メディアを利用して行う授業に関するガイドライン
趣旨と説明図、本文

目

次

１．趣旨と説明図
メディア授業ガイドラインの趣旨
説明図１～説明図４２頁

２．メディアを利用して行う授業に関するガイドライン（メディア授業ガイドライン）
メディアを利用して行う授業に関するガイドライン
平成 28 年 3 月 24 日第 158 回理事会決定 平成 28 年 3 月 30 日第 116 回評議員会決定
平成 28 年 4 月 1 日施行
令和 5 年 3 月 22 日第 183 回理事会改正 令和 5 年 3 月 22 日第 137 回評議員会改正
令和 5 年 3 月 22 日施行

６頁

2016 年 4 月 1 日制 定
2023 年 3 月 22 日改正

公益財団法人私立大学通信教育協会- 1 -１．趣旨と説明図■メディア授業ガイドラインの趣旨
大学通信教育を行う各大学・大学院・短期大学においては、通信授業・面接授業・放送授業と並んで、メディア授業が展開されています。メディア授業は、文部科学省が定める大学設置基準・大学通信教育設置基準等やメディア授業告示で定められています。これらの法令にもとづき公益財団法人私立大学通信教育協会に加盟する各校においては、現在、メディア授業の向上、充実に努め、教育内容の改善やシステム開発、教職員の研修、自己点検・評価や認証評価などの取り組みが行われています。このメディア授業ガイドラインはさらに各大学がより高い水準の教育に取り組むための活動に資することを目的に制定するものです。

■説明図１ 学則･入学希望者書類・シラバス等に明示するもの(第４条～第１８条関係）
メディア授業のあり方が理解されて活用されるために、大学では様々な事項を定めて情報を公表していきます。単位授与などの重要な規定は学則等、入学希望者に知らせることは入学希望者向け書類、授業科目ごとに異なることがあるものはシラバス・学習指導書等に記載されます。
媒体等
学則等明示するべき事項

条項

メディア授業の名称

第４条

メディア授業、メディアを利用して行う授業、遠隔授業等の名称＊大学が定めて学面接授業、通信授業及び放送授業との区別
教育課程編成上の位置

生等に明

第５条

授業科目ごとに授業の方法、形態、必修科目、選択科目及び自由科目の示する規区分等

則等をい授業方法の組み合わせと単位数の明示う。

①

第６条第１項組み合わせて行う場合は、当該授業科目に含まれるメディア授業、面接授業、通信授業及び放送授業ごとに単位数②

一つの授業科目について、メディア授業、面接授業、通信授業又は放 第６条第２項

送授業のいずれか又は組み合わせによる複数の方法によって行う場合は、その複数の方法
入学希望者むけ

メディア授業の通信手段

第７条第２項

通信手段の条件

シラバス

第４条（メディア授業の名称）

第１８条

学習指導

第５条（教育課程編成上の位置）

書

第６条（授業方法の組み合わせと単位数の明示）
第７条（メディア授業の通信手段）
第８条（メディア授業に用いる要素）
第１１条（メディア授業の構成及び学修時間）
第１２条（面接授業の録音録画への工夫）
第１３条（メディア授業の回数）
第１４条（メディア授業の本人認証）第１５条（メディア授業の科目試験）
第１６条（メディア授業の実施体制）
第１７条（メディア授業の効果を上げるための方策）- 2 -■説明図２ メディア授業に用いる要素と構成（第８条～第１１条関係）
メディア授業は多様なメディアを用いる授業ですが、そのあり方は大学によって多様です。基本となるのは「音声及び動画による授業」であり、さらに設問解答等の「その他の授業」や予習復習などの「その他の学習」で構成されます。
メディア授業に用いる要素（第８条）

メディア授業の構成
音声及び動画による授業

その他の授業（第11条第1項第1号）（第11条第1項 （第11条第1項

同時双方向型または非同時 第2号）
双方型その他の学習第3号）＊対面指導・イン
ターネット指導・設問解答等・意見交換(第10条)

一文字

文字・音声・静止画・動画 文字・音声・静 予習・復習等

二

音声

から2以上の組み合わせ、

三静止画

ただし音声と動画は必須。 1以上

四動画

五

その他の実物

止画・動画から△△△△△△■説明図３ メディア授業の構成及び学修時間（第１１条関係）

六 その他の郵送等のメディア（注）△印は加えることができるもの。

大学設置基準等では授業 1 単位を予習復習を含めて 45 時間を標準として定めたうえで、授業の方法に応じておおむね 15 時間から 45 時間までの範囲で大学が授業時間を定めるとしています。メディア授業もこれを踏まえて、大学ごとに適切な授業時間を定めることになります。
メディア授業の形態

１単位あたりの授業時間等
音声及び動画による授業

その他の授業同時双方向型授業の方法に応じておおむね15のメディア授時間から45時間までの範囲で大業

学が定める

非同時双方向授業の方法に応じておおむね15時間から45時間型までの範囲で大学が定める

その他の学習予習・復習等

合計時間１単位あたり45時間の学修のメディア授業＊ メディア授業の中心である「音声及び動画による授業」が十分にあること。

- 3 -■説明図４ 主要な法令上の規定
このメディア授業ガイドラインは、大学設置基準等の法令や告示、文部科学省からの通知類に依拠しています。

メディア授業ガイドライ

主な依拠する法令など

ンの条項
第１条

目的

「大学設置基準第二十五条第二項の規定に基づき、大学が履修させることができる授業等について定める件」（平成十三年文部科学省告示第五十一号。以下「メディア授業告示」という。

第２条

依拠する法令大学設置基準（昭和三十一年十月二十二日文部省令第二十八号）
大学通信教育設置基準（昭和五十六年十月二十九日文部省令第三十三号）
短期大学設置基準（昭和五十年四月二十八日文部省令第二十一号）
短期大学通信教育設置基準（昭和五十七年三月二十三日文部省令第三号）
大学院設置基準（昭和四十九年六月二十日文部省令第二十八号）
専門職大学院設置基準（平成十五年三月三十一日文部科学省令第十六号
）

第３条

定義

メディア授業告示
大学設置基準 第25条第2項
短期大学設置基準 第11条第2項
大学通信教育設置基準 第3条第1項
短期大学通信教育設置基準

第４条

メディア授業第3条第1項（第3条と同じ）の名称
第５条

教育課程編成大学設置基準 第19条

上の位置

短期大学設置基準 第5条
大学院設置基準 第11条
専門職大学院設置基準第6条

第６条

授業方法の組（第3条と同じ）

み合わせと単位数の明示
第７条

メディア授業

メディア授業告示の通信手段

大学設置基準の一部を改正する省令の施行等について（平成十三年三月三十日・文高第三百四十六号文部事務次官通知。以下「メディア授業平成13年施行通知」という。） 第7-1

第８条

メディア授業

メディア授業告示に用いる要素

大学設置基準等の一部を改正する省令の施行等について（平成十年三月三十一日・文高大第三百六号文部事務次官通知。以下「メディア授業平成10年大学施行通知」という。）第1-1
短期大学設置基準等の一部を改正する省令の施行等について（平成十年三月三十一日・文高専第三百九号文部事務次官通知。以下「メディア授業平成10年短大施行通知」という。）第1-1
メディア授業平成13年施行通知 第7-1
- 4 -第９条

同時双方向のメディア授業告示 第1号

メディア授業

メディア授業平成10年大学施行通知 第1-1
メディア授業平成10年短大施行通知 第1-1

第１０条 非同時双方向のメディア授

メディア授業告示 第2号
メディア授業平成13年施行通知 第7-1

業
第１１条 メディア授業の構成及び学大学設置基準 第21条
短期大学設置基準 第7条

修時間
第１２条 面接授業の録

メディア授業平成10年大学施行通知 第1-1

音録画への工メディア授業平成10年短大施行通知 第1-1

夫

メディア授業平成13年施行通知 第7-1

第１３条 メディア授業の回数
第１４条 メディア授業の本人認証第１５条 メディア授業の科目試験
第１６条 メディア授業の実施体制

大学設置基準 第23条
短期大学設置基準 第9条（根拠となる法令に文言の明示はないが、設置審査、設置計画履行状況調査、第三者評価などで指摘されることが多い事項である）（根拠となる法令に文言の明示はないが、設置審査、設置計画履行状況調査、第三者評価などで指摘されることが多い事項である）
メディア授業平成10年大学施行通知 第1-1
メディア授業平成10年短大施行通知 第1-1
メディア授業平成13年施行通知 第7-1
大学通信教育設置基準の一部を改正する省令等の施行について（平成二十六年三月二十五日・二十五文科高第九百八十七号高等教育局長通知、
以下「インターネット大学平成26年施行通知」という。）第2（留意事項）

第１７条 メディア授業

インターネット大学平成26年施行通知 第2(留意事項)の効果を上げるための方策
第１８条 シラバス等の明示事項

大学設置基準 第25条の2
短期大学設置基準 第11条の2
大学院設置基準 第14条の2
専門職大学院設置基準 第10条

第１９条 メディア授業

大学設置基準 第11条のためのＦＤ

短期大学設置基準 第22条の2

活動及びＳＤ

大学院設置基準 第9条の3

活動

専門職大学院設置基準 第5条の2

附則

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２．メディアを利用して行う授業に関するガイドライン（メディア授業ガイドライン）
メディアを利用して行う授業に関するガイドライン
公益財団法人私立大学通信教育協会
平成 28 年 3 月 24 日第 158 回理事会決定
平成 28 年 3 月 30 日第 116 回評議員会決定
令和 5 年 3 月 22 日第 183 回理事会改正
令和 5 年 3 月 22 日第 137 回評議員会改正（目的）第一条 このガイドラインは、平成十九年七月三十一日文部科学省告示第百十四号により最終改正された「大学設置基準第二十五条第二項の規定に基づき、大学が履修させることができる授業等について定める件」（平成十三年文部科学省告示第五十一号。以下「メディア授業告示」という。）に基づいて授業を行うにあたつて、大学、短期大学及び大学院の教育の水準を維持して発展させるために、公益財団法人私立大学通信教育協会が参考に資するために定めるものである。
（依拠する法令）
第二条 このガイドラインは、メディア授業告示のほか、大学設置基準（昭和三十一年十月二十二日文部省令第二十八号）、大学通信教育設置基準（昭和五十六年十月二十九日文部省令第三十三号）、短期大学設置基準（昭和五十年四月二十八日文部省令第二十一号）、短期大学通信教育設置基準（昭和五十七年三月二十三日文部省令第三号）、大学院設置基準（昭和四十九年六月二十日文部省令第二十八号）及び専門職大学院設置基準（平成十五年三月三十一日文部科学省令第十六号）に依拠する。
（定義）
第三条 このガイドラインにおいて、次の各号に掲げる用語の意義は、当該各号の定めるところによる。
一 メディア授業 大学設置基準第二十五条第二項及び短期大学設置基準第十一条第二項に「多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させること」とする授業並びに大学通信教育設置基準第三条第一項及び短期大学通信教育設置基準第三条第一項に規定する「メディアを利用して行う授業」であり、メディア授業告示に「通信衛星、光ファイバ等を用いることにより、多様なメディアを高度に利用して、文字、音声、静止画、動画等の多様な情報を一体的に扱うもの」として、同時双方向型又は非同時双方向型として行われる授業
二 同時双方向型 同時かつ双方向に行われるメディア授業の形式として、メディア授業告示の第一号の条件を満たすもの
三 非同時双方向型 同時ではなく双方向に行われるメディア授業の形式として、メディア授業告示の第二号の条件を満たすもの
四 面接授業 講義、演習、実験、実習若しくは実技のいずれかにより又はこれらの併用により行う授業として大学設置基準第二十五条第一項及び短期大学設置基準第十一条第一項に定めるもの
五 通信授業 印刷教材その他これに準ずる教材を送付若しくは指定し、又はその内容をインターネットその他の高度情報通信ネットワークを通じて提供し、主としてこれにより学修させる授業として大学通信教育設置基準第三条第一項及び短期大学通信教育設置基準第三条第一項に定めるもので、それぞれ同条第二項の定める添削等による指導を併せ行うもの
六 放送授業 主として放送その他これに準ずるもの（インターネット等を通じて提供する映像、音声等を含む。）の視聴により学修させる授業として大学通信教育設置基準第三条第一項及び短期大学通信教育設置基準第三条第一項に定めるもので、同条第二項の定める添削等による指導を併せ行うもの（メディア授業の名称）
第四条 メディア授業を行う大学、短期大学及び大学院は、学則等（大学が定めて学生等に明示する規則等をいう。以下同じ。）においてメディア授業、メディアを利用して行う授業、遠隔授業等の名称を定めて、面接授業、通信授業及び放送授業と区別するものとする。
- 6 -（教育課程編成上の位置）
第五条 メディア授業を行う大学、短期大学及び大学院は、大学設置基準第十九条、短期大学設置基準第五条、大学院設置基準第十一条及び専門職大学院設置基準第六条により定める教育課程の編成方針に基づいて、授業科目ごとに授業の方法、形態、必修科目、選択科目及び自由科目の区分等を学則等に明示するものとする。
（授業方法の組み合わせと単位数の明示）
第六条 メディア授業を行う大学、短期大学及び大学院は、一つの授業科目について、メディア授業、面接授業、通信授業及び放送授業を組み合わせて行う場合は、当該授業科目に含まれるメディア授業、面接授業、通信授業及び放送授業ごとに単位数を学則等に明示するものとする。
２ 一つの授業科目について、メディア授業、面接授業、通信授業若しくは放送授業のいずれか又はこれらの組み合わせによる複数の方法によって行う場合は、その複数の方法を学則等に明示するものとする。
（メディア授業の通信手段）
第七条 メディア授業告示の定める「通信衛星、光ファイバ等を用いること」とは、通信衛星及び光ファイバを用いないインターネットによる通信手段を含むものであり、大学、短期大学及び大学院が定めるものとする。
２ 通信手段の条件は、大学、短期大学及び大学院が入学等を希望する者に公開し、学生等に明示するものとする。
（メディア授業に用いる要素）
第八条 メディア授業告示の定める「多様なメディアを高度に利用して、文字、音声、静止画、動画等の多様な情報を一体的に扱うもの」とは、次の第一号から第四号までの各号に定めるものを二以上組み合わせて行う授業であり、第五号及び第六号を加えることができるものとする。ただし、メディア授業の中心となる第十一条第一項第一号に定める音声及び動画による授業は、必ず音声及び動画を用いるものとする。
一 文字 インターネット等による通信手段により画面等に表示する文字
二 音声 インターネット等による通信手段により音声再生装置等より発生する音声
三 静止画 インターネット等による通信手段により画面等に表示する静止画
四 動画 インターネット等による通信手段により画面等に表示する動画
五 その他の実物 大学設置基準第二十五条第一項、短期大学設置基準第十一条第一項に定める実験、実習及び実技のために必要となる実物
六 その他の郵送等のメディア 郵送等により前五号の電子情報又は実物を記録媒体又は印刷物により配付又は添削等のために往復するもの（同時双方向型のメディア授業）
第九条 同時双方向型のメディア授業は、第八条（メディア授業に用いる要素）に定めるメディア授業に用いる要素を活用して行うもので、メディア授業告示の第一号に定める「同時かつ双方向」として教員が授業を行う時間に学生が学習し、かつ教員と学生が質疑応答又は討議等を行うものでなければならない。
２ メディア授業告示の第一号に定める「授業を行う教室等以外の教室、研究室又はこれらに準ずる場所（大学設置基準第三十一条第一項の規定により単位を授与する場合においては、企業の会議室等の職場又は住居に近い場所を含む。以下次号において「教室等以外の場所」という。）」とは、大学設置基準第三十一条第一項に規定する科目等履修生を含む学生等が学習する企業の会議室等の職場又は住居に近い場所を含むものであり、かつ職場、住居等に設置された同時双方向型のメディア授業にふさわしいインターネット等の環境が整った場所でなければならない。
（非同時双方向型のメディア授業）
第十条 非同時双方向型のメディア授業は、第八条（メディア授業に用いる要素）に定めるメディア授業に用いる要素を活用して行うもので、メディア授業告示の第二号に定める要件を満たすものである。この要件とは、次の各号に定義するとおり、対面指導又はインターネット指導の方法のいずれかを用いて、設問回答等を行いかつ意見交換を行うことである。
一 対面指導 メディア授業告示の第二号に規定する「毎回の授業の実施に当たって、指導補助者が教室- 7 -等以外の場所において学生等に対面すること」とは、メディア授業に用いる要素を毎回の授業として区分し、その区分ごとに指導補助者等が学生に直接に対面して指導することである。
二 インターネット指導 メディア授業告示の第二号に規定する「当該授業を行う教員若しくは指導補助者が当該授業の終了後すみやかにインターネットその他の適切な方法を利用すること」とは、メディア授業に用いる要素を毎回の授業として区分し、その区分ごとの実施後において、教員又は指導補助者が学生にインターネット等を活用して対面に相当する双方向の環境での指導を行うことである。
三 設問解答等 メディア授業告示の第二号に規定する「設問解答、添削指導、質疑応答等による十分な指導を併せ行うもの」とは、メディア授業に用いる要素を毎回の授業として区分し、その区分の実施と併せて内容に関連した学習の成果を確かめるために、設問を提示して学生が解答して教員が正解を提示すること、学生がレポートを提出して教員が添削指導すること、教員の任意の質問に学生が応答し学生が質問をして教員が返答すること等の双方向の行為を行うことである。「十分な指導」とは、当該双方向の行為による指導により授業の進行に従つて学習の理解を確認する機会が十分に設けられ、授業の進行及び学習の理解を教員と学生の双方が確認できるものである。
四 意見交換 メディア授業告示の第二号に規定する「当該授業に関する学生等の意見の交換の機会が確保されているもの」とは、当該メディア授業に出席する学生及び担当する教員等の間の双方向の行為として、対面又はインターネットなどを活用する方法で意見の交換が行われる環境が確保されていることである。
（メディア授業の構成及び学修時間）
第十一条 メディア授業は、大学設置基準第二十一条第二項及び短期大学設置基準第七条第二項の定める一単位あたり四十五時間の学修を必要とする内容をもつて、おおむね十五時間から四十五時間までの範囲で大学が定める学修時間により構成する。
一 音声及び動画による授業 第八条に規定する音声及び動画を組み合わせて行う授業で、第九条（同時双方向型のメディア授業）又は第十条（非同時双方向型のメディア授業）に定めるもの
二 その他の授業 前号の授業を補って効果を高めるために第八条に規定するメディア授業に用いる要素のうち第一号より第四号までの一以上により行う授業
三 その他の学習 前各号に関連して授業の予習復習等のために必要な学習
２ 同時双方向型のメディア授業において、音声及び動画による授業の学修時間数は、おおむね十五時間から四十五時間までの範囲で大学が定める授業時間とする。
３ 非同時双方向型のメディア授業において、音声及び動画による授業とその他の授業の合計学修時間数は、おおむね十五時間から四十五時間までの範囲で大学が定める授業時間とする。この場合において、メディア授業の中心となる音声及び動画による授業は十分な時間を確保しなければならない。
（面接授業の録音録画への工夫）
第十二条 メディア授業の音声及び動画による授業では、面接授業又は通学課程の教室における授業の録音録画を用いて行う場合は、教員と学生との双方向の行為等について教室と異なる条件を補つて教育効果を高めるための工夫を加えるものとする。
（メディア授業の回数）
第十三条 メディア授業の音声及び動画による授業は、大学設置基準第二十三条及び短期大学設置基準第九条の規定により、教育上の必要や効果を勘案して、区分する回数及び時間を定めるものとする。
（メディア授業の本人認証）第十四条 メディア授業の音声及び動画による授業では、氏名や番号等による公開性の個人情報とパスワードなどの非公開の個人情報とともに、必要な場面において本人でなければ知り得ない秘匿性の高い情報、顔認証、試験場における科目試験、面接等による本人認証を行うものとする。
（メディア授業の科目試験）
第十五条 メディア授業の授業科目の単位授与のための科目試験をインターネットを利用して行う場合は、第十四条（メディア授業の本人認証）に定める本人認証とともに、第十条（非同時双方向型のメディア授業）第三号に定める設問回答等と異なる単位授与にふさわしい学力を確かめるためのものとする。
２ 前項に定める科目試験によらず、試験会場に出席する科目試験又は第六条（授業方法の組み合わせと単位数の明示）の規定による授業科目において面接授業、通信授業又は放送授業として科目試験を行うこ- 8 -とができる。
（メディア授業の実施体制）
第十六条 大学はメディア授業を効果的に実施するために大学が必要と認める実施体制を確立し、受講する学生数に応じて必要な場合にシステム管理のスタッフ等及び指導補助者（ティーチング・アシスタント等）を配置し、受講する学生が効果的に学習できるための授業運営の工夫として必要な場合に多人数受講者のクラス別編成又は人数制限その他を行うものとする。
（メディア授業の教育効果を上げるための方策）
第十七条 メディア授業のみで卒業所要単位を満たす大学においては、教育課程の編成方針及び学位授与の基準に基づいて、卒業又は必要な段階ごとに第十五条（メディア授業の科目試験）第一項とは異なる対面又はインターネットを利用した対面に相当する方法によりメディア授業の教育効果を上げるための方策をとるものとする。
（シラバス等の明示事項）
第十八条 大学、短期大学及び大学院は、大学設置基準第二十五条の二、短期大学設置基準第十一条の二、大学院設置基準第十四条の二及び専門職大学院設置基準第十条の規定に従い、第四条（メディア授業の名称）、第五条（教育課程編成上の位置）、第六条（授業方法の組み合わせと単位数の明示）、第七条（メディア授業の通信手段）、第八条（メディア授業に用いる要素）、第十一条（メディア授業の構成及び学修時間）、第十二条（面接授業の録音録画への工夫）、第十三条（メディア授業の回数）、第十四条（メディア授業の本人認証）、第十五条（メディア授業の科目試験）、第十六条（メディア授業の実施体制）及び第十七条（メディア授業の教育効果を上げるための方策）に規定する事項等をシラバス又は学習指導書等に明示するものとする。
（メディア授業のための FD 活動及び SD 活動）
第十九条 メディア授業を行う大学、短期大学及び大学院は、大学設置基準第十一条、短期大学設置基準第二十二条の二、大学院設置基準第九条の三及び専門職大学院設置基準第五条の二の規定に準じて、メディア授業の内容及び方法の改善を図るための FD 活動及び SD 活動を実施するものとする。
２ 前項の実施のため、公益財団法人私立大学通信教育協会は、加盟する大学、短期大学及び大学院の教員及び職員が参加する FD 活動及び SD 活動を事業として行うものとする。
附則
このガイドラインは、平成 28 年 4 月 1 日より施行する。
附則（令和 5 年 3 月 22 日改正）
このガイドラインは、令和 5 年 3 月 22 日より施行する。

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