原著

病院職員を対象とした禁煙補助薬の新しいエビデンスに基づいた治療の試み－健康保険組合とコラボした充実した
禁煙治療メニューの提供とその効果の検討－

中村正和
川畑輝子
増居志津子
山口幸代
高山結花
小林聡史
2）,4）
2）
2）
2）
2）
相田依里奈
高橋麻衣子
中野博美
杉田義博
山田隆司
1）

1）

1）

2）

2）

2）, 3）【目的】病院職員に対して，禁煙補助薬の新しいエビデンスに基づいて，より確実な禁煙につながると考えられる禁煙治療メニューを提供し，その実行可能性と有効性を検討した．
【方法】減煙治療コースと追加治療コースの２種類の充実した治療コースについては，保険診療と自由診療を組み合わせて実施し，それぞれの診療に伴う自己負担額を軽減するため，健康保
険組合の保健事業として治療費の自己負担を補助した．

【結果】本研究事業における禁煙治療への参加率は22％，治療終了時の禁煙率および治療終了後３ヵ月間の継続禁煙率はともに89％であった．
【結論】本研究事業で得られた参加率と禁煙率は先行研究や既存の調査結果と比べて高いことが示唆された．その理由として，治療メニューの充実に加えて，開催時間や費用補助などの喫煙者が利用しやすい環境整備，充実した禁煙カウンセリングや脱落防止の声かけなどを組み合わせて実施したことが影響したと考えられた．
KEY WORD

禁煙治療，病院職員，禁煙補助薬，治療メニューの充実，コラボヘルス

比べて，薬理学的または心理学的に禁煙困難な

Ⅰ．はじめに特性を有している割合が高いと考えられる．

喫煙は今なお日本人が命を落とす最大の原因

台東区立台東病院・老人保健施設千束（以下，であり，能動喫煙で年間約13万人 ，受動喫煙

台東区立病院と略す）では，WHOのHealth

で年間１万５千人 が死亡していると推定されPromoting Hospitals and Health Service（HPH）ている．喫煙は脳卒中や骨粗鬆症等の生活習慣の趣旨に賛同して，2016年から病院としてのヘ病のほか，認知症のリスクを高めることにより，ルスプロモーション活動についての検討と実践

1）

2）

要介護の主要なリスク要因でもある．この3）, 4）

5）を行っている．今後，HPHを進めるにあたり，

6）
, 7）

ように喫煙は，病気のリスク要因の中でも健康病院の職員が率先垂範して禁煙することが期待への影響が大きく，患者のみならず，職員の健されるが，その効果的な方法や事例はまだ明ら

康管理においても優先順位の高い課題である．

かでない．

病院において敷地内禁煙が進むなかで，今な

わが国で健康保険による禁煙治療で保険薬とお喫煙を継続している病院職員は，一般人口にして処方が可能なバレニクリンについて，維持

1）
ヘルスプロモーション研究センター，2）台東区立台東病院，3）現 湯沢町保健医療センター，4）現 村立東海病院（筆頭著者 連絡先：〒102-0093 東京都千代田区平河町2-6-3 都道府県会館15Ｆ 公益社団法人地域医療振興協会 ヘルスプロモーション
研究センター，自治医科大学1980年卒業）
原稿受付 2018年５月21日／掲載承認 2018年６月18日

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（53）

療法（12週間の標準治療で禁煙をした者に12週

使用薬剤は保険薬として収載されているバレ

間の追加治療を行う）や段階的な禁煙治療（24週

ニクリンかニコチンパッチのいずれかを受診者間をかけて，前半12週間は減煙，後半12週間はの喫煙特性や病歴，本人の希望等を勘案して選禁煙を目指す治療）などの新しい臨床試験の結択し，処方した．

果が報告されている が，健康保険の対象外と診察はプライバシー保護の観点から外来診察なっており，普及にむけた課題となっている．

室ではない特別診察室を設置し，外部の禁煙治地域医療振興協会では2016年度から健康保険

療の専門医が担当することとした．実施時間は

8）

組合が新たに設立された．その保健事業として，夕方の就業時間直後に行った．

従来の健康保険による12週間の禁煙治療に加え参加者の募集を2017年５月～2017年10月にかて，禁煙補助薬の新しいエビデンスに基づく治けて実施した．募集方法は，職員健診の問診で療メニューについても費用補助をした場合に，「喫煙している」と答えた職員に対し，医師からどの程度の効果が期待できるのか，その実行可

診察時に募集のちらしを配付して勧奨するほ能性も含めて検討するため，台東区立病院の職

か，院内にポスターを掲示するとともに，朝礼員を対象として，パイロット研究事業を実施しで参加を呼びかけた．

た．その結果を報告する．

同健康保険組合からの費用補助については，治療終了時の禁煙とその後３ヵ月間禁煙が継続

Ⅱ．方できていることを条件に自己負担額に対して費法用の補助を行うこととし，募集にあたってこの

禁煙治療のメニューとして，新しいエビデン

ことを周知した．

スに基づいて，通常の12週間の禁煙治療（標準治

標準治療コースについては，禁煙に成功すれ療コース）に加え，充実コースとして，標準治療ば上限20,000円を補助し，自己負担分の全額がコースに12週間の治療を追加するコース（追加治補助されるようにした．２種類の充実コースにと，喫煙本数を減らしながら24週

ついては，受診者の自己負担を少しでも軽減すを設るため，充実コースの自由診療部分の診察料と療コース）

9）, 10）

間で禁煙するコース（減煙治療コース）11）, 12）

定した
（図１）
．

処方箋料を無料とし，薬剤費の実費のみを本人

図１．新しいエビデンスに基づいた禁煙治療のメニュー①標準治療コース（全5回・12週）
初診から1週間以内に禁煙開始
ニコチン切れによる禁断症状を抑えるために禁煙補助薬を使用
自己負担分の治療費

禁煙

補助額の上限

実質負担

2万円

0円

自己負担分の治療費補助額の上限

実質負担

6.5万円

4万円

2.5万円

2万円

12週間

②追加治療コース (全10回・24週）
標準治療コース終了後，12週間の治療を追加

禁煙

禁煙

12週間

12週間

③減煙治療コース (全10回・24週）
最初の12週間は薬を使って本数を０まで減らし，次の12週間も薬を使って禁煙を継続

減煙

禁煙

12週間

12週間

自己負担分の治療費補助額の上限

実質負担

6.5万円

4万円

2.5万円

図１
新しいエビデンスに基づいた禁煙治療のメニュー(注） 禁煙治療の費用は，協会施設の禁煙外来を受診し，バレニクリンを使用したと仮定して算出した（注）
禁煙治療の費用は，協会施設の禁煙外来を受診し，バレニクリンを使用したと仮定して算出した

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（54）

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病院職員を対象とした禁煙補助薬の新しいエビデンスに基づいた治療の試み－健康保険組合とコラボした充実した禁煙治療メニューの提供とその効果の検討－の自己負担とした．

で判定した．

禁煙に成功すれば上限40,000円を補助し，標治療終了時に，受診を決心した理由，禁煙成準治療コースの健康保険自己負担分を少し上回

功の要因（成功者のみ），治療を受けた感想，本る程度の自己負担（約25,000円）で治療が受けら研究事業に対する要望等を把握するためのアンれるように補助額を設定した（図１）．

ケートを実施した．受診を決心した理由，禁煙

禁煙治療は2017年６月～2018年１月にかけて

成功の要因に関する質問については，複数回答実施した．標準治療コースの治療内容は「禁煙で回答してもらうとともに，最もあてはまるも治療標準手順書（第６版）」 に沿って実施した．

のを１つ選択するよう依頼した．

13）

カウンセリングは，担当の医師と看護師がペア

本取り組みは保健事業をベースとしているとなって行った．医師は，精神疾患を含む他疾が，文部科学省・厚生労働省の示す「人を対象患と併せ診た薬剤の効果の確認や，副作用のとする医学系研究に関する倫理指針ガイダン

チェック，処方量の調整等を中心としたカウン「 保健事業により得られた人のス」 によれば，

セリングを，看護師は治療の前後に，受診者個々

健康に関する情報や検体を用いて（中略）国民の人の取り組みに対する称賛や強化を中心とした健康の保持増進等に資する知識を得ることを目

カウンセリングを行った．治療経過中ならびに的として実施される活動は『研究』に該当する」

治療終了後に，担当看護師は受診者に対し禁煙とされている．同倫理指針 上は「介入を伴う状況を随時確認し，脱落および再喫煙防止にむ研究」に該当するため，研究事業の対象者に対けた声かけを行った．

して，文書によるインフォームドコンセントを

19）

20）

喫煙状況の客観的評価として，スモーカライ

取得し，個人情報については厳重に管理した．

ザーによる呼気一酸化炭素濃度の測定 に加研究事業の実施にあたり，台東区立台東病院・え，試験紙（ニコチェック ）による尿中ニコチン

老人保健施設千束倫理審査委員会の承認を得て

14）®

代謝物濃度の測定（半定量法，0－14の15段

15）, 16）

実施した．

階で判定）を初回診察時に行った．
禁煙による精神状態の変化を客観的に把握するため，プライマリ・ケアにおいてうつ病のス
クリーニングのために開発された自記式質問紙

Ⅲ．結果

１．受診者の特性と治療結果

17）

調査Patient Health Questionnaire-9（PHQ-9）

受診者の特性と治療結果の概要を表１に示

を初回診察時に行った．PHQ-9は９項目の質問

す．喫煙する職員41名（男性15名，女性26名）ので構成され，症状からみた重症度が0－27点のうち９名（男性２名，女性７名）が参加した．参範囲で判定される．再診時には，アメリカ精神加率は22％であった．

医学会の精神障害/疾患の診断・統計マニュア

使用しているたばこの種類は，６名が紙巻た

ルの大うつ病診断基準の主要２項目（抑うつ気ばこ，３名が加熱式たばこで，併用者はいなかっ

分と快感消失）に基づいて開発された簡易評価

た．１日喫煙本数は男性8.3本，女性13.2本であっ法 を用いてスクリーニングを行い，１項目でた．３名の加熱式たばこ使用者はいずれも以前も該当した場合はPHQ-9による評価を行った．

は紙巻たばこを吸っていた．加熱式たばこに切禁煙の判定は，治療終了時は診察時の自己申り替えた時期は禁煙治療初診の１週間前に切り

告と呼気一酸化炭素濃度の測定結果をもとに替えた１名のほかは，切り替えてから１年以上行った．治療終了後３ヵ月間の禁煙継続についが経過していた．

18）ては，本人の自己申告に加えて，支援者（家族９名中８名が治療終了時点で禁煙に成功し，や友人，同僚など）の署名による確認を付けてその後３ヵ月間禁煙継続した．治療終了時なら担当医師に申告し，禁煙継続の証明を得ること

びに治療終了後３ヵ月継続禁煙率は89％であっ

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（55）

図２．受診者の特性と治療結果
ｺｰｽ

標準

減煙

呼気
ニコ
たばこの 1日のPHQ-9 精神疾患
CO濃度 チェック (0-27)
種類 喫煙本数
の病歴

ｹｰｽ
No

性・年齢

1

女性・40代アイコス

2

女性・40代

3

結果

(ppm)

（0-14)

20本

0

6

2

なし

禁煙成功

紙巻

10～15本

5

5

4

あり

失敗

女性・40代

紙巻

15本

26

3

0

あり

禁煙成功

4

女性・40代

紙巻

5～10本

8

7

14

なし

禁煙成功

5

男性・40代

アイコス

5～10本

2

2

0

なし

禁煙成功

6

男性・30代

紙巻

8～10本

7

3

4

なし

禁煙成功

7

女性・40代

紙巻

5～20本

0

0*

13

あり

禁煙成功

8

女性・40代

アイコス

15本

2

4

1

なし

禁煙成功

9

女性・40代

紙巻

10本

14

5

10

あり

禁煙成功

表１
受診者の特性と治療結果* 初診時1週間前から禁煙を始めており，呼気CO濃度だけでなく，ニコチェックも0レベルとなったと考えられる*初診時1週間前から禁煙を始めており，呼気CO濃度だけでなく，ニコチェックも0レベルとなったと考えられる

た．禁煙した８名のうち，標準治療を受けた５

つ薬を服用中であり，初回診察日の１ヵ月前か名について，禁煙開始時期をみると，５名ともら症状が悪化傾向であったが，「本数を減らしな

治療開始２週間以内に禁煙を開始した．

がらならやめられるかもしれない」と自主的に

コース別に禁煙率をみると，標準治療コース

治療開始を決意した．減煙期間中は段階的に喫83％，減煙治療コース100％であった．使用す煙本数を減らし，禁煙期間に入っても１日２本るたばこの種類別の禁煙率は紙巻たばこ83％，

程度喫煙する日があったが，16週目から禁煙に

加熱式たばこ100％であった．精神疾患の病歴

成功し，治療終了時の24週目まで禁煙を継続しを有する喫煙者が４名参加し，３名が禁煙に成た．治療経過中にうつ症状が悪化することはな

功した． 病名の内訳はうつ病， 不眠障害，

く，むしろ禁煙に伴いうつ症状は改善し，抗うPTSD，その他が各１名で，前２者が治療中でつ薬の減量にもつながった（図２）．

あった．精神疾患の病歴を有しない喫煙者では禁煙率は100％であった．

690
（56）

２．受診者のアンケート結果

使用薬剤については，９名ともバレニクリン

治療終了時に受診者全員に行ったアンケートを用いて治療を開始した．うち１名が嘔気の副の結果，受診を決心した理由として，半数以上作用のためニコチンパッチに切り替えた．

があてはまると回答した項目は，「職場で禁煙治

選択した治療コースの内訳は，標準治療コー療が受けられるから」「本数を減らしながら時間

スが６名，減煙治療コースが３名であった．標をかけて禁煙するコースがあったから」「禁煙に準治療コースを選択した６名のうち５名が禁煙成功すると健保組合から補助が出るから」でした．１名は治療終了時点で１日の喫煙本数があった（図３）．なお，選択した治療コース別に０～５本まで減少していたため，追加治療を勧理由を比較したが，コースによる差はほぼみらめたが，本人の希望により治療継続しなかった．

れなかった．

減煙治療コースを選択した３名のうち，２名禁煙に成功した理由として，半数以上があては初回診察から２週間後の時点でほぼ禁煙の状

はまると回答した項目は，「禁煙補助薬の効果が態になり本人の自信や経済的負担等を考慮し，あったから」「本数を減らしながら禁煙をスター

標準治療コースに切り替えた．２名ともその後トすることができたから」「禁煙治療の専門家に

順調に禁煙を継続し，14週間後に治療を完了し治療を受けることができたから」「職場で禁煙治た．１名は，２年前にうつ病と診断され，抗う療を受けることができたから」であった．なお，
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原著

病院職員を対象とした禁煙補助薬の新しいエビデンスに基づいた治療の試み－健康保険組合とコラボした充実した禁煙治療メニューの提供とその効果の検討－

図３．うつ病で治療中の喫煙者の禁煙治療の経過ー減煙治療コースー
禁煙補助薬（バレニクリン）

2㎎/日*

抗うつ薬
（セルトラリン）75mg/日2㎎/日50mg/日減 煙 期 間
16
14
12
10
8
6
4
2
0

禁 煙 期 間

ｐｐｍ

10

11

10

本/日

喫煙本数
呼気CO濃度

禁煙達成

7
4

2
0

0

0

初診

２W

４W

８W

１２W

１４W

１６W

２０W

２４W

PHQ‐9
10
簡易2項目 2

７
1

３
１

５
0

－
０

－
０

－
０

－
０

２
０

うつ指標

減煙期間中は嘔気のため1mg/日を服用
図２ *うつ病で治療中の喫煙者の禁煙治療の経過ー減煙治療コースー* 減煙期間中は嘔気のため1mg/日を服用

図４．受診者へのアンケート結果

Q1：禁煙治療を受けることを決心した理由として，あてはまるもの全てに〇をつけてください．（n=9)
012

職場で禁煙治療が受けられるから本数を減らしながら時間をかけて禁煙するコースがあったから禁煙に成功すると健保組合から補助が出るから就業時間後に禁煙治療が受けられるから健診の時に医師から禁煙を勧められたから医療職として禁煙することが必要だと思ったから
標準治療後に追加で受けられるコースがあったから外部医師が禁煙治療を担当するから
その他

3

4

5

6

7

8

9 人

半数以上が「あてはまる」と回答

最もあてはまるものとして選ばれたもの

Q2：禁煙に成功した理由として，あてはまるもの全てに〇をつけてください．（n=8，禁煙者への質問)
0

禁煙補助薬の効果があったから
本数を減らしながら禁煙をスタートすることができたから
禁煙治療の専門家に治療を受けることができたから
職場で禁煙治療を受けることができたからカウンセリングを十分に受けることができたからサポートしてくれる看護師がいたから職場に治療を受けている仲間がいたから禁煙しないと健保組合からの費用補助が受けられないから標準治療の終了後に追加で治療を受けることができたから

1

2

3

4

5

6

7

8

9
人

半数以上が「あてはまる」と回答

最もあてはまるものとして選ばれたもの

図３ 受診者へのアンケート結果選択した治療コース別に理由を比較したが，も吸っていたと思う」と回答した．

コースによる差はほぼみられなかった．
受診を決心した理由と禁煙に成功した理由の双方に共通する項目は職場で禁煙治療が受けられることと減煙治療コースの設定であった．

Ⅳ．考

察

敷地内禁煙の中で喫煙を続けている病院職員

今回のような禁煙治療の提供がなかったら，の特性を踏まえて，禁煙補助薬の新しいエビ

たばこを吸っていたと思うかどうかの質問につデンスに基づいて，より確実な禁煙につながる

いて，禁煙者８名全員が「これがなかったら今と考えられる禁煙治療メニューを提供し，その月刊地域医学Vol.32 No.8

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（57）

表２．職域における禁煙治療プログラムの参加率と禁煙率
実施事業所

禁煙率

病院及び
⺠間企業
⺠間企業
健診機関
⽼⼈保健施設21)
22)
23)(⼩形ら、2007) (松澤ら、2011) (吉野ら、2012)
（本研究）

実施時期

2017年

2007年

募集期間

6ヵ⽉

1ヵ⽉半

1年8ヵ⽉

2年

従業員数

285

121

780

2,600

喫煙者数

41

31

487

832*1

喫煙率

14.4

25.6*2

38.2

32.0

参加者数

9

4

37

42

参加率

22.0

12.9

7.6

5.0

治療終了時

89.0

ー

80.6

71.4

89.0

ー

61.3

ー

治療終了3ヵ⽉後(継続禁煙)

2008〜2010年 2009〜2011年

表２ 職域における禁煙治療プログラムの参加率と禁煙率*1 喫煙者数が報告されていなかったため、従業員数と喫煙率より推定*1 喫煙者数が報告されていなかったため，従業員数と喫煙率より推定*2 アンケート未回答者15名を含む121名を分母として喫煙率を算出*2 アンケート未回答者15名を含む121名を分母として喫煙率を算出

実行可能性と有効性について検討した．減煙治事業と上述の先行報告との間の比較性が十分保療コースと追加治療コースの２種類の充実した

たれていないため結論づけることはできない治療コースについては，保険診療と自由診療をが，本研究事業の参加率は比較的良好であった

組み合わせて実施し，それぞれの診療に伴う自ことが示唆される．

己負担額を軽減するため，健康保険組合の保健事業として治療費の自己負担を補助した．

場で勤務時間後に禁煙治療を受けられるように研究事業の結果，喫煙する病院職員の禁煙治したことのほか，健保組合による費用補助や減療への参加率は22％，治療終了時の禁煙率およ

煙治療コースの設置，健診時の医師の勧めが考び治療終了後３ヵ月間の継続禁煙率はともにえられた．このことは受診者のアンケート結果

89％であった．

とも一致していた．

禁煙治療への参加率については，健診機関や本研究事業では，参加者９名のうち，３名が企業の従業員を対象に，本研究事業と同様に職減煙治療コースに参加した．このコースを設定

場内の診療所に設置された禁煙外来への参加率したことで，標準治療コース単独の設定に比べ．うちて参加率を増加させる効果の可能性が示唆され２件は学会抄録で情報が十分でないが，参加率た．また，標準治療コースを選択した受診者には５～13％であった．健診機関の職員を対象とおいても，受診を決心した理由として減煙治療した報告 の参加率が13％と最も高く，企業のコースをあげたものが半数以上みられた．このでは５～ことから，減煙治療などの充実治療メニューの８％であった（ただし５％の参加率 について

提供は，標準治療を選択した参加者を含め，禁は，従業員数と喫煙率から喫煙者を推定して参煙に自信のない喫煙者や苦しまずにやめたいと加率を算出）．健診機関からの報告では敷地内禁考えている喫煙者の参加を全体として促した可煙に合わせた禁煙支援における参加率であった．

能性が示唆される．

の成績が３件報告されている（表２）21）～23）21）

従業員を対象とした２件の報告22）, 23）23）

企業からの報告は約２年間における参加率であった．
調査実施年や職域の背景の違いなど，本研究
692
（58）

比較的高い参加率が得られた理由として，職本研究事業の治療終了時の禁煙率および治療終了後３ヵ月間の継続禁煙率はともに89％であった．上述の３件の職場での禁煙治療の報
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原著

病院職員を対象とした禁煙補助薬の新しいエビデンスに基づいた治療の試み－健康保険組合とコラボした充実した禁煙治療メニューの提供とその効果の検討－のうち，健診機関からの報告 では禁煙

結果は，９名中７名がレベル３以上であり，平治療終了後の成績が報告されていない．残り２

均的な喫煙者と判定される結果であった ．こによると，治療終了時の点からも本研究事業において，一般の喫煙者の禁煙率は71～81％，治療終了後３ヵ月間の継に比べて喫煙量が少なく禁煙しやすい特性を有

続禁煙率は61％（１件のみの報告 ）であった．

する職員が選択的に参加した可能性は低いと考2007，2009，2017年に実施された全国の禁煙治

えられる．

告

21）～23）21）

件の企業からの報告22）, 23）22）26）

療保険医療施設を対象として実施された中医協

過去３回の中医協の結果検証の成績によるの結果検証の成績によると，治療終了時の禁煙と，治療完遂率は30～36％ であった．本研究

率は55～58％ と報告されており，本研究事業

事業では治療完遂率が100％と高かったが，その成績の方が高かった．

の理由として，職場内での禁煙治療の提供，治

24）

24）

治療終了後３ヵ月間の継続禁煙においても療者と患者との信頼関係の構築，治療者からの89％という高い禁煙率が得られた理由として，脱落防止の声かけがあげられる．前述の先行研費用補助の条件として治療終了後３ヵ月間の継究においても，標準治療の治療完遂率は81～

続禁煙が求められたことに加えて，全員が脱落

84％と高く，職域で実施することの利点（募集することなく治療を完了したこと（治療完遂率に際しての声かけや周知がしやすい，施設内で100％），減煙治療コースといった充実した治療

禁煙治療を提供できる場合は利便性が高い）が内容の提供，担当医師と看護師がペアとなって反映されていると考えられる．

カウンセリングを行ったことが考えられた．受本研究事業には加熱式たばこ単独使用者が３名

診者のアンケートからは，上記のほか，禁煙補参加したが，全員禁煙に成功した．加熱式たばこ

助薬や専門家による治療を理由としてあげるものニコチンの吸収動態は紙巻たばこと類似し，主のが半数以上あった．

流煙エアロゾル中のニコチンの量は紙巻たばこの禁煙率に関係がある参加者の喫煙本数につい７～８割に相当すると報告されている ．そのたては，本研究事業において参加者に限って研究め，紙巻たばこから加熱式たばこに切り替えて同意を得ており，職員健診等のデータを用いても，ニコチン依存症が続く可能性が高い．しか喫煙本数を参加者と非参加者で比較することがし，ニコチンの依存性はドパミンの分解酵素でできなかった．また，３編の先行研究が短報まあるモノアミン酸化酵素の阻害の機序 などをたは学会抄録であり，喫煙本数が示されていな

通して，他の有害成分によって増強されることいため，研究間での比較もできなかった．そこが指摘されており，ニコチン以外の有害物質摂で，国民健康栄養調査結果 を用いて，本研究取の低減が報告 されている加熱式たばこに切事業参加者の１日喫煙本数（男性8.3本， 女性

り替えることにより，紙巻たばこの使用を継続

13.2本）と同年代の一般の喫煙者（30〜40歳代のする場合に比べて，その使用を中止しやすくな

男性15.4〜17.9本，女性11.1〜12.5本）を比較しる可能性が研究仮説として考えられる．ランダ

た．その結果，２名の男性では一般の喫煙者にム化比較試験等の研究デザインでこの研究仮説比べて少なかったが，参加者の大半を占める７を検証し，もし支持する結果が得られれば，今名の女性ではむしろやや多い傾向がみられた．

後さらに流行が予想される加熱式たばこの使用したがって，本研究事業において禁煙率が高者に対して，健康リスクを減らす観点から，そかった理由として，喫煙量の少ない喫煙者が選の使用の中止を呼びかける上で有力なエビデン

択的に参加したとは考えにくい．病院のようにスとなると思われる．

25）

27）

28）

27）

勤務時間中の喫煙が制限される状況下で喫煙量

わが国で喫煙率が減少する中で，ニコチンのをより正確に把握するためには，本研究事業で高度依存や精神疾患を有する禁煙困難例が相対実施した尿中ニコチン代謝物の測定が適してい的に増加することが予想される．その対応とし．参加者の尿中のニコチン代謝物の測定て，禁煙率を増加させるカウンセリングの充実

る15）, 16）

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693
（59）

（問題解決カウンセリングや治療者としての謝されるため，禁煙に伴い血中濃度が上昇した

ソーシャルサポート）に加えて，禁煙補助薬のとは考えにくい．抗うつ薬の減量につながった

新しいエビデンスに基づいて，治療内容を充実のは，喫煙量の減少や禁煙に伴ううつの改善にする方法がある．

よるものと考えられる．

8）

本研究事業において３名が利用した減煙治療

本研究事業において追加治療コースの利用者

コースの有効性については，国内を含む10ヵ国はなかったが，その有効性については，精神障がある．減煙害者では12週間の標準治療後に追加治療を行う

治療を行うことにより，プラセボと比較して15ことにより，１年後の７日間断面禁煙率が6.2～24週の継続禁煙率が日本人では14.7倍，10ヵ

倍，12～64週の継続禁煙率が4.6倍高まること

国全体で4.6倍，21～52週の継続禁煙率が各々5.4が報告されている ．一般の喫煙者では追加治倍，2.7倍高まることが報告されている．ニコチン

療の効果は1.3～2.5倍にとどまるが ，標準治療製剤についても同様の治療プロトコールの有効

後に喫煙を再開しやすい特性を有する喫煙者に性が確認され，喫煙本数の減少効果にとどまら限れば，その効果が高まると考えられる．

で実施された臨床試験の成績

11）, 12）9）29）

ず，禁煙率を高める効果が報告されている ．

喫煙を再開しやすい特性として，12週間の標本研究事業では減煙治療コースを利用した３名

準治療中の禁煙期間が短いほど治療終了後に喫のうち，うつ病で内服治療中であった１名がプ

煙を再開しやすいことが報告されている ．特ロトコール通り治療を受け，禁煙に成功するとに禁煙期間が６週以下と短い場合は，10～11週

ともに，うつ状態の改善と抗うつ薬の減量につに比べて3.3倍喫煙を再開しやすい．その他のながった．本ケースでは治療開始後12週時点で，喫煙再開しやすい要因には，年齢が若い，治療まだ完全に禁煙に導入されていないにもかかわ

終了時点のニコチン離脱症状が強い，過去の禁らず，眠気の副作用がみられたことから，抗う煙試行経験あり，がある ．このような要因がつ薬の血中濃度の上昇に伴う副作用を疑い ，該当する場合は，追加治療を勧めるのがよいと精神科主治医に連絡をとり，その減量につな考えられる．本研究事業では追加治療の実施例

がった．減量後，眠気が改善し，うつの悪化ははなかったが，９名中唯一禁煙できなかった受認められなかった．

診者が追加治療の適応があったと考えられる．

33）

33）

禁煙に伴う離脱症状として一時的にうつ状態

なお，ニコチン製剤を使った禁煙困難例の対応が悪化する場合があるが ，禁煙者では喫煙者として，ニコチン製剤の併用のほか，高用量のに比べてうつが改善することが26編のコホート

ニコチンパッチまたはニコチンガムの利用があ

研究のメタアナリシスにより示されている ．

る ．

30）

31）

8）

このケースで禁煙に伴ううつの一時的悪化がな

本報告は，保険診療と自由診療を組み合わせ

く，その改善につながったのは，減煙治療によて充実した禁煙治療のメニューを提供して，そり時間をかけて段階的に禁煙に導入したことがの効果を検討したわが国で初めての報告であ関与した可能性が考えられる．次に，抗うつ薬

る．充実治療コースは精神障害者などの禁煙困の減量につながった理由として，喫煙者ではた難例に適した方法と考えられた．しかし，本研

ばこ煙に含まれる多環芳香族炭化水素が肝臓の究事業では参加者が９名という小規模な試みに薬物代謝酵素の１つであるCYP1A2を誘導し，過ぎない．しかも，関係者が熱意を持って研究

この酵素で代謝される抗うつ薬や向精神薬の代事業に取り組んだため，日常業務の中で実施し謝が促進し，血中濃度が低下することが報告さたとはいえ，かなり理想的な条件下での効果をれており ，禁煙により薬剤の血中濃度が上昇調べたことになる．

32）

694
（60）

10）

して効果が増強した可能性が考えられた．しか今後，本研究事業対象者の禁煙の継続状況をし，本ケースで内服していた抗うつ剤（セルトフォローアップするとともに，対象施設を広げラリン）は喫煙の影響を受けないCYP2D6で代て研究事業を継続し，既存の禁煙外来の受け皿
月刊地域医学Vol.32 No.8

2018

原著

病院職員を対象とした禁煙補助薬の新しいエビデンスに基づいた治療の試み－健康保険組合とコラボした充実した禁煙治療メニューの提供とその効果の検討－を利用して，より現実的な条件下での実行可能性と有効性を検討する予定である．

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