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Tracers S&P500ゴールドプラス マンスリーレポート
データは2024年8月30日現在

Tracers（トレイサーズ）とは、「こんなの欲しかった」 をデザインし、ルール通りに運用（トレース）するファンドシリーズです
日興アセットマネジメントのウェブサイトへ移動します

米国株に100%、さらに金にも100%単に半分ずつ買う分散ではなく、運用効率の向上と、下落抑制効果を同時に期待する、「こんなの欲しかった」。

https://www.nik
koam.com/fund/detail/645066

ファンドの特色
米国株式および金に分散投資を行ない、収益の獲得をめざします。
先物取引を積極的に活用し、信託財産の純資産総額の200％相当額の投資を行ないます。
購入時手数料はかかりません。
基準価額変動リスクの大きいファンドですので、ご投資の際には慎重にご判断ください。
※市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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実質的な運用について
当ファンドでは、米国株式と金に投資を行ない、先物取引を積極的に活用することで、純資産総額の200%相当額の投資を行ないます。

※上記はイメージ図です。

先物取引を活用するメリット①レバレッジ（てこ）効果

先物取引を活用することで、比較的少ない金額で大きな額の取引を行なうことができます。小さな力で大きな効果を得る「てこ」になぞらえて、レバレッジ効果と呼ばれます。

②為替変動リスクが限定的先物取引では、差金決済となるため、為替変動の影響は、主に評価損益分と外貨建て証拠金に限定されます。

※米国の株価指数先物取引および金先物取引においては、買建額に対する為替変動の影響がなく、為替変動の影響を受けるのは主に評価損益分と外貨建て証拠金となります。ただし、米国株式の現物投資部分は実質的に為替変動の影響を受けます。
※米国の株価指数先物取引および金先物取引に投資する場合、先物取引の仕組みにより為替変動の影響が限定的であることから、為替が円安となる局面での為替差益も限定的となります。
※実際の運用は、純資産総額の合計が200％とならない場合があります。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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当ファンドに期待される効果と値動きのイメージ
当ファンドでは、値動きの特性が異なる米国株式と金を組み合わせることで、運用効率の向上のほか、市場のリスク回避局面では、金の下支えによる下落抑制効果が期待されます。
なお、当ファンドでは、先物取引を活用したレバレッジにより、純資産総額の200%相当額の投資を行なうため、日々の基準価額の変動が大きくなります。

期待される効果
米国株式と金を組み合わせることによる①運用効率の向上②下落抑制効果※中長期的には、複利の効果により、当ファンドと、米国株式、金のパフォーマンスとのかい離がプラスにもマイナスにも大きくなる可能性があります。
※当ファンドのリスクについては、後述の「お申込みに際しての留意事項」をご覧ください。
※上記は当ファンドの値動きについてのご理解を深めていただくためのイメージであり、実際の運用成果などを保証するものではありません。

<ご参考>株式と金の値動きの特性イメージ
株式

金価格は上昇傾向

金需要
インフレ予測金利動向

景気が良い時
景気が悪い時

価格は下落傾向などの影響を受けます

市場の急変時

価格は下落傾向

価格は上昇傾向

値動きの特性は異なる傾向※株式と金の値動きの特性についての説明は一般論であり、実際は異なる値動きをする場合があります。
※上記は当ファンドの値動きについてのご理解を深めていただくためのイメージであり、実際の運用成果などを保証するものではありません。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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Tracers S&P500ゴールドプラス
設

日 ： 2022年8月31日

定償

還日 ： 無期限

決

基 準 価 額 ： 19,333 円

収 益 分 配 ： 決算日毎

算日 ： 原則、毎年7月8日

純 資 産 総 額 ： 57.01億円※当レポートでは基準価額および分配金を１万口当たりで表示しています。
※当レポート中の各数値は四捨五入して表示している場合がありますので、それを用いて計算すると誤差が生じることがあります。
※当レポートのグラフ、数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

運用実績
基準価額の推移（円）（億円）
純資産総額（右軸）22,000

分配金込み基準価額（左軸）

基準価額（左軸）

140

20,000120

18,000100

16,00080

14,00060

12,00040

10,00020

8,000
22/08/31

23/01/24

23/06/19

23/11/12

24/04/06

024/08/30※分配金込み基準価額は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。
※基準価額は、信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の値です。

基準価額の騰落率
1ヵ月3ヵ月6ヵ月

1年3年設定来

1.98%

4.63%

27.47%

49.67%-93.33%※基準価額の騰落率は、当ファンドに分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を再投資したものとして計算した理論上のものである点にご留意ください。

分配金実績（税引前）
23･7･100円※分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。

24･7･80円

資産構成比率資 産
米国株式
うち先物投資信託比率※比率は当ファンドの純資産総額比です。
※先物取引にかかる証拠金は「現金その他」に含まれます。

96.8%
22.0%
1.7%

金先物

95.6%

米国株式+投資信託+金先物

194.1%

現金その他

23.5%

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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ファンドと各資産の価格推移 （設定日の前営業日を100として指数化）
米国株式金ファンド

220200180160140120100
80
22/08/30

23/01/23

23/06/18

23/11/11

24/04/05

24/08/29※ファンドは、分配金再投資ベースのパフォーマンスです。
※各資産の内容は以下の通りです。各資産の推移は、あくまでも参考情報であり、当ファンドのベンチマークではありません。
米国株式 ：S&P500指数（配当込み、円ベース）
金：ブルームバーグ金サブ指数（米ドルベース）※S&P500指数に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＳ＆Ｐ社に帰属します。
※ブルームバーグ金サブ指数に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はブルームバーグ社に帰属します。

基準価額騰落の要因分解 （直近6ヵ月および設定来） ※グラフは6か月のみ支払分配金（左軸）

米国株式（左軸）

米国株式先物（左軸）

金先物（左軸）その他要因（左軸）

月末基準価額（右軸）2,000円

21,000円

1,500円

20,000円

1,000円

19,000円

500円

18,000円

0円

17,000円-500円

16,000円-1,000円

15,000円-1,500円

14,000円
2024年3月

2024年4月

2024年3月
前月末基準価額
支払分配金
米国株式
要因

米国株式先物
金先物
その他要因

15,167円

2024年5月

2024年4月
17,094円

2024年6月

2024年5月
18,156円

2024年7月

2024年6月
18,478円

2024年8月

2024年7月
19,606円

2024年8月

設定来18,957円

10,000円

0円

0円

0円

0円

0円

0円

0円

472円

-328円

339円

693円

-89円

434円

4,247円

105円

-125円

69円

174円

-48円

114円

862円

1,268円

905円

-99円

-247円

548円

800円

3,945円

81円

610円

12円

508円

-1,060円

-972円

280円

合計

1,927円

1,062円

322円

1,128円

-649円

376円

9,333円

当月末基準価額

17,094円

18,156円

18,478円

19,606円

18,957円

19,333円

19,333円※要因分解は、概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。傾向を知るための参考値としてご覧ください。
※要因分解では、投資信託証券は、米国株式に含まれます。
※その他要因には、為替変動や信託報酬等の諸要因を表示しています。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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マザーファンドの内容
株式組入上位５業種
業種

比率

1 ソフトウェア・サービス

11.5%

2 半導体・半導体製造装置

11.2%

3 テクノロジー・ハードウェア

9.0%

4 メディア・娯楽

8.1%

5 金融サービス

7.9%

組入上位10銘柄 （銘柄数 503銘柄）
銘柄

業種

比率

1 APPLE INC

テクノロジー・ハードウェア

6.8%

2 MICROSOFT CORP

ソフトウェア・サービス

6.3%

3 NVIDIA CORP半導体・半導体製造装置

5.9%

4 AMAZON.COM INC

一般消費財・サービス流通

3.2%

5 META PLATFORMS INC-CLASS A

メディア・娯楽

2.3%

6 ALPHABET INC-CL A

メディア・娯楽

1.9%

7 BERKSHIRE HATHAWAY INC-CL B

金融サービス

1.7%

8 ALPHABET INC-CL C

メディア・娯楽

1.6%

9 ELI LILLY & CO

医薬品・バイオテクノロジー

1.5%

10 BROADCOM INC

半導体・半導体製造装置

1.4%※「株式組入上位５業種」、「組入上位10銘柄」はマザーファンドの状況です。
※「株式組入上位５業種」の比率は対組入株式時価総額、「組入上位10銘柄」の比率は対純資産です。
※ETF（上場投資信託）等を組み入れる場合があります。
※個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。
※上記銘柄については将来の組入れを保証するものではありません。

コメント
◎市場環境
米国株式市場は、前月末と比べて上昇しました。上旬は、米国連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）後の米国連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長の記者会見を受けて米国の利下げ期待が高まったことなどが支援材料となったものの、米国の雇用統計にて非農業部門雇用者数が市場予想を下回ったこと及び失業率が市場予想を上回ったことから、米国景気の悪化が懸念され、株価は下落しました。中旬から下旬にかけては、米国の生産者物価指数（ＰＰＩ）が市場予想を下回り、インフレの鈍化傾向を示したことや、米国の小売売上高速報値が市場予想を上回り、個人消費の減速懸念が後退したこと、ＦＲＢ議長が経済シンポジウム（ジャクソンホール会議）で講演し、近く利下げに踏み切る姿勢を示したことなどから、株価は上昇しました。
８月の原油価格は前月末比で下落しました。月の前半は、中東情勢の緊迫化による地政学リスクの高まりなどから原油価格は上昇しました。月の後半には、ガザ停戦協定に進展がみられたことや、景気の減速による需要の鈍化懸念などから原油価格は反落し、月末の原油価格は前月末の価格を下回りました。８月の金価格は前月末比で上昇しました。インフレ圧力が緩和され、米国の金利低下が続いたことや、中東情勢の緊迫化が安全資産需要を高めたことなどが背景となり、金価格は上昇しました。月の後半には１トロイオンス当たり2,500米ドル台まで値上がりし、７月に続き８月も過去最高値を更新しました。
◎運用概況
当ファンドは、米国株式と金への分散投資において、それぞれ純資産総額と概ね同程度の投資を行ないました。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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ご参考情報
＜組入上位10銘柄の銘柄概要＞
1 APPLE INC / アップル
携帯端末・パソコンメーカー。2016年10月末に日本でもiPhoneでの決済サービス「ApplePay」を開始。今後、ハードウェアとソフトウェアの融合と利便性、安全性に着目し、文書認証、個人証明、ローン信用保証、ATMへのアクセス、送金などにおいて、重要な役割を果たす可能性がある。
2 MICROSOFT CORP / マイクロソフト
多様なコンピューター向けソフトウェアの開発、ライセンス供与、サポートを行なっており、「Windows」は世界で圧倒的なシェアを誇る。サーバ、ソフトウェア開発ツール、ビデオゲーム機器など幅広く手掛ける。在宅勤務などの普及によりクラウドコンピューティングやゲーミングの需要拡大が見込まれる。
3 NVIDIA CORP / エヌビディア
ＧＰＵ(グラフィックス・プロセッシング・ユニット）で３次元ビジュアルコンピューティング技術を提供。また関連するソフトウェアの設計・開発・販売なども行なっている。主要パソコン向けに双方向３Dグラフィックスなども提供。

4 AMAZON.COM INC / アマゾン・ドット・コム
eコマース業界の大手。AI（人工知能）を活用したレジで決済不要、買い物のスピード化が図れる新型店「AmazonGo」の展開を発表。この技術で豊富な顧客・決済データを入手することが可能となり、個人向け資産管理やクレジットリスク測定などの新しいサービスの提供等が期待される。
5 META PLATFORMS INC-CLASS A / メタ・プラットフォームズ
ソーシャルテクノロジー会社。ユーザーをつなぎ、コミュニティを見つけ、事業の成長を支援するアプリケーション及び技術などを構築する。広告、拡張機能化、仮想現実なども手掛ける。

6 ALPHABET INC-CL A / アルファベット
グーグルが2015年に立ち上げた持株会社。子会社を通じ、検索サイトを運営するほか、オンライン広告、クラウドコンピュー
ティング、ソフトウェアなどIT関連製品とサービスを提供。足元では検索や「YouTube」、「GooglePlay」などの利用が大きく伸びているほか、クラウド事業も堅調。（議決権が付与された株式）
7 BERKSHIRE HATHAWAY INC-CL B / バークシャー・ハサウェイ
持株会社。各種事業部門の子会社を保有する。国内向け保険事業を中心に、海外向け再保険事業も手掛ける。鉄道会社、特殊化学品会社、国際的な多角事業団体も運営する。

8 ALPHABET INC-CL C / アルファベット
グーグルが2015年に立ち上げた持株会社。子会社を通じ、検索サイトを運営するほか、オンライン広告、クラウドコンピュー
ティング、ソフトウェアなどIT関連製品とサービスを提供。足元では検索や「YouTube」、「GooglePlay」などの利用が大きく伸びているほか、クラウド事業も堅調。（議決権が付与されていない株式）
9 ELI LILLY & CO / イーライリリー
製薬会社。人間と動物を対象とする医薬品の発見・開発・製造・販売を手掛ける。主な製品は、神経・内分泌系疾患治療薬、抗感染症薬、心臓血管作用薬、腫瘍治療薬、動物用ヘルスケア製品など。

10 BROADCOM INC / ブロードコム
米国に本社を置く、半導体ソリューション及びインフラストラクチャソフトウェアソリューションの設計・開発・提供を行うテクノロジー会社。

※「組入上位10銘柄の銘柄概要」は、個別銘柄の取引を推奨するものでも、将来の組入れを保証するものでもありません。
※記載の見解等は、作成基準日現在のものであり、将来の市場環境の変動等により変更される場合があります。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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お申込みメモ
商品分類
購入単位

追加型投信／海外／資産複合販売会社が定める単位※販売会社の照会先にお問い合わせください。

購入価額
信託期間
決算日
収益分配

購入申込受付日の翌営業日の基準価額
無期限（2022年8月31日設定）
毎年7月8日（休業日の場合は翌営業日）
毎決算時に、分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して決定します。
ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行なわないこともあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

換金価額
購入・換金申込不可日

換金申込受付日の翌営業日の基準価額
販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日がニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨーク商品取引所の休業日またはニューヨークの銀行休業日に該当する場合は、購入・換金の申込みの受付は行ないません。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

換金代金
課税関係

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の差益は課税の対象となります。
※課税上は、株式投資信託として取り扱われます。
※公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
※当ファンドは、NISAの対象ではありません。
※配当控除の適用はありません。
※益金不算入制度は適用されません。

手数料等の概要
投資者の皆様には、以下の費用をご負担いただきます。
＜申込時、換金時にご負担いただく費用＞
購入時手数料ありません。
換金手数料ありません。
信託財産留保額ありません。
＜信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用＞
運用管理費用ファンドの日々の純資産総額に対し年率0.1991％（税抜0.181％）（信託報酬）
その他の費用・手数料

目論見書などの作成･交付および計理等の業務に係る費用（業務委託する場合の委託費用を含みます。）、監査費用、運用において利用する指数の標章使用料などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1％を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。
※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。また、有価証券の貸付は現在行なっておりませんので、それに関連する報酬はかかりません。

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

委託会社、その他関係法人
委託会社
受託会社
販売会社

日興アセットマネジメント株式会社
三井住友信託銀行株式会社
販売会社については下記にお問い合わせください。
日興アセットマネジメント株式会社〔ホームページ〕www.nikkoam.com/〔コールセンター〕0120-25-1404（午前9時～午後5時。土、日、祝・休日は除く。）

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
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お申込みに際しての留意事項○リスク情報・投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。
・当ファンドは、主に株式、上場投資信託証券および株価指数先物取引ならびに金先物取引にかかる権利を実質的な投資対象としますので、株式、上場投資信託証券および株価指数先物取引ならびに金先物取引にかかる権利の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化、金地金の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクは以下の通りです。
［価格変動リスク］
・株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
・上場投資信託証券の価格は、連動目標とする資産価格および当該資産が関係する市況や市況の変化などの要因により変動します。上記事項に関する変動があった場合、ファンドに損失が生じるリスクがあります。
・株価指数先物取引および金先物取引にかかる権利の価格は、投資対象となる原資産の値動きや先物市場の需給などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、当該先物取引にかかる権利の値動きに予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
［流動性リスク］
・市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券および先物取引にかかる権利などの取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
［信用リスク］
・投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト（債務不履行）や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
・上場投資信託証券について、金融商品取引所が定める一定の基準に該当した場合、上場が廃止される可能性があり、廃止される恐れが生じた場合や廃止となる場合も上場投資信託証券の価格は下がり、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあります。
［為替変動リスク］
・外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
［デリバティブリスク］
・金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。
［レバレッジリスク］
・株価指数先物取引および金先物取引などを積極的に用いてレバレッジ取引を行ないます。したがって、株式および金地金市況の影響を大きく受けます。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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マンスリーレポート○その他の留意点
・当資料は、投資者の皆様に「Tracers S&P500ゴールドプラス」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
・当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
・投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
・分配金は、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した運用収益を超えて支払われる場合があります。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
・投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。
設定・運用は 日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第368号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

販売会社
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは※下記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。 ※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。
加入協会
金融商品取引業者等の名称

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）ａｕカブコム証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券※右の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券）（委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社）株式会社千葉銀行
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人

一般社団法人

日本投資顧問業協会

金融先物取引業協会○○

一般社団法人

第二種
金融商品取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号○

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第39号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号

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ｍｏｏｍｏｏ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3335号○○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

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投資信託は、値動きのある資産（外貨建資産は為替変動リスクもあります。）を投資対象としているため、基準価額は変動します。
したがって、元金を割り込むことがあります。後述のリスク情報とその他の留意事項をよくお読みください。
当資料は、投資者の皆様に当ファンドへのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
掲載されている見解は、当資料作成時点のものであり、将来の市場環境や運用成果などを保証するものではありません。

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