お客様向け資料［ 2 02 0 .1 2 .1 0 ］

UBS次世代テクノロジー・ファンド 追加型投信/内外/株式振り返りと今後の見通し
2020年12月9日時点で、年初来35.1%の上昇となりました。
• 2020年前半はコロナウイルス感染拡大などから、株式相場は低調となる中、巣籠需要などを背景とした一部銘柄への資金流入が強まりました。
• ワクチン開発報道が多くなるにつれ、出遅れ銘柄への見直し買いが強まり、当ファンドの基準価額は、年初来で35.1％の上昇となりました。

ポートフォリオ・マネージャー
マイケル P. ネル

振り返り• 2017年初めに米大統領に就任したトランプ氏は、「アメリカ・ファースト政策」を邁進し、米中貿易摩擦とその長期化から、世界の株式市場は一時的に大きく下落する局面が見られました。
• 一方で、米連邦準備制度理事会（FRB）の金融緩和政策や、ハイテク企業を中心とした堅調な企業業績が下支えとなり、その後、主要株価指数は軒並み史上最高値を更新しました。
• 2020年2月以降、新型コロナウイルスの感染拡大で米国市場を中心に株価は下落しましたが、政府とFRBが前例のない規模とスピード感で、ミクロ・マクロ経済対策を矢継ぎ早に実施したことから、3月後半を底値に株式市場は急反発しました。
• 足元では、コロナウイルスワクチンの開発・普及が現実味を帯び始めたことなどから、経済正常化への期待が高まり、出遅れ感の強かった銘柄への注目が高まっています。

■当ファンドの分配金再投資基準価額の推移（2009年10月23日（設定日）～2020年12月9日）

年初来騰落率60,000

設定来約459％上昇
35.1%

50,00040,000

分配金再投資基準価額
MSCI World

30,00020,000

8.4%

10,000009/10

11/10

13/10

15/10

17/10

19/10 （年/月）

ファンド MSCI World

分配金再投資基準価額は、運用管理費用（信託報酬）控除後、ファンドの分配金（1万口当たり、税引前）でファンドを購入（再投資）したと仮定した場合の価額です。上記は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
MSCI World は当ファンドのベンチマークではありません。

12021年の注目点

1 ワクチン関連報道後、出遅れ銘柄へ資金流入（年/月）• 新型コロナウイルス感染拡大は、企業や消費者の行動に大きな変革をもたらしました。

• 各企業はデジタル・トランスフォーメンション（DX）の実現に向けた動きを加速させていますが、株式市場においても行動様式等の変化により恩恵を受けるIT等、一部の銘柄へ資金が流入しました。
• コロナウイルスワクチン開発関連の報道が増加するに伴い、経済正常化を睨んでテクノロジー業界の中でも出遅れていた半導体セクターやバリュー銘柄に対する見直し買いが強まっています。
• また、次期米大統領とみられているバイデン氏は、環境・気候変動対策を重視しており、国際社会の脱炭素の流れも加速する中、企業や消費者の気候変動に対する関心の高まりも注目されます。

MSCIワールド指数、セクター、スタイル別騰落率
40%

33.7%

30%
23.0%
20%

22.2%

14.4%
8.2%

10% 5.7%5.7%

3.2%

2.0%0%-10%-12.4%
-20%
ワールド

IT

半導体 バリュー グロース

2019年12月末～2020年8月末
2020年8月末～11月末

2021年の注目点

2

テクノロジーはESG促進のドライバー• 世界経済フォーラムは、先進的な製造業者のグローバル・ライトハウス（灯台＝指針）・ネットワーク（Global Lighthouse Network）に、新たに18社を選定しました。
• いずれも、業務上また環境面でインパクトをもたらす形で第四次産業革命のテクノロジーを駆使し、リーダーシップを発揮しており、ベストプラクティスを共有したり、そこからの学習などを通し、企業全体にサステナビリティへの変革を促すことを目的としています。
• 18社の中に、半導体メーカーのマイクロン・テクノロジー（シンガポール）が選ばれました。半導体組立工場に、ビッグデータ・インフラストラクチャと業界に特化したモノのインターネットを統合させ、AI（人工知能）とデータサイエンス・ソリューションを実装しました。
• その結果、製品の品質向上や、新製品の市場投入速度の倍増が、業務効率や環境等へのインパクト軽減に貢献すると期待されています。

ESG促進のベストプラクティス
マイクロン・テクノロジー（シンガポール）

半導体組立工場+
ビッグデータインターネット

AIの実装

業務効率向上
環境等のインパクト軽減期待

出所：リフィニティブ、各種資料など
上記個別銘柄は、あくまで理解を深めていただく為に例示したものであり、いかなる銘柄の売買等を推奨するものではなく、また当ファンドへの今後の組入れを示唆するものではありません。上記は、過去のものであり、将来の動向を示唆、保証するものではありません。

22021年の注目点

3（年/月）

経済正常化によってM&Aが活発化• 巨額の研究開発投資、設備投資を必要とする半導体業界では、業界再編の動きが進んでいます。
• 2020年には、7月に米半導体大手アナログ・デバイセ
ズが米マキシムの買収を発表。9月には米エヌビディ
アが英アームの買収を発表しました。
• 寡占化によって、過度な価格競争が行われない状況
は、良好な収益性を持続させる要素であり、今後もプレイヤーの数が抑えられる状況は続くと見ています。

• 2021年は、コロナワクチンによる経済正常化が期待されており、半導体業界などM&Aの活発化が予想され、業務効率化などが株価上昇要因になることが期待されます。

2020年の大型M&A
ANALOGDEVICES

Maxim•

2020年7月、米半導体大手アナログ・デバイセズ
は同業の米マキシムの買収を発表•

買収額は209億ドル（約2兆2千億円）

NVIDIAArm•

2020年9月、米エヌビディアはソフトバンクグルー
プから英アームの買収を発表•

買収額は最大400億ドル（約4兆2千億円）

新型「iPhone12」の主要部品は半導体メーカーが提供• 「iPhone12」の高価な部品は、中央演算装置（CPU）の「A14」であり、世界最大手の台湾積体電路製造（TSMC）が独占受注しています。また、スマートフォンの記憶の役割を担う半導体メモリーDRAMは、韓国半導体メーカーであるSKハイニックス製が採用されています。
• スマホ、クラウド、Eコマース、AI、IoT、自動車関連など、急速なイノベーションが進行中の領域では、半導体への需要は、長期に亘って継続・拡大が見込まれ、新たなデバイスの急速な普及が、この動きをさらに加速させています。

＜今後の見通し＞•

株式市場は当面、感染状況をにらみつつ神経質な展開が予想されますが、米国での大統領選の結果や英国のEU離脱交渉の行方を巡る不透明感は徐々に払拭されると考えられます。

•

当ファンドでは、テクノロジー関連株は変動率の高い環境が当面続くとの見通しのもと、株価の相対的な割安度に着目し投資を行う方針です。テクノロジー関連の中では、出遅れ感の強い半導体関連銘柄に注目しています。また、インターネット通販、インタラクティブ・メディアおよびサービス（プラットフォーム経由でコンテンツおよび情報を制作、配信する）や半導体製造装置といった分野も有望と考えています。中長期的にはグロース株も好調を維持する可能性は高いとみています。

•

今後、コロナ禍を機に大きく変化した消費・生活スタイル（ニュー・ノーマル）が元に戻ることは考えづらく、デジタル化は加速すると考えられる一方、一極集中から幅広い銘柄が寄与する健全な相場環境への回帰を見込んでいます。したがって、情報技術やサービスに軸足を置きつつ、ファンダメンタルズへの高い確信度と割安度を兼ね備えた、長期投資に耐えうる銘柄の発掘に注力します。
出所：各種資料など
上記個別銘柄は、あくまで理解を深めていただく為に例示したものであり、いかなる銘柄の売買等を推奨するものではなく、また当ファンドへの今後の組入れを示唆するものではありません。上記は、過去のものであり、将来の動向を示唆、保証するものではありません。

3組入銘柄紹介■株価と1株当たり利益の推移

マイクロン・テクノロジー

1株当たり利益（右軸）
1株当たり利益予想（右軸）
株価
（米ドル）

（米ドル）

8012• DRAM（半導体メモリ）市場は、サムスン、SKハイニックス、マイクロン・テクノロジーが市場の90%超を占め、価格決定力及び利益が大幅に改善

60

940

6203• 2019年10月にAI・ディープラーニング用途のハードウェア及びソフトウェアを提供するFWDNXT社を買収し、AI・ディープラーニング分野を強化

00

AI・ディープラーニング分野を強化-201516171819202122-323 （年）■株価と1株当たり利益の推移

SKハイニクス
DRAMで世界シェア2位• 韓国に本拠を置く半導体メーカーでDRAMでは世界シェア2位。今年10月に、米同業インテルのNAND型メモリー事業買収を発表

1株当たり利益（右軸）
1株当たり利益予想（右軸）株価（ウォン）
120,000（ウォン）
25,000100,000

20,00080,00015,00060,00010,00040,000• 寡占化など価格競争が起きにくい業界構造に加えて、クラウド、AI、自動運転、5Gなどのイノベーションが恒常的な需要成長をもたらす

5,000

20,000001516171819202122（年）■株価と1株当たり利益の推移

台湾積体電路製造（TSMC）
最先端分野での技術的優位性• ファウンドリー業界で圧倒的シェア（2020年7-9月期で推定約54％）• 最先端分野での技術的優位性に基づく付加価値（利益率）の高さを背景に5Gやハイパフォーマ
ンスコンピューティング（AI、IoT、エッジコンピューティング）の普及で多大な恩恵の享受が期待

1株当たり利益（右軸）
1株当たり利益予想（右軸）株価（TWD）
600（TWD）
30500254002030015200101005001516171819202122（年）

出所：リフィニティブ （1株当たり利益：2015～2023年、年次） （株価：2015年11月末～2020年11月末、月次）記載されている個別の銘柄・企業名について、その銘柄又は企業の株式等の売買を推奨するものではありません。また、当ファンドへの将来の組入れを示唆・保証するものではありません。上記のデータは、過去のものおよび予想であり、将来の動向 4を示唆、保証するものではありません。

ファンドの特色
1. 世界の次世代テクノロジーに関連する企業の株式を主要投資対象として信託財産の中長期的な成長を目指します。
2. 次世代テクノロジー関連銘柄の中から、技術力や商品開発力を背景に高い成長が見込まれる銘柄を選定します。
3. UBSアセット・マネジメント・グループが運用を行います。
※資金動向、信託財産の規模、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドのリスク
当ファンドの基準価額は、 組入れられる有価証券等の値動きによる影響（ 外貨建資産には為替変動リスクもありま す。） を受けま すが、これら運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属しま す。したがって、 投資元本が保証されているものではなく、 基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、 投資信託は預貯金と異なりま す。

当ファンドにかかる主なリスクは次の通りです。ただし、すべてのリスクについて記載されているわけではありません。
・ 株式の価格変動リスク
株価は、政治・経済情勢、株式の需給関係、発行企業の業績等を反映して変動しますので、短期的または長期的に大きく下落することがあり、株価の下落は基準価額が下落する要因となります。
・ 為替変動リスク
外貨建資産を円貨ベースにした場合、その資産価値は、為替レートの変動により影響を受けることになり ます。為替レートは短期間に大幅に変動することがあります。したがって、為替の変動に伴い、当ファンドの基準価額も変動します。
・ カントリー・ リスク
外国証券に投資を行い当該国・地域の政治・経済および社会情勢に変化や混乱が生じた場合には、基準価額に大きな変動をもたらす可能性があります。また、新興諸国・地域においては、政治・経済および社会情勢等が先進国に比べて大きく変化したり 、資産移転に関する規制が導入されたりする可能性があり、こうした場合には基準価額が大きく変動する可能性があります。

・ 流動性リスク
市場を取巻く環境の急激な変化等により市場が混乱し流動性が低下した場合は、保有有価証券を市場実勢から期待される価格で売却できないことがあります。

・ 短期金融商品における信用リスク
ファンド資産をコール・ローン等の短期金融商品で運用する場合、取引相手方の債務不履行により損失が発生する可能性があります。

その他の留意点
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（ いわゆるクーリング・オフ）の適用はありま せん。
［ 分配金に関する留意点］
分配金は計算期間中に発生した信託報酬等控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みま す。） を超過して支払われる場合がありますので、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。受益者のファンドの購入価額によって は、分配金はその支払いの一部ないし全てが実質的には元本の一部払戻しに相当する場合がありま す。また、ファンド購入後の運用状況により、 分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。 なお、 分配金の支払いは純資産総額から行われますので、分配金支払いにより純資産総額は減少することになり、基準価額が下落する要因となりま す。

「リスク管理体制」等については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

5ファンドの費用
当ファンドの購入時や保有期間中には以下の費用がかかります。
■ 投資者が直接的に負担する費用

時期

項目

費用

購入時

購入時手数料

申込金額 に応じて下記の手数料率を乗じて得た額とします。

*申込金額
5,000万円未満
5,000万円以上5億円未満
5億円以上10億円未満
10億円以上

手数料率
3.30%（税抜3.00%）
1.65%（税抜1.50%）
1.10%（税抜1.00%）
0.55%（税抜0.50%）* 申込金額：買付申込受付日の翌営業日の基準価額÷10,000×申込口数※ 購入時手数料は、商品および関連する投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続きの対価です。

換金時

信託財産留保額ありません。

■ 投資者が信託財産で間接的に負担する費用

時期
保有時

項目
運用管理費用（信託報酬）

費用
日々の純資産総額に年率1.837%（税抜年率1.67%）を乗じて得た額とします。
（運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額X信託報酬率）
配分は以下の通りです。（税抜、年率表示）
委託会社

0.80% 委託した資金の運用の対価

販売会社

0.80%

受託会社

0.07% 運用財産の管理、運用指図実行等の対価

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価※ 運用管理費用（信託報酬）は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
※ 投資顧問会社（運用指図権限の委託先）への報酬は、委託会社が受取る報酬から支払われます。

その他の費用・手数料諸費用（日々の純資産総額に対して上限年率0.1%）として、日々計上され、原則毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われる主な費用
監査費用
印刷費用等

監査法人等に支払うファンド監査に係る費用法定開示書類作成の際に業者に支払う作成・印刷・交付等に係る費用（EDINET含む）等

実費として、原則発生の都度ファンドから支払われる主な費用
売買委託手数料 有価証券等を取引所で売買する際に売買仲介人に支払う手数料
保管費用
海外保管銀行等に支払う海外資産等の保管・送金・受渡等に係る費用※ 信託財産の規模、取引量等により変動しますので、事前に金額および計算方法を表示することができません。

投資者の皆様にご負担いただく手数料などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することはできません。
詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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お申込メモ
購入単位

1円単位または1口単位を最低単位として、販売会社が独自に定める単位

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示、当初1口＝1円）

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目から販売会社でお支払いします。

申込締切時間原則として販売会社の営業日の午後3時までに受付けたものを当日の申込分とします。

購入・換金不可日

ニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行の休業日と同日の場合には、購入・換金申込みの受付けは行いません。

信託期間2009年10月23日から2024年10月23日まで
受益者に有利であると認めたときは、信託期間の延長をすることができます。

繰上償還

純資産総額が30億円を下回ることとなったとき、信託契約を解約（償還）することが受益者のため有利であると認めるとき、もしくはやむを得ない事情が発生したときは、ファンドが繰上償還となることがあります。

決算日

原則として毎年4月23日および10月23日（休業日の場合は翌営業日）です。

収益分配

年2回の決算時に収益分配方針に基づいて収益分配を行います。（再投資可能）

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
益金不算入制度および配当控除の適用はありません。

ファンドの関係法人
委託会社

UBSアセット・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第412号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

受託会社

三井住友信託銀行株式会社

投資顧問会社

UBSアセット・マネジメント（アメリカス）インク

販売会社

大和証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第108号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会※投資信託説明書（交付目論見書）は、上記販売会社（大和証券株式会社）にご請求ください。

本資料 は、運 用状況 に関 する情 報提供を 目的と して、UBSアセット・マネジメント株 式会 社によって作成 され た資料 です。投 資信 託は値 動きの ある有 価証 券（外貨建 資産 には 為替リ スクもありま す。）に投 資しま すので、 基準 価額は 変動し ま す。し たが って 、元本 は保 証され ているものでは あり ませ ん。 また、投資 信託 は預貯 金とは 異なり 、元本 は保証 され ておらず、 投資し た資 産の 減少を含 むリスクが ある ことをご 理解 の上、 購入 のお申込をお 願いいたしま す。 投資 信託は 預金 等や 保険契 約とは 異なり 、預 金保険 機構およ び保険 契約者 保護 機構 の保護 の対 象ではあり ませ ん。登録 金融 機関を通じてご購 入頂い た場合 は、 投資者 保護 基金の 保護 の対 象では あり ませ ん。本資 料は 各種 の信頼 できると 考えられる 情報 源か ら作成 され ておりま すが 、その正 確性・完 全性が 保証 されてい るものでは あり ませ ん。本資 料の 中で記載さ れてい る内容・ 数値・図 表・意見・ 予測等 は、 本資料 作成 時点 のものであり、 将来 の市 場動向 、運 用成 果等を示 唆・保 証 するものではなく、 また今後 予告 なく変更される ことが ありま す。 購入のお 申込 にあたっては 、販売 会社より投 資信託 説明書（交 付目論 見書）等をお渡し しま すの で、必 ず内容をご 確認の 上、ご 自身でご判断 くださいま すよ うお願いいたします。
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