（別紙様式４）
令和5年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

情報科学専門学校専門学校

昭和57年9月3日

岩崎 文裕

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人岩崎学園

昭和26年3月8日

岩崎 文裕

分野
工業認定課程名
工業専門課程所在地
221-0835
神奈川県横浜市神奈川区鶴屋町2-17 相鉄岩崎学園ビル
045-311-5562
所在地
220-0004〒（住所） 神奈川県横浜市西区北幸1-2-7（電話） 045-311-5561
専門士認定年度
高度専門士認定年度
職業実践専門課程認定年度
平成25(2013)年度
令和 3(2021)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
実践IoT科

ITの基礎技術から最新技術の他に、特にIoT機器に求められる制御コンピュータ、遠隔通信に関する深い知識を持ち、顧客の課題を解決するために必要な技術を組み合わせて提案・構築できる技術者を育成する。

学科の目的

学科の特徴（取得
基本情報技術者、ITパスポート、IoT検定などの資格取得を目指し、ITの基礎技術から制御系、通信系、電気電子系の知識習得も目指す。
可能な資格、中退 令和4年度の中退率は0％
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員40 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

1,800 単位時間

演習

1,890 単位時間

単位単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

実験

実技

750 単位時間

180 単位時間

実習

0 単位時間0 単位時間単位単位単位

単位

留学生割合(B/A)

0人
39 人■卒業者数 (C)：22
■就職希望者数 (D)：20■就職者数 (E)：20
■地元就職者数 (F)6■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
33■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
91
■進学者数
2
■その他0%人人
人人％％％人

進学者2名（声優志望1名、就労支援センター1名）（令和4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）

Sier系企業のシステムエンジニア多数、自動車制御系ソフト開発1名、鉄鋼業制御系ソフト開発1名、ドローンパイロット1名、製造系3名、アミューズメント系1名■民間の評価機関等から第三者評価：
無第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://isc.iwasaki.ac.jp/courses_t/engineering.html（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,890 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数60 単位時間

うち必修授業時数

1,890 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数60 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数60 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

60 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

1人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

2人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

1人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

4人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

3人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
・システムエンジニア・プログラマとして社会が求める人材を見極めるため、業界や企業を代表する教育課程編成委員の意
見（実務者の助言）を踏まえ、最新のプログラム言語など必要とされる技術レベルをカリキュラムと対応見直しを行い、また、各業界ごとの就職の現状などの意見を参考に就職指導にとり入れていく。
・実務者の助言をもとに企業の講師を迎え、授業内で使用するIT業界において重要性の高い機材等の推薦や業界必須の技術指導等も取り入れていく。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

・学科担当教員と学科L(学科責任者)からなるカリキュラム分科会で、現行カリキュラムの課題を洗い出す。その後、教務部長、 統括L(カリキュラム責任者)、学科Lからなるカリキュラム検討会で教員・教材・教室等のリソースを踏まえた最適化を行い、カリキュラム改訂案を作成。
・作成したカリキュラム改訂案は11月に実施する第1回教育課程編成委員会で実務家の立場から特に最新の技術動向を踏まえた人材ニーズ・スキルニーズの観点からレビューを受ける。いただいたレビューはカリキュラム検討会でどのように具体的な科目に反映させるかを決議し、その後カリキュラム分科会で改訂科目の学習ガイド(シラバス)に落とし込む。
・作成した学習ガイドは1月に実施する第2回教育課程編成委員会で企業が求める人材像の観点から特に改訂科目の到達目標を中心にレビューを受ける。
・レビューを踏まえ、修正したカリキュラムをGL会議(学校長、教務部長、統括L、学科Lからなるマネジメントレビュー)において、相互チェックを行い、確定とする。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年7月31日現在

名 前

所属

任期

種別

令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)①

菊池 匡文

横須賀商工会議所専務理事・事務局長

杉浦 登

株式会社テクノロード 代表取締役
31日(2年)
インフォ・ラウンジ株式会社 代表取締役・社 令和4年4月1日～令和6年3月
31日(2年)
長
令和4年4月1日～令和6年3月
神奈川県情報サービス産業協会 常務理事 31日(2年)
株式会社ディアイティ セキュリティサービス事 令和4年4月1日～令和6年3月
31日(2年)
業部 部長
令和4年4月1日～令和6年3月
株式会社ホロラボ
31日(2年)③

令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)－

肥田野 正輝
大西 雄一
山田 英史
江口 将史

令和4年4月1日～令和6年3月

那須 宗夫

情報科学専門学校 教務部 部長

武藤 幸一

情報科学専門学校 技監

小倉 正己

情報科学専門学校 統括L

小野寺 栄吉情報科学専門学校 先端ITシステム科L

滋野 謙太郎情報科学専門学校 情報セキュリティ学科L

佐藤 真一

情報科学専門学校 情報処理科L

中野 有香里

情報科学専門学校 Web技術科L髙橋 綾

情報科学専門学校 実践IoT科L

村山 あすか

情報科学専門学校 ビジネス科L中深迫 信一情報科学専門学校 実践AI科L③①③③－－－－－－－－－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （12月、2月）

（開催日時（実績））
第１回 令和4年12月7日 16：30～17：30
第２回 令和5年2月9日 16：30～17：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

＜委員からの評価＞
一般的な SE として就職しても内部プロジェクトで IoT に関わっている可能性はある。組み込み系を目指すのも手ではあるが、例えばロボット系を目指すなら RoS を学ばせるとよい。
＜活用状況＞
ロボット制御についてROS (Robot Operating System)を提案頂いた。まずは選択科目として実施するため、専任教員のアサインを行っており、次年度からの実施を目標としている

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
・ 実践的な専門力育成のため、業界で標準的に用いられている環境を組み合わせた実習環境を整備したうえで、企業が直面する課題に基づく実習型トレーニングを多く取り入れる。
・ 実務を想定したケーススタディ型の演習を取り入れることで、クライアントを意識した業務の進め方、不測の事態への対応等、内部科目だけでは修得が困難な実践力の育成を図る。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

IoT製品開発の「ロボット開発」を事例として、二足歩行ロボット製品の企画、設計、開発の各工程について、連携企業講師と教員間で目標設定から授業内容、使用機材についても業界動向の基準で精査検討し、連携企業が直接、実習形式の指導を行う。学生の成果物のプレゼンテーション関しては、連携企業の講師と教員間で設定した設計・実装レベルの指標で評価する。また、連携企業からのロボットの企画開発から提案までの実務フロー事例など助言を踏まえ、担当教員が製品企画のマーケティングやビジュアライゼーションの指導に活用していく（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
二足歩行ロボット製品の企画、設計、開発の各工程について、連携企業講師と教員間で目標設定から授業内容、使株式会社アサイ・エンジニアリング
職種別演習用機材について精査検討し、連携企業が直接、実習形式の指導を行う

プロジェクト学習

自動車におけるIoTシステムについてアイデアソンを実施、アイデアの中から選定されたものについて実際の電気自株式会社ファルテック
動車の制御システムと連携させたシステムの開発に取り組む

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

諸規定に定めている通り、研修・研究への参加を下記のように実施していく。
教職員の研修を通じて、業界や企業が求める実務知識や効果的な指導方法を習得し、教育内容や指導方法に反映することを目的とし、以下の内容の研修を少なくとも年間１回は受講することとする。
・技術研修 ・企業連携研修 ・コンテストや展示会見学 ・企業や業界等での講義実施
・教育指導方法に関する研修 ・入学者の動向調査 ・その他能力向上として相応しいもの教職員は、各自の年度目標作成時に1回以上の研修受講計画を記載し上長に報告する。上長はその実現に向け業務上の支援を行う。研修内容は、本人の希望のみならず、学校として本人の能力育成に相応しいものを推薦、指示する場合を含む。研修受講後は、研修参加報告書を作成し教務部長へ報告を行う。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： CoPlay Japan
研修名： 遠隔操作ロボットカンファレンス
令和4年10月07日（金）
対象： 担当教員
遠隔操作ロボットの展示、自動配達サービスの事例、遠隔操作ロボットによるSTEAM教育の展望などの発内容表が行われた②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： RTF教育ラボ
研修名： 科目別ルーブリック勉強会
期間：

研修名：

令和5年6月10日(金)
対象： 全教員
学生の「学びの見える化」を目指すために、科目別ルーブリック作成のポイントや、効果的な評価指標の設定方法を学んだ
キャリア教育勉強会
連携企業等： 株式会社ストロボライツ

期間：

令和4年9 月 30 日(金)内容

中高でのキャリア教育の現状をふまえ、キャリア教育とその重要性について学ぶ。

研修名：

ハラスメント防止研修

期間：

令和5年1月10日(火)内容

ハラスメントに対して具体例を交えながら理解を深める。

期間：
内容

対象： 全員連携企業等： 株式会社インソース
対象： 全員

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 10兆円の巨大市場！ IoTに関する限定セミナー期間：

令和5年9月13日（水）・IoTBank社が参入した当時の業界や背景、現在に至るヒストリー・IoT市場と開発事例・開発プロセス
内容・実践的な開発プロセス、手法のご紹介
・具体的な取り組み製品と成功方法②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 生成AIではじめる業務改革

連携企業等： 株式会社IoTBank
対象： 担当教員

連携企業等： インプレスデジタルX

期間：

令和5年9月29日（金）対象： 全員内容

生成AIがビジネスや暮らしに与えるインパクトの考察や、導入した企業や自治体の活用事例を紹介しながら、業務改革を進めるための方法やヒントを解説する

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校運営について、企業等関係者、保護者、卒業生等から委嘱した委員により、各評価項目につき特に関わりのある各年度の重点目標のほか、ロボットなど実例と業界最新の技術動向などの助言をもとに「卒業後必要とされる最新のIoT技術力」を培うための授業や実習内容、使用機器などへの反映していく。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標・理念・目的・人材育成像は定められているか（専門分野の特性が明（２）学校運営
・専修学校設置基準及び職業実践専門課程の認定要件に沿った適切（３）教育活動・教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた教育機関としての（４）学修成果
・学生の学修成果の評価に際して、育成する人材像に沿った評価項目（５）学生支援・進路・就職に関する支援体制は整っているか（６）教育環境・施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されている（７）学生の受入れ募集
・学生募集活動は、適正に行われているか（例えば、入学願書などの（８）財務・財務について会計監査が適正に行われているか（９）法令等の遵守・個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか（１０）社会貢献・地域貢献
・学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っている（１１）国際交流・留学生の受入れ・派遣について戦略を持って行っているか※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況＜委員からの評価＞
一般的な SE として就職しても内部プロジェクトで IoT に関わっている可能性はある。組み込み系を目指すのも手ではあるが、例えばロボット系を目指すなら RoS を学ばせるとよい。
＜活用状況＞
ロボット制御についてROS (Robot Operating System)を提案頂いた。まずは選択科目として実施するため、専任教員のアサインを行っており、次年度からの実施を目標としている（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前
小川名 剛彦長谷川 長一
松岡 秀和
迫頭 紳一

所

属

神奈川県情報サービス産業協会 常務理事
株式会社ラック 理事
日経統合システム 執行役員
ソリューション事業本部長
情報科学専門学校 保護者

任期

種別

令和4年4月1日～令和6年3月
31日(2年)

地域

令和4年4月1日～令和6年3月
31日(2年)

企業等

令和4年4月1日～令和6年3月
31日(2年)

卒業生令和5年4月1日～
令和7年3月31日（２年）

保護者※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://isc.iwasaki.ac.jp/info_disclosure/index.html
公表時期：
令和5年7月31日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針「専修学校における学校評価ガイドライン」に準拠し、毎年「自己点検評価、学校関係者評価」を実施。評価結果を学校ホームページで公開するとともに、年次ごとに更新を実施。また、「専門学校における情報提供等への取り組みに関するガイドライン」に準拠し、公開を求められている全ての項目について、学校案内、学生募集要項、学校ホームページのいずれかによって情報提供を行っている。

（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
・校長名、所在地・連絡先、学校の設置認可、教育理念目標（２）各学科等の教育・定員数、在籍学生数、入学者数、修行年限、カリキュラム時数、成績の評価基準、進（３）教職員・教員数、実務経験豊富な教員（４）キャリア教育・実践的職業教育
・就職実績、就職サポート、コンテスト・インターンシップ、アイディアソンハッカソン（５）様々な教育活動・教育環境
・年間スケジュール、サークル（６）学生の生活支援
・クラス担任制（７）学生納付金・修学支援
・学費／奨学金・学費サポートシステム（８）学校の財務・財産目録、貸借対照表、収支計算書、事業報告書、監事監査報告書（９）学校評価・自己点検評価報告書、学校関係者評価会議事録（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://isc.iwasaki.ac.jp/info_disclosure/index.html
公表時期：
令和5年7月31日

授業科目等の概要（工業専門課程 実践IoT科）（工業専
必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業科目名

授業科目概要

1 ○一般教養Ⅰ

校外研修、グループワーク、マナー等の演習を通して専門学校生としての学び方の姿
勢の基礎を身に付けることを目指します。

2 ○IT基礎知識

3 ○

4 ○

5 ○

6 ○

7 ○

配
当年
次・
学期

授業方法

場所 教員
企実
業
験業
講 演
校 校 専 兼 等
・位と技実
時の習
数 義 習
内 外 任 任 連
・数
携実
授

単

1
## 10 ○ △通○ ○ ○ ○コンピュータのハードウェアに関する部分とソフトウェアに関する部分、2進数や16進 1## 11 ○ △数といったコン ピュ ータ の 中で 扱 わ れ る 通
データについても学習します。
システム開発の作業工程を理解するとともシステム開発 に、実際のシステム開発の場面や、EUC・ 1
30 2 ○ △基礎
EUDにおいて必要となる知識及び技術につい 前て学びます。
基本的なWebアプリケーションを作成し、コプログラミン
1
ンピュータ上で動作するプログラムのアル## 10 ○ △グ基礎Ⅰ
通ゴリズムについて学びます。
Webアプリケーション・モバイルアプリケー
プログラミン
1ション等を題材として、更にプログラミン
45 3 ○ △グ基礎Ⅱ
後グ言語を学びます。
過去問題を使って幅広い分野をまんべんなく学習することにより10月の基本情報技術国家資格対策
1者試験の午後問題で合格点が取れるレベル
75 5 ○ △Ⅰ前に到達することを目指します。情報処理技術者試験の取得に向けて、問題の基礎力を過去問題を使って幅広い分野をまんべんなく学習することにより10月の基本情報技術国家資格対策
1者試験の午後問題で合格点が取れるレベル
75 5 ○ △Ⅱ後に到達することを目指します。情報処理技○○ ○○○ ○

○○ ○

○

○ ○

○

○ ○

○

○ ○

術者試験の取得に向けて、問題の応用力を

8 ○

社会人準備

就職活動で求められる履歴書作成に向けた 1
60 4 ○ △自己分析および業界研究を学習します。
後

○

○ ○

9 ○

スマート家電やウェアラブルデバイスなど
学科別専門技1
身近なIoT製品の仕組みを知り、コンピュー## 10 △ ○術
前タデバイスや電子工作の基本を学びます。

○

○ ○

10 ○

Java言語やPHPなど社会で必要とされるプロ職種専門技能2
グラミング言語の知識を学び、実習を通し## 15 △ ○基礎
前てプログラミングスキルを身に付けます。

○

○ ○

11 ○

職種専門技能 IoTの骨格をなす制御プログラミングと遠隔 2
30 2 △ ○応用通信技術を学びます。
前

○○ ○

12 ○

開発技術演習マイコンを用いた組込プログラミング実習 2## 8 △ ○を行います。
通○

○ ○

13 ○

プログラミング言語、データベース、クラ2
開発知識基礎 ウドコンピューティングから専攻分野に応30 2 ○ △後じて選択して学びます。

○○ ○

14 ○

職種別演習

ロボット設計技術者を目指し、2足歩行ロ 2
45 3 △ ○ボットの企画から設計・開発を行います。 後○○ ○ ○

15 ○プロジェクト 卒業研究、テーマ別課題研究として、主体 2## 9 △ ○学習的にグループ学習・発表を行います。
後○○ ○ ○

16 ○

一般教養Ⅱ

社会人として必要な資料の読み取り方や、2ブレーンストーミングなどのグループワー
75 5 ○ △前ク手法を習得します。

○

○ ○

17 ○

一般教養Ⅲ

卒業後、社会人として必要な社会人基礎量 2
75 5 ○ △を養います。
後

○○ ○

18 ○

学生自ら学習テーマ・目標を定め、それに2
キャリア学習 向けてスケジュールを立て、キャリア形成
45 3 △ ○後を考え方と実践を行う。

○○ ○

19 ○

ビジネス英語や 体育 、心 理 学、 マ ル チ メ
一般選択科目 ディア、フィナンシャルプランニング、ソ 2
30 2 ○ △A
フトウェア技術等、各種新規技術など学科 前を超えた知識を身に付けます。

○○ ○

20 ○

ペン習字、体育、簿記入門、ハードウェア一般選択科目
2
メンテナンス等、各種新規技術など学科を
30 2 ○ △B前
超えた知識を身に付けます。

○○ ○

21 ○

TOEIC対策やビジネスマナー、マルチメディ
一般選択科目
2ア、体育等等、各種新規技術など学科を超
30 2 ○ △C
後えた知識を身に付けます。

○

○ ○

22 ○

△

データ分析、体 育、 カメ ラ 入門 、 簿 記 、一般選択科目 フィナンシャルプランニング等等、各種新 2
30 2 ○ △○○ ○D
規技術など学科を超えた知識を身に付けま 後す。
合計
1800 単位（単位時間）
22 科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件： 教育課程の修了は、学年の平素の成績を評価し、学年末において試験履修方法： 対面及びオンラインにおいて必要科目を全履修すること

授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2 期
15 週