国内と海外の溶接技術検定の比較検討
Comparison of Domestic and Foreign Welder’s Qualification Testing
大 塚 陽 介 Yosuke OTSUKA

溶接作業においては，溶接士の技量が大きく品質に影響する．そのため，溶接技術検定による技量管理が必要となる．日本国内の鉄道車両製造では，JIS 規格に基づいて検定試験を行い，公的機関や各事業者によってその認証が行われている．海外においては ISO 規格や EN 規格等で同様の規格が発行されているが，その内容は国内のものとは異なっている．今後，海外案件を受注するにあたって，ISO 規格等の国際的に認知された規格の適用が要求されることが想定される．ここでは，従来実施している JIS 規格による検定と ISO 規格によるものについて，その内容を比較し，ISO 規格の検定を行う上での課題について述べる．
についてはEN･ISO･9606-1に置き換わり，ISO規格を参１ はじめに照するようになっている．また，JIS規格による検定試

溶接作業においては，溶接士の技量が大きく品質に影験の資格認証は，日本溶接協会規格のWES･8241によっ響する．そのため，溶接技術検定による技量管理が必要て行われているので，これも参照する．となる．日本国内の鉄道車両製造では，JIS規格に基づ３ 規格の要求事項の比較いて検定試験を行い，公的機関や各事業者によってその認証が行われている．海外においてはISO規格やEN規JIS･Z･3841：1997お よ びWES･8241：2013と，ISO･格等で同様の規格が発行されているが，その内容は国内

9606-1：2013に関して，それぞれの規格の重要な項目にのものとは異なっている．今後，海外案件を受注するについて詳細に比較を行う．

あたって，ISO規格等の国際的に認知された規格の適用

検定試験の流れは，検定材の溶接および学科試験→外が要求されることが想定される．ここでは，従来実施し観試験→破壊試験または非破壊試験である．ているJIS規格による検定とISO規格によるものについて，その内容を比較し，ISO規格の検定を行う上での課

３．1 必須確認項目（essential variables）

題について述べる．

ISO･9606-1では必須確認項目として以下の8項目を規定している．これら8項目についてJIS規格との比較を行

２ 溶接技術検定に関する規格

う．

溶接技術検定は，検定試験と資格認証の2つに大別さ① welding･process･【溶接法】

れる．軟鋼の半自動溶接に関する検定試験と資格認証② product･type（plate･or･pipe）【製品の種類】･

における国内のJIS規格と海外のISO規格の構成を表1③ type･of･weld（butt･or･fillet）【溶接の種類】･に示す．これ以外にもヨーロッパのEN規格，アメリカ④ filler･material･group･【溶接ワイヤのグループ】（1）のAWS規格によるもの等がある ．ヨーロッパは，以前⑤ filler･material･type･【溶接ワイヤの種類】

はEN･287シリーズの独自の規格であったが，鋼（steel）⑥dimension（material･thickness･and･pipe･diameter）
【寸法】
･

表1

総合車両製作所技報第５号

軟鋼の半自動溶接に関する検定試験・資格認証の規格

項目

国内（JISまたはWES）

海外（ISO）

検定試験

JIS･Z･3841

ISO･9606-1

溶接施工要領書－ISO･15609-1

承認範囲

鉄道車両の場合JRIS･W･0121

ISO･9606-1

資格認証WES･8241

ISO･9606-1

外観判定基準JIS･Z･3841 および外観試験の合否判定指針

ISO･581766

国内と海外の溶接技術検定の比較検討⑦ welding･position･【溶接姿勢】

加材のほかに，別の種類の溶加材を承認する場合がある．

⑧ weld･detail･【溶接の詳細】（backing，single･side･welding，

JIS･Z･3841は半自動溶接に関する規格のため溶接ワイ

both･ side･ welding，single･ layer，multi･ layer，leftward･ヤは必ず使用する．ティグ溶接に関する規格はJIS･Z･welding，rightward･welding)3801であるが，特に溶加材の使用の有無については規定していない．

また，ISO規格では承認の範囲をこの規格にて規定している．JIS規格では規定していない．団体規格である

３．１．６

日本溶接協会規格（WES･7101）や日本鉄道車輌工業会

寸法（dimension）

規格（JRIS･W･0121）にて資格とその作業範囲について

ISO規格は，突合せではその承認範囲に関して3種類規定がある．ここでは鉄道車両の溶接作業について取りの板厚区分がある．試験に用いる材料の板厚については扱うため，承認範囲についてはJRIS規格との比較を行受験者が自由に選択できる．板厚に対する承認範囲は，う．

突合せの場合は溶接金属の厚さs［mm］により，3･mm未満はs ～ 3，2sの大きいほう，3･mm以上，12･mm未満は３．１．１

溶接法（welding process）

3 ～ 2s，12･mm以上は3･ mm以上としている．すみ肉は板厚 ［t mm］により，3･mm未満はt ～ 3，2tの大きいほう，ISO規格では溶接法ごとに試験を行い，承認すること3･mm以上は3以上となる．になっている．JIS規格では溶接法または材料によってJIS規格でも板は3種類の板厚区分となっているが，規格が分けられていて，承認範囲も同様である．

これは試験に用いる材料の板厚の種類である．軟鋼の場
３．１．２

製品の種類（product type）

合は3.2mm，9.0mm，19.0mmとなっている．また，板ISO規格では板-板，管-管，板-管（すみ肉）の溶接の厚に対する承認範囲はJRIS規格では規定されていない．

3種類を規定している．JIS規格では板-板，管-管の2種

WES規格（WES7101）では試験に用いた母材板厚の類である．これは3.1.3項のとおり，JIS規格ではすみ肉1/2 ～ 2倍までという規定があるが，あくまでも目安とがないためである．

して考えるものである．板厚に関する承認範囲については，双方の規格で大きく異なる点の一つである．

３．１．３

溶接の種類（type of weld）
３．１．７

ISO規格では突合せとすみ肉の2種類があり，突合せ

溶接姿勢（welding position）とすみ肉はそれぞれに対して試験を行うことを要求して溶接姿勢に関する承認範囲を比較したものを表2に示いる．ただし，追加のすみ肉試験を実施すれば，突合せす．ISO規格では，突合せでは下向（PA），横向（PC），の承認範囲ですみ肉も承認される．

立向上進（PF），立向下進（PG），上向（PE）の5種類

一方でJIS規格では突合せのみとなっている．突合せがある．下向が一番難易度は低く，横向，上向の順で高溶接はすみ肉溶接と比べて高い技量が要求されるため，くなる．そのため，横向の姿勢で受験すれば，下向も承突合せだけで十分とする思想と考えられる．

認される．上向きの場合は下向と横向も承認範囲となる．
立向については，上進の場合は下向も承認されるが，下３．１．４ 溶接ワイヤのグループ（filler material group）

進ではその１種類のみの承認となり，下向は承認されなISO規格では溶接ワイヤを材料の種類によってグルーい．基本的な考え方は，実際の作業姿勢がその承認範囲に入らなければならないということである．

プ分けしている．試験に用いた溶接ワイヤのグループにJIS規格では下向，横向，立向，上向の4種類がある．

加え，他のグループ材料も承認する場合がある．
JIS規格では，基本的には同様であるが，試験に用いJIS規格では立向の溶接方向（上進，下進）を指定してた溶接ワイヤの種類のみ承認している．そのため，材料いない．作業の承認範囲については鉄道車両ではJRISごとにJIS規格の資格を保有している．

規格に規定がある．取得している溶接姿勢によってそれらを級別に分けて，実際の溶接作業を行う部位の溶接等

３．１．５

溶接ワイヤの種類（filler material type）級とリンクさせている．台車のような一番重要な部位は

ISO9606-1は，ティグ溶接も含んだ規格となっている

A級となり，溶接資格は下向，立向，横向のすべてを取ため，溶加材の使用の有無について規定がある．溶加材得した 1 級の溶接士でなければならない．ここでは実作を使用した場合，溶加材を使用しない溶接は承認してい業での溶接姿勢は問われない．

ない．これの逆も同様である．また，試験で使用した溶67

2016年12月

･

表2

溶接姿勢に関する承認範囲

項目･

国内（鉄道車両の場合）･･

規格･

JRIS規格（検定試験に関するJIS規格
では承認範囲を規定していない）･･

資格の級別･
取得している･
溶接姿勢･作業可能な･
溶接等級･1 級･下向･立向･横向･A 級･2 級･下向･立向･
B 級･

･

3 級･

海外（ISO）･

規格･

ISO規格（検定試験に関するISO規格の中で承認範囲も規定している）･

試験姿勢･
資格の範囲･（作業可能な･･C 級･下向･溶接姿勢）･･

横向･上向･下向･横向･下向･横向･上向･

高い難易度の試験姿勢であれば，それより低いものも資格の範囲に入る．

技量が高いと判断している．重要部位

特徴･の溶接は1 級の溶接士が行う．
･

実際の溶接作業は，資格の範囲に入っていなければならない．

その際の溶接姿勢は問わない．
･･
３．１．８

下向･･下向･

取得している溶接姿勢が多いほど，特徴･項目･部位の重要度は関係ない．
･

溶接の詳細（weld detail）

４．２a）裏当て（backing）

溶接方法

ISO規格では溶接施工要領書（WPS【Welding･Procedure･ISO規格では裏当て有り，無しの2種類がある．裏当Specification】）に従って溶接を行う．また，初層と最終て無しで合格すれば裏当て有りも承認している．

層で少なくとも 1 回アークを中断して，つながなければJIS規格でもISO規格と同様に裏当て有り，無しの2種ならない．途中，ビードのグラインダでの修正は認めら類である．

れているが，最終層で外観として残る部分は修正してはならない（中断後，溶接でかぶせてしまうクレータ部はb）片面溶接，両面溶接（single side welding，bothよい）．

side welding）

JIS規格では規定は無く，溶接士が自分で溶接条件をISO規格では片面溶接と両面溶接の 2 種類がある．片考えて溶接を行う．また，中断の規定もない．この点も面溶接に合格すれば両面溶接も承認される．

それぞれの規格で大きく異なる点である．

JIS規格では難易度の高い片面溶接のみである．
４．３c）1層，多層（single layer，multi layer）

試験内容

ISO規格では外観試験と破壊試験（曲げ試験，放射線ISO規格では 1 層と多層を区別している．1 層の溶接透過試験，破壊試験のいずれか）を要求している．の場合は 1 層のみ承認し，多層の溶接の場合は両方を承JIS規格では外観試験と破壊試験（曲げ試験）を要求認する．

しており，同等である．

JIS規格では層数に関する規定はない．

５ 合格基準d）左進溶接，右進溶接（leftward welding，rightward

５．１welding）

外観試験（Visual test）

ISO規格ではISO･5817の品質レベルB（またはC）を合

ISO規格では左進溶接と右進溶接の規定をしている

格としている．突合せ継手では確認項目は20種類である．

が，承認範囲には含めていない（いずれでもよい）．こ

JIS規格では詳細な内容は規定されていない．そのたれはJIS規格でも同様である．

め日本溶接協会が発行する「外観試験の合否判定指針」により補完されており，これにより判定を行っている．

４ 試験方法４．１

突合せ継手では確認項目は19種類である．

試験片

外観試験の判定基準についてISO規格と国内のものをISO規格では突合せ継手の試験片寸法は125×200を最比べると，ISO規格のほうが国内の基準よりも厳しいも小としている．この寸法はJIS規格のものと同一である．

総合車両製作所技報第５号

68のが多い．

国内と海外の溶接技術検定の比較検討

５．２

曲げ試験（Bend test）

その内容が異なる項目を表3に示す．それぞれの規格のISO規格では3mm以上の割れは認めないとしている．

内容は，大きく見ればほぼ同等と考えられるが，ISO規

また，1mmを超え，3mm未満の割れの合計が10mm以上

格は，細かいところまで規定がなされている．国内のでも不合格となる．

JIS規格についてはやや大らかといった印象である．現

JIS規格では同じく3mm以上の割れは認めていない．

状のJIS規格による検定を合格できる溶接士であれば，さらに3mm未満の割れの合計が7mm以上，ブローホールISO規格によるものもクリアできると思われるが，溶接や割れの個数が10個以上も認めないとなっている．このの中断などの溶接方法の違いや外観試験の基準の違いが点はJIS規格のほうが厳しい．

あるため，溶接士に対して十分な教育が必要である．

ISO規格とJIS規格を比べると，JIS規格は外観試験の９ おわりに合格基準がISO規格よりもやや低いが，曲げ試験はISO規格よりも厳しい．両方を総合的に判断すると同等である．

JIS規格による溶接技術検定とISO規格によるものについて，その内容について比較検討を行った．現状，国６ 学科試験

内はJIS規格による検定が主体であるが，日本溶接協会

ISO規格では学科試験は任意である．資格認証を規定

ではISO規格による資格認証も始まったところである．

しているWES規格では学科試験を要求しており，正解しかしながら，両方の認証をとるには費用面での負担も率60％以上を合格としている．

大きく，使用者として最も望まれるのは，それらの規格の統一である．これも非常にハードルが高く，難しいこ

７ 有効期間とである．今後の海外展開を考慮するとISO規格によるISO規格では証明書の有効期間は6 ヶ月となっている．

資格認証の重要性が増すと考えられるため，その動向について引き続き注視していく．

以降，作業内容を証明することによって延長が可能となっている．再評価は，以下の3種類の方法のいずれかで行う．

参考文献①3年経過した時点で再試験する（1）･ 日本工業標準調査会 標準部会：「溶接技術検定②2年ごとに溶接部の放射線透過試験または超音波試験制度に関する報告書（案）」，溶接技術専門委員会の記録を検証して，2年延長する

第4回溶接技術検定小委員会 配付資料，（2009），③溶接士が同一事業所に所属し，ISO･3834の品質マネジ

日本工業標準調査会メントの下で作業していて，その溶接品質が合格していることを記録されている場合は，さらに6 ヶ月延長する

著者紹介

JIS規格では有効期限は12 ヶ月で，証明によって延長が可能である．また，3年経過した時点で再試験を受ける．
８ まとめ
溶接技術検定に関するJIS規格とISO規格において，
表3
項目

大塚陽介
技術士（金属部門），IWE
生産本部技術部（接合技術センター） 主査

国内と海外の溶接技術検定で内容の異なる項目
国内

海外

板厚のWES規格で目安となるものはあるが，詳細には 試験した板厚に対して，明確な承認範囲が規定

承認範囲規定していない．

溶接姿勢の承認範囲されている．

鉄道車両業界では，取得している溶接姿勢によ 試験した溶接姿勢により，作業可能な溶接姿勢
り溶接士を級別に分け，それを部位の重要度（溶 の承認範囲が決まっている．難易度の高い溶接接等級）とリンクさせている．実際の作業姿勢 姿勢では，それより低いものも認証される．溶は問われない．
接品の重要度とはリンクしていない．

溶接条件

溶接士自身が溶接条件を考えて行う．溶接の中 用意されたWPSに従って溶接を行う．また，溶断は必要ない．
接の中断と再スタートが必要である．

学科試験

必須であり，合格点は60点以上である．

学科試験は任意である．

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