アジア・ハイイールド債券ファンド（為替ヘッジあり）
追加型投信／海外／債券

交付運用報告書第79期（決算日2018年12月17日） 第80期（決算日2019年 １ 月15日） 第81期（決算日2019年 ２ 月15日）
第82期（決算日2019年 ３ 月15日） 第83期（決算日2019年 ４ 月15日） 第84期（決算日2019年 ５ 月15日）
作成対象期間（2018年11月16日～2019年５月15日）

第84期末（2019年５月15日）
基
準価額
5,407円純 資 産 総 額
372百万円第79期 ～ 第84期
騰落率5.4％
分配金（税込み）合計
600円（注）騰落率は分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。

○交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち重要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書（全体版）に記載しております。
○当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書（全体版）は、下記の手順にて閲覧・ダウンロードいただけます。
＜運用報告書（全体版）の閲覧・ダウンロード方法＞
右記URLにアクセス ⇒ ファンド検索機能を利用して該当ファンドのページを表示 ⇒ 運用報告書タブを選択 ⇒ 該当する運用報告書をクリックしてPDFファイルを表示○運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。

受益者のみなさまへ
平素は格別のご愛顧を賜り、厚くお礼申し上げます。
さて、「アジア・ハイイールド債券ファンド（為替ヘッジあり）」は、2019年５月15日に第84期の決算を行ないました。
当ファンドは、主として、日本を除くアジアのハイイールド社債を主要投資対象とする投資信託証券に投資を行ない、安定した収益の確保と信託財産の成長をめざして運用を行なってまいりました。
ここに、当作成対象期間の運用経過等についてご報告申し上げます。
今後とも一層のお引き立てを賜りますようお願い申し上げます。

東京都港区赤坂九丁目７番１号
www.nikkoam.com/
当運用報告書に関するお問い合わせ先

コ ー ル セ ン タ ー
午前９時～午後５時

電話番号：0120－25－1404

土、日、祝・休日は除きます。

● お取引状況等についてはご購入された販売会社にお問い合わせください。

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アジア・ハイイールド債券ファンド（為替ヘッジあり）

運用経過
作成期間中の基準価額等の推移（2018年11月16日～2019年５月15日）

（円）
6,400

（百万円）
480

6,200

460

6,000

440

5,800

420

5,600

400

5,400

380

5,200

360

5,000

340

4,800
2018/11/15

2018/12/17
基準価額（左軸）

2019/１/15

分配金再投資基準価額（左軸）2019/２/15

2019/３/15

2019/４/15

JPモルガン アジア・クレジット・インデックス（社債、BB 格以下、円ベース、ヘッジあり）（左軸）320
2019/５/15

純資産総額（右軸）

第79期首： 5,709円
第84期末： 5,407円（既払分配金（税込み）：600円）
騰 落 率：5.4％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額およびJPモルガン アジア・クレジット・インデックス（社債、BB格以下、円ベース、ヘッジあり）は、作成期首（2018年11月15日）の値が基準価額と同一となるように指数化しております。
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）JPモルガン アジア・クレジット・インデックス（社債、BB格以下、円ベース、ヘッジあり）は当ファンドの参考指数です。

○基準価額の主な変動要因
当ファンドは、主として、日本を除くアジアのハイイールド社債を主要投資対象とする投資信託証券に投資を行ない、安定した収益の確保と信託財産の成長をめざして運用を行なっております。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行なっております。当作成期間中における基準価額の主な変動要因は、以下の通りです。
＜値上がり要因＞
・投資債券からインカム収入を得たこと。
・米国国債利回りが大幅に低下（債券価格は上昇）したこと。
・信用スプレッド（利回り格差）が縮小したこと。

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アジア・ハイイールド債券ファンド（為替ヘッジあり）

１万口当たりの費用明細項目（2018年11月16日～2019年５月15日）

第79期～第84期
金額比円30（a）信託報酬項率目の概

要％
0.536

（a）信託報酬＝作成期間の平均基準価額×信託報酬率（投信会社）（ 5）（0.091） 委託した資金の運用の対価（販売会社）（24）（受託会社）（ 1）（0.428） 運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供などの対価（0.016） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行の対価（b）その他費用

30.050（b）その他費用＝作成期間のその他費用÷作成期間の平均受益権口数（監査費用）（ 0）（0.002） 監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用（印刷費用）（ 3）（0.047） 印刷費用は、法定開示資料の印刷に係る費用

（その他）

（ 0）

（0.000） その他は、信託事務の処理等に要するその他の諸費用

合計

33

0.586

作成期間の平均基準価額は、5,626円です。
（注）作成期間の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）その他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注）当該投資信託証券の直近の計算期末時点における「１万口当たりの費用明細」が取得できるものについては「組入上位ファンドの概要」に表示することとしております。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を作成期間の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。
（注）この他にファンドが投資対象とする投資先においても信託報酬等が発生する場合もあります。

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アジア・ハイイールド債券ファンド（為替ヘッジあり）

最近５年間の基準価額等の推移（2014年５月15日～2019年５月15日）（円）
16,000

（百万円）
3,500

14,0003,000

12,0002,500

10,000

2,000

8,000

1,500

6,000

1,000

4,000

500

2,000
2014/５

2015/５
基準価額（左軸）

2016/５

分配金再投資基準価額（左軸）2017/５0
2019/５

2018/５JPモルガン アジア・クレジット・インデックス（社債、BB 格以下、円ベース、ヘッジあり）（左軸）純資産総額（右軸）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額およびJPモルガン アジア・クレジット・インデックス（社債、BB格以下、円ベース、ヘッジあり）は、2014年５月15日の値が基準価額と同一となるように指数化しております。

2014年５月15日
決算日

2015年５月15日
決算日

2016年５月16日
決算日

2017年５月15日
決算日

2018年５月15日
決算日

2019年５月15日
決算日

基準価額

（円）

10,159

9,249

8,554

7,783

6,500

5,407

期間分配金合計（税込み）

（円）

―

1,200

1,200

1,200

1,200

1,200

分配金再投資基準価額騰落率

（％）

―

3.0

6.0

5.2

△1.4

2.2

JPモルガン アジア・クレジット・インデックス（社債、BB格以下、円ベース、ヘッジあり）騰落率

（％）

―

7.2

7.1

8.0

△1.4

4.6（百万円）

1,666

1,261606

584435372

純資産総額（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
（注）騰落率は１年前の決算応当日との比較です。
（注）JPモルガン アジア・クレジット・インデックス（社債、BB格以下、円ベース、ヘッジあり）は当ファンドの参考指数です。
参考指数は投資対象資産の相場を説明する代表的な指数として記載しているものです。

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アジア・ハイイールド債券ファンド（為替ヘッジあり）

投資環境（2018年11月16日～2019年５月15日）（債券市況）
当期間のアジアのハイイールド債券は、米国国債利回りが低下したことに加えて信用スプレッドが縮小したことから、市場リターンはプラスとなりました。
期間の初めは、予想を下回った米国の企業収益や、主要国の経済成長に対する懸念、米国政府機関の閉鎖、エネルギー価格の急落などを背景に信用スプレッドに幾分の拡大圧力が加わりましたが、一方で、株式などのリスク資産への需要が後退するなか、米国国債の需要は高まりました。2018年12月中旬に米国連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で政策金利の引き上げが決定されたことを受けて、世界の株式市場は大幅に下落しました。2019年１月から期間末にかけては、年内の米国の政策金利引き上げ停止観測が広がったことを受けて、米国国債の利回りは低下を続けました。信用スプレッドについては、中国の政策当局が中国国内の成長を支援する政策に引き続き焦点をあてる意向を示したことや、アジア企業の収益が全体的に市場予想を上回ったことを受けて、スプレッドは着実に縮小しました。その後、中国の経済指標において景気回復の兆候がより多く示されたことから、世界景気の減速懸念が後退し、信用スプレッドは期間末にかけてさらに縮小しました。
（国内短期金利市況）
無担保コール翌日物金利は、期間の初めの－0.07％近辺から、日銀によるマイナス金利政策の下でコール市場でもマイナス圏での取引が続き、－0.03％近辺で期間末を迎えました。
国庫短期証券（ＴＢ）３ヵ月物金利は、期間の初めの－0.24％近辺から、日銀による国債買入れの継続などを受けてマイナス圏での推移が続き、－0.16％近辺で期間末を迎えました。

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アジア・ハイイールド債券ファンド（為替ヘッジあり）

当ファンドのポートフォリオ（2018年11月16日～2019年５月15日）（当ファンド）当ファンドは、収益性を追求するため、「アジア・ハイイールド・ボンド・ファンド クラスＢ（ＪＰＹヘッジド・ユニット）」受益証券を高位に組み入れ、「マネー・アカウント・マザーファンド」受益証券への投資を抑制しました。
（アジア・ハイイールド・ボンド・ファンド クラスＢ（ＪＰＹヘッジド・ユニット））
当ファンドでは期間の初めは市場に対して慎重な見方をしていたことから、ポートフォリオのデュレーション（金利感応度）を短めとしました。2019年に入り、新規発行銘柄への投資を積極化してリスク配分を拡大しました。不動産関連の長期債や、相対的に信用力が低いハイイールド債券のパフォーマンスが良好となりました。
外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないました。
（マネー・アカウント・マザーファンド）
運用の基本方針に従い、国庫短期証券の購入や現先取引、コール・ローンや金銭信託などを通じて、元本の安全性を重視した運用を行ないました。

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当ファンドのベンチマークとの差異（2018年11月16日～2019年５月15日）

当ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けておりません。
グラフは、当ファンドの基準価額と参考指数の騰落率です。
基準価額と参考指数の対比（期別騰落率）
（％）
4.0
3.0
2.0
1.0
0.0
－1.0
－2.0

第79期
2018/12/17
基準価額

第80期
2019/１/15

第81期
2019/２/15

第82期
2019/３/15

第83期
2019/４/15

第84期
2019/５/15JPモルガン アジア・クレジット・インデックス（社債、BB格以下、円ベース、ヘッジあり）（注）基準価額の騰落率は分配金（税込み）込みです。
（注）JPモルガン アジア・クレジット・インデックス（社債、BB格以下、円ベース、ヘッジあり）は当ファンドの参考指数です。

分配金（2018年11月16日～2019年５月15日）

分配金は、運用実績や市況動向などを勘案し、以下のとおりといたしました。なお、分配金に充当しなかった収益につきましては、信託財産内に留保し、運用の基本方針に基づいて運用いたします。
○分配原資の内訳
（単位：円、１万口当たり、税込み）
第79期
第80期
第81期
第82期
第83期
第84期
項目
2018年11月16日
2018年12月18日
2019年１月16日
2019年２月16日
2019年３月16日
2019年４月16日～2018年12月17日 ～2019年１月15日 ～2019年２月15日 ～2019年３月15日 ～2019年４月15日 ～2019年５月15日
当期分配金100
100
100
100100100（対基準価額比率）
1.736％
1.756％
1.757％
1.762％
1.784％
1.816％
当期の収益
81815150
4747
当期の収益以外
181848495252
翌期繰越分配対象額
499480432383331278（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

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アジア・ハイイールド債券ファンド（為替ヘッジあり）

今後の運用方針（当ファンド）引き続き、「アジア・ハイイールド・ボンド・ファンド クラスＢ（ＪＰＹヘッジド・ユニット）」受益証券を原則として高位に組み入れ、「マネー・アカウント・マザーファンド」受益証券への投資を抑制する方針です。
（アジア・ハイイールド・ボンド・ファンド クラスＢ（ＪＰＹヘッジド・ユニット））
中国政府が継続している景気刺激策が波及し始め、同国を中心に最近の世界のマクロ経済指標は安定の様相を見せています。世界の国債市場は景気後退リスクを過度に織り込んでいるとみられますが、経済指標が十分に良好な内容となり、米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）やその他の主要中央銀行が現在のハト派（景気に対して弱気）寄りのスタンスから転換するようになるには、時間がかかる可能性があります。ハト派的なＦＲＢや、景気後退ではないものの世界の経済成長見通しの鈍化は、アジアのクレジット市場にとって追い風です。アジアの2018年後半の企業収益は全般的に良好な内容となっており、アジア・クレジットのスプレッドは当面下支えされると考えられます。一方、米中通商協議については依然として不透明な状況が続いており、引き続き注視していく必要があります。
主として、日本を除くアジアのハイイールド社債を主要投資対象とする投資信託証券に投資を行ない、安定した収益の確保と信託財産の成長をめざして運用を行ないます。ポートフォリオに組み入れる銘柄については、慎重に選別していく方針です。
外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないます。
将来の市場環境の変動などにより、当該運用方針が変更される場合があります。
（マネー・アカウント・マザーファンド）
引き続き、安定した収益の確保をめざして安定運用を行なう方針です。主要投資対象は、わが国の国債および格付の高い公社債とし、それらの現先取引なども活用する方針です。また、コール・ローンや金銭信託などに投資することもあります。
将来の市場環境の変動などにより、当該運用方針が変更される場合があります。
今後ともご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申しあげます。

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アジア・ハイイールド債券ファンド（為替ヘッジあり）

お知らせ
2018年11月16日から2019年５月15日までの期間に実施いたしました約款変更は以下の通りです。
当社ホームページにおいて、より高い安全性を確保するためのセキュリティ対策としてＨＴＴＰＳ化を実施することに伴ない、当ファンドの信託約款における当社ホームページＵＲＬの表示を「www.
nikkoam.com/」へ変更するべく、2019年２月16日付けにて信託約款に所要の変更を行ないました。
（第49条、第49条の２）

当ファンドの概要
商品

分

類 追加型投信／海外／債券

信

託期

間 2012年６月12日から2022年５月16日までです。

方

主として、日本を除くアジアの高利回り社債を主要投資対象とする投資信託証券（投資信託または外国投資信託の受益証券（振替投資信託受益権を含みます。）および投資法人または外国投資法人の投資証券をいい針ます。）の一部、またはすべてに投資を行ない、安定した収益の確保と信託財産の成長をめざして運用を行ないます。

運用「アジア・ハイイールド・ボンド・ファンド クラスＢ（ＪＰＹヘッジド・ユニット）」受益証券
主 要 投 資 対 象 「マネー・アカウント・マザーファンド」受益証券
上記の投資信託証券を主要投資対象とします。

運用

方

主として、日本を除くアジアの国・地域の企業などが発行する米ドル建てのハイイールド社債に実質的に投資を行ない、安定した収益の確保と信託財産の成長をめざして運用を行ないます。市況動向などに応じて、主要投資対象となる外国投資信託の純資産総額の30％までハイイールド社債以外の投資適格社債などに投資法する場合があります。また、流動性などを勘案して、主要投資対象となる外国投資信託の純資産総額の10％までソブリン債券に投資する場合があります。その他、必要に応じて現地通貨建ての社債に投資する場合があります。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないます。

分配方針

第１計算期は収益分配を行ないません。第２計算期以降、毎決算時、原則として安定した分配を継続的に行なうことをめざします。

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アジア・ハイイールド債券ファンド（為替ヘッジあり）（参考情報）○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％）
100（2014年５月末～2019年４月末）

8060
40200－20－40

当ファンド

日本株

先進国株

最大値（当ファンド）

新興国株
最大値

日本国債

最小値（当ファンド）

先進国債
最小値

新興国債

平均値

（単位：％）
最大値
最小値
平均値

当ファンド
11.5
△ 6.4
3.1

日本株
41.9
△22.0
10.4

先進国株
34.1
△17.5
11.7

新興国株
37.2
△27.4
7.8

日本国債
9.3
△4.0
2.0

先進国債
19.3
△12.3
3.1

新興国債
19.3
△17.4
1.4

（注）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2014年５月から2019年４月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
（注）上記の騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。
《各資産クラスの指数》
日 本 株：東証株価指数（TOPIX、配当込）
先 進 国 株：MSCI-KOKUSAIインデックス（配当込、円ベース）
新 興 国 株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込、円ベース）
日 本 国 債：NOMURA-BPI国債
先 進 国 債：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新 興 国 債：JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ヘッジなし、円ベース）（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。
指数について●東証株価指数（TOPIX、配当込）は、東京証券取引所第一部に上場している国内普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、東京証券取引所に帰属します。●MSCI-KOKUSAIインデックス（配当込、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。●MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、
当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。●NOMURA-BPI国債は、野村證券株式会社が公表している指数で、その知的財産権は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、対象インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、対象インデックスを用いて行われる日興アセットマネジメント株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。●FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、当指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利は、
FTSE Fixed Income LLCに帰属します。●JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ヘッジなし、円ベース）は、J.P.
Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、当指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。

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アジア・ハイイールド債券ファンド（為替ヘッジあり）

当ファンドのデータ
組入資産の内容（2019年５月15日現在）○組入上位ファンド

銘柄名

第84期末％

アジア・ハイイールド・ボンド・ファンド クラスＢ（ＪＰＹヘッジド・ユニット）

96.9

マネー・アカウント・マザーファンド

0.1

組入銘柄数

２銘柄

（注）組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。

○資産別配分

○国別配分
日本
0.1％

その他
3.0％

親投資信託受益証券
0.1％

国内投資信託受益証券
96.9％○通貨別配分

その他
3.0％

ルクセンブルグ
96.9％

その他
3.0％

円
97.0％

（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。
（注）国内投資信託受益証券には外国籍（邦貨建）の受益証券を含めております。
（注）その他にはコール・ローン等を含む場合があります。

純資産等
項
純資

目
産

総第79期末

第80期末

第81期末

第82期末

第83期末

第84期末

2018年12月17日

2019年１月15日

2019年２月15日

2019年３月15日

2019年４月15日

2019年５月15日

額 358,630,359円 356,185,027円 359,437,426円 362,209,228円 372,599,729円 372,156,392円

受 益 権 総 口 数 633,388,213口 636,498,060口 642,833,722口 649,851,537口 676,876,912口 688,241,627口
１万口当たり基準価額

5,662円

5,596円

5,591円

5,574円

5,505円

5,407円（注）当作成期間（第79期～第84期）中における追加設定元本額は77,434,561円、同解約元本額は30,312,874円です。

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アジア・ハイイールド債券ファンド（為替ヘッジあり）

組入上位ファンドの概要
アジア・ハイイールド・ボンド・ファンド クラスＢ（ＪＰＹヘッジド・ユニット）【基準価額の推移】
（円）
8,000

【１万口当たりの費用明細】（2018年１月１日～2018年12月31日）（2018年１月１日～2018年12月31日）

当該期間の１万口当たりの費用明細については開示されていないた
め、掲載しておりません。

7,500

7,0006,500

6,000

2018/3/4

2018/5/4

2018/7/4（注）グラフは分配金再投資基準価額です。

2018/9/4

2018/11/4【組入上位10銘柄】（2018年12月31日現在）

銘柄名

業種／種別等

通貨

国（地域）

Export-Import Bank of Korea 3.51% due 06/01/2023
国債
アメリカドル韓国
Studio City Finance Ltd. 8.50% due 12/01/2020
社債等
アメリカドル
英領バージン諸島
21Vianet Group, Inc. 7.00% due 08/17/2020
社債等
アメリカドルケイマン諸島Bank of East Asia Ltd. 5.50% due 12/2/2020
社債等
アメリカドル香港
Indonesia Asahan Aluminium Persero PT 6.53% due 11/15/2028
社債等
アメリカドル
インドネシアAgile Group Holdings Ltd. 9.50% due 11/23/2020
社債等
アメリカドルケイマン諸島Times China Holdings Ltd. 10.95% due 11/27/2020
社債等
アメリカドルケイマン諸島China SCE Group Holdings Ltd. 10.00% due 07/02/2020
社債等
アメリカドルケイマン諸島Logan Property Holdings Co. Ltd. 8.75% due 12/12/2020
社債等
アメリカドルケイマン諸島SMC Global Power Holdings Corp. 6.75% due 2/26/2021
社債等
アメリカドル
フィリピン
組入銘柄数
48銘柄
（注）比率は、純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）国（地域）につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。
12345678910【資産別配分】【国別配分】

その他
5.0%

国債
9.6%

インドネシア
2.0％社債等
85.4%

その他
5.0%比率％7.72.42.4
2.3
2.0
2.0
2.0
2.0
2.0
1.9

【通貨別配分】

その他
16.2％

オランダ
3.6%
香港 5.7％

ケイマン諸島41.5％
アメリカドル
95.0%

シンガポール6.9％

英領バージン諸島
16.4％

韓国 7.7％（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

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アジア・ハイイールド債券ファンド（為替ヘッジあり）

マネー・アカウント・マザーファンド【１万口当たりの費用明細】【基準価額の推移】（円）
10,039（2017 年 10 月 13 日～2018 年 10 月 12 日）（2017年10月13日～2018年10月12日）

10,03810,037（a） そ（10,036
10,035
10,034目

金

当（注）上記項目の概要につきましては運用報告書（全体版）をご参照ください。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

10,033
10,032
10,031

期額
比 率円％の他
費用
10.006その他）（1）（0.006）
合計
10.006
期中の平均基準価額は、10,035円です。
項

2017/11 2018/1

組入資産の内容

2018/3

2018/5

2018/7

2018/9（2018 年 10 月 12 日現在）

2018 年 10 月 12 日現在、有価証券等の組入れはございません。
※当マザーファンドの計算期間における運用経過の説明は運用報告書（全体版）をご参照ください。

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