（別紙様式４）
令和5年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

情報科学専門学校

昭和57年9月3日

岩崎 文裕

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人岩崎学園

昭和26年3月8日

岩崎 文裕

分野
商業実務認定課程名
商業実務専門課程

所在地
221-0835
神奈川県横浜市神奈川区鶴屋町2-17 相鉄岩崎学園ビル
045-311-5562
所在地
220-0004〒（住所） 神奈川県横浜市西区北幸1-2-7（電話） 045-311-5561
専門士認定年度
高度専門士認定年度
職業実践専門課程認定年度
平成13(2001)年度
平成27(2015)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
ビジネス科

ITを活用した文書作成・データ処理のスキルおよびTPOに応じたコミュニケーションスキルを備え、一般事務・営業・販売系の職種で活躍できるビジネスパーソンを育成すること。

学科の目的

学科の特徴（取得取得可能な資格：日商簿記検定、秘書技能検定、ファイナンシャルプランニング技能検定
可能な資格、中退 中退率：4%（令和4年4月１日時点において在籍者67名、令和5年3月31日現在において在籍者64名 ）
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員80 人

就職等の状況

生徒実員(A)

1,800 単位時間

講義
2,760 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

単位演習

実習

実験

実技

30 単位時間

0 単位時間0 単位時間0 単位時間単位単位単位

単位

留学生割合(B/A)

0人
74 人■卒業者数 (C)：36
■就職希望者数 (D)：30■就職者数 (E)：29
■地元就職者数 (F)16■就職率 (E/D)：
97■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
55■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
81
■進学者数
1
■その他0%人
人人人％％％
人

女優トレーニング、アルバイト等（令和4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和４年度卒業生）

一般事務、受付事務、販売、総合職など■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://business.iwasaki.ac.jp/index.html（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,800 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

1,800 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

45 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

135 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

0人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

1人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

1人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

1人

計

3人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数1人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
・ 一般事務・営業・販売職種において社会が求める人材を見極めるため、業界や企業を代表する教育課程編成委員 の意見を参考として、科目の設置や改定を行う。
・ 実務者の助言を踏まえ、ビジネス・コミュニケーションスキルに関する最新のニーズをカリキュラムに組み込むとともに、（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

・学科担当教員と学科L(学科責任者)からなるカリキュラム分科会で、現行カリキュラムの課題を洗い出す。その後、教務部長、 統括L(カリキュラム責任者)、(学科Lからなるカリキュラム検討会で教員・教材・教室等のリソースを踏まえた最適化を行い、カリキュラム改訂案を作成。
・作成したカリキュラム改訂案は11月に実施する第1回教育課程編成委員会で実務家の立場から特に最新の技術動向を踏まえた人材ニーズ・スキルニーズの観点からレビューを受ける。いただいたレビューはカリキュラム検討会でどのように具体的な科目に反映させるかを決議し、その後カリキュラム分科会で改訂科目の学習ガイド(シラバス)に落とし込む。
・作成した学習ガイドは1月に実施する第2回教育課程編成委員会で企業が求める人材像の観点から特に改訂科目の到達目標を中心にレビューを受ける。
・レビューを踏まえ、修正したカリキュラムをGL会議(学校長、教務部長、統括L、学科Lからなるマネジメントレビュー)において、相互チェックを行い、確定とする（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年7月31日現在

名 前所属

任期

種別

令和5年4月1日～令和6年3月
31日(2年)①

菊池 匡文

横須賀商工会議所専務理事・事務局長

杉浦 登

株式会社テクノロード 代表取締役
31日(2年)
インフォ・ラウンジ株式会社 代表取締役・社 令和4年4月1日～令和6年3月
31日(2年)
長
令和4年4月1日～令和6年3月
神奈川県情報サービス産業協会 常務理事 31日(2年)
株式会社ディアイティ セキュリティサービス事 令和4年4月1日～令和6年3月31日(2年)
業部 部長
令和4年4月1日～令和6年3月
株式会社ホロラボ
31日(2年)③

令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)－

肥田野 正輝大西 雄一
山田 英史江口 将史

令和4年4月1日～令和6年3月

那須 宗夫

情報科学専門学校 教務部 部長

武藤 幸一

情報科学専門学校 技監

小倉 正己

情報科学専門学校 統括L

小野寺 栄吉情報科学専門学校 先端ITシステム科L

滋野 謙太郎情報科学専門学校 情報セキュリティ学科L

佐藤 真一

情報科学専門学校 情報処理科L

中野 有香里

情報科学専門学校 Web技術科L髙橋 綾

情報科学専門学校 実践IoT科L

村山 あすか

情報科学専門学校 ビジネス科L中深迫 信一情報科学専門学校 実践AI科L③①③③－－－－－－－－－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （12月、2月）（開催日時（実績））
第１回 令和4年12月7日 16：30～17：30
第２回 令和5年2月9日 16：30～17：30

（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

・新たにSNSネットマーケティングの授業を導入
・IT系学科と合同授業などWeb制作の授業を増やす・実践を想定したパソコンスキルの授業を増やす

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
・ 実践的な専門力育成のため、業界で標準的に用いられている環境を組み合わせた実習環境を整備したうえで、企業が直面する課題に基づく実習型トレーニングを多く取り入れる。
・ 実務を想定したケーススタディ型の演習を取り入れることで、クライアントを意識した業務の進め方、不測の事態への対応等、内部科目だけでは修得が困難な実践力の育成を図る。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

連携の内容としては以下のものを含める。
・実務を想定した実習環境の提供 ・実務を想定したケーススタディ型教材の開発・提供
・実務者による授業等の講師・実施協力 ・実務での要求レベルを踏まえた学修到達目標の設定
・上記到達目標を踏まえた課題、試験等の作成および学修成果の評価（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
新卒で役立つビジネスコミュニケーションの実践および、ク合同会社セッション
卒業研究
レームに対する初期対応等の事例紹介

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

諸規定に定めている通り、研修・研究への参加を下記のように実施していく。
教職員の研修を通じて、業界や企業が求める実務知識や効果的な指導方法を習得し、教育内容や指導方法に反映することを目的とし、以下の内容の研修を少なくとも年間１回は受講することとする。
・技術研修 ・企業連携研修 ・コンテストや展示会見学 ・企業や業界等での講義実施
・教育指導方法に関する研修 ・入学者の動向調査 ・その他能力向上として相応しいもの（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 令和4年度担当者初者地方研修会

連携企業等： 公益財団法人 実務技能検定協会

期間：

令和4年10月14日（金）

対象： 村山あすか

内容

秘書検定やサービス接遇検定の合格率を上げるために、検定問題の傾向確認。協会が実施するビジネス系検定試験の３級問題に焦点を当て,設問,選択肢の解釈,解答の導き方など指導方法について研究

研修名：

時間がなくてもできる文章指導

期間：

令和4年10月3日(月)内容

効率が良く効果的な文章指導法を事例を通して学ぶ

研修名：

RPAをテーマとしたLX人材育成

期間：

令和4年10月24日(月)、11月8日(火)、11月21日(月)対象： 李花子

RPAの概念理解の醸成を目的としたコンテンツの使用方法と実践
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 科目別ルーブリック勉強会

連携企業等： RTF教育ラボ

連携企業等： 公益財団法人 日本漢字能力検定協会
対象： 村山あすか
連携企業等： RPAをテーマとしたLX人材育成

期間：

令和4年6 月 10 日(金)対象： 全員内容

学生の「学びの見える化」を目指すために、科目別ルーブリック作成のポイントや、効果的な評価指標の設定方法を学ぶ。

研修名：

キャリア教育勉強会

期間：

令和4年9 月 30 日(金)内容

中高でのキャリア教育の現状をふまえ、キャリア教育とその重要性について学ぶ。

研修名：

ハラスメント防止研修

期間：

令和5年1月10日(火)内容

ハラスメントに対して具体例を交えながら理解を深める。

連携企業等： 株式会社ストロボライツ
対象： 全員連携企業等： 株式会社インソース
対象： 全員

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 対話型鑑賞ファシリテーター養成講座

連携企業等： NPO法人芸術資源開発機構(ARDA)

期間：

令和5年年7月1日(土)、15日(土)、30日(日)内容

対話型鑑賞の目的や学習効果、ファシリテータに必要な技術についての講義、および実践。

研修名：

令和5年度担当者初者地方研修会期間：

令和5年9月29日(金)内容

ビジネス系検定試験対策に向けた学生への指導のポイントや、過去問題をもとにした解答の導き方や解釈についての研究。

②指導力の修得・向上のための研修等
DIGITAL X DAY 2023 ChatGPTが見せた“対話”の力生
研修名： 成AIで始める業務改革

対象： 李花子
連携企業等： 公益財団法人 実務技能検定協会
対象： 村山あすか 李花子

連携企業等： 株式会社インプレス DIGITAL X

期間：

令和5年9月29日(金)対象： 全員

内容

ChatGPTなどの生成AIがビジネスや暮らしに与えるインパクトを考察すると共に、先行して導入している企業や自治体の活用性を紹介しながら、企業／組織がChatGPTなどを活用して業務改革を進めるための方法について学ぶ。

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校運営について、企業等関係者、保護者、卒業生等から委嘱した委員により以下に関する意見を求める。
①本校の教育目標、教育方針、教育計画に関すること ②教育活動の実施に関すること ③学校と地域の連携の進め方に関すること ④その他本校の学校運営に関すること。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標・理念・目的・人材育成像は定められているか（専門分野の特性が明（２）学校運営
・専修学校設置基準及び職業実践専門課程の認定要件に沿った適切（３）教育活動・教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた教育機関としての（４）学修成果
・学生の学修成果の評価に際して、育成する人材像に沿った評価項目（５）学生支援・進路・就職に関する支援体制は整っているか（６）教育環境・施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されている（７）学生の受入れ募集
・学生募集活動は、適正に行われているか（例えば、入学願書などの（８）財務
・財務について会計監査が適正に行われているか（９）法令等の遵守・個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか（１０）社会貢献・地域貢献
・学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っている（１１）国際交流・留学生の受入れ・派遣について戦略を持って行っているか※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
・コロナ禍において推進してきたオンライン授業について、メリットデメリットを検証し今後の授業計画に反映する。
・話題となっている生成AIに関する意見をいただき、今後の利活用法を検討する。
・様々な業種、企業で働く卒業生間のネットワークを作り、業務や人材を調達する一つのチャンネル形成を図る。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿名 前

所属

小川名 剛彦神奈川県情報サービス産業協会 常務理事

長谷川 長一株式会社ラック 理事
日経統合システム 執行役員
ソリューション事業本部長
情報科学専門学校 保護者

松岡 秀和
迫頭 紳一

任期

種別

令和4年4月1日～令和6年3月
31日(2年)

地域

令和4年4月1日～令和6年3月
31日(2年)

企業等

令和4年4月1日～令和6年3月
31日(2年)

卒業生

令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)

保護者※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://isc.iwasaki.ac.jp/info_disclosure/index.html公表時期：
令和5年7月31日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針「専修学校における学校評価ガイドライン」に準拠し、毎年「自己点検評価、学校関係者評価」を実施。評価結果を学校ホームページで公開するとともに、年次ごとに更新を実施。また、「専門学校における情報提供等への取り組みに関するガイドライン」に準拠し、公開を求められている全ての項目について、学校案内、学生募集要項、学校ホームページのいずれかによって情報提供を行っている。

（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
・校長名、所在地・連絡先、学校の設置認可、教育理念目標（２）各学科等の教育・定員数、在籍学生数、入学者数、修行年限、カリキュラム時数、成績の評価基準、進（３）教職員・教員数、実務経験豊富な教員（４）キャリア教育・実践的職業教育
・就職実績、就職サポート、コンテスト・インターンシップ、アイディアソンハッカソン（５）様々な教育活動・教育環境
・年間スケジュール、サークル（６）学生の生活支援
・クラス担任制（７）学生納付金・修学支援
・学費／奨学金・学費サポートシステム（８）学校の財務・財産目録、貸借対照表、収支計算書、事業報告書、監事監査報告書（９）学校評価・自己点検評価報告書、学校関係者評価会議事録（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://isc.iwasaki.ac.jp/info_disclosure/index.html
公表時期：
令和5年7月31日

授業科目等の概要（商業実務専門課程 ビジネス科）
分類
必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配当年
次・学期

授

授業方法

場所 教員
企実業験
講 演
校 校 専 兼 等
・位と技実の習
数 義 習
内 外 任 任 連
・携実
単業
時
数

1 ○

一般教養Ⅰ

論理的な思考や文章作成能力を学びます。
グループワーク・企業連携実習等で社会人としての仕事の姿勢の基礎を身に付けます。

1
後

150

10 ○ △

○

○ ○

2 ○

社会人基礎

コンピュータの基礎技術および各種アプリ
1
ケーションソフトの基礎的な取り扱い方、通セキュリティの知識などを学びます。

165

11 ○ △

○

○ ○

3 ○

実務知識基礎

秘書検定・日商簿記検定・販売士・ファイ
ナンシャルプランニング技能士の学習を通 1して、社会人のマナーである、ビジネスマ 通ナーや会社の仕組みの基礎を学びます。

255

17 ○ △

○

○ ○

4 ○

就職準備

自己分析・業界分析、自己PR、面接準備な 1
どの就職活動対策を行います。
後

60

4 ○ △

○

○ ○

5 ○

創造性基礎

柔軟な発想ができ、新しいことや、今まで1にないやり方など、新しいことを生み出す
通力を身に付けていきます。

30

2 ○ △

○

○ ○

6 ○

専門選択科目

事務系・販売系・簿記系・ITビジネス系な 1
ど専攻分野に合わせて学んでいきます。
通240

16 ○ △

○

○ ○

7 ○

一般教養Ⅱ

社会人として必要な資料の読み取り方や、2ブレーンストーミングなどのグループワー
通
ク手法を習得します。

150

10 ○ △

○

○ ○

8 ○

学生自ら学習テーマ・目標を定め、それに2キャリア学習 向けてスケジュールを立て、キャリア形成
通を考え方と実践を行います。

45

3 ○ △

○

○ ○

9 ○

ビジネス知識 コンピュータや各種アプリケーション知識 2
応用の応用を学びます。
通

60

4 ○ △

○

○ ○

10 ○

職能別専門知 専攻分野に必要とされる専門知識をより深 2識めていきます。
通150

10 ○ △

○

○ ○

11 ○

実務知識応用

お客様の立場に立った感じの良い応対スキ 2
ルを身につけるための学習をします。
通135

9 ○ △○○ ○

12 ○

創造性応用

Adobeソフトを使用しながら画像編集・動画 2編集を行います。
通60

4 ○ △

○

○ ○

13 ○

卒業研究

社会人としてビジネスの現場において必要
2な電話応対についての知識と実技を学び、後卒業発表として電話応対の発表をします。

135

9 ○ △

○

○ ○ ○

14 ○

ゼミナール

45

3 ○ △

○

○ ○

15 ○

一般選択A

30

2 ○ △

○

○ ○

16 ○

一般選択B

ペン習字、体育、簿記入門、ハードウェア
2
メンテナンス等、各種新規技術など学科を前超えた知識を身に付けます。

30

2 ○ △

○

○ ○

17 ○

一般選択C

TOEIC対策やビジネスマナー、マルチメディ
2ア、体育等等、各種新規技術など学科を超後えた知識を身に付けます。

30

2 ○ △

○

○ ○

18 ○

一般選択D

2 ○ △

○

○ ○

合計

校外研修、グループワーク、マナー等の演習を通じて、専門学校生としてのまなび方 2の種瀬の基礎を身に着けることを目指しま 前す。
ビジネス英語や 体育 、心 理 学、 マ ル チ メ
ディア、フィナンシャルプランニング等、 2各種新規技術など学科を超えた知識を身に 前付けます。

データ分析、体 育、 カメ ラ 入門 、 簿 記 、フィナンシャルプランニング等等、各種新 2
30規技術など学科を超えた知識を身に付けま 後す。
科目
18

1800 単位（単位時間）

卒業要件及び履修方法
授業期間等
卒業要件： 教育課程の修了は、学年の平素の成績を評価し、学年末において試験等に
１学年の学期区分
履修方法： 対面及びオンラインにおいて必要科目を全履修すること
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2 期
15 週