マンスリーレポート

データは2024年8月30日現在

1/8※当ファンドは「ESG投信」ではありません。

グローバル水素株式ファンド＜愛称：Ｈ２＞設

定

日 ： 2021年8月16日

償

日 ： 無期限還決

基 準 価 額 ： 10,912円

収 益 分 配 ： 決算日毎

算

日 ： 原則、毎年8月18日

純 資 産 総 額 ： 228.37億円※当レポートでは基準価額および分配金を１万口当たりで表示しています。
※当レポート中の各数値は四捨五入して表示している場合がありますので、それを用いて計算すると誤差が生じることがあります。
※当レポートのグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

運用実績

＜基準価額の推移グラフ＞

純資産総額（右軸）（円）

分配金込み基準価額（左軸）（億円）

基準価額（左軸）

13,0001,000

12,000800

11,000600

10,000400

9,000200

8,000
21/08/16

22/03/26

22/11/03

23/06/13024/08/30

24/01/21※分配金込み基準価額の推移は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。
※基準価額は、信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の値です。

＜基準価額騰落の要因分解＞
前月末基準価額
要 株式
為替など
因 分配金・その他
当月末基準価額＜資産構成比＞
株式

97.0%
うち先物

現金その他

0.0%3.0%※マザーファンドの投資状況を反映した実質の組入比率で、対純資産総額比です。

※上記の要因分解は、概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。傾向を知るための参考値としてご覧ください。

＜分配金実績（税引前）＞
22･8･180円

23･8･180円

11,430円-117円-386円-15円10,912円

24･8･190円※分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。

＜基準価額の騰落率＞
１ヵ月

３ヵ月

６ヵ月

１年

３年

設定来

-4.53%-8.63%-0.03%

0.50%

4.32%

9.12%

※基準価額の騰落率は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
■当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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www.nikkoam.com/

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データは2024年8月30日現在
ポートフォリオの内容※下記データはマザーファンドの状況です。比率は、マザーファンドの純資産総額に対する比率です。

＜通貨別組入上位10通貨＞
通

2/8

貨

＜業種別組入上位10業種＞＜国・地域別組入上位10ヵ国＞
比率

国・地域名

業

比率

比率

種

アメリカドル

46.1%

アメリカ

39.3%

資本財・サービス

55.9%

ユーロ

18.5%

フランス

11.5%

素材

16.4%

スウェーデンクローナ

7.7%

日本

9.7%

エネルギー

13.8%

日本円

7.4%

イギリス

7.8%

情報技術

7.9%

オーストラリアドル

7.3%

スウェーデン

7.7%

金融

3.8%

イギリスポンド

3.3%

オーストラリア

7.3%

香港ドル

2.6%

ドイツ

4.4%

ノルウェークローネ

2.1%

イタリア

2.6%

デンマーククローネ

2.0%

中国

2.6%

韓国ウォン

1.0%

ノルウェー

2.1%

＜投資カテゴリー別比率＞
投資カテゴリー＜規模別構成比率＞
比率

時価総額比率つくる

28.8%

超大型株（500億米ドル以上）

36.8%

運ぶ・貯める53.4%

大型株（100億米ドル以上500億米ドル未満）

28.7%

使う

15.7%

中型株（20億米ドル以上100億米ドル未満）

28.8%

小型株（20億米ドル未満）

3.6%※「投資カテゴリー」は日興アセットマネジメント ヨーロッパ
リミテッドが考える分類です。

＜組入上位10銘柄＞（銘柄数：35銘柄）
銘

国・地域名

業

投資カテゴリー比率

1 AIR PRODUCTS & CHEMICALS INC

アメリカ

2 LINDE PLC

イギリス

素材

つくる

4.6%

素材

つくる

3 AIR LIQUIDE SA

4.5%

フランス

素材

つくる

4.3%

4 QUANTA SERVICES INC

アメリカ

資本財・サービス

運ぶ・貯める

3.8%

5 MACQUARIE GROUP LTD

オーストラリア金融

運ぶ・貯める

3.8%

6 ATLAS COPCO AB-A SHS

スウェーデン

資本財・サービス運ぶ・貯める

3.8%

7 SCHNEIDER ELECTRIC SE

フランス

資本財・サービス

運ぶ・貯める

3.7%

8 JACOBS SOLUTIONS INC

アメリカ

資本財・サービス

運ぶ・貯める

3.7%

9 EMERSON ELECTRIC CO

アメリカ

資本財・サービス

運ぶ・貯める3.6%

オーストラリア

資本財・サービス

運ぶ・貯める3.5%

10 WORLEY LTD

柄名種※個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。
※上記銘柄については将来の組入れを保証するものではありません。
※国・地域名は日興アセットマネジメントが信頼できると判断したデータに基づき、主として、各銘柄の本社所在地を表示しています。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
■当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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運用

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3/8※運用方針等は作成基準日現在のものであり、将来の市場環境の変動等により変更される場合があります。

◎市場環境
米国株式市場は、前月末と比べて上昇しました。上旬は、米国連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）後の米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長の記者会見を受けて米国の利下げ期待が高まったことなどが支援材料となったものの、米国の雇用統計にて非農業部門雇用者数が市場予想を下回ったこと及び失業率が市場予想を上回ったことから、米国景気の悪化が懸念され、株価は下落しました。中旬から下旬にかけては、米国の生産者物価指数（ＰＰＩ）が市場予想を下回り、インフレの鈍化傾向を示したことや、米国の小売売上高速報値が市場予想を上回り、個人消費の減速懸念が後退したこと、ＦＲＢ議長が経済シンポジウム（ジャクソンホール会議）で講演し、近く利下げに踏み切る姿勢を示したことなどから、株価は上昇しました。
欧州株式市場は、前月末と比べて総じて上昇しました。上旬は、米国の雇用統計の内容が悪化を示し、米国景気の先行きが懸念されたことを背景に、株価は総じて下落しました。中旬から下旬にかけては、ユーロ圏の鉱工業生産などが市場予想を下回り欧州景気の鈍化が警戒されたものの、米国のインフレ指標が鈍化傾向を示したことや、ユーロ圏のサービス業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値が市場予想を上回ったこと、欧州中央銀行（ＥＣＢ）の高官が経済シンポジウム（ジャクソンホール会議）で過度な金融引き締めのリスクに言及し、利下げ期待が強まったことなどから、株価は総じて上昇しました。
◎運用概況
当月の当ファンドの基準価額は前月末比で下落しました。当月は、米国のＩＳＭ製造業景況感指数が市場予想を下回ったことや雇用統計が低調な結果となったこと、また、日銀が追加利上げに踏み切ったことなどから、株式市場には動揺が広がりました。ボラティリティが過去稀に見る高水準まで上昇し、日本の株式市場は急落に見舞われました。市場は急スピードで調整しましたが、米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）による利下げが織り込まれるなか、再び上昇しました。
水素関連のニュースとしては、米国でバイデン政権が、次世代型クリーン水素技術の研究・開発・導入を加速させるべく、15州の20のプロジェクトに6,200万ドル近くの助成金を提供することを発表しました。米国エネルギー省の水素・燃料電池技術室（ＨＦＴＯ）は、「中・大型車両の水素燃料供給用部品」、「標準化された未来の水素充填ステーション」、「水素燃料電池駆動の港湾設備」、「水素利活用時の許認可と安全性の実現」、「公平な水素技術の地域社会への関与」の５分野にわたり複数のプロジェクトを管理していくことになります。
個別銘柄では、データセンターや工業分野の設備投資に関連する企業の株価が上昇しました。日本の総合電機メーカーは、好調な四半期決算が株価を下支えしました。デジタルシステム部門、グリーンエネルギー部門ともに市場予想を上回る業績となり、今後も良好な事業環境が続くと見込まれる他、グループの事業構成を考慮すれば円相場のボラティリティの影響は限定的とみられます。米産業用ガス大手は、好調な業績やディフェンシブなビジネスモデルが追い風となり、株価が上昇しました。カナダのアルバータ州で炭素排出量ゼロのエチレン・誘導品工場を建設する米化学品メーカーのプロジェクトに対して、クリーン水素を供給する長期契約を締結しました。2028年に完成予定で、アルバータ州では最大規模、世界でも有数の規模を誇るクリーン水素生産施設となります。豪州のインフラ金融会社は、金融セクターに対する良好なセンチメントや、豪州のデータセンター企業売却の発表を控えていることが、株価上昇要因となりました。
一方で、エネルギーや資本財・サービスセクターへのエクスポージャーが相対的に高いことが、逆風となりました。中国を中心とする世界経済の成長減速懸念を受け、油田サービス企業は苦戦を強いられました。米石油サービス大手は、コモディティ価格やエネルギー関連株の低迷を受けて、株価が軟調に推移しました。足元の業績は好調に推移しており、当ファンドでは、バリュエーション面のサポートも強まるなか、同社の見通しについてポジティブな見方を強めています。海外市場において引き続き事業を拡大していることや、世界経済がソフトランディングに向かう見通しであることも、2025年に向けて株価の下支え要因になるとみられます。米低温向け製品メーカーは、第２四半期決算において売上高や純利益が前年同期比で増加したものの市場予想を下回ったことが、株価下落につながりました。同社は、水素の供給・貯蔵分野において独自の役割を果たしており、また、米カリフォルニア州で再生可能水素生産施設を建設するプロジェクトを進める企業と提携し、水素液化プラント、水素冷凍技術、コールドボックス設計、関連する圧縮／回転機を提供することを発表しました。第２四半期決算がまちまちな内容となった米固体酸化物形燃料電池メーカーも、株価が下落しました。同社は、大幅な発電効率と総合効率を実現した改良型の固体酸化物形燃料電池を発表しており、データセンターの増加を受けて電力需要が高まっているなか、水素と天然ガスを混合して用いることができる同社の技術に加えて、こうした高い効率性の実現は重要な武器となっています。
◎今後の見通し
当月は世界的に株式市場が反発したものの、水面下では多くの動きがみられました。市場では様々なシグナルが混在する状況となりましたが、最も顕著なシフトは、公益事業、生活必需品、ヘルスケア、リートなどのディフェンシブセクターが相対的に堅調に推移したことでした。当ファンドでは市場の牽引役が変わる可能性を示唆してきましたが、当月、それがディフェンシブセクターに移ったことが確認されました。しかし、どれくらいの期間続くかは不透明な状況が続いています。当月のボラティリティの急上昇により、市場の乱高下への入念な備えや、不測の危機が訪れる可能性を考慮する必要を再認識したものの、リセッション（景気後退）に向かっているとは考えていません。
ハイパースケーラーと呼ばれる大規模なクラウド企業は、ＡＩインフラの十分な構築と過剰投資の回避との適切なバランスを引き続き見つけ出そうとしています。当ファンドでは、水素はエネルギー・ソリューションの１つになっていると確信していますが、様々な成長ドライバー（ＡＩ／産業用エネルギー需要、市場シェア拡大要因、事業運営の改善など）を有する銘柄を保有するように徹底しています。水素関連企業のなかでも、よりディフェンシブな特性を持つ企業は成長が限定的な局面でも相対的な勝者になるとみています。
水素経済の実現に必要なインフラ構築に対しては、政策支援が続くとみられます。加えて、今後数年の市場の牽引役は、資金・信用面での潤沢な流動性に彩られてきた過去の時代とは大きく異なり、世界のエネルギー・システムの脱炭素化など、社会的ニーズの高い分野の銘柄・セクターになると引き続き考えています。したがって、当ファンドでは、水素が環境・エネルギー関連の困難な問題の解決に役立つという現実世界の社会的ニーズに沿った銘柄の組み入れを維持していく方針です。
気候変動と地政学的懸念が深刻化するなか、世界はクリーンで安価かつ安全なエネルギーをこれまで以上に必要としています。クリーンエネルギーの重要性はよく議論の的となりますが、対立が激化する世界において、「安全で安価」なエネルギーの重要性はどれだけ誇張してもしすぎることはありません。今日の各国政府が直面しているエネルギー危機は、過去数年にわたるエネルギー企業の設備投資不足と地政学的リスクの高まりを受け、長期問題化しています。さらに、気候変動関連の支出は依然かなりの低水準にとどまっており、一方で気温の上昇による打撃はより顕著になってきています。これらの危機を解決するという目標を達成する上で重要なプラットフォームとなる水素は、今後10年において、あらゆる主要なクリーンテクノロジー・ソリューションのなかで最も高い成長を遂げるとみられます。したがって、当ファンドで厳選して組み入れている気候・エネルギーのソリューション提供企業は、2024年だけでなくそれ以降も勝者になると考えています。
当ファンドでは、クオリティが高いか改善しつつある水素関連企業への投資を継続していきます。これまでと同様、事業の質は「フューチャー・クオリティ」投資の重要な柱であり、また、資本の賢明な投下・成長を図る経営陣に投資することも重要なポイントです。水素経済は大きな投資を必要としますが、これは好材料であると同時に、投資先が急速な拡大の必要性に耐え得る強いバランスシートを有する企業であることの重要性も示しています。
最後に、当ファンドは、今後の水素経済の生み出す変化が市場で過小評価されていると考える企業に投資しています。水素経済が日常生活にもたらす大きな変化だけでなく、ファンドの信託財産の成長という観点からも、今後も貢献していきたいと考えています。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
■当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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データは2024年8月30日現在
ご 参 考 情 報

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4/8※「組入上位銘柄の銘柄概要」は、個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。
※記載の見解等は、日興アセットマネジメント ヨーロッパ リミテッド による作成基準日現在のものであり、将来の市場環境の変動等により変更される場合があります。

＜組入上位10銘柄の銘柄概要＞
つくる
1 AIR PRODUCTS & CHEMICALS INC / エアープロダクツ・アンド・ケミカルズ
産業ガス供給会社で、商用向け水素の売上高世界上位。グリーンアンモニア、窒素、グリーン水素など、同社の安全性、信頼性、価格面で優位にある技術で、各種プロジェクトを実施。サウジアラビアで、水素生産を目指し、大規模なグリーン水素製造プロジェクトに参画。インドネシアでは、石炭からメタノールを製造する長期契約を締結。
2 LINDE PLC / リンデつくる
産業ガス供給会社で、売上高世界上位。製造、液化、貯蔵、配送など4つの水素セグメントで専門性を有する。ITMパワーとの合弁によりPEM型電気分解技術も獲得。多額の設備投資の必要性や大手寡占的産業構造から、参入障壁は高いため、価格決定力を有している点が魅力。また、Praxairとの合併によるシナジー効果も期待。
3 AIR LIQUIDE SA / エア・リキード
つくる
産業ガス供給会社で、売上高世界上位。製造、液化、貯蔵、配送など4つの水素セグメントで専門性を有する。 同社の40年以上の実績のほか、多額の設備投資の必要性や大手寡占的産業構造から、参入障壁は高いため、価格決定力を有している点が魅力。同社
は、水素売上高を現在の数倍に拡大させる計画を表明している。
4 QUANTA SERVICES INC / クオンタ・サービシーズ
運ぶ・貯めるエネルギー供給ネットワーク分野に特化した工事請負企業。同社の再生エネルギー・インフラ事業は風力・太陽光・水力分野の大規模な発電・蓄電施設の設計・調達・建設や更新・修繕などを手掛ける。クリーン水素への需要は大幅な成長が期待されるが、同社は重要性の高い水素エネルギー関連プロジェクトを軌道に乗せるための能力を有する。
5 MACQUARIE GROUP LTD / マッコーリー･グループ
運ぶ・貯める子会社グリーンインベストメントグループ（GIG）を通じ、エネルギートランジション事業に参画。GIGは、豪州や英国などでの水素事業化調査を含むプロジェクトに関与。水素を燃料とする肥料会社アトラス・アルゴのオーナーであるhyCCのジョイントベンチャーパートナーで、最近まで豪州再生可能エネルギー・ハブプロジェクトの15％株主であった。
6 ATLAS COPCO AB-A SHS / アトラスコプコ
運ぶ・貯める
水素の製造・輸送に不可欠なコンプレッサー（圧縮器）を手掛けるスウェーデンの産業機械メーカーです。同社の4つの事業部門のうち、コンプレッサー技術事業は非常に高収益です。同社製品は約30％という大きな市場シェアや、競合製品よりも約30％も高い効率性により継続して高水準の投下資本利益率をもたらしています。
7 SCHNEIDER ELECTRIC SE / シュナイダーエレクトリック
運ぶ・貯める
電力網設備とエネルギー管理ソフトウェアの大手プロバイダー。EcoStruxure プラットフォームを通じ最適化ソリューションを提供。デジタルツイン技術は、電力予測シミュレーションを可能にし、水素燃料コストを低減。統合型オフグリッドグリーン水素とエネルギー貯蔵を推進。データセンター成長加速もシュナイダー株を牽引しています。
8 JACOBS SOLUTIONS INC / ジェイコブス・ソリューションズ
運ぶ・貯めるテクノロジー・コンサルティング企業へと変革を進めているエンジニアリング企業です。石油・ガス事業を2019年に売却し、今後は政府向け事業を売却することで環境コンサルティング事業に注力する方針です。同部門は、水素製造プラントや輸入施設の建設に必要となる調査サービスを欧州やアジアで積極的に手掛けています。
9 EMERSON ELECTRIC CO / エマソン・エレクトリック
運ぶ・貯める電気系複合企業。オートメーションと気候変動ソリューションという2部門で、速い成長と高い投資収益率を目標に事業再構築に取り組み、特に利益率の高いデータ管理事業や、センサーや圧縮装置などのデジタル化事業を通じて、エネルギー効率向上と環境持続可能性に貢献。同社の技術と専門知識は水素サプライチェーンの自動化に役立つと期待される。
10 WORLEY LTD / ウォーリー
運ぶ・貯める
資源およびエネルギー分野のエンジニアリング会社。最近では、再生可能エネルギーや水素関連プロジェクトへ注力している。同社にとって、エネルギー転換とエネルギー安全保障の両面において様々なタイプのエネルギーに対する投資の増加が追い風となっている。従業員の拡充と受注の増加から、将来に向けた安定的な成長が期待される。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
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5/8

当ファンドの運用プロセスにおいて、ESG評価が投資対象選定の主要な要素ではないため、日興アセットマネジメントでは「金融商品取引業者等向けの総合的な監督指針」を踏まえて、当ファンドは「ESG投信」に該当しないと判断しました。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
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マンスリーレポート■お申込みメモ
商品分類
購入単位
購入価額
信託期間
決算日
収益分配

換金価額
購入・換金申込不可日

換金代金
課税関係

追加型投信／内外／株式販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
無期限（2021年8月16日設定）
毎年8月18日（休業日の場合は翌営業日）
毎決算時に、分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日が下記のいずれかに該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
・英国証券取引所の休業日
・ニューヨーク証券取引所の休業日
・ロンドンの銀行休業日
・ニューヨークの銀行休業日
原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の差益は課税の対象となります。
※課税上は、株式投資信託として取り扱われます。
※公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
※当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※配当控除の適用はありません。
※益金不算入制度は適用されません。

■手数料等の概要
投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞
購入時手数料
購入時の基準価額に対し3.3％（税抜3％）以内※購入時手数料は販売会社が定めます。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※収益分配金の再投資により取得する口数については、購入時手数料はかかりません。
換金手数料ありません。
信託財産留保額ありません。
＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用ファンドの日々の純資産総額に対し年率1.6885％（税抜1.535％）（信託報酬）
その他の費用・手数料
目論見書などの作成･交付および計理等の業務に係る費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用、運用において利用する指数の標章使用料などについては、ファン
ドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。また、有価証券の貸付は現在行なっておりませんので、それに関連する報酬はかかりません。
※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

■委託会社、その他関係法人
委託会社
投資顧問会社
受託会社
販売会社

日興アセットマネジメント株式会社
日興アセットマネジメント ヨーロッパ リミテッド
三井住友信託銀行株式会社
販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕 www.nikkoam.com/〔コールセンター〕 0120-25-1404 （午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）

6/8

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7/8■お申込みに際しての留意事項○リスク情報投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
価格変動リスク・株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
・新興国の株式は先進国の株式に比べて、また中小型株式は株式市場全体の平均に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
流動性リスク・市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
・新興国の株式は先進国の株式に比べて、また中小型株式は株式市場全体の平均に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。
信用リスク
・投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト（債務不履行）や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
為替変動リスク・外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
・一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。
カントリー・リスク・投資対象国における非常事態など（金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など）を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
・一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。
・上海や深センのストックコネクト（株式相互取引制度）を通じた中国Ａ株への投資においては、取引可能な銘柄が限定されていることに加えて、投資枠や取引可能日の制約、長期にわたって売買停止措置がとられる可能性などにより、意図した通りの取引ができない場合があります。
また、ストックコネクト特有の条件や制限は、今後、中国当局の裁量などにより変更となる可能性があります。さらに、ストックコネクトにおける取引通貨はオフショア人民元となり、ＱＦＩＩ制度の取引通貨である中国本土のオンショア人民元の為替レートの値動きとは乖離する場合があります。こうした要因から、ファンドの基準価額に影響を与える可能性があります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

マンスリーレポート

データは2024年8月30日現在

8/8○その他の留意事項
・当資料は、投資者の皆様に「グローバル水素株式ファンド／愛称：Ｈ２」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
・当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
・分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
・投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。
設定・運用は 日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会

投資信託説明書(交付目論見書)のご請求・お申込みは加入協会金融商品取引業者等の名称

株式会社愛知銀行
あかつき証券株式会社
株式会社足利銀行
株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）
岩井コスモ証券株式会社
ａｕカブコム証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券※右の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）
株式会社大垣共立銀行
ＯＫＢ証券株式会社
おかやま信用金庫
株式会社沖縄銀行
株式会社香川銀行
株式会社神奈川銀行
株式会社きらやか銀行
ぐんぎん証券株式会社
株式会社群馬銀行
株式会社三十三銀行
三条信用金庫Ｊトラストグローバル証券株式会社
静銀ティーエム証券株式会社
新庄信用金庫株式会社仙台銀行
株式会社大光銀行
株式会社筑邦銀行
株式会社中京銀行
東海東京証券株式会社※右の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入
株式会社トマト銀行
株式会社富山銀行
株式会社長野銀行
新潟信用金庫
西尾信用金庫のと共栄信用金庫
株式会社八十二銀行
ひろぎん証券株式会社
広島信用金庫株式会社福岡中央銀行
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
株式会社北陸銀行
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
三島信用金庫三井住友信託銀行株式会社
ｍｏｏｍｏｏ証券株式会社
楽天証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
一般社団法人
一般社団法人
日本
第二種
金融先物
投資顧問業
金融商品
取引業協会
協会
取引業協会

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関東海財務局長（登金）第12号
関東財務局長（金商）第67号
関東財務局長（登金）第43号○○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

金融商品取引業者
金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第61号○○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関東海財務局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第191号
中国財務局長（登金）第19号
沖縄総合事務局長（登金）第1号
四国財務局長（登金）第7号
関東財務局長（登金）第55号
東北財務局長（登金）第15号
関東財務局長（金商）第2938号
関東財務局長（登金）第46号
東海財務局長（登金）第16号
関東財務局長（登金）第244号
関東財務局長（金商）第35号
東海財務局長（金商）第10号
東北財務局長（登金）第37号
東北財務局長（登金）第16号
関東財務局長（登金）第61号
福岡財務支局長（登金）第5号
東海財務局長（登金）第17号

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金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

中国財務局長（登金）第11号
北陸財務局長（登金）第1号
関東財務局長（登金）第63号
関東財務局長（登金）第249号
東海財務局長（登金）第58号
北陸財務局長（登金）第30号
関東財務局長（登金）第49号
中国財務局長（金商）第20号
中国財務局長（登金）第44号
福岡財務支局長（登金）第14号
関東財務局長（登金）第624号
北陸財務局長（登金）第3号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
東海財務局長（登金）第68号
関東財務局長（登金）第649号
関東財務局長（金商）第3335号
関東財務局長（金商）第195号○○○※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

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