アジア研究センター共同研究一覧

新規課題

東アジアの国際経済・ビジネスの変遷と現状そして今後の展望（2015 年～2017 年度）
研究代表者

田中則仁（経営学部教授）

研究分担者 ［学内］秋山憲治（経済学部教授）、孫安石（外国語学部教授）、山本崇雄（経済学部准教授）、李貞和（経営学部特任准教授）、魏鐘振（経済学部非常勤講師）、松尾仁（経済学部非常勤講師）［学外］孔令建（海南工商職業学院大学専任講師）
研究協力者

李凌（天津外国語大学専任講師）、范文勝（常熱自動車科技産業園区運営管理有限公司総経理、常熱理工大学理事）【研究の目的と概要】
研究目的：「東アジアの国際経済・ビジネスの変遷と現状そして今後の展望」は、2015 年 4 月から組織された共同研究プロジェクトである。変化する東アジアの情勢を、下記の視点で調査研究し、公開研究会、講演活動、論文発表、刊行物出版などの形で成果を公表し発信することを目的としている。1 年目を終えるにあたり、共同研究の問題意識とその目的を伝え、関心のある方々からのご示唆やご助言を期待している。
経済発展の著しい東アジアの経済・ビジネスを、歴史的な経緯を踏まえて現状分析する。そして将来の課題についても検討を加える。第 2 次世界大戦後、日本がアジアの経済発展を牽引してきたが、その中で貿易、直接投資、開発援助などが、どのようにアジアの経済発展に貢献したか、歴史的流れという時間軸で再検討する。
現在、中国はこれまでの 10 年間めざましい勢いで経済成長を続け、今や GDP 世界第 2 位の経済大国になった。しかし 2015 年に入ってから中国経済の成長速度が鈍化してきている。韓国経済も財閥系企業は、世界の電子機器市場に製品を輸出し、日本の企業は後塵を拝してきたが、こちらも成長軌道がやや鈍ってきている。
ASEAN 諸国は 2015 年末に ASEAN 共同体を発足した。3 本柱の政治・安全保障共同体（APSC）、社会・文化共同体（ASCC）と経済共同体（AEC）が揃い、中進国の経済統合のモデルケースとして大きな注目を集めている。
さらに、環太平洋経済連携協定（TPP）が 2015 年 10 月には参加 12 カ国での大筋合意がなされ、メガFTA の動きが加速してきた。知的財産権の保護期間や農業分野での市場開放、工業製品の原産地規制など多くの課題について一定の歩み寄りがなされた結果である。
また 2016 年 1 月には、中国が 3 年越しで主導し 57 カ国が参加して設立されたアジアインフラ投資銀行（AIIB）がいよいよ業務を開始した。1,000 億ドルの資本金をもとにしたアジア諸国の社会資本整備のための国際金融機関が新たに誕生した。アジアの発展途上国にとっては、従来の世界銀行（WB）やアジア開発銀行（ADB）に並ぶ資金調達の機関ができたことで、さらなる発展をめざす機会が増えたことになる。この AIIB が今後どのような役割を果たしていくのか、参加していない日本やアメリカは、これからどのような視点で見守っていくのかなど、考察すべき課題がある。
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本研究プロジェクトでは、これらの現状認識の上で、東アジアにおける新たな国際経済秩序の形成がどのように行われていくのか、また各国政府や国際ビジネスを担う多国籍企業に求められる役割についても検討を加えていく。共同研究においては、本学のみならず学外からも第一線で活躍する研究者の協力を得て、理論研究と実証分析のバランスをとった研究を行っていく。
共同研究の成果は、研究プロジェクト叢書にして取りまとめ、政策提案や提言として発信して予定である。この目的を念頭に置いて、各研究者の地道な研究や調査の積み重ねと、相互の啓発を目的とする研究会を定期的に開催し、研究内容を掘り下げていくこととする。
研究概要：
以下の 5 項目を研究の主な柱とする。
1．日中経済貿易の発展経緯（初めに LT 貿易の経緯と回顧）
2．日系企業の対中国貿易、直接投資などの発展、現状、課題
3．日韓経済関係─韓国のグローバル戦略、物流、港湾経済の現状と展望
4．ASEAN における日系企業の動向と課題
5．アジアにおける FTA−TPP、RCEP などの動向と展望【研究計画】
1．年数回の公開研究会、講演会開催（実務家や外部講師の招へいを含む）
2．国内外での現地調査と資料収集、インタビューなど面談調査等
3．論文や講演などによる研究成果の発表と、研究叢書の出版

継続課題アジアの水に関する総合的研究（2013 年～2017 年度）
研究代表者

秋山憲治（経済学部教授）

研究分担者 ［学内］川瀬博（法学部特任教授）、後藤晃（アジア研究センター客員教授）、重村力（工学部教授）、高城玲（経営学部准教授）、田中則仁（経営学部教授）、内藤徹雄（経済学部非常勤講師）、廣田律子（経営学部教授）、馬興国（特別招へい教授）、松本安生（人間科学部教授）、山家京子（工学部教授）、李貞和（経営学部特任准教授）［学外］佐藤寛（中央学院大学教授）、原隆一（大東文化大学教授）、松本武祝（東京大学大学院教授）【研究の内容】
今世紀に入り、地球温暖化や人口の増加、発展途上国の経済開発などに伴い、水の問題は世界的なテーマである。アジアでは、中国の水不足や水質汚染が深刻となっており、タイでは洪水により企業や日常生活が深刻な影響を受けた。メコン川など多くの国際河川では、水をめぐり水戦争が勃発する可能性もある。水は上下水道などの生活インフラにも関係し、水ビジネスのチャンスも拡大している。水は我々の社会や文化などにも関連する基本的に必要不可欠な資源である。本共同研究は、水を通してアジアを多角的に研究するものである。
【研究活動】
1．水をめぐる諸問題の状況把握：文献や統計資料などの収集
2．研究会の開催と意見交換
3．現地調査やヒアリングなど−179

東南アジアから西アジアにおける民主化と経済発展（2013 年～2017 年度）
研究代表者

山本博史（経済学部教授）

研究分担者 ［学内］後藤晃（アジア研究センター客員教授）、高城玲（経営学部准教授）、永野善子（人間科学部教授）、ケイワン・アブドリ（経済学部非常勤講師）、菅原昭（経済学部非常勤講師）、藤村是清（人間科学部非常勤講師）［学外］平川均（国士舘大学教授）、森元晶文（明治大学兼任講師）【研究の内容】
多くの発展途上国は世界資本主義の包摂に直面し、所得の上昇はみられるものの、社会や政治の安定が損なわれている。東南アジアから西アジアにおける経済発展と民主化の問題点をそれぞれ固有な社会の実態にまで掘り下げて分析することで、民主化運動と経済発展のもつ現代的意味を考察する。
【研究活動】
1．年 3 回程度研究会を開催する。
2．研究分担者は各自のテーマに沿った現地調査を行う
3．研究テーマに即した題目で専門家による講演会を開催する。

東アジア 4 国際都市の脆弱地区の調査、ならびに環境社会再生への方法の探求（2013 年～2017 年度）
研究代表者

山家京子（工学部教授）

研究分担者 ［学内］内田青蔵（工学部教授）、重村力（工学部教授）、曽我部昌史（工学部教授）、趙衍剛（工学部教授）、鄭 一止（工学部助教）、中井邦夫（工学部教授）久田和孝（外国語学部准教授）、松本安生（人間科学部教授）［学外］尹柱善（東京大学協力研究員）【研究の内容】
東アジアの 4 国際都市−横浜（日本）、台北（台湾）、水原（韓国）、哈爾浜（中国）の脆弱地区を対象に、その課題・背景を調査・比較分析した上で、再生戦略について国際的討論により議論を深めながら、アジア的都市再生計画論の構築を試みる。
【研究活動】
1．研究テーマに即した調査・研究の実施
2．研究討論会の開催

終了課題

北東アジアの秩序再編と今後の展望（2013 年～2015 年度）
研究代表者

佐橋亮（法学部准教授）

研究分担者 ［学内］久田和孝（外国語学部准教授）、横川和穂（経済学部准教授）、吉留公太（経営学部准教授）、玉置敦彦（法学部非常勤講師）［学外］増田雅之（防衛省防衛研究所主任研究官）

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【研究の目的】「アジアの世紀」が叫ばれて久しい。アジア諸国の経済成長は世界経済を牽引しており、また生活水準も劇的に改善されつつある。しかし、北東アジアでは、2012 年夏以降、日中、日韓の政治関係は著しく悪化し、経済・社会関係にも悪影響が生まれてしまっている。また、米中関係は対立と協調のサイクルを繰り返しているが、中国のパワーが増大することにつれ、とくに秩序形成、またそこにおけるリーダーシップのあり方をめぐり、対立が激しくなることも危惧されている。経済的相互依存が増しているとは言え、安全保障への好ましい影響（いわゆる Economic Security Nexus）が生まれているとは言い難い。
地域主義もこの地域の安定に役割を果たしているとは言えない。六者協議が開始された当時の高揚感はしぼみ、それは朝鮮半島の非核化への道筋をつけるどころか、現状を固定化することさえもできていない。たとえば東アジア首脳会議のような地域を包摂するような地域制度も、信頼醸成や危機管理に果たす役割は限定されている。
しかし、将来を悲観し続ける必要はないのかもしれない。依存を深める各国は、ときに経済セクターや政府の機能主義的な協力を糸口として、関係改善に進むことがある。シベリア以東に関心を増すロシ
アも、動き次第ではこの地域の安定に貢献するだろう。錯綜する地域のアーキテクチャも、協力の習慣の増加によって好ましい影響をもたらす。
本研究プロジェクトは、以上の問題関心をもとに、北東アジアにおける秩序形成について議論を深めるために、各国の秩序観、また地域アーキテクチャ・制度への期待と展望を探ることを主たる目的とする。
【研究成果の概要】
3 年間の共同研究期間を通じ、研究分担者はそれぞれのテーマでの研究を進めると同時に学外での報告の場を多く持った。その成果は学内外の学術媒体に掲載されている。また共同研究全体としても研究会を重ね、それぞれの研究テーマについての理解を深めた。
佐橋（研究代表者）は、米中関係、東アジア安全保障秩序の変動を中心に研究を進めた。主たる成果として、岩波書店より編まれた『日本の安全保障』シリーズに収めた「東アジアをめぐる安全保障秩序構想」が挙げられる。また国内外での研究報告・講演を、スタンフォード大学、プリンストン大学、日EU シンポジウム（リトアニア）オーストラリア国立大学、慶南大学校極東研究所、香港バプティスト大学等で行った。
横川（研究分担者）は、市場経済化するロシアにおいて、社会的サービス供給のあり方が企業・政府間でいかに再編されてきたのかについて研究を進めた。13 年に韓国において開催された Asia EconomicForum において報告を行い、韓国、中国、日本などアジア各国から参加した移行経済研究者と議論を行った。同報告はその後、韓国の国際ジャーナルに発表した。また神奈川大学アジア研究センター第 4 回研究会（2015 年 1 月 28 日）においても報告を行っている。
久田（研究分担者）は、六か国協議並びに日韓の政治停滞の現状について韓国、日本、中国の専門家らと頻繁に意見交換を行った。13 年秋に東京で開催された日韓・韓日議員連盟合同総会の分析を朝日
新聞に日英で寄稿した。また北東アジアにおけるパブリック・ディプロマシーに注目し、学内紀要にて発表した。加えて 14 年度には成均館大学校 SSK 中型事業団とセミナーを共催し、15 年度にも日韓国交正常化 50 周年シンポジウムを本学で開催した。
吉留（研究分担者）は、冷戦戦終焉期のアジア太平洋地域情勢と欧州情勢の展開とを比較を検討するため、該当する資史料の読解をおこない、14 年にはアジア研究センター公開研究会にて学説状況を説明した。
増田（研究分担者）は、中国の安全保障、とくに中国の対外的な危機管理のあり方について研究を進めた。同研究の一環として、2014 年 2 月にワシントン及びホノルルで、当該分野の研究が進んでいる米国の専門家や実務者との意見交換を行ったほか、カーネギー国際平和財団でセミナーを開催し、報告した。増田は，中国の積極化する外交姿勢とアメリカ政策の接点について研究を深め，その成果を『アジ−181

ア研究レビュー』に掲載した。
玉置（研究分担者）は 15 年秋より加わり、冷戦終結後のアメリカとアジア諸国との同盟関係について日米関係を中心に研究し、その成果を『アジア研究レビュー』に掲載した。
【当該研究課題に関連する主な発表論文等】
佐橋亮「東アジアをめぐる安全保障秩序構想」木宮正史編『日本の安全保障第6巻

朝鮮半島と東アジア』岩波書店、2015 年、299-327 頁。
「アジア太平洋の安全保障アーキテクチャの 2013 年」『国際情勢』（世界政経調査会）第 84 号（2014 年）、119-133 頁。
「書評：Evelyn Goh, The Struggle for Order: Hegemony, Hierarchy, and Transition in Post-Cold War East Asia」『アジア研究』60 巻 1 号（2014 年）、76-80 頁。
R. Sahashi. 2014.“Japan-Taiwan Relations since 2008: An Evolving, Practical, Non-Strategic Partnership.”In
Jean-Pierre Cabestan and Jacques deLisle（eds.）. Political Changes in Taiwan under Ma Ying-jeou: Partisanconflict, policy choices, external constraints and security challenges. London and New York: Routledge. 232246.
横川和穂「序章ロシアにとっての遺産と課題」、「第 5 章 ロシアにおける近代化政策と地域経済」、第 6章 E. ゴントマーヘル著「ロシアの近代化─制度の罠と文明化への道─（翻訳）」溝端佐登史編著『ロシア近代化の政治経済学』文理閣、2013 年 4 月。
K. Yokogawa. 2013.“Public finance and local community in Russia after transition.”*Journal of Northeast Asia
Development*（Northeast Asia Development Institute, Incheon National University）. Vol.15.
久田和孝・緒方義広「日本のパブリック・ディプロマシー：韓国における事例」『人文学研究所報』52号、145-158 頁、2014 年
玉置敦彦「同盟概念再考─揺れ動く国際情勢と日米同盟」『神奈川大学アジアレビュー』№ 3、神奈川大学アジア研究センター、2016 年
増田雅之「パワー・トラジッション論と中国の対米政策「新型大国関係」論の重点移行」、『神奈川大学アジアレビュー』№ 2、神奈川大学アジ研究センター、2015 年

湖南省藍山県過山系ヤオ族の言語学的研究（2013 年～2015 年度）
研究代表者

廣田律子（経営学部教授）

研究分担者 ［学内］泉水英計（経営学部教授）、彭国躍（外国語学部教授）、松浦春樹（工学部教授）、松丸正延（工学部教授）、三村宜敬（理学部非常勤講師）［学外］内海涼子（大阪成蹊大学芸術学部教授）、丸山宏（筑波大学人文社会科学研究科教授）、吉川雅之（東京大学大学院総合文化研究科准教授）、吉野晃（東京学芸大学教育学部教授）【研究の目的】中国湖南省藍山県に居住する過山系ヤオ族が伝承する儀礼の調査を通じて、儀礼の実践及び儀礼で使用される文献の両面から、ヤオ族の儀礼知識の全容を把握し、全体像を明らかにしようと取り組んでいる。
儀礼の実践においてヤオ語（ミエン語）が使用されるのにもかかわらず、儀礼が漢語文献の読誦により進行するため、文献の解読を優先して行ない、これまで言語学的なアプローチがまったく手つかずの状態だった。ヤオ族の儀礼知識のさらなる解明を目指す上で不可欠といえる言語学的研究を進めるにあたり、藍山県ヤオ族の日常生活用語である基礎語彙集（2000～5000 語彙及び文例）の作成と言語の基本構造の解明から始めようと考え、本研究を立ち上げた。
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【研究成果の概要】
2013 年度は留学来日中のヤオ族女性に対して基礎語彙の聞き取りを行ない、さらに 2014 年度の藍山県ヤオ族に対する調査実施の準備として予備的調査を実施した。2014 年度は現地での基礎語彙の聞き取りを実施し、成果を『神奈川大学アジアレビュー』で発表した。
2015 年度は現地の現役の祭司に来日を依頼し、歌謡語で誦経詠唱される儀礼経典『盤王大歌』の経文の文字の確定と 1 文字ごとの読みの国際音声字母による記録化を図った。11 月には関連研究者及び現地祭司らの参加を得て国際シンポジウム『瑶族の歌謡と儀礼』を開催し成果の報告を行なった。12 月
末に現地で実施された『盤王大歌』が詠唱される還家愿儀礼の実地調査を行ない、実際の誦経詠唱の方法について詳しく記録した。今後経文の誦経詠唱に使われる歌謡語と日常生活用語の差異の分析を進めることでヤオ族の複雑な言語体系が解明されることになると考える。さらに儀礼で行なわれる歌謡語による誦経において、問答形式が頻繁に見られる等特性が分かってきた。儀礼における歌謡のもつ意味の解明に繫がると考える。最終報告書として、アジア研究センター研究叢書 2『ミエン・ヤオの言語と儀礼』を刊行予定である。
【当該研究課題に関連する主な発表論文等】
廣田律子「湖南省藍山県ミエン・ヤオ族調査報告」、『神奈川大学アジアレビュー』No.2、神奈川大学アジア研究センター、2015 年。
吉川雅之「ミエン語（勉語）藍山匯源方言調査報告」、『神奈川大学アジアレビュー』No.2、神奈川大学
アジア研究センター、2015 年。
廣田律子「儀礼における歌謡─「大歌」の読誦詠唱される還家願儀礼を事例として─」、吉野晃「タイ北部のミエンにおける歌と歌謡語─「歌二娘古」発音と注釈─」、丸山宏、「ヤオ族宗教文献「意者書」
から見る還家願儀礼─大庁意者の問掛と許願の部分を中心に─」、内海涼子「ベトナムのミエン・ヤオの衣文化 ─ラオカイ省の事例を中心に─」、三村宜敬「儀礼にみるヤオ族の船 ─ヤオ族のもつ船のイメージ─」、吉川雅之「『大歌書』上冊記音 ─ミエン語（勉語）藍山匯源方言による─」、アジア研究センター研究叢書 2『ミエン・ヤオの歌謡と儀礼』、大学教育出版、2015 年 3 月

東アジア近代における伝統とその変容（2013 年～2015 年度）
研究代表者

村井寛志（外国語学部教授）

研究分担者 ［学内］鈴木陽一（外国語学部教授）、孫安石（外国語学部教授）、東郷佳朗（法学部准教授）、松本安生（人間科学部教授）、馬興国（特別招へい教授）、佐藤克春（人間科学部非常勤講師）［学外］相原佳之（東洋文庫研究員）【研究の目的】東アジアの近代化は、単に欧米の諸制度或いは思想、文化を移しただけのものではあり得なかった。
東アジアの各地域、とりわけ政治、経済、文化の中心であった都市においては、伝統的社会、制度、文化と西欧のそれとが激しく衝突を繰り返しながらそれぞれが変容を遂げつつ「近代化」がなされていったのである。
本研究は、そうした問題意識から、東アジアの近代化において、各地域の伝統文化がどのように変容していったのか、また伝統文化は欧米から導入した或いは押しつけられた制度や文化をどのように咀嚼し飲み込んでいったのか、その結果、伝統と近代はどのようなモザイク模様となって今日の我々の社会や文化を規定しているのかを考えることとした。

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【研究成果の概要】
研究計画を立ち上げる時点ではテーマが絞りきれず、「東アジア近代における伝統とその変容」という些か大きすぎるグループ名となったが、実際にメンバーが顔を合わせ、活動を開始する中で、「東アジアの環境問題・環境観における伝統と近代」という論点が浮かび上がってきた。これをテーマに公開研究会を 5 回開催し、日本・中国の伝統的な自然観、近代日本の公害問題、現代中国と日本の環境問題等について議論を進めてきた。
2014 年 3 月には、代表者の村井により香港の環境保護団体に対するインタビュー調査が実施され、その成果は『神奈川大学アジア・レビュー』に調査報告として準備中である。
2015 年 3 月には、グループ・メンバーの東郷と村井により、日本の公害の原点ともいわれる水俣病事件の発生地である熊本県水俣市を訪れ、現地の研究機関や、水俣病の経験を語り継ぐ民間団体、被害患者の現状などを調査した。調査の概要に関しては東郷による報告がある（下記）。
これらの成果を踏まえ、シンポジウム「公害をいかに伝えていくか─東アジア近現代史の視点から」を開催する。
日時：2016 年 3 月 21 日（月、祝）13:00～17:00【当該研究課題に関連する主な発表論文等】
孫安石「上海の敵国人集団生活所をめぐる物語─アメリカ国立文書館（NARA）の資料─」、NewsLetter No.3、神奈川大学アジア研究センター
東郷佳朗「水俣を訪れて」、News Letter No.3、アジア研究センター

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