藤井

図７

規孝

97

新潟大学歯学部臨床実習における主治医制度の仕組み－主治医インストラクター決定後の診療イメージ

必要はなくなるため，主治医を担当する教員には患者の400 点を超えることに加え，各科が課すミニマムリクワ

予約に合わせて臨床実習のインストラクターを担当する

イヤメントを達成することを必要要件とし，この要件をことを求めてはいない 16）。

満たした学生に対して行われる。臨床実習の修了判定は臨床実習実施委員会での審議の後，歯学部学務委員会に・新潟大学歯学部臨床実習の運営

諮られ，歯学部教授会において最終的に判断されている。

本学の臨床実習は，現場で直接指導を行う前述の保存

このように，すべての臨床系分野が何らかの形で臨床実

２科，補綴２科を除く臨床系８科（口腔外科２科，歯科習に関係していることも本学臨床実習の特徴の一つであ

麻酔，歯科放射線，予防歯科，矯正歯科，小児歯科，摂ると考えられる。さらに，学生が診療を実践することに食嚥下リハビリテーション）の准教授あるいは講師が担

よって得られる形成的評価を，より効果的に行うために当するヘッドインストラクターによって統括されてい平成 23 年度よりポートフォリオを導入した。本学臨床る。ヘッドインストラクターもこの８科が当番制で担当

実習ポートフォリオは，学生が診療を行った後に気づいしており，歯科総合診療部がサポートを行う。ヘッドイ

た自らの問題点や課題を記載し，教員がその課題を克服

ンストラクターは毎月各科のチーフインストラクターをするためのアドバイスを与える形式を基本としており，招集して臨床実習に関する会議を開催する。この会議で現在電子化に向けて作業が進んでいるところである。

は，個々の学生の実習進捗状況を把握すると共に，臨床実習の運営全般に係る問題に対応するための検討を行っ・新潟大学臨床実習の実際（平成 20 年度～平成 24 年度のデータ）ており，必要に応じて全国的な臨床実習を取り巻く現状
やヘッドインストラクターが行う学生の個人面談の結果

本学臨床実習の過去５年の患者数データを表４に示やメンタル面へのサポートなども報告される。臨床実習

す。学生は１名当たり 10 ～ 15 名程度の患者を担当しての評価は，臨床実習開始翌年の 10 月までに，治療後におり，平成 20 年度～ 24 年度の間，臨床実習では平均し学生が申告するそれぞれの処置の実習点（１時間当たりて約 4,600 名の患者診療が行われていた。各年度におけ１点を基本として各科で独自に定める点数）の積算がる患者数を比較してみると，平成 20 ～ 23 年度までは徐々

－9－

98

新潟歯学会誌
表４

43
（2）
：2013

新潟大学歯学部臨床実習に関するデータ（学生数および患者数，臨床実習得点）

患者数

年度（平成）
履修学生数
保存修復・歯内療法系
歯周治療系
義歯系
クラウン・ブリッジ系
口腔外科系
その他
合計
１名当たり年間診療患者数
臨床実習実績最高点
臨床実習実績最低点
臨床実習実績点平均20    54
  921
1,988
1,167
1,127
    79  197
5,479
101.463  986.5469  514.8

21    41
  676
1,860
1,010
  860
    62  264
4,732
115.4146
1163.5
512.5
571.8

22
    44
  573
1,693
  974
  712
    47  310
4,309
97.93182
1100
447    473.2

23    45
  583
1,857
  733
  625
    49  415
4,262
94.71111
787.5
448.5
467.8

24
    37
  631
2,155
  764
  395
    37  390
4,372
118.1622
778.5
426.5
476.8

に減少する傾向を示していたが，24 年度にはやや増加
していることがわかる。しかしながら，学生一人当たりの年間患者数は平均約 106 名であり，各年度とも 100 名前後で推移していることから，患者数には学生数が影響していることが明らかであると思われる。臨床実習期間
中，学生には各種当番（予診補助係，アシスト係）や口腔外科をはじめとする各科分散実習のスケジュールが組まれており，これらの予定は臨床実習開始時にヘッドイ
ンストラクターによって決められる。診療日は予めスケ
ジューリングされた日を除いた日数となるが，サンプル調査を行ったところ，学生一人当たり約 100 日であった。
従って，各年度ともすべての学生は診療可能な日には，ほぼ必ず治療を行っていたと考えられる。治療の内容については歯周治療系が最も多く，次に義歯系，クラウン・ブリッジ系，レスト・エンド系の順であった（図８）。

図８

特にエンド系の症例が少ないことについては，以前より

症例別にみた臨床実習患者数の推移

臨床実習関連会議において対策を検討しているが，大学病院を受診される新患でエンド系のトラブルを抱えてい細かく分かれているため，症例経験数の算出にはそれらる方は専門的な加療を要することが多いことや臨床研修をまとめて平均した点数と各年度の各科毎の総獲得点数に協力してくれる患者を確保する必要もあることから，を利用した。ただし，歯周治療に関しては，初診から歯未だ決定的な解決策をみつけることができていない。し周基本治療，歯周外科手術，評価までを担当する患者とかし，エンド系の治療の延長上にはクラウン・ブリッジ

前年度からの引継ぎでメインテナンスを行う患者の割合

系の治療があり，このことがクラウン・ブリッジ系の例

を１：10（これが代表的な比率となるようである）とし数にも影響を与えていると思われることから，今後も引て計算している。この結果から，すべての学生はいずれ

き続き打開策を模索していく必要があると考えられる。

の処置に関しても１症例以上，経験していることがわか

臨床実習の評価については，前述の通りミニマムリクワ

る。本学の臨床実習は症例ではなく患者を担当するシスイヤメントと臨床実習実績点によって判定されるが，いテムで運用されているため，症例のばらつきを是正する

ずれの年度もこれらを達成していることがわかる。さらことは難しいが，学生により多くの症例を経験させるたに，最高得点および最低得点に注目してみると，400 点

めに，この点についても臨床実習関連の会議において検を大きく上回る学生がいる一方で，400 点を少し超える討を続けている。

程度に止まる学生がいることがわかる。これは，担当した患者によって経験できる症例にかなりばらつきがある

・歯科医師臨床研修に関する近年の動向

ことを示している。表５に各年度における臨床実習実績

歯科医師臨床研修必修化の２年後に当たる平成 20 年

点数から学生一人当たりの平均経験症例数を示す。臨床度に，国公立大学歯学部 14 校に２つの国立大学医学部口実習の実習点に加算される症例毎の点数は各科によって腔外科を加えた歯科医師臨床研修問題ワーキングチーム－ 10 －

藤井
表５

規孝

99

新潟大学歯学部臨床実習における学生１名当たりの経験症例数

年度（平成）
履修学生数
レジン充填（歯）歯内療法（歯）歯周治療（初診～メンテ）（名）歯冠修復（歯）義歯（１床）
口外（抜歯，炎症など）（症例）20543.845579
2.093567
2.989914
1.934641
1.678982
6.970085

21
41
3.865067
1.717587
3.835801
2.209756
1.34395
5.21013122
44
4.048754
1.183612
2.6272321.960963
1.437004
5.09265723453.174731
1.597661
2.6
2.082614
1.425135
4.894017

24
37
3.865519
1.647226
2.543147
1.947854
1.366833
5.008316（WT）が結成された。この WT の目的は歯科医師臨床

さらに，歯科医師臨床研修制度は平成 28 年に２度目研修に係る問題点を改善するための議論を行い，国立大の見直しを控えている。厚労省において，すでにこの準学附属病院長会議に上申することであり，最も大きな活備は始まっており，より質の高い歯科医療を提供するた動として各施設で実施している歯科医師臨床研修の相互めに，歯科医師臨床研修制度および関連する諸制度に関チェック，
すなわち第三者評価を行うことが提案された。

する検討を行うことを目的として平成 24 年度に「歯科歯科医師臨床研修問題検討 WT は現在も継続的に作業

専門職の資質向上検討会」が設置され，その下部組織とを続けており，平成 21 年度から現在に至るまで年１回，して歯科医師ワーキンググループが結成された。この合計４回の相互チェックが実施されている。相互チェッワーキンググループにおいてとりまとめられた意見は歯

クは，WT で策定した調査票について被評価大学が予め科専門職の資質向上検討会において諮られ，医道審議会行った自己評価と当該大学を担当する評価大学が実地調

歯科医師分科会歯科医師臨床研修部会との連携を図る

査を行って作成した報告書とを照らし合わせ，WT 会議とされており，最終的には平成 28 年度に公表されるもにおいて結果を公表すると共に附属病院長会議にも報告のと思われる。現在，このワーキンググループでは，歯される形で行われている。調査票は，１．研修プログラ

科医師臨床研修制度の基本的枠組み，研修施設の指定基

ムの確立，２．研修歯科医の評価，３．研修歯科医のサ

準および申請，研修実施体制，研修の評価，その他，のポート体制，４．研修歯科医の指導体制の確立，の４大各項目について整理された論点を基に議論が進められて項目を基準とし，その下に設けられた 12 の中項目，49いる。

の小項目からなり，これをチェックリストとして用いることによって調査が行われる。現在のところ，限られた・新潟大学医歯学総合病院歯科における歯科医師臨床研

大学のみが対象とされているが，４度の相互チェックを修の運営と現状実施した成果は確実に現れており，参加した各大学にお本院が提供する歯科医師臨床研修プログラムは，「信いて必要な改善が実施されてきた。この調査結果は，特頼される」歯科医師を育成するという理念の下，診療をに当番校として選出される医学部口腔外科の２校には非実践することを基本として構築されている。歯科医師臨

常に参考になっているようであり，第三者評価は歯科医

床研修の管理および運営は，歯科総合診療部と総合病院

師臨床研修を充実させるために大変有効な手段であると

総合臨床研修センターによって行われている。臨床研修思われる。

に係る必要な検討および審議は，年２回開催される歯科一方，研修必修化が努力義務とされた時期に，多くの臨床研修管理委員会を最高決定機関とし，その下部組織

大学では臨床研修の必修化への対応を行い，総合的な歯として院内で開催される歯科臨床研修実施専門委員会が科治療を担当するために新しい部署が新設された。これ担当している。前述の研修相互チェックで指摘された要は，大学組織の中に新しい領域を担当する教育部署が誕改善事項や本院臨床研修を充実させるための改善に関し生したと解釈することもできる。そのため，担当領域やてもこれらの委員会が中心となり，必要に応じてさらに総合歯科における後進の育成を議論することを目的とし実務を担当する会議や連絡会を開催して対応を行ってきて総合歯科協議会が起ち上げられ，活動を開始している。

た。本院歯科では研修必修化以降，毎年単独型と複合型

総合歯科協議会は歯科医師臨床研修必修化の翌年（平成のプログラムを提示している。さらに，プログラムの別

19 年）に発足した。この組織の活動テーマは，決してに関係なく実施される共通研修として病棟研修，顎関節臨床研修に特化しているわけではない。しかしながら，研修，口腔ケア研修が含まれている。平成 25 年度より，国公私立すべての大学歯学部，
歯科大学に設置された「総共通研修にインプラント研修，手術部見学研修を追加し合歯科」担当部署は，歯科医師臨床研修に係る業務を担たことにより，院内のすべての歯科系診療部門が臨床研当していることが明かになっており 17），今後も何らか修に関わるようになった。平成 18 年度から平成 25 年度の形で関係する可能性は否定できない。

までのプログラム数，募集定員，研修終了者等の詳細を－ 11 －

100

新潟歯学会誌
表６

43
（2）
：2013

新潟大学医歯学総合病院歯科における研修歯科医のデータ

Ｈ 18
Ｈ 19
Ｈ 20
Ｈ 21
プログラム
単独型
複合型
単独型
複合型
単独型
複合型
単独型
複合型
プログラム数
3
5
1
3
1
2
1
2
募集定員
44
31
35
30
35
30
40
25
マッチ者
44
31
35
30
35
25
40
21
マッチ率
100％
100％
100％
100％
100％
83％
100％
84％
自大学人数
50
38
34
39
自大学出身率
67％
58％
57％
64％
採用数
37
25
23
23
24
22
33
16
研修修了数
37
25
22 ※ 122 ※ 224
22
33
16※１ 体調不良（精神面）により研修中断→翌年再開するも再度中断（その後他施設で再開して修了）※２ 妊娠のため１名研修中断→翌年追加研修を行って修了

プログラム
プログラム数
募集定員
マッチ者
マッチ率
自大学人数
自大学出身率
採用数
研修修了数

Ｈ 22
単独型
複合型
1
2
35
20
35
13
100％
65％
33
69％
33
14
33
14

Ｈ 23
単独型
複合型
1
2
35
20
35
20
100％
100％
30
55％
25
16
25
16

Ｈ 24
単独型
複合型
1
2
32
18
32
18
100％
100％
31
62％
24
15
24
15

Ｈ 25
単独型
複合型
1
2
32
18
32
15
100％
83％
21
45％
24
12
現在研修中

表６に示す。これまでに４回程度研修プログラムの見直しを行い，300 名を超える研修歯科医が本院で臨床研修を修了してきた。マッチ率をみてみると，単独型プログ
ラムは 100％を維持しているのに対し，複合型プログラ
ムにはやや苦戦する傾向があることがわかる。過去のデータを調べてみると複合型プログラムについては全国的にこの傾向がみられ，特に地方都市において顕著になることがわかっているため，本院においても対策を検討しているところである。しかし，制度上，研修歯科医には住居の移動に伴う特別な手当が支給されることはない
ため，もし，このことが複合型プログラムを敬遠する理由の一つになっているのであれば，複合型にさらに連携型施設を追加するプログラムを組む際には慎重に検討す

写真２

る必要があると思われる。
・本院歯科医師臨床研修の実際

A プログラム研修歯科医診療風景できる。本院 A プログラムにおいて過去３年間に研修

本院の歯科医師臨床研修は，研修歯科医を担当医とし歯科医が関係した患者数を表７に示す。A プログラムて位置づける診療実践形式で運用されている（写真２）。

においては，研修歯科医１名当たり 20 ～ 25 名の患者を

研修は単独型の A プログラムでは歯科総合診療部，複担当し，診療に際しては予め決められたペアを組むこと

合型の B プログラムでは各専門診療室ならびに院外のを基本としているため，１名が診療を行う際にはもう１

協力型施設において行われ，現場での指導はそれぞれの名が介助を行う。１日当たり診療数はこの形式を考慮し指導歯科医が担当する。研修は基本習熟コース・基本習て算出したものである。研修歯科医の診療時間は 90 分

得コース

8）

に掲げられている高頻度一般歯科治療の実を限度としているため，１日の最大診療患者数は４名と践を中心に行われ，A プログラムでは担当医として治なるが，いずれの年度も１日２名近くあるいはそれ以上

療計画の立案，実施から予後を含む評価までを，B プロの診療数があったことがわかる。さらに，平成 20 年～

グラムでは専門的な診療の見学，習得に加えて協力型施

23 年度において A プログラム研修歯科医にアンケート

設において多くの高頻度一般歯科治療を実践することがを行って調査した一人当たりの経験症例数を表８に示－ 12 －

藤井規孝

す。症例数の大小を考察するためには更なる議論が必要

表７であるが，少なくともこの結果より，A プログラムの研修歯科医は高頻度一般歯科治療全般を経験していることがわかる。また，A プログラムでは，希望者を対象として保健所研修を実施しているというもう一つの大きな特徴がある。表９に過去５年の保健所研修希望者数を示す。この研修は，住民に対して歯科保健関係の説明を

101
 プログラム研修歯科医数および各種患者数（患者総A
数，年間および１日当たり平均患者数）

Ｈ 22
患者数合計
（名）
3,624
研修歯科医数（名）    33
１名当たり診療数 109.8182
１日当たり診療数 1.626936
表８

担当することに加え，通常の保健所業務を見学すること

レジン充填
歯内療法
歯周治療
歯冠修復治療総義歯
部分床義歯
口腔外科処置るため，参加した研修歯科医からも高い評価を得ている。
保健所の所在地を比較してみると，やはり比較的近隣の施設の人気が高いことがわかる。研修手当の問題はこのようなところにも表れているように思われる。

【臨床実習と臨床研修に関する今後の課題】

表９ために，歯科医師には問題解決や適切な自己評価を行う
ための能力に加え，生涯学習の姿勢を備えていることが求められる。そしてこれらの要件は，歯科医師本人のみ
ならず，その歯科医師に治療を受ける患者のためにも最も大切な資質に相当することは言うまでもない。また，
それは歯科医師を育成する歯学部教育の中で培われるべきであることにも異論はない。このような背景から，歯

Ｈ 20
13.3
8.2
8.3
7.9
0.5
3.8
5.9

Ｈ 21
12.8
5.7
7.5
6.4
0.5
2.4
5.4

Ｈ 22
9.7
4.5
6.8
5.9
0.7
2.0
3.4

Ｈ 23
17.2
5.1
6.8
7.9
1.1
3.1
5.5

A プログラム研修歯科医の保健所研修参加者数

保健所所在地新発田・村上
新 津
三 条
長 岡
十日町
柏 崎
上 越
新 潟
合 計

より確実な治療を実践し，自らの知識や技術を高める

Ｈ 24
4,894
    24203.9167
3.020988

A プログラム研修歯科医１名当たり経験症例数

も内容に組み込まれており，地域歯科保健の実態に触れるだけではなく，地域社会の実情を見学することもでき

Ｈ 23
3,373
    25134.92
1.998815

Ｈ 20
2
1
1
1
1
1
1
5
13

Ｈ 21
2
1
3
2
1
1
0
5
15

Ｈ 22
2
2
3
1
1
1
0
5
15

Ｈ 23
1
0
1
1
0
1
2
4
10

Ｈ 24
1
0
1
1
0
0
1
5
9

学部における教育はいずれの大学においても，講義を中心とする知識詰め込み型から，PBL に代表される課題

育を考える際，以前とは異なるこれらの状況があること発見，問題解決型の要素が増加していると考えるのはごを無視することはできない。そこで，これらを踏まえた

く自然であるように思う。さらに，歯学教育モデルコア

上で，卒前と卒後の教育目標の整合性を見直すことが必

カリキュラムは，ここ数年来の懸案事項とされてきた臨要であると思われる。すなわち，上記のような歯学生を

床能力を改善するための方策を盛り込む形で改訂され，取り巻く環境がある中で，生涯学習へとつながる階段の歯科医師臨床研修の制度見直しも継続的に行われてきどこまでを臨床実習までのステップで教育し，どこからた。賛否両論あるにせよ，医師の臨床研修とは異なり，を臨床研修で担当するのか，またその階段の高さや幅は歯科医師の臨床研修はほとんどすべてが大学関連組織をどの程度が適当であるのかを俯瞰的な見地から再度検討中心に行われている。歯学部臨床実習は文部科学省，歯する必要があるように思われる。すでにモデルコアカリ

科医師臨床研修は厚生労働省が管轄しているため，行政

キュラムの改訂によって，卒前教育の目標がある程度明的な窓口が一本化できないという不利な条件は存在する

確化された。さらに，前述のように文科省主導により，

ものの，このように卒前，卒後双方の歯学臨床教育には

診療参加型の臨床実習を行うための体制整備がそれぞれ大学が密接に関係していることから，歯科医師に求めらの大学において推進されており 18,19），臨床実習に対するれる資質要件を一貫教育するための場は準備できている

患者の意識調査も報告されている 20）。今後，すべてのと考えても不思議ではない。しかしながら，現状を照ら大学においてモデルコアカリキュラムに提示された臨床

し合わせてみると，そこには疑問符がつくように思われる。

実習の目標を診療参加型で達成することができるように

近年の歯科医療は高度専門化しており，以前のようになれば，卒前教育が担う階段の高さや幅は確定されるで６年間の歯学部学生教育において歯科医師を完成するこあろう。その時に卒後教育が確実に連携できるように臨とは困難になった。一方，冒頭で述べたように複雑な社

床研修の体制を整備していくことが重要であり，今現在，会事情や患者ニーズの向上のため，学生や若い歯科医師作業が進んでいる平成 28 年度の歯科医師臨床研修制度見が治療を実践することは難しくなってきている。従って，直しが，卒前教育と卒後教育を有機的に結びつけるため歯学部や歯学部関連の大学病院における理想的な一貫教の体制整備を着実に進めるものであることを期待したい。

－ 13 －

102

新潟歯学会誌
表 10

臨床実習および A プログラム臨床研修における新患数

Ｈ 20
61
122
183

臨床実習新患数
臨床研修新患数
合計

43
（2）
：2013

Ｈ 21
26
162
188

Ｈ 22
33
126
159

Ｈ 23
35
113
148

Ｈ 24
25
173
198

また，臨床実習や臨床研修に協力してくれる患者を確ことが可能になるであろう。引き続き，臨床教育の充実保することも継続的に検討を要する課題であるといえを図るべく努力して行かなければならないと考える。

る。国民健康保険による医療制度が完成している本国に【文

おいては，欧米諸国のように歯学部低学年の学生が歯科

献】

治療を実践することのできる環境を整えることは非常に困難である。特に，大学病院を受診する患者の大半は高

１）工藤勝，大桶華子：歯学部における伝達麻酔注度で安心できる治療を求めて来院されることが多い。し

射の教育に関する実態調査．日本歯科医学教育学

かし，治療の質と安全性を担保することができれば，未会雑誌：27：220-227，2011．

来の歯科医療の担い手を育成するために協力，同意して

２）高真紀子，茂木瑞穂，菊地恭子，小野芳明，高木

くれる患者が存在することも事実である。数的には決し

裕三：小児歯科学模型実習における e-learningて十分とはいえないが，本院歯科の新患の中に臨床実習（WebCT）導入に対する評価．小児歯科学雑誌：

や臨床研修に協力してくれる方が継続的にいることがこ

49：155-164，2011．

のことを証明している。参考までに，表 10 に新潟大学

３）原哲也，兒玉千恵，白井肇，皆木省吾：部分における臨床実習と臨床研修の新患数を示す。但し，上床義歯模型実習の内容に関する歯学部学生の意識に述べたように全国的な問題として患者確保については調査．岡山歯学会雑誌：27：13-18，2008．

楽観できる状況ではない。今後は各大学の自助努力だけ

４）秋山仁志，宇塚 聡，宮下 渉，原 節宏，羽村 章：

ではなく，社会に対して臨床実習や臨床研修の重要性を

ヒト型患者ロボットシミュレーションシステム

アピールし，大学病院には教育病院としての機能もある（SIMROID）を用いた補綴歯科研修．日本歯科医ことを周知するための工夫をするなど学会や行政方面か

学教育学会雑誌：29：11-20，2013．

らのサポートが必要になるかもしれない。また，患者に臨床実習や臨床研修に安心して協力してもらえるようにするためには，学生や研修歯科医の指導体制の整備や教員の質を担保することについても真剣に議論を重ねていくことが必須であろう。

５）間所

睦，丹澤

豪，槇宏太郎，高信英明，高西淳夫：歯科臨床教育用患者ロボットの開発．日本歯科医学会誌：29：37-41，2010．
６）厚生労働省：医道審議会歯科医師分科会歯科医師
臨床研修部会意見書（臨床研修制度の見直しに関する提言）．http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/【終 わ り に】

isei/shikarinsyo/hensen/keii.html，2009．
７）厚生労働省：歯科医師臨床研修制度のホームペー

臨床実習，臨床研修とも未だ幾つかの課題が残されて

ジ：歯科医師臨床研修制度の変遷．http://www.

いるが，一方では効果的な歯学臨床教育を行うための準

mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/shikarinsyo/

備は確実に進んでいるようにも思える。歯学部におけるhensen/keii.html

臨床教育は，質の高い歯科医師を育成することが第一の

８）厚生労働省：医道審議会歯科医師分科会歯科医師目的であるが，臨床に携わることによって養われる問題

臨床研修検討部会意見書「歯科医師臨床研修必修

解決や課題発見の能力は，優れた研究者や教育者になる化に向けた体制整備に関する検討会報告書」．

ためにも共通して求められるものである。特に本学におhttp://www.mhlw.go.jp/shingi/2004/09/s0928-6.

いては，臨床実習と臨床研修の統括は歯科総合診療部に

html，2002．

任されており，各分野の十分な協力を得ることができる

９）厚生労働省：医道審議会歯科医師分科会歯科医師

ため，効果的な臨床教育を行うための体制が整っている

臨床研修検討部会意見書「研修歯科医の処遇につと考えられる。診療参加・実践型の臨床実習，臨床研修

い て 」．http://www.mhlw.go.jp/shingi/2004/09/

を通じて歯科医師としての人間性を涵養できる環境を整s0928-6.html，2002．

備すると共に，臨床を題材とした研究心の醸成を行うこ

10）一般財団法人歯科医療振興財団：歯科医師臨床研とができるような臨床教育を実施することができれば，修マッチング協議会．http://www.drmp.jp/index.

本学歯学部だけではなく，歯科医学界全体にも貢献する

shtml－ 14 －藤井規孝11）厚生労働省：歯科医師臨床研修プグラム検索サイト
D-REIS．https://d-reis.mhlw.go.jp/common/ad0.

103

前・卒後臨床教育の現状と展望．新潟歯学会雑誌：
35：231-233，2006．
17）藤井規孝，田口則宏，長谷川篤司，木尾哲朗，多php12）一般財団法人歯科医療振興財団：歯科医師臨床研

田充裕，小川哲次，樋口勝規，伊藤孝訓：大学に修マッチング資料．http://www.drmp.jp/data.shtml

おける総合歯科の現状と展望．歯科医学教育学会

13）文部科学省：歯学教育の改善・充実に関する調査研
究 協 力 者 会 議．http://www.mext.go.jp/b_menu/

雑誌：29：95-105，2013．
18）小川 匠，重田優子，中村善治，秋本尚武，坂本富則，山近重生，山崎泰志，大久保力廣，小林 馨：

shingi/chousa/koutou/035/
14）文部科学省：歯学教育の改善・充実に関する調査

歯学部学生教育に関するシンポジウム 鶴見大学歯研究協力者会議第１次報告を踏まえた平成 24 年度

学部における診療参加型臨床実習の再構築の概要．

フォローアップ 調 査 まとめ．http://www.mext.
go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/035/

鶴見歯学：39：26，2013．
19）日本歯科医学教育学会白書作成委員会：歯科医学
教育白書 2011 年度板

toushin/1328987.htm
15）文部科学省：医学教育モデル・コア・カリキュラム（平成 22 年度改訂版），歯学教育モデル・コア・

第７章 臨床実習．70-77，

日本歯科医学教育学会，2012．
20）大山篤，須永昌代，新田浩，大原里子，俣木

カリキュラム（平成 22 年度改訂版）の公表について．

志朗，木下淳博，荒木孝二：歯学部臨床実習に関http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/

する国民の意識調査．日本歯科医学教育学会雑誌：

koutou/033-1/toushin/1304433.htm

28：155-168，2012．

16）藤井規孝，魚島勝美：新潟大学歯学部における卒－ 15 －