Sustainability

環境負荷低減への貢献
関連するマテリアリティ取り組み
高い安全品質、環境性能のタイヤ・工業資材の製造・販売
カーボンニュートラル製品の製造・販売● バイオマスゴムの開発、リトレッドタイヤの推進● 温室効果ガス削減に資する工業資材の製造・販売●

製品を通して●2050年までに自社活動カーボンニュートラルを達成
2050年までにサステナブル原料使用率100%● YOKOHAMA 千年の杜活動で2030 年までに累計 130 万本の植樹を達成●●

地球環境のために持続可能な天然ゴム調達活動
アグロフォレストリー農法推進・天然ゴム農家との共存共栄● 生産拠点での生物多様性保全活動の展開●●

基本的な考え方
現在の社会は、天然資源の枯渇、気候変動、生態系の崩壊など、さまざまな問題を抱えており、すべての事業活動は環境に影響を与えます。横浜ゴムは、トップレベルの環境貢献企業となることを「全社環境方針」で宣言しており、すべての事業プロセスにおいて環境に与える負荷を最小限にすることを目指しています。また、従業員が取るべき行動は「横浜ゴムグループ行動指針」で明示しています。環境課題への取り組みにおいては、「カーボンニュートラル」「サーキュラーエコノミー」「自然との共生」を3本柱とし、それぞれに中長期目標と達成に向けたロードマップを設定しています。
環境基本方針、横浜ゴム全社環境方針、横浜ゴムグループ行動指針

https://www.y-yokohama.com/sustainability/environment/natural/
環境基本方針経営方針に示された「社会に対する公正さと、環境との調和を大切にする」を規範として、トップレベルの環境貢献企業を目指します。
●

環境経営を持続的に改善します。

●

地球温暖化防止に取り組みます。

●

持続可能な循環型社会実現に貢献します。

環境課題の3本柱
中期経営計画 YX2023の ESG 経営において「未来への思いやり」をスローガンに掲げています。環境課題においては、以下の3つを柱として中長期目標の達成に向けて取り組みます。

中長期目標と達成に向けたロードマップ
カーボンニュートラル

●●サーキュラーエコノミー●●

自然との共生●●●2030年：自社活動における CO2排出量38% 削減（2013年比）
2050年：自社活動における CO2排出量ネットゼロ
2030年：再生可能原料・リサイクル原料使用率30% 以上
2050年：サステナブル原料100%
YOKOHAMA 千年の杜活動：2030年における植樹・苗木提供累計130万本
持続可能な天然ゴム調達の推進
地域の生態系に適合した生物多様性保全活動

カーボンニュートラルの取り組み

58

2022年は、カーボンニュートラルのモデル工場と位置づけてでに国内外全工場に展開しいる新城南工場に太陽光発電設備を設置したほか、カーボンていきます。生産拠点以外

ニュートラルの達成とモータースポーツの持続可能な進化・発も含めた全社での活動とし展の両立を目指して、三島工場のモータースポーツ用タイヤ生て、設備・機器・輸送のプロ産ラインで使用するすべての電力の再生可能エネルギー由来のセスの改善・見直しを進める電力への切り替えに取り組みました。今後の取り組みとして、新「年1% 自社改善活動」を継続

城南工場は2030年までにカーボンニュートラル化し、2050年まして行っています。

THE YOKOHAMA RUBBER CO., LTD.

三島工場

Who We Are

Value Creation JourneySustainability

Governance

Data Section

サーキュラーエコノミーの取り組み
原材料のサステナブル素材化に取り組み、独自の探索・開発

ノールからの高効率ブタジエン合成や生物資源からのブタジエのほか、パートナーとの協働・技術開発を通じて2030年に再生ン、イソプレン製造の技術開発、モータースポーツでのサステ可能原料、リサイクル原料の使用率を30% 以上、2050年にサスナブル素材を使用したタイヤの技術開発などを通じて、製品性テナブル原料100% とすることを目指します。具体的には、エタ能とサーキュラーエコノミーの両立を目指します。

サーキュラーエコノミーのロードマップ
目標とステップ

2025年

Step1
基盤の強化

目標27%

2030年

2050年

目標30%

サステナブル原料
目標100%

Step2
製品への実用化拡大

資源循環製品の上市・拡大
再生可能 /
リサイクル原料
パートナーとの協働・技術開発

製品性能との両立技術開発

使用比率拡大新規原料の探索

実用化

サプライヤー様との取り組み

成果の刈り取り再生可能原料・リサイクル原料の使用促進
炭素資源循環型の合成ゴム基幹化学品製造技術の開発

2022年 1月、日本ゼオンと横浜ゴムが実施する「炭素資源循サステナブル原料への転換バイオ技術を開発。
■ 再委託・共同実施先：国立研究開発法人 理化学研究所、国立大学法人 東京工業大学

環型の合成ゴム基幹化学品製造技術の開発」が、国立研究開発
法人新エネルギー・産業技術総合開発機構の「グリーンイノベー

サステナブル素材を活用したレーシングタイヤの供給

ション基金事業／ CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開横浜ゴムは、ワンメイクタ発」として採択されました。グリーンイノベーション基金事業は、

イヤサプライヤーを務める温室効果ガス対策においてイノベーティブな研究を行う企業等「全日本スーパーフォーミュに対する経済産業省の支援制度です。

ラ選手権」に対して、2023年

本実証事業では、使用済タイヤやバイオマス（生物資源）などから、サステナブル素材を活から炭素資源循環型のブタジエン、イソプレンを高い収率で製用した ADVAN レーシングタ

造する2つの高度な技術を確立し、2030年代に社会実装するこイヤを供給しています。サステナブル素材を活用したレーシンとを目指します。ブタジエンやイソプレンは、タイヤの主原料でグタイヤの供給は、スーパーフォーミュラを統括する（株）日本ある合成ゴムの重要な化学原料として一般的に石油から生産さレースプロモーションのサステナブ ルプロジェクト「SUPERれていますが、これらを再生可能炭素資源から生成することによ

FORMULA NEXT50」に賛同したことによるものです。供給する

り、タイヤ・ゴム産業における資源循環性の向上、カーボンニュー

ドライ用タイヤは、天然ゴム、アブラヤシの実やオレンジの皮かトラル化に貢献していきます。

ら生成したオイルなど各種自然由来の配合剤を活用するととも（実証事業の概要）に、リサイクル鉄を原料とした再生ワイヤや廃タイヤから再生し① エタノールからの高効率ブタジエン合成たリサイクルゴム、さらにマスバランス方式※の合成ゴムを採用■ 概要：使用済タイヤや植物原料由来なしました。これにより、原材料全体の約 33% をサステナブル素どのエタノールをブタジエンへ高効率材としながら、現行タイヤと同等の性能を維持しています。2023に変換する技術を開発。
■ 再委託・共同実施先：国立研究開発法人
産業技術総合研究所

2023年からスーパーフォーミュラに供給する
ADVAN レーシングタイヤ（ドライ用）年以降もさらなるサステナブル原料比率の引き上げに向け、タバイオマスから生成したブタジエン② 植物原料からのブタジエン、イソプレン製造技術の開発■ 概要：植物原料からブタジエンとイソプレンを直接生産するイヤ開発を継続していきます。
※原料から商品への加工・流通工程において、使用したバイオマス由来の原料と同じ重量だけ商品へバイオマス由来という特性を割り当てることができる手法。バイオマス由来の原料を割り当てられた商品については、実際のバイオマス由来原料の含有量とは関係なく、バイオマス由来商品としてみなされる。

Integrated Report 202359

Sustainability

環境負荷低減への貢献

自然との共生の取り組み
YOKOHAMA 千年の杜活動

横浜ゴムグループの天然ゴム加工会社である Y.T. Rubber Co.,

持続可能な事業活動のためには、自然資本に配慮した経営やLtd.（YTRC）は、立地しているタイのスラタニ地区において、天生物多様性の保全が重要です。
「YOKOHAMA 千年の杜」は、温然ゴム農家に対して本農法を採用してもらうべく働きかけを行っ

暖化抑制と生態系保全を目的として、横浜ゴムの創立100周年にています。 2022 年末には 57 農園、面積は約 170 ヘクタールと当たる2017年をめどに2007年から開始した全社的な植樹活動でなっており、2030年末までに約200ヘクタールに拡大することをす。国内14拠点、海外では8カ国21拠点で植樹を実施し、2017目標として、働きかけを続けています。

年9月に目標の50万本を達成しました。目標達成の2017年以降も活動を継続しており、苗木の成長量の調査から千年の杜の二タイ南部スラタニでの取り組み

酸化炭素の固定量を算出した結果、2022年末までに千年の杜全

横浜ゴムグループでは、天体で1,649トンの CO2を吸収したと推定しています。今後も国内然ゴム生産における重要地外の各拠点で取り組みを推進し、2030年までに植樹と苗木提供域であるスラタニ 地 区で、を合わせて130万本を目標に活動を継続していきます。

2019年から天然ゴム農園のYOKOHAMA 千年の杜活動
累計植樹・苗木提供数

1,197,915

1,649本トン（本）800,000

2018年12月期

2019年
12月期

た、生産性向上のためのセミナーイベント開催など、現地農家の700

2020年
12月期

■ 累計植樹・苗木提供数

2021年12月期

2022年12月期

対して行った調査の結果、現在まで不当な森林破壊や人権問題続して行い、2023年度中に累計500戸を調査する予定です。ま

1,400

1,576

1,358

1,173

1,009

400,000

2,100

1,089,655

1,039,318

997,401

943,788

年12月末までに YTRC 社の取引先を中心に累計437戸の農家になど違法性のある問題は見つかっていません。今後も調査を継（トン）1,200,0000調査を実施しています。2022
累計CO2吸収固定量意識向上に関する取り組みも行っています。横浜ゴムでは調査

0

結果を蓄積して天然ゴム農園の持つ課題を分析し、天然ゴム農家の持続可能な経営に貢献するとともに、トレーサビリティの向

累計 CO2吸収固定量上に活用していく予定です。

持続可能な天然ゴム調達の推進
自然共生社会に向けた外部イニシアチブへの参画

アグロフォレストリーの取り組み
横浜ゴムは天然ゴム農園でのアグロフォレストリーを推進して2023年1月、横浜ゴムは自います。アグロフォレストリー（Agroforestry）とは、農業（Agriculture）

然関連財務情報開示タスクと林業 / 森林地（Forestry）
からの造語で、樹木の植栽の間に家畜フォース（Taskforce on Nature-の放牧や農作物栽培などを行うことを指します。天然ゴム林でrelated Financial Disclosures、複数種の作物を栽培し、収穫することがゴムの木の植え替えや以下 TNFD）の理念に賛同し、天然ゴムの価格変動に対するリスクヘッジとなるため、天然ゴム「TNFD フォーラム」に参画し農家の収入安定化に寄与します。ほかにも農園内の生物多様性ました。また、同じく2023年向上による病害の減少など多くの利点があり、天然ゴムの持続1 月、「生物多様性のための的な調達につながります。

30by30（サーティ・バイ・サーティ）アライアンス」にも参画しま
アグロフォレストリー
苗木提供本数（累計）（本）

60,00040,00020,000013,3452018年
12月期

21,59526,654

本した。本アライアンスは 2030 年までに陸と海の 30% 以上を保全・保護することを目指す国際的な目標である「30by30」の達成に向けた企業等の有志連合です。
横浜ゴムはこれまでも国内外の製造所・工場周辺地域において生物多様性保全活動を推進してきました。今後も事業活動を

2019年
12月期

2020年
12月期

※2022年度の苗木提供は10,220本

6053,086

42,866生物多様性モニタリング（茨城工場）

THE YOKOHAMA RUBBER CO., LTD.

2021年
12月期

2022年
12月期

通じて、生物多様性の保全と生物資源の持続可能な利用に取りWho We Are

Sustainability

Value Creation Journey

組み、ネイチャーポジティブ※に向けて、会社を挙げてさまざま活用を全拠点で実施していな活動を推進していきます。

ます。特に多くの海外生産※ 生物多様性の損失を食い止め、回復軌道に乗せるという考え方。

拠 点では、物 理 的（水 量 不Governance

Data Section足）リスクに対応するため水水資源に関する取り組みのクローズドシステムの導横浜ゴムグループは水の利用において、直接利用と間接利用入を行っています。廃水にに分けて資源保全に取り組んでいます。直接利用では各生産拠

ついては、水質に問題ない点の地域に応じた水リスクを考慮し、貴重な水資源を効果的にことを定期的に確認し、拠点利用することを重視しています。また、間接利用では原料調達のある国や地域の水質基準先の水に関するリスクに対応し、操業に深刻な問題を生じさせなをクリアしています。

いために適切な対策を取っています。さらに、横浜ゴムグルー
プはサプライチェーンを含めた全ての事業所と地域において、廃棄物量の削減と PCB 廃棄物管理の徹底

水の3R（Reduce、Reuse、Recycle）による取り組みを推進し、水横浜ゴムグループは、地球環境への負荷を最小限に抑えるこの健全な利用と水資源の保全に努めています。これにより、地とが持続的な事業活動につながると考えています。毎年、廃棄球規模での適切な水循環に貢献することを目指しています。

物の原単位を1% 以上削減し、100% の再資源化およびすべての生産拠点で完全なゼロエミッション達成を目指します。 PCB、ア横浜ゴムが取り組む 水の3RREDUCE●●

使用量の削減取水源の水涵養

スベスト、フロン、水銀などについては、法規制に基づいて適切REUSE●●●

雨水の利用排水の有効利用排水の水質向上

RECYCLE●●

水の循環利用取水先へ戻すに処理を行います。2022年度の国内外グループ全体の廃棄物量（処理量）は、前年比−5.8% の 48,865トンになりました。使用済
み PCB 含有機器は法規制に基づき、適正に保管、処理を行っています。 2022年度は PCB 含有機器10.5トンを処理しました。これは、2016年以降に登録し保管している安定器の処理を含みま水リスク評価と取水量削減の推進

す。今後、使用中の PCB 含有機器の適正処理を順次進めます。

水を多く使用する生産拠点エリアにおいては、既存の水リスク評価ツールである世界資源研究所（WRI）の Aqueduct などを総廃棄物量（連結）活用しながら、現地の情報と組み合わせて、総合的な水リスクを判断しています。さらに、各拠点の代表的な水リスクから最も高いリスクを選定し、優先順位の高い水リスクに対する対策

48,86560,00040,000削減を目標としています。

20,0008,247 千 m 、内訳は、国内で 65% 、海外で 35% となりました。
3

継続的な漏洩防止、循環水利用の装置改善を行い、水の有効0.057 /トン

トン 百万円（トン）を検討しています。水の使用量に関しては、当面前年比 1% の2022 年度の総取水量（連結）は、前年度対比 2.9% 削減 の連結売上高原単位0（トン / 百万円）

53,04452,564

48,2750.3

51,8840.20.10.082
2018年
12月期

0.081
2019年
12月期

■ 総廃棄物量（連結）

0.088
2020年
12月期

0.077
2021年
12月期

2022年
12月期

0

連結売上高原単位

今後の課題と対応策
現在、生物多様性 は気候変動と同様に重大な環境リスクとし解を深めていくための情報共有を積極的に進めていきます。まて認識されてきています。当社では TNFD の策定過程を通じて、た、グローバルな水利用状況のデータを把握する仕組みを構築目標や手法に合致した取り組みと情報開示を進めていきます。

し、水の適正利用に関するグループ共通のガイドライン策定や、また、横浜ゴムグループの事業活動全体の中の重要課題の整理クローズドシステムの検討と投資なども進めていきます。とそれに対応した活動の推進、従業員やステークホルダーの理

Integrated Report 2023

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