京都民医連 内科専門研修プログラム

2018 年 4 月 1 日作成
2023 年 3 月改訂
1目次
１．理念・使命・特性
２．募集専攻医数
３．専門知識・専門技能とは
４．専門知識・専門技能の取得計画
５．プログラム全体と各施設におけるカンファレンス
６．リサーチマインドの養成計画
７．学術活動に関する研修計画
８．コア・コンピテンシーの研修計画
９．地域医療における施設群の役割
１０．地域医療に関する研修計画
１１．内科専攻医研修（モデル）
１２．専攻医の評価時期と方法
１３．専門研修管理委員会の運営計画
１４．プログラムとしての指導者研修（ＦＤ）の計画
１５．専攻医の就業環境の整備機能（労務管理）
１６．内科専門研修プログラムの改善方法
１７．専攻医の募集及び採用の方法
１８．内科専門研修の休止・中断、プログラム移動、プログラム外研修の条件

資料；
1. 京都民医連

内科専門研修施設群（概要）

2. 各研修施設の内科 13 領域の研修可能性
3. 疾患群症例病歴要約到達目標
4. 京都民医連中央病院 内科専門研修プログラム管理委員会
5. 京都民医連中央病院
6. 京都民医連

専攻医

内科専門研修

週間スケジュール
施設群

2

１

理念・使命・特性①

理念
地域に開かれたフィールドの中で、内科の代表的疾患を幅広く経験し、チーム医療を通じて、患者と地域のニーズに応えられるような、内科医の基礎をつくることを目標とする。

②

使命
日本専門医機構は、内科専門医の活躍の場として、①地域医療における内科領域の総合診療医（かかりつけ医）、②内科系初期救急医療の専門医、③病院での総合内科専門医、④総合内科的視点をもった subspecialist をあげているが、本コースで養成する専門医は、病院での総合内科専門医、および、
総合内科的視点をもった subspecialist である。
（地域医療における内科領域の総合診療医（かかりつけ医）は総合診療専門医コース、内科系初期救急医療の専門医は、救急専門医コースが望ましいが、各人の希望による）
いずれにおいても、患者を総合的視点からとらえられるように、内科各科の症例を過不足なく経験したうえで、各科専門医・多職種との連携を重視し、病院としての機能を円滑にすることを意識した研
修を行う。

③

特性
京都民医連は、初期臨床研修の基幹型病院である中央病院と、あすかい病院・京都協立病院といった拠点病院、数多くの診療所群、施設群より成り立ち、そのいずれもが内科専門医研修のフィールドとなりうる。京都民医連中央病院は本プログラムの基幹病院であり、京都西北部における急性期教育病院の中心として、地域住民のニーズに合わせた質の高い地域医療を実践できることを目標とする。
症例が少ない分野（とくに、内分泌・代謝分野、血液分野）については、京都大学病院、京都府立医大病院、京都医療センター、京都市立病院、と連携をとり、短期間の派遣研修・定期的な症例カ
ンファレンスを通じて、専攻医のさらなる学習をふかめる機会とする。

④

専門研修後の成果
本プログラム修了者は、内科専門医を取得し、主に、病院での総合内科専門医（Generalist）、および、総合内科的視点をもった内科各科専門医（Subspecialist）として、活躍が期待される。

２

募集専攻医数

下記により、京都民医連内科専門研修プログラムで募集可能な内科専攻医数は１学年 5 名とする。
1）京都民医連内科専攻医は現在３学年併せて 10 名で、１学年 2-5 名の実績がある。
2）京都民医連中央病院（基幹型）の剖検体数は、2020 年度 6 体、2021 年度 6 体、2022 年度 5 体である。
表 京都民医連中央病院（基幹型） 診療科別診療実績
2022 年度
入院患者実数（人／年） 外来延患者数（延人数／年）
総合診療科
17,740617
消化器内科
10,449
4,352
呼吸器内科
9,438
1,268
循環器内科
6,954
2,011
腎臓内科
7,575
33,2663血液内科
総合診療に含む
総合診療に含む
アレルギー・膠原病
1406
代謝・内分泌
一部腎臓内科に含む
一部腎臓内科に含む
神経内科
179
1,697
救急科
3,165
8,570
※ 内科一般外来は、特別連携施設である太子道診療所で主に研修することとなる。
3) 13 領域のうち京都民医連中央病院に在籍する専門医は下記の通りである。
（2023 年 3 月現在）
総合内科
消化器
循環器
内分泌
代謝
腎臓
呼吸器
16 名
3名
5名
3
名
2名
血液
神経
ｱﾚﾙｷﾞｰ
膠原病
感染症
救急
2名
4) 1 学年 5 名であれば、専攻医 2 年修了時に「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 45 疾患群、120 症例以上の診療経験と 29 病歴要約の作成は達成可能である。また、専攻医 3 年修了時には「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた少なくとも 56 疾患群、160 症例以上の診療経験は達成可能と考えられる。
5) 剖検数（平均 6 体/年）
、指導医数（中央病院在籍 16 名）からしても、5 名は妥当と考える。
6) 近畿の連携病院から、基幹型での受け入れを 2-3 名想定している。

３

専門知識・専門技能とは①専門知識
専門知識の範囲（分野）は「総合内科」
「消化器」
「循環器」
「内分泌」
「代謝」
「腎臓」
「呼吸器」
「血液」
「神経」
「アレルギー」「膠原病および類縁疾患」「感染症」ならびに「救急」で構成される。
「内科研修カリキュラム項目表」に記載されている、これらの分野における「解剖と機能」「病態生理」「身体診察」「専門的検査」「治療」「疾患」などを目標（到達レベル）とする。
②専門技能
内科領域の「技能」は、幅広い疾患を網羅した知識と経験とに裏付けをされた、医療面接、身体診察、検査結果の解釈、ならびに科学的根拠に基づいた幅の広い診断・治療方針決定を指す。さらに全人的に患者・家族と関わってゆくことや他のサブスペシャリティ専門医へのコンサルテーション能力とが加わる。

４

専門知識・専門技能の習得計画①

到達目標
主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、200 症例以上経験することを目標とする。
内科領域研修を幅広く行うため、内科領域内のどの疾患を受け持つかについては多様性がある。そこ
で、専門研修（専攻医）年限ごとに内科専門医に求められる知識・技能・態度の修練プロセスは以下のように設定する。

○専門研修（専攻医）１年：・症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち、少なくとも 20 疾患群、60 症例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システムにその研修内容を登録する。以下、全ての専攻医の登録
4

状況については担当指導医の評価と承認が行われる。
・専門研修修了に必要な病歴要約を 10 症例以上記載して日本内科学会専攻医登録評価システムに登録する。
・技能：研修中の疾患群について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方針決定を指導医、サブスペシャリティ上級医とともに行うことができる。
・態度：専攻医自身の自己評価と指導医、サブスペシャリティ上級医および多職種による 360 度評価とを複数回行って態度の評価を行い担当指導医がフィードバックを行う。
○専門研修（専攻医）２年：・症例：「研修手帳（疾患群項目表）」に定める 70 疾患群のうち、通算で少なくとも 45 疾患群、120 症
例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システムにその研修内容を登録する。
・専門研修修了に必要な病歴要約を 29 症例全て記載して日本内科学会専攻医登録評価システムへの登録を終了する。
・技能：研修中の疾患群について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方針決定を指導医、サブスペシャリティ上級医の監督下で行うことができる。
・態度：専攻医自身の自己評価と指導医、サブスペシャリティ上級医および多職種による 360 度評価とを複数回行って態度の評価を行う。専門研修（専攻医）１年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックする。
○専門研修（専攻医）３年：・症例：主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、200 症例以上経験することを目標とする。修了認定には、主担当医として通算で最低 56 疾患群以上の経験と計 160
症例以上（外来症例は１割まで含むことができる）を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システムにその研修内容を登録する。
・専攻医として適切な経験と知識の習得ができることを指導医が確認する。
・すでに専門研修２年次までに登録を終えた病歴要約は、日本内科学会病歴要約評価ボードによる査読を受ける。査読者の評価を受け、形成的により良いものへ改定する。
（ただし改訂に値しない内容の場
合は、その年度の受理を一切認められない）
・技能：内科領域全般について、診断と治療に必要な身体診察、検査所見解釈、および治療方針決定を
自立して行うことができる。
・態度：専攻医自身の自己評価と指導医、サブスペシャリティ上級医および多職種による 360 度評価とを複数回行って態度の評価を行う。専門研修（専攻医）２年次に行った評価についての省察と改善とが図られたか否かを指導医がフィードバックする。また、内科専門医としてふさわしい態度、プロフェッショナリズム、自己学習能力を習得しているか否かを指導医が専攻医と面談し、さらなる改善を図る。
専門研修修了には、全ての病歴要約 29 症例の受理と、少なくとも 70 疾患群中の 56 疾患群以上で 160
症例以上の経験を必要とする。日本内科学会専攻医登録評価システムにおける研修ログへの登録と指導医の評価と承認とによって目標を達成する。
京都民医連内科専門研修では、「研修カリキュラム項目表」の知識、技術・技能習得は必要不可欠なものであり、習得するまでの最短期間は３年間（基幹施設２年＋連携・特別連携施設１年）とするが、習得が不十分な場合、習得できるまで研修期間を１年単位で延長する。一方でカリキュラムの知識、技術・技能を習得したと認められた専攻医には積極的にサブスペシャリティ領域専門医取得に向けた知識・技術・技能研修を開始させる。
②

臨床現場での学習
内科領域の専門知識は、広範な分野を横断的に研修し、各種の疾患経験とその省察とによって獲得される。内科領域を 70 疾患群（経験すべき病態等を含む）に分類し、それぞれに提示されているいずれか
5の疾患を順次経験する。この過程によって専門医に必要な知識、技術・技能を習得する。代表的なものについては病歴要約や症例報告として記載する。また、自らが経験することのできなかった症例については、カンファレンスや自己学習によって知識を補足する。これらを通じて、遭遇することが稀な疾患であっても類縁疾患の経験と自己学習によって適切な診療を行えるようにする。
１）内科専攻医は、担当指導医もしくはサブスペシャリティの上級医の指導の下、主担当医として入院症例と外来症例の診療を通じて、内科専門医を目指して常に研鑽する。主担当医として入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者さんの全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践する。
内科専攻医は、常に 10 名前後の担当患者をもつこととなる。
２）定期的（毎週１回）に開催する内科合同カンファレンスを通じて、担当症例の病態や診断過程の理解を深め、多面的な見方や最新の情報を得る。また、プレゼンターとして情報検索及びコミュニケーション能力を高める。
３）総合内科外来（主に初診）を少なくとも週１回、１年以上担当医として経験を積む。
４）ER（救急外来）において、週１単位と週 1 回程度の当直業務を通じて、内科領域の救急診療の経験を積む。
５）当直医・日直医（病棟番）として病棟急変の経験を積む。
６）実習医学生・初期研修医・後輩専攻医の教育を行う。
７）希望に応じて、在宅患者の診療または関連診療所での外来を担当する。
８）希望に応じて、サブスペシャリティ診療科検査を担当する。
９）看護師・コメディカルの教育や医療チームリーダーとしての研鑽を積む。
③

臨床現場を離れた学習
１）内科領域の救急対応、２）最新のエビデンスや病態理解・治療法の理解、３）標準的な医療安全や感染対策に関する事項、４）医療倫理、医療安全、感染対策、臨床研究や利益相反に関する事項、５）
専攻医の指導・評価方法に関する事項、などについて、以下の方法で研鑽する。
１）医療倫理・医療安全・感染対策に関する講習会（医療倫理;委員会 6 回,大会 1 回、医療安全;委員会 12 回,講習 10 回,大会 1 回、感染対策;委員会 12 回,講習会 2 回）
医療事故防止;委員会 12 回）
内科専攻医は各分野年 2 回以上の講習または大会を受講する。
２）CPC（京都民医連中央病院月 1 回程度）
３）研修施設群合同カンファレンス（年 1 回以上開催予定）
４）地域参加型のカンファレンス（医師会と京都民医連中央病院共催オープン CPC 年 1 回、救急隊とのカンファレンス年 2 回、
他）
５）JMECC 受講（京都民医連中央病院年 1 回）
６）内科系学術集会（日本内科学会近畿地方会発表 3 題以上）
７）指導医ワークショップ（年１回開催予定）④ 自己学習「研修カリキュラム項目表」では, 知識に関する到達レベルを A(病態の理解と合わせて十分に深く知っている)と B(概念を理解し、意味を説明できる)に分類、技術・技能に関する到達レベルを A(複数回の経験を経て、安全に実施できる、または判定できる)、 B(経験は少数例だが、指導者の立ち会いのもとで安全に実施できる、または判定できる)、C(経験はないが、自己学習で内容と判断根拠を理解できる)に分類、さらに、症例に関する到達レベルを A(主担当医として自ら経験した)、B(間接的に経験している(実症例をチームとして経験した、または症例検討会を通して経験した)、C(レクチャー、セミナー、学会が公認するセルフスタディやコンピューターシミュレーションで学習した) と分類している。
自身の経験がなくても自己学習すべき項目については, 以下の方法で学習する。
61）内科系学会が行っているセミナーの DVD やオンデマンド配信2）日本内科学会雑誌にある MCQ
3）日本内科学会が実施しているセルフトレーニング問題⑤

研修実績及び評価を記録し、蓄積するシステム
日本内科学会専攻医登録評価システムを用いて、以下を Web ベースで日時を含めて記録する。
・専攻医は全 70 疾患群の経験と 200 症例以上を主担当医として経験することを目標に、通算で最低 56
疾患群以上 160 症例の研修内容を登録する。指導医はその内容を評価し、合格基準に達したと判断した場合に承認を行う。
・専攻医による逆評価を入力して記録する。
・全 29 症例の病歴要約を指導医が校閲後に登録し、専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴要約評価
ボードによるピアレビューを受け、指摘事項に基づいた改訂を受理されるまでシステム上で行う。
・専攻医は学会発表や論文発表の記録をシステムに登録する。
・専攻医は各専門研修プログラムで出席を求められる講習会等（CPC、地域連携カンファレンス、医療
倫理・医療安全・感染対策講習会）の出席をシステム上に登録する。

５

プログラム全体と各施設におけるカンファレンス

京都民医連内科専門研修施設群でのカンファレンスの概要は、施設ごとに実績を記載する。
プログラム全体と、各施設のカンファレンスについては、基幹施設である京都民医連中央病院でおこなわれる京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会が把握・管理し、定期的に Email などで専攻医に周知し、出席を促す。

６

リサーチマインドの養成計画

内科専攻医に求められる姿勢とは単に症例を経験することにとどまらず、これらを自ら深めてゆく姿
勢である。 この能力は自己研鑽を生涯にわたってゆく際に不可欠となる。
京都民医連内科専門研修施設群は基幹施設、連携施設、特別連携施設のいずれにおいても、
1）患者から学ぶという姿勢を基本とする。
2）科学的な根拠に基づいた診断、治療を行う (EBM；evidence based medicine)。
3）最新の知識、技能を常にアップデートする(生涯学習)。
4）診断や治療の evidence の構築・病態の理解につながる研究を行う。
5）症例報告を通じて深い洞察力を磨く。
といった基本的なリサーチマインドおよび学問的姿勢を涵養する。
リサーチマインドを養うために、年に 1 回、京都民医連中央病院内にて、医療統計セミナー（4-6 回シリーズ）を行い、専攻医に積極的に参加を促す。
（医療統計セミナーは、京都民医連中央病院臨床研究部の主催で、指導医が統計の読み方についての基
礎をレクチャーし、統計ソフトなどを用いて実践してもらうワークショップ形式である。2022 年度も 6回実績がある）
希望があれば、医療統計などについて、京都大学大学院医学健康科学講座にて一定期間（週 1 単位 1 年間）研修をうけることができるように準備している。

７

学術活動に関する研修計画
7

京都民医連内科専門研修施設群は基幹病院、連携病院、特別連携病院のいずれにおいても、
1）内科系の学術集会や企画に年 2 回以上参加する (必須)。
※日本内科学会本部または支部主催の生涯教育講演会、年次講演会、
CPC および内科系 subspecialty
学会の学術講演会・講習会を推奨する。
2）経験症例についての文献検索を行い、症例報告を行う。
※日本内科学会近畿地方会に年 1 回（病院全体で年 3 回）以上演題発表を行うことを義務づける。
※論文発表についても、筆頭者として 1 件以上行うことを推奨する。
※査読者が存在する院内医報（毎年 1 回発行）については、積極的に投稿をうながす。
3）臨床的疑問を抽出して臨床研究を行う。
4）内科学に通じる基礎研究を行う。
を通じて、科学的根拠に基づいた思考を全人的に活かせるようにする。

８

コア・コンピテンシーの研修計画

基幹施設、連携施設、特別連携施設のいずれにおいても指導医、サブスペシャリティ上級医とともに
下記 1）～10）について積極的に研鑽する機会を与える。プログラム全体と各施設のカンファレンスについては、基幹施設である京都民医連中央病院臨床研修部が把握し、定期的に E-mai1 などで専攻医に周知し、出席を促す。
内科専門医として高い倫理観と社会性を獲得する。
1）患者とのコミュニケーション能力
2）患者中心の医療の実践
3）患者から学ぶ姿勢
4）白己省察の姿勢
5）医の倫理への配慮
6）医療安全への配慮
7）公益に資する医師としての責務に対する自律性（プロフェッショナリズム）
8）地域医療保健活動への参画
9）多職種を含めた医療関係者とのコミュニケーション能力
10）後輩医師への指導教える事が学ぶ事につながる経験を通し、先輩からだけではなく後輩、医療関係者からも常に学ぶ姿勢を身につける。

９

地域医療における施設群の役割

内科領域では、多岐にわたる疾患群を経験するための研修は必須である。京都民医連内科専門研修施
設群研修施設は京都市医療圏、京都府北部医療圏、および奈良県、和歌山県の医療機関から構成されている。
基幹型である京都民医連中央病院は、京都市西北部医療圏の急性期病院であるとともに、地域医療支援病院をめざし、病診連携、病病連携の中核的な役割を果たしている。一方で、地域に根差した第一線の医療機関でもあり、コモンディジーズの経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者さんの診療経験もでき、高次病院や地域病院との病病連携や診療所との病診連携も経験できる。
連携施設には、内科専攻医の多様な希望・将来性に対応し、地域医療や全人的医療を組み合わせて、急性期医療、慢性期医療及び患者の生活に根差した地域医療を経験できることを目的に、高次機能・専門病院である京都大学病院、京都府立医大病院、京都医療センター、京都市立病院、地域密着型病院である京都民医連あすかい病院、耳原総合病院、滋賀県立総合病院、京都桂病院、京都協立病院、吉祥院
8

病院、土庫病院、和歌山生協病院などが含まれている。さらにシーリング対象外地域も含め連携施設を増やす。
高次機能・専門病院では，高度な急性期医療，より専門的な内科診療，希少疾患を中心とした診療経験を研修し，臨床研究や基礎的研究などの学術活動の素養を身につける。地域基幹病院・地域密着型病院では京都民医連中央病院とは異なる環境で、地域の第一線における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験をつうじて、地域に根差した医療、地域包括ケア、在宅医療などを中心としたフィールドで研修する。
特別連携施設である太子道診療所、吉田病院、おかたに病院、春日診療所、上京診療所での研修は、診療所での外来や訪問診療が経験できるメリットがあり、京都民医連プログラム管理委員会と研修委員会とが管理と指導を行う。

１０

地域医療に関する研修計画

京都民医連内科専門研修施設群での研修は、症例をある時点のみ経験するということだけではなく、主担当医として、入院から退院＜初診・入院～退院・通院・訪問診療＞まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践し、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得を目標としている。
京都民医連内科専門研修施設群での研修においては、主担当医として診療・経験する患者を通じて、高次病院や地域病院との病病連携や診療所（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できる。
また、特別連携施設では、診療所での外来や訪問診療を通じて、高齢者医療・慢性疾患管理・終末期医療を経験し、必要に応じて専門医へのコンサルトを行いながら、質の高い地域医療を展開できるようにする。
（なお、特別連携施設にて指導医が存在しない場合は、京都民医連内科専門医プログラム管理委
員会が研修内容を把握し、おもに基幹型である京都民医連中央病院にて指導の責任をもつ）

１１【Generalist コース】
年次
４月
５月

６月

中央（各科）
１年次

７月

内科専攻医研修（モデル）
８月

９月

中央（各科）

10 月

11 月

12 月

１月

連携①

２月

３月

連携①

JMECC の受講 当直研修、内科外来研修
20 疾患群以上の経験、登録
病歴要約 10 編以上の登録

中央（各科）

中央（各科）

連携②

２年次

連携②
70 疾患群以上を経験し、登録
病歴要約は 29 編を登録

中央病院（総合内科・救急・集中治療・緩和ケアなど）
３年次

70 疾患群を経験し、登録登録した病歴要約の改定

２編の学会発表または論文発表
CPC、医療倫理、医療安全、感染対策の講習会の受講
Gereralist をめざす専攻医
循
循
循
消
呼
呼
神
神

ローテーション（例）
消
消
協立
腎
腎
腎
9

協立
血

協立
血

協立
内

協立
内

協立
内

総合 総合 総合 総合 総合 総合 緩和 緩和 緩和 集中 集中 集中
アミかけは、連携病院 / 腎；京都大学病院 血；京都市立病院 内分泌；京都医療センター【Subspecialist コース】
年次
４月
５月
６月
７月
８月
９月
中央（希望する
中央（各科）
subspecial 科）
１年次 JMECC の受講 当直研修、内科外来研修

10 月

11 月

12 月

１月

連携①

２月

３月

連携①

20 疾患群以上の経験、登録
病歴要約 10 編以上の登録

中央（各科）
２年次

中央（各科）

連携②

連携②

当直研修、内科外来研修
70 疾患群の経験、登録
病歴要約 29 編以上の登録

中央病院（希望する subspecial 科）

中央病院（希望する subspecial 科）

３年次

70 疾患群を経験し登録登録した病歴要約の改定

２編の学会発表または論文発表
CPC、医療倫理、医療安全、感染対策の講習会の受講
循環器科医をめざす専攻医 ローテーション（例）循循循
総合 総合 総合 第二 第二 第二 第二 第二 第二
呼
呼
呼
腎
腎
腎
内
内
神
神
血
血
循
循
循
循
循
循
循
循
循
循
循
循
アミかけは連携病院 / 内分泌；京都大学病院 神；京都大学病院 血；京都市立病院※2 年次までに必要な症例数が経験・登録できていない場合は、希望する subspecial 中心の研修にはすすめないこととする。

【連携病院（土庫病院・和歌山生協病院）コース】
年次
４月
５月
６月
７月
８月
連携③
１年次

９月

連携③

10 月

11 月
連携③

12 月

１月

２月
３月
連携③
（特別連携施設）

JMECC の受講 当直研修、内科外来研修
20 疾患群以上の経験、登録
病歴要約 10 編以上の登録

中央病院（各科）

中央病院（各科）

連携②

連携②

２年次
70 疾患群以上を経験し、登録
病歴要約は 29 編を登録

中央病院（各科または総合内科部門、到達目標に達していれば希望する subspecial 科、）３年次

70 疾患群を経験し、登録登録した病歴要約の改定

２編の学会発表または論文発表
CPC、医療倫理、医療安全、感染対策の講習会の受講
10

神経内科医をめざす土庫病院の専攻医 ローテーション（例）土庫 土庫 土庫 土庫 土庫 土庫 土庫 土庫 土庫 土庫
総合 総合 神
神
呼
呼
腎
腎
内
内
神
神
神
神
神
神
神
神
神
神
アミかけは、連携病院 / 血；京都市立病院 内分泌；京都医療センター

土庫
血
神

土庫
血
神

基幹施設である京都民医連中央病院の内科各科（総合内科、消化器、循環器、代謝/内分泌、腎臓、血液、神経、呼吸器）を原則として 2-３ヶ月毎ローテートする。
「感染症」「膠原病および類縁疾患」「アレルギー」については、総合内科で経験する。
「救急」は、週 1 回の ER/当直研修で主に経験する。
連携施設での研修期間は、3 つに分かれる。
連携施設①： 府下で地域医療をになう
京都民医連第二中央病院、京都協立病院、吉祥院病院
連携施設②： 基幹型のみでは不足する分野の経験を中心とする
京都大学病院、京都府立医大病院、京都医療センター、京都市立病院
京都大学病院 主に、内分泌/代謝、腎臓、消化器、神経 の各分野
京都府立医大病院 主に、消化器
京都医療センター 主に、内分泌京都市立病院 主に、血液京都桂病院 主に、腎臓、消化器連携施設③； 府外で地域医療をになう
土庫病院、耳原総合病院、和歌山生協病院 滋賀県立総合病院（特別連携；吉田病院・おかたに病院）
特別連携（太子道診療所・上京診療所・春日診療所・仁和診療所）は、中央病院ローテート中に、診療所外来や訪問診療を週 1 回程度行う。
研修ローテート科、施設の選択は、原則３カ月前までに、専攻医の希望・将来像、研修目標達成度などを基にプログラム統括責任者が専攻医と直接面談をし、各方面と調整し決定する。最終的には、京都民医連中央病院内科専門研修プログラム管理委員会で確認を行う。

１２

専攻医の評価時期と方法（１） 京都民医連中央病院臨床研修部の役割
・京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会の事務局を行う。
※ 京都民医連内科専門研修プログラム開始時に, 各専攻医が初期研修期間などで経験した疾患について日本内科学会専攻医登録評価システム (J-OSLER) の研修手帳 Web 版を基にカテゴリー
別の充足状況を確認する。
※ 3 か月ごとに研修手帳 Web 版にて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し、専攻医による研修
手帳 web 版への記入を促す。また、各カテゴリー内の研修実績と到達度が充足していない場合
は該当疾患の診療経験を促す。
※ 6 か月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し、専攻医による病歴要約の作成を促す。また、各カ
テゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促す。
※ 6 か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡する。
11

※ 年に複数回 (8 月と 2 月、必要に応じて臨時に)、専攻医自身の自己評価を行う。その結果は日本
内科学会専攻医登録評価システム (J-OSLER) を通じて集計され、1 か月以内に担当指導医によって専攻医に形成的にフィードバックを行って、改善を促す。
※ 京都民医連中央病院臨床研修部は、多職種による 360 度評価（内科専門研修評価）を毎年複数回（例；8 月と 2 月、必要に応じて臨時に）行う。担当指導医、サブスペシャリティ上級医に加えて、看護師長、看護師、臨床検査・放射線技師・臨床工学技士・理学療法士、医療事務などから、接点の多い職員 5 人以上を指名し評価する。評価表では社会人としての適性、医師としての適性、コミュニケーション、チーム医療の一員としての適性を多職種が評価する。評価は無記名方式で、臨床研修部が各研修施設の研修委員会に委託して 5 名以上の複数職種に回答を依頼し、その回答は担当指導医が取りまとめ、日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)に登録する。その結果は日本内科学会専攻医登録評価システム (J-OSLER) を通じて集計され、担当指導医から形成的にフィードバックを行う。
・日本専門医機構内科領域研修委員会によるサイトビジット（施設実地調査）に対応する。
（２）専攻医と担当指導医の役割
・専攻医 1 人に 1 人の担当指導医（メンター）が京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会により決定される。
※ 専攻医は web にて日本内科学会専攻医登録評価システム (J-OSLER) にその研修内容を登録し、担当指導医はその履修状況の確認をシステム上で行ってフィードバックの後にシステム上で承認をする。この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行う。
※ 専攻医は、1 年目専門研修終了時に研修カリキュラムに定める 70 疾患群のうち 20 疾患群、60症例以上の経験と登録を行うようにする。2 年目専門研修終了時に 70 疾患群のうち 45 疾患群、120 症例以上の経験と登録を行うようにする。3 年目専門研修終了時には 70 疾患群のうち 56 疾
患群、160 症例以上の経験の登録を修了する。それぞれの年次で登録された内容は都度、担当指導医が評価・承認する。
※ 担当指導医は専攻医と十分なコミュニケーションを取り、研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価や京都民医連中央病院臨床研修部からの報告などにより研修の進捗状況を把握する。専攻医はサブスペシャリティの上級医と面談し、専攻医が経験すべき症例について報告・相談する。担当指導医とサブスペシャリティ上級医は、専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう、主担当医の割り振りを調整する。
※ 担当指導医はサブスペシャリティ上級医と協議し、知識、技能の評価を行う。
・専攻医は、専門研修（専攻医）2 年次修了時までに 29 症例の病歴要約を順次作成し、日本内科学会専
攻医登録評価システム (J-OSLER) に登録する。担当指導医は専攻医が合計 29 症例の病歴要約を作成することを促進し、内科専門医ボードによる査読・評価で受理されるように病歴要約について確認し、形成的な指導を行う必要がある。専攻医は、内科専門医ボードのピアレビュー方式の査読・形成的評価に基づき、専門研修（専攻医）3 年次修了までにすべての病歴要約が受理されるように改訂する。これによって病歴記載能力を形成的に深化させる。
（３）評価の責任者
年度ごとに担当指導医が評価を行い、基幹施設あるいは連携施設の内科専門研修委員会で検討する。その結果を年度ごとに京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会で検討し、統括責任者が承認する。
（４）修了判定基準
1）担当指導医は、日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用いて研修内容を評価し、以下i）～vi）の修了を確認する。
ⅰ）主担当医として「研修手帳(疾患群項目表)」に定める全 70 疾患群を経験し、計 200 症例以上（外来症例は 20 症例まで含むことができる）を経験することを目標とする。その研修内容を日本内科学会専攻医登録評価システム (J-OSLER) に登録する。修了認定には、主担当医として通算で最低12

56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症例の 1 割まで含むことができる）
を経験し、登録が済んでいること。
ⅱ）29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後の受理ⅲ）所定の 2 編の学会発表または論文発表ⅳ）JMECC 受講ⅴ）プログラムで定める講習会受講ⅵ）日本内科学会専攻医登録評価システム (J-OSLER) を用いてメディカルスタッフによる 360 度評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し、社会人である医師としての適性が認められる。
2）京都民医連内科専門医研修プログラム管理委員会は、当該専攻医が上記修了要件を充足していることを確認し、研修期間修了約 1 か月前に京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会で合議のうえ
統括責任者が修了判定を行う。
（５）プログラム運用マニュアル・フォーマット等の整備「専攻医研修実績記録フォーマット」、「指導医による指導とフィードバックの記録」および「指導者研修計画(FD)の実施記録」は、日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用いる。

１３

専門研修管理委員会の運営計画①京都民医連内科専門研修プログラムの管理運営体制の基準※ 内科専門研修プログラム管理委員会にて、基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図る。
内科専門研修プログラム管理委員会は、統括責任者かつプログラム管理者（総合内科専門医かつ指導医）、事務局代表者、内科サブスペシャリティ分野の研修指導責任者および連携施設担当委員で構成される。また、オブザーバーとして専攻医を委員会会議の一部に参加させる。京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会の事務局を、京都民医連中央病院臨床研修部におく。
2）京都民医連内科専門研修施設群は、基幹施設、連携施設ともに内科専門研修委員会を設置する。委員長 1 名（指導医）は、基幹施設との連携のもと、活動するとともに、専攻医に関する情報を定期的に共有するために、 毎年 2 回開催する京都民医連内科専門研修委員会の委員として出席する。
基幹施設、連携施設ともに、毎年 4 月 30 日までに、京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会に以下の報告を行う。
1）前年度の診療実績a）病院病床数、b）内科病床数、c）内科診療科数、d）１か月あたり内科外来患者数、e）1 か月あたり内科入院患者数,、f）剖検数2）専門研修指導医数および専攻医数a）前年度の専攻医の指導実績、b）今年度の指導医数/総合内科専門医数、c）今年度の専攻医数、d）
次年度の専攻医受け入れ可能人数。
3）前年度の学術活動
a）学会発表、b）論文発表
4）施設状況
a）施設区分、b）指導可能領域、c）内科カンファレンス、d）他科との合同カンファレンス、e）抄
読会、f）机、g）図書館、h)文献検索システム、i）医療安全・感染対策・医療倫理に関する研修会、j）JMECC の開催
5）サブスペシャリティ領域の専門医数
日本消化器病学会消化器専門医数、日本循環器学会循環器専門医数、日本内分泌学会専門医数、
日本糖尿病学会専門医数、日本腎臓病学会専門医数、日本呼吸器学会呼吸器専門医数、
日本血液学会血液専門医数、日本神経学会神経内科専門医数、日本アレルギー学会専門医 (内科) 数、
13

日本リウマチ学会専門医数、日本感染症学会専門医数、日本救急医学会救急科専門医数、

１４プログラムとしての指導者研修（FD）の計画

指導法の標準化のため日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」 (J-OSLER) を活用する。
厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨する。
指導者研修（FD）の実施記録として、日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用いる。

１５

専攻医の就業環境の整備機能（労務管理）

労働基準法や医療法を順守することを原則とする。
専攻医は、その研修を行う研修施設の就業環境に基づき就業する。
基幹施設である京都民医連中央病院の整備状況※ 研修に必要な図書室と院内 WiFi を用いたインターネット環境がある。
※ 医中誌、medical on-line、UpToDate の利用が可能である。
※ 代表的な洋雑誌については、on-line での閲覧が可能である。
※ 医局に図書・文献検索専任の事務を配置し、どのような文献も 1 週間以内にとりよせることのできる環境がある。
※ 学会参加については、年に 14 万円までの学会参加費および交通宿泊費は病院が負担する。
※ 発表者として参加する学会については、上記に加え年 7 万円まで病院負担とする。
※ 学会年会費について、施設要件を満たす専門医を有する場合は、病院負担とする。
※ 京都民医連中央病院常勤医師として労務環境が保障されている。
※ メンタルストレスに適切に対処する仕組みがある。
※ ハラスメント委員会が整備されている。
（法人中央労働安全衛生委員会）※ 女性専攻医が安心して勤務できるように、女性専用休憩室、更衣室、シャワー室が整備されている。
※ 当直勤務は週 1 回程度義務づけるが、翌日の午後以降は勤務を免除する（当直明け保障）。なお、
翌日に明けがとれない場合は、以後 1 週間以内に 1 単位の休みを保障する。
専門研修施設群の各研修施設の状況については、資料；京都民医連内科専門研修施設群 を参照。
また、総括的評価を行う際、専攻医および指導医は専攻医指導施設に対する評価も行い、その内容は
京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会に報告されるが、そこには労働時間、当直回数、給与など、労働条件についての内容が含まれ、適切に改善を図る。

１６

内科専門研修プログラムの改善方法（１） 専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価
日本内科学会専攻医登録評価システム (J-OSLER) を用いて無記名式逆評価を行う。逆評価は年に 1回以上行う。また、年に複数の研修施設に在籍して研修を行う場合には、研修施設ごとに逆評価を行う。
その集計結果は担当指導医、施設の研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧する。また集計結果に基づき、京都民医連内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てる。
（２） 専攻医等からの評価（フィードバック）をシステム改善につなげるプロセス
14

各研修施設の内科研修委員会、京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会、および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会専攻医登録評価システム (J-OSLER) を用いて、専攻医の逆評価、専攻医の研修状況を把握する。把握した事項については、京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会が以下に分類して対応を検討する。
1）即時改善を要する事項
2）年度内に改善を要する事項
3）数年をかけて改善を要する事項
4）内科領域全体で改善を要する事項
5）特に改善を要しない事項
なお、研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難である場合は、専攻医や指導医から日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とする。
※ 担当指導医、施設の内科研修委員会、京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会、および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会専攻医登録評価システム (J-OSLER) を用いて専攻医の研修状況を定期的にモニタし、京都民医連内科専門研修プログラムが円滑に進められているか否かを判断して京都民医連内科専門研修プログラムを評価する。
※ 担当指導医、各施設の内科研修委員会、京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会、および日本専門医機構内科領域研修委員会は日本内科学会専攻医登録評価システム (J-OSLER) を用
いて担当指導医が専攻医の研修にどの程度関与しているかをモニタし、自律的な改善に役立てる。
状況によって、日本専門医機構内科領域研修委員会の支援、指導を受け入れ、改善に役立てる。
（２） 研修に対する監査 (サイトビジット等)・調査への対応
京都民医連中央病院臨床研修部は、京都民医連内科専門研修プログラムに対する日本専門医機構内科
領域研修委員会からのサイトビジットを受け入れ対応する。 その評価を基に、必要に応じて専門研修
プログラムの改良を行う。
京都民医連内科専門研修プログラム更新の際には、サイトビジットによる評価の結果と改良の方策について日本専門医機構内科領域研修委員会に報告する。

１７

専攻医の募集及び採用の方法

本プログラム管理委員会は、毎年 7 月から website での公表や説明会などを行い、内科専攻医を募集する。
翌年度のプログラムへの応募者は、11 月 30 日までに京都民医連中央病院臨床研修部のホームページの専攻医募集要項（内科専門研修プログラム：内科専攻医）に従って応募する。書類選考および面接を行い、翌年 1 月の京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会において協議の上で採否を決定し、本人に文書で通知する。
＜問い合わせ先＞京都民医連中央病院 臨床研修部
担当：西田 時子 （京都民医連内科専門研修プログラム担当事務）京都民医連内科専門研修プログラムを開始した専攻医は、遅滞なく日本内科学会専攻医登録評価システ
ム (J-OSLER) にて登録を行う。

１８

内科専門研修の休止・中断、

プログラム移動、プログラム外研修の条件
やむを得ない事情により他の内科専門研修プログラムへの移動が必要になった場合には、適切に日本
15

内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用いて京都民医連内科専門研修プログラムでの研修内容を遅滞なく登録し、 担当指導医が認証する。これに基づき、京都民医連内科専門研修プログラム管理委
員会と移動後のプログラム管理委員会が、その継続的研修を相互に認証することにより、専攻医の継続的な研修を認める。他の内科専門研修プログラムから京都民医連内科専門研修プログラムへの移動の場合も同様である。
他の領域から京都民医連内科専門研修プログラムに移行する場合、他の専門研修を修了し新たに内科領域専門研修をはじめる場合、あるいは初期研修における内科研修において専門研修での経験に匹敵する経験をしている場合には、当該専攻医が症例経験の根拠となる記録を担当指導医に提示し、担当指導医が内科専門研修の経験としてふさわしいと認め、さらに京都民医連内科専門研修プログラム統括責任者が認めた場合に限り、日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)への登録を認める。症例経験として適切か否かの最終判定は日本専門医機構内科領域研修委員会の決定による。
疾病あるいは妊娠・出産、産前後に伴う研修期間の休止については、プログラム修了要件を満たしていれば、 休職期間が 4 か月以内であれば、研修期間を延長する必要はないものとする。これを超える期
間の休止の場合は、 研修期間の延長が必要である。短時間の非常勤勤務期間などがある場合、按分計算(1 日 8 時間、週 5 日を基本単位とする)を行なうことによって、研修実績に加算する。
留学期間は、原則として研修期間として認めない。

16

資料 1; 京都民医連

内科専門研修施設群（概要）

病院名

病床数

内科系病床
数

内科系診療
科数

内科指導
医数

総合内科専門医
数

内科剖検
数

基幹

京都民医連中央
病院

411

295

13

16

16

5

連携
連携
連携
連携
連携
連携
連携

京都民医連あすかい病院

172
99
44
386
199
149

172
99
44
277
126
80

7
2
6
8
5
9

4
2
1
7
2
1

1
2
2
8
2
1

2
0
0
10
6
2

京都大学医学部
附属病院

1121

380

10

96

29

23

連携

京都府立医科大学附属病院

1065

180

10

72

65

11

連携

京都市立病院

548

226

12

21

7

15

連携

京都医療センタ

600

285

12

29

20

10

京都協立病院
吉祥院病院
耳原総合病院
土庫病院
和歌山生協病院ー連携

鳥取生協病院

260

47

7

4

4

2

連携

滋賀県立総合病院

535

182

10

18

22

6

連携

津軽保健生活協同組合

282

132

5

5

6

0

京都桂病院

557

307

11

25

28

12

北海道勤医協中央病院

450

260

9

17

16

8

健生病院

連携
連携
特別

太子道診療所

0

0

12

1

1

0

特別

上京診療所

0

0

1

1

1

0

特別

春日診療所

0

0

1

0

0

0

特別

仁和診療所

0

0

1

0

0

0

特別

吉田病院

312

99

5

4

0

0

特別

おかたに病院

150

150

6

1

1

0

特別

よしき往診クリ
ニック

0

0

1

0

0

0

17

資料 2

各研修施設の内科 13 領域の研修可能性

神
経

ア
レ
ル
ギ
ー

膠
原
病

感
染
症

救
急

○

○

○

○

○

○

○

△

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○

△

○

○

○

○

△

○

△

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○

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△

○

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△

△

△

△

△

△

△

△

京都市立病院

×

×

×

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×

×

×

○

×

×

×

×

×

京都医療センタ

×

×

×

○

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×

×

×

×

×

×

×

×

鳥取生協病院

○

○

○

△

○

○

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△

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○

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○

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〇

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△

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○

○

○

太子道診療所

○

○

○

○

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○

○

○

○

○

×

上京診療所

○

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×

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×

×

×

×

×

春日診療所

○

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×

×

×

×

仁和診療所

○

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×

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×

×

×

×

×

×

吉田病院

○

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×

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×

おかたに病院

○

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×

×

×

×

よしき往診クリニック

○

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×

×

×

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×

×

×

×

×

×

×

総
合
内
科

消
化
器

循
環
器

内
分
泌

代
謝

○

○

○

○

京都民医連あすかい病院

○

○

○

京都協立病院

○

○

吉祥院病院

○

耳原総合病院

腎
臓

呼
吸
器

血
液

○

○

○

△

○

○

○

△

○

○

○

×

○

○

○

土庫病院

○

○

和歌山生協病院○

病院名

京都民医連中央病院

京都大学医学部
附属病院
京都府立医大附
属病院

滋賀県立総合病院
津軽保健生活協同組合
健生病院

京都桂病院
北海道勤医協中央病院

各研修施設での内科１３領域における診療経験の研修可能性を３段階（○、△、×）に評価〈○：研修できる△：時に研修できる
×：ほとんど研修できない〉
18

資料 3 疾患群症例病歴要約到達目標[別表]※1 消化器分野では「疾患群」の経験と「病歴要約」の提出のそれぞれにおいて，「消化管」，「肝臓」，「胆・膵」が含まれること．
※2 修了要件に示した分野の合計は 41 疾患群だが，他に異なる 15 疾患群の経験を加えて，合計 56 疾
患群以上の経験とする．
※3 外来症例による病歴要約の提出を 7 例まで認める．(全て異なる疾患群での提出が必要)※4「内分泌」と「代謝」からはそれぞれ 1 症例ずつ以上の病歴要約を提出する．
例）「内分泌」2 例+「代謝」1 例，「内分泌」1 例+「代謝」2 例※5 初期臨床研修時の症例は，例外的に各専攻医プログラムの委員会が認める内容に限り，その登録が認められる．

19資料 4

京都民医連 内科専門研修プログラム管理委員会 概要
京都民医連中央病院 （基幹型）
田中 憲明（研修管理委員長）
井上 賀元（プログラム統括責任者，プログラム管理者
血液内科担当）西田 時子（事務次長，内科専攻医研修担当）
木下 公史（消化器内科分野担当）
林賢三（循環器内科分野担当）

木下 千春（腎臓内科・代謝内分泌分野担当）
四方 裕子（神経内科分野担当）
四方 典裕（救急分野担当）
山田 豊 （総合内科・呼吸器・感染症分野担当）
連携施設担当委員
京都大学医学部附属病院

松本 繁巳

京都府立医科大学附属病院

小西 英幸

京都市立病院

伊藤 満

京都医療センター

田上 哲也

京都民医連あすかい病院

中川 裕美子耳原総合病院

川口 真弓

京都協立病院

玉木 千里

吉祥院病院

清洲 早紀

土庫病院

更屋 勉

和歌山生協病院畑

滋賀県立総合病院

竹内 雄三

京都桂病院

宮田 仁美

津軽保健生活協同組合 健生病院
北海道勤医協中央病院

伸弘

竹内一仁

湯野 暁子

オブザーバー①
内科専攻医代表
オブザーバー②
特別連携施設 研修担当医※ 専攻医のローテーション状況によって適宜参加を求める。
オブザーバー③
地域代表 三木 昭作

20

資料 5
京都民医連中央病院

専攻医

週間スケジュール

例；総合内科ローテート
月
早朝

HCU cf

午前

回診

火
病棟業務

水

木

抄読会

HCU cf

感染症 cf

回診

金

土

ER 担当

隔週・病棟

（希望があれば
訪問診療）

昼（ランチョン） 新入院 cf

心電図道場

救急 cf
午後

夜間

病棟業務

当直

当直あけ

新入院 cf

新入院 cf

新入院 cf

救急 cf

救急 cf

救急 cf

病棟業務

病棟番

病棟業務

病棟多職種

1,3 総合内科

HCU 多職種

cf

cf

cf

画像 cf

夜診（特別連携
施設の一般外来）※HCU high care unit（現在； 12 床で運用）

21

京都民医連内科専門研修プログラム
専攻医研修マニュアル
2022 年 3 月 1 日

1)

専門研修後の医師像と修了後に想定される勤務形態や勤務先

本コースで養成する専門医は、おもに、病院での総合内科専門医、および、総合内科的視点をもった subspecialist である。また、地域医療における総合内科医（かかりつけ医）、救急初期診療担当医としてもひろく活躍が期待される。いずれに進むにせよ、患者を総合的視点からとらえられるよ
うに、内科各科の症例を過不足なく経験したうえで、各科専門医・多職種との連携を重視し、病院としての機能を円滑にすることを意識した研修を行う。これまでの京都民医連での内科専門研修の後は、研修施設群の病院で常勤内科医師として勤務することはもちろん、他の医療機関、大学病院に勤務する医師も多数輩出している。

2)
図専門研修の期間（モデル）

京都民医連内科専門研修プログラム（概念図）↓病歴提出 ↓筆記試験

医
師
国
家
試
験

内科・消化器内科
内科・循環器内科
初期臨床研修内科専門研修２年

３年

内科・腎臓内科
内科・神経内科
内科・呼吸器内科

合格卒後）1 年

内科・総合内科
総合診療科 救急科 etc…
2年

3年

4年

5年

3）研修施設群の各施設名（「京都民医連内科専門研修施設群」参照）
基幹施設

京都民医連中央病院

連携施設

京都民医連あすかい病院 京都協立病院 吉祥院病院
京都大学医学部附属病院 京都府立医科大学病院 京都市立病院 京都医療センター
耳原総合病院 土庫病院 和歌山生協病院 鳥取生協病院 滋賀県立総合病院
京都桂病院 津軽津軽保健生活協同組合健生病院 北海道勤医協中央病院

特別連携施設 太子道診療所 上京診療所 春日診療所 仁和診療所 吉田病院 おかたに病院
よしき往診クリニック224）プログラムに関わる委員会と委員、および指導医名

京都民医連 内科専門研修プログラム管理委員会
京都民医連中央病院 （基幹型）
田中 憲明（研修委員長）
井上 賀元（プログラム統括責任者，プログラム管理者
血液内科担当）西田 時子（事務次長，内科専攻医研修担当）
木下 公史（消化器内科分野担当）
林賢三（循環器内科分野担当）

木下 千春（腎臓内科・代謝内分泌分野担当）
四方 裕子（神経内科分野担当）
四方 典裕（救急分野担当）
山田 豊 （総合内科・呼吸器・感染症分野担当）
連携施設担当委員
京都大学医学部附属病院

松本 繁巳

京都府立医科大学附属病院

小西 英幸

京都市立病院

伊藤 満

京都医療センター

田上 哲也

京都民医連あすかい病院

中川 裕美子

京都協立病院

玉木 千里

耳原総合病院

川口 真弓

吉祥院病院

清洲 早紀

土庫病院

山西 行造

和歌山生協病院畑

滋賀県立総合病院

竹内 雄三

京都桂病院

宮田 仁美

鳥取生協病院

宮﨑 慎一

伸弘

津軽津軽保健生活協同組合 健生病院
北海道勤医協中央病院

京都民医連内科専門研修施設群

竹内 一仁

湯野 暁子

指導医

指導医名簿（令和４年３月現在）
NO.

所属

1 京都民医連中央病院化学療法科

役職
副院長・科長2 京都民医連中央病院集中治療科・救急総合内科

科長

氏名
田中 憲明
井上 賀元

3 京都民医連中央病院循環器内科

医長

上山 敬直

4 京都民医連中央病院循環器内科

副院長

垣尾 匡史

23

備考

5 京都民医連中央病院総合内科

総合内科医長

6 京都民医連中央病院消化器内科

消化器内科科長 木下 公史

7 京都民医連中央病院腎臓内科

副院長・科長木下 千春

8 京都民医連中央病院救急科

副院長・科長四方 典裕

9 京都民医連中央病院脳神経内科・回復期リハ科 科長
10 京都民医連中央病院呼吸器内科・総合内科

神田 陽子

四方 裕子
宍戸 克子

11 京都民医連中央病院呼吸器内科・総合内科

医長

竹村 知容

12 京都民医連中央病院総合内科

医長

鳥橋 貞好

13 京都民医連中央病院循環器内科

科長

林 賢三

14 京都民医連中央病院消化器内科

神渡

15 京都民医連中央病院感染症科・総合内科科長

16 京都民医連中央病院腎臓内科

山田 豊
河合 裕美子耳原総合病院
糖尿病内科 部長

川口真弓

循環器内科 副院長 石原昭三
消化器内科 部長

岩谷太平

呼吸器内科 副院長・部長 緒方洋
腎臓内科

翔子

部長

大矢麻耶

救急総合診療内科 副院長・部長 大矢亮
循環器内科 部長鈴鹿裕城

京都民医連あすかい病院
中川 裕美子磯野 理
中村 紀子
京都協立病院
玉木 千里
吉祥院病院
清洲 早紀
京都大学医学部附属病院
松本 繁巳
京都府立医科大学附属病院
小西 英幸
京都市立病院
伊藤 満
京都医療センター
立木 美香
鳥取生協病院
宮﨑 慎一
耳原総合病院24

川口 真弓土庫病院
更屋 勉
和歌山生協病院
畑伸弘

滋賀県立総合病院
山本 泰三
津軽津軽保健生活協同組合
竹内 一仁
京都桂病院
宮田 仁美
北海道勤医協中央病院
湯野 暁子

25

健生病院

5）各施設での研修内容と期間（プログラム参照）

研修ローテート科、施設の選択は、原則３カ月前までに、専攻医の希望・将来像、研修目標達成度などを基に調整し決定する。例として、Gerenalist コース、Subspecialist コース、地域連携病院コースにわけられているが、専攻医の希望により柔軟に対応する。研修到達度が最優先され、必要分野が経験できていない場合は、希望があっても 3 年目のサブスペシャル領域重点研修は開始できない。
京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会で確認を行う。

6）本整備基準とカリキュラムに示す疾患群のうち主要な疾患の年間診療件数基幹施設である京都民医連中央病院診療科別診療実績を以下の表に示す。
表 京都民医連中央病院（基幹型） 診療科別診療実績
2022 年度

入院患者実数（人／年） 外来延患者数（延人数／年）

総合診療科

17,740617

消化器内科

10,449

4,352

循環器内科

6,954

2,011

代謝・内分泌

一部腎臓内科に含む

一部腎臓内科に含む

腎臓内科

7,575

33,266

血液内科

総合診療に含む

総合診療に含む

1

406

呼吸器内科

9,438

1,266

神経内科

179

1,697

救急科

3,165

8,570

アレルギー・膠原病※ 内科一般外来は、特別連携施設である太子道診療所で主に研修することとなる。
＊7 領域の専門医が少なくとも 1 名以上在籍しており、専門医を中心に多くの医師が指導にあたります。
＊剖検体数は 2020 年度 6 体、2021 年度 6 体、2022 年度 6 体です。

7）年次ごとの症例経験到達目標を達成するための具体的な研修の目安
サブスペシャルティ領域に拘泥せず、3,4 年目は、内科入院患者を順次主担当医として担当します。
主担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。
詳細は、内科研修プログラム・内科専攻医研修（モデル）を参照のこと。
入院患者担当の目安（基幹施設：京都民医連中央病院での一例）
専攻医 1 人あたりの受持ち患者数は、受持ち患者の重症度などを加味して、担当指導医の判断で 10 名程度を受持ちます。

268）自己評価と指導医評価、ならびに 360 度評価を行う時期とフィードバックの時期
毎年８月と２月（予定）とに自己評価と指導医評価、ならびに 360 度評価を行います。必要に応じて臨時に行うことがあります。
評価終了後、１か月以内に担当指導医からのフィードバックを受け、その後の改善を期して最善をつくします。２回目以降は、以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて、担当指導医からのフィードバックを受け、さらに改善するように最善をつくします。

9）プログラム修了の基準①日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて、以下のⅰ)～ⅵ)の修了要件を満たすこと。
i）主担当医として「研修手帳（疾患群項目表）」に定める全 70 疾患群を経験し、計 200 症例以上（外来症例は 20 症例まで含むことができます）を経験することを目標とします。その研修内容を日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）に登録します。修了認定には、主担当医として通算で最低56 疾患群以上の経験と計 160 症例以上の症例（外来症例は登録症例の１割まで含むことができます）
を経験し、登録済みであること。（別表１「各年次到達目標」参照）。
ii）29 病歴要約の内科専門医ボードによる査読・形成的評価後に受理（アクセプト）されていること。
iii）学会発表あるいは論文発表を筆頭者で２件以上あること。
iv）JMECC 受講歴が 1 回あること。
v）医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会を年に２回以上受講歴があること。
vi）日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて多職種による 360 度評価（内科専門研修評価）と指導医による内科専攻医評価を参照し、社会人である医師としての適性があると認められること。
②当該専攻医が上記修了要件を充足していることを京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会で確認し、研修期間修了約１か月前に京都民医連内科専門研修プログラム管理委員会で合議のうえ統括責任者が修了判定を行います。
〈注意〉「研修カリキュラム項目表」の知識、技術・技能修得は必要不可欠なものであり、修得するまでの最短期間は３年間とするが、修得が不十分な場合、修得できるまで研修期間を１年単位で延長することがあります。

10）専門医申請にむけての手順①必要な書類ⅰ）日本専門医機構が定める内科専門医認定申請書ⅱ）履歴書ⅲ）京都民医連内科専門研修プログラム修了証（コピー）②提出方法
内科専門医資格を申請する年度の 5 月末日までに日本専門医機構内科領域認定委員会に提出します。

27

③内科専門医試験
内科専門医資格申請後に日本専門医機構が実施する「内科専門医試験」に合格することで、日本専門医機構が認定する「内科専門医」となります。

11）プログラムにおける待遇、ならびに各施設における待遇基幹施設である京都民医連中央病院の整備状況※ 研修に必要な図書室と院内 WiFi を用いたインターネット環境がある。
※ 医中誌、medical on-line、UpToDate の利用が可能である。
※ 代表的な洋雑誌については、on-line での閲覧が可能である。
※ 医局に図書・文献検索専任の事務を配置し、どのような文献も 1 週間以内にとりよせることのできる環境がある。
※ 学会参加については、年に 14 万円までの学会参加費および交通宿泊費は病院が負担する。
※ 発表者として参加する学会については、上記に加え年 7 万円まで病院負担とする。
※ 学会年会費について、施設要件を満たす専門医を有する場合は、病院負担とする。
※ 京都民医連中央病院常勤医師として労務環境が保障されている。
※ メンタルストレスに適切に対処する仕組みがある。
※ ハラスメント委員会が整備されている。
（法人中央労働安全衛生委員会）※ 女性専攻医が安心して勤務できるように、女性専用休憩室、更衣室、シャワー室が整備されている。
※ 当直勤務は週 1 回程度義務づけるが、翌日の午後以降は勤務を免除する（当直明け保障）。なお、
翌日に明けがとれない場合は、以後 1 週間以内に 1 単位の休みを保障する。
在籍する研修連携施設での待遇については、各施設での待遇基準に従う。

12）プログラムの特性
京都民医連は、初期臨床研修の基幹型病院である中央病院と、第二中央病院・京都協立病院といった拠点病院、数多くの診療所群、施設群より成り立ち、そのいずれもが内科専門医研修のフィール
ドとなりうる。京都民医連中央病院は本プログラムの基幹病院であり、京都西北部における急性期
教育病院の中心として、地域住民のニーズに合わせた質の高い地域医療を実践できることを目標とする。
症例が少ない分野（とくに、内分泌・代謝分野、血液分野）については、京都大学病院、京都府立医大病院、京都医療センター、京都市立病院と連携をとり、短期間の派遣研修・定期的な症例カン
ファレンスを通じて、専攻医のさらなる学習をふかめる機会とする。

13）継続したサブスペシャルティ領域の研修の可否定められた研修内容（疾患群や症例数）が修了・もしくは見込みがある専攻医にのみ、サブスペシ

28ャルティ領域専門医取得に向けた知識、技術・技能研修を開始させます。
（Subspecialist コース）

14）逆評価の方法とプログラム改良姿勢
専攻医は日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて無記名式逆評価を行います。逆
評価は毎年８月と２月とに行います。その集計結果は担当指導医、施設の研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧し、集計結果に基づき、京都民医連内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます。

15）研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難な場合の相談先
日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします。

16）その他特になし。

29

京都民医連内科専門研修プログラム
指導医マニュアル
2021 年 3 月 1 日

1）専攻医研修ガイドの記載内容に対応したプログラムにおいて期待される指導医の役割◇１人の専攻医には担当指導医（メンター）１人が京都民医連内科専門研修プログラム委員会により決定されます。
◇担当指導医は、専攻医が web にて日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）にその研修内容を登録するので、その履修状況の確認をシステム上で行ってフィードバックの後にシステム上で承認をします。この作業は日常臨床業務での経験に応じて順次行います。
◇担当指導医は、専攻医がそれぞれの年次で登録した疾患群、症例の内容について、評価・承認します。
◇担当指導医は、専攻医と十分なコミュニケーションを取り、研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価や臨床研修部からの報告などにより研修の進捗状況を把握します。専攻医はサブスペシャ
ルティ上級医と面談し、専攻医が経験すべき症例について報告・相談します。担当指導医とサブスペ
シャルティ上級医は、専攻医が充足していないカテゴリー内の疾患を可能な範囲で経験できるよう、
主担当医の割り振りを調整します。
◇担当指導医はサブスペシャルティ上級医と協議し、知識、技能の評価を行います。
◇担当指導医は専攻医が専門研修（専攻医）2 年修了時までに合計 29 症例の病歴要約を作成することを促進し、内科専門医ボードによる査読・評価で受理（アクセプト）されるように病歴要約について確認し、形成的な指導を行います。

2）専門研修の期間◇年次到達目標は、別表「各年次到達目標」に示すとおりです。
◇担当指導医は、臨床研修部と協働して、3 か月ごとに研修手帳 Web 版にて専攻医の研修実績と到達度を適宜追跡し、専攻医による研修手帳 Web 版への記入を促します。また、各カテゴリー内の研修
実績と到達度が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します。
◇担当指導医は、臨床研修部と協働して、6 か月ごとに病歴要約作成状況を適宜追跡し、専攻医による病歴要約の作成を促します。また、各カテゴリー内の病歴要約が充足していない場合は該当疾患の診療経験を促します。
◇担当指導医は、臨床研修部と協働して、6 か月ごとにプログラムに定められている所定の学術活動の記録と各種講習会出席を追跡します。
◇担当指導医は、臨床研修部と協働して、毎年 8 月と 2 月とに自己評価と指導医評価、ならびに 360
度評価を行います。評価終了後、１か月以内に担当指導医は専攻医にフィードバックを行い、形成的に指導します。2 回目以降は、以前の評価についての省察と改善とが図られたか否かを含めて、担当
指導医はフィードバックを形成的に行って、改善を促します。

30

◇担当指導医はサブスペシャルティ上級医と十分なコミュニケーションを取り、研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録の評価を行います。
◇研修手帳 Web 版での専攻医による症例登録に基づいて、当該患者の電子カルテの記載、退院サマリ
作成の内容などを吟味し、主担当医として適切な診療を行っていると第三者が認めうると判断する場
合に合格とし、担当指導医が承認を行います。
◇主担当医として適切に診療を行っていると認められない場合には不合格として、担当指導医は専攻医に研修手帳 Web 版での当該症例登録の削除、修正などを指導します。

３）日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）の利用方法◇専攻医による症例登録と担当指導医が合格とした際に承認します。
◇担当指導医による専攻医の評価、多職種による 360 度評価および専攻医による逆評価などを専攻医に対する形成的フィードバックに用います。
◇専攻医が作成し、担当指導医が校閲し適切と認めた病歴要約全 29 症例を専攻医が登録したものを担
当指導医が承認します。
◇専門研修施設群とは別の日本内科学会病歴要約評価ボード（J-OSLER）によるピアレビューを受け、指摘事項に基づいた改訂を専攻医がアクセプトされるまでの状況を確認します。
◇専攻医が登録した学会発表や論文発表の記録、出席を求められる講習会等の記録について、各専攻医の進捗状況をリアルタイムで把握します。担当指導医と臨床研修センターはその進捗状況を把握して年次ごとの到達目標に達しているか否かを判断します。
◇担当指導医は、日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて研修内容を評価し、修了要件を満たしているかを判断します。

４）逆評価と日本内科学会専攻医登録評価システム(J-OSLER)を用いた指導医の指導状況把握専攻医による日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いた無記名式逆評価の集計結果
を、担当指導医、施設の研修委員会、およびプログラム管理委員会が閲覧します。集計結果に基づき、京都民医連内科専門研修プログラムや指導医、あるいは研修施設の研修環境の改善に役立てます。

5）指導に難渋する専攻医の扱い
必要に応じて、臨時（毎年８月と２月とに予定の他に）で、日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用いて専攻医自身の自己評価、担当指導医による内科専攻医評価および多職種による360 度評価（内科専門研修評価）を行い、その結果を基に京都民医連内科専門研修プログラム管理委員
会で協議を行い、専攻医に対して形成的に適切な対応を試みます。状況によっては、担当指導医の変更や在籍する専門研修プログラムの異動勧告などを行います。

6）プログラムならびに各施設における指導医の待遇

31

各施設の給与規定によります。
専攻医に対する指導の時間が十分確保できるように配慮します。

7）FD 講習の出席義務
厚生労働省や日本内科学会の指導医講習会の受講を推奨します。
指導者研修（FD）の実施記録として、日本内科学会専攻医登録評価システム（J-OSLER）を用います。

8）日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」（J-OSLER）の活用
内科専攻医の指導にあたり、指導法の標準化のため、日本内科学会作製の冊子「指導の手引き」（J-OSLER）を熟読し、形成的に指導します。

9）研修施設群内で何らかの問題が発生し、施設群内で解決が困難な場合の相談先
日本専門医機構内科領域研修委員会を相談先とします。

10）その他特になし。

32

別表 1 各年次到達目標※１ 消化器分野では「疾患群」の経験と「病歴要約」の提出のそれぞれにおいて、「消化管」、「肝臓」、「胆・膵」が含まれること。
※２ 修了要件に示した分野の合計は４１疾患群だが、他に異なる１５疾患群の経験を加えて、合計５６疾患群以上の経験とする。
※３ 外来症例による病歴要約の提出を７例まで認める。(全て異なる疾患群での提出が必要）※４ 「内分泌」と「代謝」からはそれぞれ１症例ずつ以上の病歴要約を提出する。
例）「内分泌」２例+「代謝」１例、「内分泌」１例+「代謝」２例※５ 初期臨床研修時の症例は、例外的に各専攻医プログラムの委員会が認める内容に限り、その登録が認められる。

33

京都民医連内科専門研修

週間スケジュール

例；総合内科ローテート
月
早朝
午前

HCU cf
回診

火
病棟業務

水
抄読会
感染症 cf木金

HCU cf
回診

ER 担当（希望があれば
訪問診療）

昼（ランチョン） 新入院 cf
救急 cf
午後
病棟業務

夜間

当直

心電図道場
当直あけ

新入院 cf
救急 cf
病棟業務
病棟多職種
cf
画像 cf

新入院 cf
救急 cf
病棟番
1,3 総合内科cf

新入院 cf
救急 cf
病棟業務
HCU 多職種cf
夜診（特別連携
施設の一般外来）※HCU high care unit（現在；12 床で運用）

34

土
隔週・病棟

様式

2

1）専門研修基幹施設
京都民医連中央病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
【整備基準 24】
•研修に必要な図書スペースと院内 WiFi を用いたインターネット環境があります。
1)専攻医の環境•京都民医連中央病院常勤医師として労務環境が保障されます。
・医中誌、UpToDate、ClinicalKey、OVID の利用が可能です。
・医局に図書・文献検索専任の事務を配置し、どのような文献も 1 週間以内にとりよせることのできる環境があります。
・学会参加については、年に 14 万円までの学会参加費および交通宿泊費は病院が負担します。発表者として参加する学会があれば、上記に加え年 7 万円まで病院負担します。
・ 学会年会費について、施設要件を満たす専門医を有する場合は病院負担とします。
•医局に本棚付の机がひとりひとりに用意されています。
・メンタルストレスに適切に対処（職員相談，メンタルヘルス相談窓口）しています。
・ハラスメント委員会が整備されています。
•女性専攻医が安心して勤務できるように，女性専用休憩室，更衣室，シャワー室を整備しています。
・敷地に病児保育があり、利用可能です。
認定基準•指導医は 16 名在籍しています。
【整備基準 24】
•内科専門研修プログラム管理委員会（統括責任者：総合内科専門医かつ指導医）
2)専門研修プログラ にて，基幹施設，連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります。
ムの環境•基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会を設置します。
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付
け，そのための時間的余裕を与えます。
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催（年 1 回以上）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
•CPC を定期的に開催（2020 年度実績 9 回、2021 年度 6 回、2022 年度 6 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
•地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講（2022 年度 6 名）を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
•日本専門医機構による施設実地調査に当院臨床研修部が対応します。
•特別連携施設の専門研修では，電話や面談・カンファレンスなどにより指導医がその施設での研修指導の質を担保します。
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくとも 7 分野以上）で【整備基準 24】
定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。
3)診療経験の環境•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 35 以上の疾患群）について研修できます。
•専門研修に必要な剖検（2020 年度 6 体、2021 年度 6 体、2022 年度 5 体）を行っ
ています。
認定基準
•臨床研究に必要な図書室などを整備しています．
35

【整備基準 24】
4)学術活動の環境

指導責任者
指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）•倫理委員会を設置し，定期的に開催（2021 年度実績 6 回、2022 年度実績 6 回）
しています。
•臨床研究部を設置し，年 1 回の医報（年報含む）の発行を行います。
•リサーチマインドを養うために、年に 1 回、臨床研究・生物統計学セミナー（7回シリーズ）を行い、専攻医に積極的に参加を促します。
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2020 年
度実績 4 演題、2021 年度実績 3 演題、2022 年度実績 4 演題）をしています。
井上 賀元
日本内科学会指導医 16 名，日本内科学会総合内科専門医 16 名
日本消化器病学会消化器専門医 3 名，日本肝臓学会専門医 2 名
日本循環器学会循環器専門医 5 名，日本呼吸器学会専門医 2 名
日本腎臓病学会専門医 3 名，日本透析学会専門医 5 名
日本神経学会神経内科専門医 2 名，日本リハビリテーション学会専門医 2 名，
日本消化器内視鏡学会専門医 3 名 ほか
2022 年度外来患者 6,134 名（1 ヶ月平均） 入院患者 634 名（1 ヶ月平均）
Common disease を中心に、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患群の症例を幅広く経験することができます．
Gerenalist として必要なベッドサイド手技については頻回に施行する機会が多く（初期研修医の指導を含む）、Subspecialist として必要な手技（心臓カテーテル検査や消化管内視鏡検査など）についても指導医の立ち会いのもと、経験・実施することができます。
連携施設において、京都市内で展開する地域の第一線の医療を経験できます。
また、綾部市で展開する京都協立病院、奈良大和高田市で展開する土庫病院などにおいて地域に根差した医療、連携の経験も可能です。
その他、連携する診療所で、訪問診療や診療所外来を希望に応じて経験することが可能です。
日本内科学会認定医制度教育病院，日本循環器専門医研修施設，日本心血管イン
ターベンション治療学会研修関連施設，日本呼吸器学会関連施設，日本消化器病
学会認定施設，日本消化器内視鏡学会指導連携施設，日本肝臓学会認定施設，日本神経学会専門医准教育施設，日本腎臓学会研修施設，日本透析医学会専門医制度認定施設，日本老年医学会認定施設，日本超音波医学会認定超音波専門医制度
研修施設，日本救急科専門医連携施設，日本がん治療認定研修施設 など

2)専門研修連携施設
京都大学医学部付属病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
【整備基準 23】
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
1)専攻医の環境
・医員室（院内 LAN 環境完備）・仮眠室有・専攻医の心身の健康維持の配慮については各施設の研修委員会と労働安全衛生委員会で管理します。特に精神衛生上の問題点が疑われる場合は臨床心理士
によるカウンセリングを行います。
•ハラスメント委員会が整備されています．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワ
ー室，当直室が整備されています．
•敷地内に院内保育所があり，病児保育，病後児保育を含め利用可能です．
認定基準•指導医が 98 名在籍しています．
【整備基準 23】
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，
36

2)専門研修プログ 基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
ラムの環境•専攻医は各専門研修プログラムで出席を求められる講習会等（例：CPC（2014年度 34 回開催）、地域連携カンファレンス、医療倫理・医療安全・感染対策講習会）の出席をシステム上に登録します。そのための時間的余裕を与えます．
認定基準
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち，総合内科を除く，消化器，循環【整備基準 23/31】 器，内分泌，代謝，腎臓，呼吸器，血液，神経，アレルギー，膠原病，感染症
3)診療経験の環境
および救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています．
認定基準
日本内科学会講演会あるいは同地方会を含め 2014 年度は計 35 題の学会発表【整備基準 23】をしています．
4)学術活動の環境
指導責任者
高橋良輔
京都大学病院は地域医療と密接に連携した高水準の診療と未来の医療を創造する臨床研究に力を注いでいます。本プログラムの目的は初期臨床研修修了後に大学病院の内科系診療科が地域の協力病院と連携して、総合力にも専門性にも優れた内科医を養成することです。患者中心で質の高い安全な医療を実現するとともに、新しい医療の開発と実践を通して社会に貢献し、専門家の使命と責任を自覚する志高く人間性豊かな医師を育成します。
指導医数
日本内科学会指導医 98 名，日本内科学会総合内科専門医 30 名（常勤医）
日本消化器病学会消化器専門医 17 名，日本循環器学会循環器専門医 11 名，日本内分泌学会専門医 13 名，日本糖尿病学会専門医 12 名，
日本腎臓病学会専門医 13 名，日本呼吸器学会呼吸器専門医 12 名，
日本血液学会血液専門医 8 名，日本神経学会神経内科専門医 14 名，
日本アレルギー学会専門医（内科）1 名，日本リウマチ学会専門医 8 名，日本感染症学会専門医 3 名，日本救急医学会救急科専門医 2 名，ほか
外来・入院患者数
外来患者 24,447 名 入院患者 22328 名）(年間)経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾
患群の症例を経験することができます．
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基能づきながら幅広く経験することができます．
経験できる地域医 急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病療・診療連携病連携なども経験できます．
学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）
日本血液学会認定血液研修施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本内分泌学会認定教育施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本甲状腺学会認定専門医施設
日本肥満学会認定肥満症専門病院
日本高血圧学会専門医認定施設
日本病態栄養学会認定栄養管理・ＮＳＴ実施施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本心血管インターベーション治療学会研修施設
日本不整脈学会・日本心電学会認定不整脈専門医研修施設
日本消化器病学会認定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
37

日本肝臓学会認定施設
日本呼吸器学会認定施設
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
日本アレルギー学会認定教育施設（呼吸器内科）
日本リウマチ学会教育施設
日本救急医学会救急科専門医指定施設
日本救急医学会指導医指定施設
日本熱傷学会熱傷専門医認定研修施設
日本神経学会認定教育施設
日本神経病理学会認定施設
日本てんかん学会研修施設
日本脳卒中学会研修教育病院
日本認知症学会教育施設
日本老年医学会認定施設
日本東洋医学会認定研修施設
日本透析医学会専門医制度認定施設
日本腎臓学会研修施設
日本アフェレシス学会認定施設
日本急性血液浄化学会認定指定施設
日本腹膜透析医学会
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
2)専門研修連携施設
京都府立医科大学附属病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
【整備基準 24】
•研修に必要な附属図書館とインターネット環境があります。
1)専攻医の環境•京都府立医科大学附属病院専攻医として労務環境が保障されています。
•メンタルストレスに適切に対処する部署（保健管理センター）があります。
•ハラスメント防止委員会が京都府立医科大学に整備されています。
•女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワー室、当直室が整備されています。
•敷地内に院内保育所及び病児保育室があり、病後児保育を含め利用可能です。
認定基準•指導医が69名在籍しています。
【整備基準 24】
•内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理
2)専門研修プログラムの環境 し、プログラム管理委員会にて、基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会と連携を図ります。
医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（医療安全5回、感染対策3回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•研修施設群合同カンファレンス（京都胃腸勉強会3回/年、京滋奈画像診断
カンファレンス2回/年、京滋内視鏡治療勉強会2回/年、京滋消化器研究会１
回/年、IBDコンセンサスミーティング2回/年、Kyoto IBD Management Forum
１回/年、IBDクリニカルセミナー１回/年、関西肝胆膵勉強会2回/年、京滋
大腸疾患研究会１回/年、京滋食道研究会１回/年、京都GIクラブ2回/年、京滋消化器先端治療カンファレンス１回/年、鴨川消化器研究会１回/年、関西
EDS研究会１回/年、古都DMカンファレンス１回/年、京都かもがわ糖尿病病
38

認定基準
【整備基準 24】3)診療経験の環境認定基準【整備基準 24】
4)学術活動の環境

指導責任者

診 連 携 の 会 １ 回 / 年 、 京 都 リ ウ マ チ ・ 膠 原 病 研 究 会 １ 回 / 年 、 KFS
meeting(Kyodai-Furitsudai-Shigadai Meeting) １回/年、糖尿病チーム医療を考える会１回/年、 糖尿病と眼疾患を考える会 in Kyoto１回/年、Coronary Frontier１回/年、京滋心血管エコー図研究会2回/年、京都心筋梗
塞研究会 ２回/年、KNCC(Kyoto New Generation Conference of Cardiology)
１回/年、京都ハートクラブ１回/年、京都臨床循環器セミナー１回/年、Clinical Cardiology Seminar in Kyoto１回/年、京都漢方医学研究会4～5回/年など）を定期的に参画し、専攻医に受講を推奨し、そのための時間的余裕を与えます。
•CPCを定期的に開催し（2021年度 16回）、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•プログラムに所属する全ての専攻医にJMECC受講を義務付け（2021年度1回）、その時間的余裕を与えます。
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•このプログラムでは，「地域医療機関」として 24 の連携施設および「基幹施設と異なる環境で高度医療を経験できる施設」として 19 の連携施設の派遣研修では、各施設の指導医が研修指導を行います。その他、９の特別連携施設で専門研修する際には、電話やインターネットを用いたカンファレンス
により指導医が研修指導を行います。
•カリキュラムに示す内科領域13 分野のうち，総合内科を除く、消化器、循
環器、内分泌、代謝、腎臓、呼吸器、血液、脳神経、アレルギー、膠原病、感染症および救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。
•70疾患群のうち、ほぼ全疾患群（少なくとも45以上の疾患群）について研修できます。
•専門研修に必要な院内カンファレンス（消化管カンファレンス、肝胆膵病理カンファレンス、肝移植カンファレンス、内科外科病理大腸カンファレン
ス、ハートチームカンファレンス、成人先天性心疾患カンファレンス、腎病
理カンファレンス、血液内科移植カンファレンス、リウマチチームカンファ
レンス、びまん性肺疾患カンファレンス、キャンサーボード、緩和ケアカン
ファレンスなど）を定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•専門研修に必要な剖検（2019 年度実績 15 体、2020 年度 17 体、2021 年度
10 体）を行っています。
•臨床研究に必要な図書館などを整備しています。
•倫理委員会が設置されており、定期的または必要に応じて開催しています。
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に学会発表をしています（2019 年度
16 演題）。さらに、各 Subspeciality 分野の地方会には多数演題発表しています。
【内科専攻医へのメッセージ】
京都府立医科大学（以下，本学）は明治5年に創立され、まもなく開学150年を迎える我が国でも有数の歴史と伝統を有する医科大学です。これまで多くの臨床医と医学研究者を輩出してきました。この伝統をもとに、世界のトップレベルの医学を地域に生かすことをモットーとしています。
39

本プログラムは、京都府の公立大学である本学の附属病院を基幹施設として、京都府を中心に大阪府・滋賀県・兵庫県・岐阜県・奈良県・和歌山県・福井県・静岡県にある連携施設・特別連携施設と協力し実施します。内科専
門研修を通じて、京都府を中心とした医療圏の医療事情を理解し、地域の実情に合わせた実践的な医療を行える内科専門医の育成を行います。さらに、内科専門医としての基本的臨床能力獲得後は、内科各領域の高度なサブスペ
シャルティ専門医の教育を開始します。
初期臨床研修を修了した内科専攻医は、本プログラム専門研修施設群での3年間（基幹施設2年間＋連携施設1年間）に、豊富な臨床経験を持つ指導医の適切な指導の下で、内科専門医制度研修カリキュラムに定められた内科領域
全般にわたる研修を通じて、標準的かつ全人的な内科的医療の実践に必要な知識と技能とを修得することができます。
内科領域全般の診療能力とは、臓器別の内科系サブスペシャルティ分野の専
門医にも共通して求められる基礎的な診療能力を指します。また、知識や技能に偏らずに、患者に慈しみをもって接することができる能力でもあります。さらに、医師としてのプロフェッショナリズムとリサーチマインドを修得して、様々な環境下で全人的な内科医療を実践できる能力のことでもあります。
指導医数
日本内科学会指導医69名、日本内科学会総合内科専門医65名（常勤医）
日本消化器病学会消化器専門医18名、日本循環器学会循環器専門医15名、
日本内分泌代謝科専門医3名、日本糖尿病学会専門医10名、
日本腎臓病学会専門医12名、日本呼吸器学会呼吸器専門医20名、
日本血液学会血液専門医12名、日本神経学会神経内科専門医13名、
日本アレルギー学会専門医（内科）3名、日本リウマチ学会専門医16名、
日本感染症学会専門医3名、日本救急医学会救急科専門医0名、ほか外来・入院患者数
2021 年度外来患者 39,350 名（1 ヶ月平均） 2021 年度入院患者 14,346 名（1ヶ月平均延数）経験できる疾患群
研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を経験することができます。
経験できる技術・技能 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。
経験できる地域医療・診療連携 急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連携なども経験できます。
学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）
日本消化器病学会認定施設
日本呼吸器学会認定施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本腎臓学会研修施設
日本アレルギー学会認定教育施設
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本老年医学会認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本超音波医学会認定超音波専門医制度研修施設
日本透析医学会認定医制度認定施設
日本血液学会認定研修施設
日本大腸肛門病学会専門医修練施設
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日本内分泌甲状腺外科学会認定医専門医施設
日本神経学会専門医制度認定教育施設
日本脳卒中学会認定研修教育病院
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
日本神経学会専門医研修施設
日本内科学会認定専門医研修施設
日本老年医学会教育研修施設
日本内分泌学会内分泌代謝科認定教育施設
日本東洋医学会研修施設
ICD/両室ペーシング植え込み認定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本肥満学会認定肥満症専門病院
日本感染症学会認定研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本高血圧学会高血圧専門医認定施設
ステントグラフト実施施設
日本緩和医療学会専門医認定制度認定研修施設
日本認知症学会教育施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
日本不整脈学会認定研修施設
日本動脈硬化学会認定研修施設
日本心臓リハビリテーション学会認定研修施設 など
2）専門研修連携施設
京都市立病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
【整備基準 24】
•研修に必要な図書室とインターネット環境（無線 LAN）があります。
1)専攻医の環境•適切な労務環境が保障されています。
•メンタルストレスに適切に対処する部署（職員相談室，メンタルヘルス相談窓口）があります。
•ハラスメント委員会が整備されています。
•女性専攻医が安心して勤務できるように，更衣室，仮眠室，シャワー室が整備されています。
•敷地内に院内保育所があります。病児・病後児保育は京都市在住者であれば利用可能です。
認定基準•指導医が 23 名在籍しています。
【整備基準 24】
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，2)専門研修プログ 基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
ラムの環境•医療倫理，医療安全，感染対策講習会を定期的に開催（2015 年度実績 医療倫理 2 回，医療安全 12 回，感染対策 20 回）し，専攻医に受講を義務付け，
そのための時間的余裕を与えます。
•研修施設群合同カンファレンス（2017 年度予定）を定期的に参画し，専攻医に受講を促し，そのための時間的余裕を与えます。
•CPC を定期的に開催（2015 年度実績 6 回）し，専攻医に受講を義務付け，
そのための時間的余裕を与えます。
•地域参加型のカンファレンス（2015 年度実績 2 回）を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
41

認定基準
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち，総合内科，消化器，循環器，内【整備基準 24/31】 分泌，代謝，腎臓，呼吸器，血液，神経，アレルギー，膠原病，感染症および
3)診療経験の環境
救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。膠原病に関しては京都大学より非常勤医師派遣による外来診療が主体です。
認定基準
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（2015【整備基準 24】
年度実績 4 演題）をしています。
4)学術活動の環境
指導責任者
吉波 尚美
【内科専攻医へのメッセージ】
京都市立病院機構 京都市立病院は中京区に位置する病床 548 床の急性期病院です。バランスのとれた豊富な症例があり 各科の専門医、指導医が在籍し 良好な研修環境を整えています。１人の人間として患者に寄り添い，より質の高い医療を提供できるよう 共に学び共に成長する仲間を求めています。
指導医数
日本内科学会指導医 23 名，日本内科学会総合内科専門医 9 名（常勤医）
日本消化器病学会消化器専門医 7 名，日本肝臓学会専門医 4 名，
日本循環器学会循環器専門医 4 名，日本内分泌学会専門医 2 名，
日本糖尿病学会専門医 2 名，日本腎臓病学会専門医 3 名，
日本呼吸器学会呼吸器専門医 2 名，日本血液学会血液専門医 2 名，
日本神経学会神経内科専門医 2 名，日本リウマチ学会専門医 2 名，
日本感染症学会専門医 1 名，ほか
外来・入院患者数
2014 年度実績
新入院患者数 12,293 名
一日平均外来患者数
1,224 名経験できる疾患群
１）きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，
70 疾患群の症例を経験することができます。
２）研修手帳の一部の疾患を除き，多数の通院・入院患者に発生した内科疾患について，幅広く経験することが可能です。
経験できる技術・技 １）技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例
能に基づきながら幅広く経験することができます。
２）地域がん診療連携拠点病院として，外来化学療法センターを設置し 多職
種参加型の CBM に基づき 各領域のがん治療に携わる事が可能です。また2016 年 4 月より腫瘍内科を開設しがん診療の一層の充実を目指します。
経験できる地域医 １）救急指定病院で，2014 年度の救急車受け入れ台数は 6,787 台，患者受け療・診療連携入れ件数は 24,601 件でした。急性期疾患に幅広く対応可能です。
２）京都市内で唯一の第 2 種感染症指定医療機関であり，陰圧個室を含めた感染症専用病床を 8 床、また結核病床 12 床を有しています。「感染症法」上入院の必要な京都市及び乙訓地区の 2 類感染症患者に対応しています。
３）毎月院内で病診連携の会を開催しており，地域連携室を中心に在宅や近隣医療機関との情報提供を緊密に行っています。
学会認定施設•日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）•日本血液学会認定医研修施設•日本臨床腫瘍学会認定研修施設•非血縁者間骨髄採取・移植認定施設•非血縁者間末梢血幹細胞採取施設・移植診療科•日本内分泌学会内分泌代謝科専門医認定教育施設•日本高血圧学会専門医認定研修施設•日本甲状腺学会認定専門医施設•日本糖尿病学会認定教育施設
42•日本肥満学会認定肥満症専門病院•日本腎臓学会研修施設•日本透析医学会認定医制度認定関連施設•日本神経学会専門医制度教育施設•日本脳卒中学会認定研修教育病院•日本認知症学会教育施設•日本呼吸器学会認定施設•日本呼吸器内視鏡学会認定施設•日本消化器病学会認定医制度認定施設•日本肝臓学会認定施設•日本消化器内視鏡学会指導施設•日本循環器学会認定循環器専門医研修施設•日本心血管インターベンション学会認定研修関連施設•非血縁者間骨髄採取・移植認定施設•非血縁者間末梢血幹細胞採取施設・移植診療科•日本感染症学会連携研修施設•日本救急医学会救急科専門医指定施設など
2）専門研修連携施設
国立病院機構京都医療センター
1)専攻医の環境•臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
•国立病院機構非常勤医師として労務環境が保障されています。
•管理課厚生係がメンタルストレスに対処し、管理課長がハラスメントの窓口となります。
•女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワ
ー室、当直室が整備されています。
•敷地内に院内保育所があり、利用可能です。
2)専門研修プログ •指導医は 29 名在籍しています（下記）。
ラムの環境•当院の研修委員会委員長が基幹施設の研修管理委員会の委員として連携を図ります。
•臨床研修センター（2016 年度予定）を設置します。
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2014 年度実績 12 回）していて、専攻医は受講することが必要です。
•CPC を定期的に開催（2014 年度実績 10 回）します。
•伏見医師会と共同し地域参加型のカンファレンスを多数行っています。
•日本専門医機構による施設実地調査に臨床研修センター（2016 年度予定）が対応します。
3)診療経験の環境 ・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 10 分野以上）
で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています（上記）。
•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 65 以上の疾患群）について研修できます。
•専門研修に必要な剖検（2014 年度実績 10 体）を行っています。
4)学術活動の環境 •臨床研究センターを併置し、また臨床研究に必要な図書室、写真室などを整備しています。
•倫理委員会を設置し、定期的に開催（2014 年度実績 12 回）しています。
43

•治験管理室を設置し、定期的に受託研究審査会を開催（2014 年度実績 11 回）
しています。
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表（2014
年度実績 10 演題）をしています。
指導責任者
小山 弘
【内科専攻医へのメッセージ】
京都・乙訓医療圏南部の中心的な急性期病院である国立病院機構京都医療センターは、地域の医療施設と連携しつつ責任感をもって地域の医療に貢献しています。同時に、古くからの初期および後期臨床研修病院として、医師のみならず多くの医療職の教育研修の経験と意思を有しています。そのような環境の中で、内科という、医療の中でも中核を担う領域で、全人的・患者中心かつ標
準的・先進的内科的医療の実践を志す内科専門医志望者を、基幹病院とともに、丁寧に育てていきたいと考えています。
指導医数
日本内科学会指導医 29 名、日本内科学会総合内科専門医 20 名、内分泌代謝科（常勤医）
専門医 9 名、日本消化器病学会消化器専門医 9 名、日本循環器学会循環器専門
医 11 名、日本糖尿病学会専門医 8 名、日本腎臓病学会専門医 4 名、日本呼吸器学会呼吸器専門医 3 名、日本血液学会血液専門医 1 名、日本神経学会神経内科専門医 4 名、日本リウマチ学会専門医 1 名、日本感染症学会専門医 1 名、日本救急医学会救急科専門医 7 名、ほか
外来・入院患者数
外来患者 27,858 名（1 ヶ月平均）、新規入院患者 1,162 名（1 ヶ月平均、うち内科系 495 人）経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができます。
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基能づきながら幅広く経験することができます。
経験できる地域医 急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病療・診療連携病連携なども経験できます。
学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院、日本内分泌学会研修施設、日本甲状腺学会（内科系）
認定施設、日本糖尿病学会認定教育施設、日本肥満学会認定専門病院、FH 診療認定施設、日本腎臓学会研修施設、日本透析医学認定施設、日本急性血液浄化学会認定指定施設、日本臨床腫瘍学会認定研修施設、日本神経学会研修施設、
日本呼吸器内視鏡学会気管支鏡認定施設、日本消化器病学会認定施設、日本消化器内視鏡学会指導施設、日本肝臓学会認定施設、日本循環器学会認定循環器
研修施設、日本心血管インターベンション治療学会認定教育施設、日本不整脈学会認定不整脈専門医研修施設など
2)専門研修連携施設
京都民医連あすかい病院
認定基準•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
【整備基準 23】
•当法人常勤医師として労務環境が保障されています．
1)専攻医の環境•メンタルストレスに適切に対処する部署（総務課職員担当）があります．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，シャワー室，当直室を病院リニューアルとあわせ整備します．
•院内保育所があり，利用可能です．
認定基準•指導医が 4 名在籍しています．
【整備基準 23】
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，2)専門研修プログ 基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
44

ラムの環境•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2014 年度実績 医療倫理 1 回，医療安全 4 回，感染対策 2 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンス（2017 年度予定）を定期的に参画し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を随時開催（2014 年度実績 2 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンス（地元開業医合同勉強会毎年 1 回，多地点合同
メディカル・カンファレンス多数）を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付
け，そのための時間的余裕を与えます．
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち，総合内科，消化器，循環器，【整備基準 23/31】 代謝，腎臓，呼吸器，神経，アレルギー，感染症および救急の分野で定常的に3)診療経験の環境 専門研修が可能な症例数を診療しています．
認定基準
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（2014【整備基準 23】
年度実績 2 演題）をしています．
4)学術活動の環境 •倫理委員会を設置し，定期的に開催（2014 年度実績 1 回）しています．
•専攻医が国内・国外の学会に参加・発表する機会があり，和文・英文論文の筆頭著者としての執筆も定期的に行われています．
指導責任者
武田英希
【内科専攻医へのメッセージ】
当院は一般病棟 121 床、回復期リハビリテーション病棟 51 床の合計 172 床の病院で、常勤医師は内科、精神神経科です。主に肺炎などの感染症、脳梗塞、心不全のような高齢者の common disease の入院を受け入れており、臓器の区
別はありません。地域の診療所からの紹介も多く、特に高齢で身体的、社会的に multi-problem を抱えた患者の診療を中心に行っています。また在宅療養支
援病院として訪問診療にも積極的に取り組んでおり，終末期も含めた地域医療・診療連携についても経験できます．
指導医数
日本内科学会指導医 4 名，日本内科学会総合内科専門医 1 名（常勤医）
日本神経学会神経内科専門医 2 名，日本リウマチ学会専門医 1 名
外来・入院患者数
外来患者 3,091 名（1 ヶ月平均） 入院患者 268 名（1 ヶ月平均）経験できる疾患群
研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患群のうち一部の疾患を除き，通院・入院患者に発生した内科疾患について，幅広く経験することが可能です．
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳に示された内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例
能に基づきながら幅広く経験することができます.
経験できる地域医 在宅療養支援病院として訪問診療にも積極的に取り組んでおり，終末期も含め
療・診療連携た地域医療・診療連携を経験できます．
学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）
日本リハビリテーション医学会研修施設
日本プライマリケア認定施設
日本精神神経学会研修施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本腎臓学会認定施設
日本神経学会専門医研修施設
日本老年医学会認定施設
日本ペインクリニック学会指定研修施設
日本静脈経腸栄養学会 NST 稼働施設など
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2)専門研修連携施設
公益社団法人京都保健会 京都協立病院
認定基準•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
【整備基準 23】
•公益社団法人京都保健会の勤務医師として労務環境が保障されています．
1)専攻医の環境•メンタルストレスに適切に対処する仕組み（こころの健康相談サービスなど）があります．
•ISO9001 の認可施設です．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，シャワー室，当直室が整備されています．
•近隣の保育所の利用が可能です．
認定基準•指導医が２名当院に在籍しています．
【整備基準 23】
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，2)専門研修プログ 基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
ラムの環境•医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2015 年度実績 医療安全 2 回，
感染対策 2 回）と，医療倫理カンファレンスの開催（2015 年度実績２回），専攻医に参加を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンス（2017 年度予定）を定期的に参画し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を開催している研修施設群と連携し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンスは、地域連携室が中心になり福祉サービス事業
所や行政側と連絡をとり開催しています。医学的な問題や介護的な問題においては必要に応じて地域事業所に参加していただき、随時開催しています。また、中丹地域の医療機関と交流があり、それぞれの病院で開催される教育や講演会、学習会などに参加しています。また、普段から医師会やその他の学習会などでも交流を深めており、顔が見える環境づくりを心がけています．専攻医にも受講をしていただける時間的余裕を与えます．
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域13【整備基準23/31】 分野のうち，総合内科，消化器，腎臓、血液の分野で定常的に専門研修が可
3)診療経験の環境
能な症例数を診療しています．
・専門研修に必要な剖検は，研修施設群と連携して実施していきます．
認定基準
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計1演題以上の学会発表をし【整備基準23】ています．（2015年度実績 １回）
4)学術活動の環境•倫理カンファレンスを随時開催（2015年度実績 2回）しています．
•専攻医が国内の学会に参加・発表する機会があります．
指導責任者
玉木 千里
【内科専攻医へのメッセージ】
当院は、99床と小規模病院ながら地域の基幹病院の１つとしての役割を担っております。外来数は特に多く、希少な疾患も含めて初診対応する機会があり、地域プライマリ・ケアの力量を上げるのにふさわしい環境にあります。
入院機能としては、回復リハビリ病床、地域包括ケア病床、一般病床があり、総合内科研修として主に急性〜亜急性期の後二者を担当していただきます。科の区別なく、またマルチプロブレムを抱えた高齢者が多いため、倫理的、全人的な側面を考慮した主治医としての責任ある診療能力が身につきます。これまで多くの研修医を受け入れており、スタッフの医師教育への意識が高いのも特徴です．
指導医数
日本内科学会総合内科専門医
２名 日本神経学会神経内科専門医
１名
46

（常勤医）

日本脳卒中学会認定脳卒中専門医 １名
日本ﾌﾟﾗｲﾏﾘｹｱ連合学会認定指導医
２名
日本リハビリテーション医学会指導責任者 １名

外来・入院患者数
経験できる疾患群

外来患者5,266名（1ヶ月平均延）経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

入院患者2,717名（1ヶ月平均延）2014年度実績より

1）研修手帳（疾患群項目表）にある13領域，70疾患群のうち，16疾患群以上について経験できます．（入院患者１０例以上の実績で抽出）
2）研修手帳の一部の疾患を除き，通院・入院患者に発生した内科疾患について，幅広く経験することが可能です．
Gerenalistとして必要なベッドサイド手技については頻回に施行する機会が多あり（初期研修医の指導を含む）、Subspecialistとして必要な手技（消化管内視鏡検査など）についても指導医の立ち会いのもと、経験・実施することができます.
日常診療では、生活習慣病、患者教育、心理社会的問題、認知症を含めた高齢者ケアなどを、地域包括ケアでは、学校医、地域保健活動なども経験できます．
診療連携では、地域の後方病院と連携し、高度な医療（特に脳出血、ACS、外傷、透析導入例）を要す疾患については紹介します。以下の内科臓器別（疾患別）問題については、常勤ないし非常勤の専門医がいますので、適宜コンサルトをしながら当院でできるベストケアを探っています。呼吸器、循環器、腎臓内科、神経内科、リハビリ、糖尿病、リウマチ膠原病）
厚生労働省指定協力型臨床研修病院
日本プライマリ・ケア連合学会認定家庭医療後期研修プログラム認定施設
日本リハビリテーション医学会研修施設
日本静脈経腸栄養学会NST稼働施設

2)専門研修連携施設
耳原総合病院
認定基準【整備基準 24】
1)専攻医の環境•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
•研修に必要な図書室と院内 Wi-Fi を用いたインターネット環境があります。
•耳原総合病院常勤医師として労務環境が保障されています。
•メンタルストレスに適切に対処する部署があります。（法人中央労働安全衛生委員会）•ハラスメント委員会が同仁会本部に整備されています。（法人セクハラ委員会）•女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、仮眠室、シャワ
ー室、当直室が整備されています。
•敷地に近接して院内保育所があり、利用可能です。（月曜～日曜まで対応）
認定基準•指導医は７名在籍しています。
【整備基準 24】
•内科専門研修プログラム管理委員会（統括責任者：総合内科専門医かつ指導
2) 専門研修プログラ 医）にて、基幹施設、連携施設に設置されている研修委員会との連携を図りムの環境ます。
•基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会と臨床研修センターを設置します。
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会（2019 年度実績を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•CPC を定期的に開催（2019 年度実績 6 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
47

認定基準
【整備基準 24】3)診療経験の環境•地域参加型のカンファレンスを定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講（2021 年度開催予定）を義
務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•日本専門医機構による施設実地調査に臨床研修センターが対応します。
•特別連携施設の専門研修では、電話や耳原総合病院での面談・カンファレン
スなどにより指導医がその施設での研修指導を行います。
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 7 分野以上）
で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています（上記）。
•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 35 以上の疾患群）について研修できます（上記）。
•専門研修に必要な剖検を行っています。

認定基準【整備基準 24】
4)学術活動の環境•臨床研究に必要な図書室などを整備しています。
•倫理委員会を設置し、定期的に開催（2019 年度実績 12 回）しています。
•学術委員会を設置し、年報、医報の発行を行います。
•すでにリサーチに取り組んでいる部署のひとつとして、HPH 委員会があり、2014,2015,2016,2017,2018,2019 年連続して国際 HPH カンファレンスでの発表を行っています。
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表をし
ています。
指導責任者
川口 真弓
指導医数
日本内科学会指導医 7 名、日本内科学会総合内科専門医 8 名（常勤医）
日本消化器病学会消化器専門医 2 名、日本循環器学会循環器専門医 6 名、
日本糖尿病学会専門医 1 名、日本腎臓病学会専門医 2 名、日本アレルギー学会専門医（内科）1 名ほか
外来・入院 患者数
外来患者 12,665 名（平均延数／月）入院患者 11,313 名（平均数／月）経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70
疾患群の症例を幅広く経験することができます。
経験できる技術・技能 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。
経 験 で き る 地 域 医 急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・療・診療連携病病連携なども経験できます。
学会認定施設日本消化器病学会関連施設（内科系）
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本腎臓学会研修施設
日本神経学会認定準教育関連施設
日本救急医学会救急科専門医指定施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本呼吸器内視鏡学会研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本糖尿病学会認定教育施設など
2)専門研修連携施設
公益社団法人京都保健会 吉祥院病院
認定基準•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
48

【整備基準23】
1)専攻医の環境認定基準【整備基準23】2)専門研修プログ
ラムの環境

認定基準
【整備基準23/31】
3)診療経験の環境認定基準【整備基準23】
4)学術活動の環境
指導責任者

指導医数
（常勤医）
外来・入院患者数
経験できる疾患群

経験できる技術・技能経験できる地域医•公益社団法人京都保健会の勤務医師として労務環境が保障されています．
•メンタルストレスに適切に対処する仕組み（こころの健康相談サービスなど）があります．
•ISO9001の認可施設です．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，シャワー室，当直室が整備されています．
•近隣の保育所の利用が可能です．
•指導医が1名当院に在籍しています．
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
•医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2015年度実績
医療安全4回，感染対策2回）と，医療倫理カンファレンスの開催（2015年度
実績6回），専攻医に参加を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンス（2017年度予定）を定期的に参画し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPCを開催している研修施設群と連携し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンスは、地域連携室が中心になり福祉サービス事業
所や行政側と連絡をとり開催しています。医学的な問題や介護的な問題においては必要に応じて地域事業所に参加していただき、随時開催しています。
また、中丹地域の医療機関と交流があり、それぞれの病院で開催される教育や講演会、学習会などに参加しています。また、普段から医師会やその他の学習会などでも交流を深めており、顔が見える環境づくりを心がけています．専攻医にも受講をしていただける時間的余裕を与えます．
・カリキュラムに示す内科領域13分野のうち，総合内科，内分泌，循環器等の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています．
・専門研修に必要な剖検は，研修施設群と連携して実施していきます．
•倫理カンファレンスを随時開催（2015年度実績6回）しています．
•専攻医が国内の学会に参加・発表する機会があります．
清洲 早紀
44床と小規模病院ながら地域の病院の１つとしての役割を担っております。
外来では、希少な疾患も含めて初診対応する機会があり、地域プライマリ・
ケアの力量を上げるのにふさわしい環境にあります。入院機能としては、地域包括ケア病床、一般病床があり、総合内科研修として主に亜急性期を担当していただきます。高齢者が多いため、倫理的、全人的な側面を考慮した主治医としての責任ある診療能力が身につきます。
日本内科学会総合内科専門医
1名 日本糖尿病学会専門医
１名
日本ﾌﾟﾗｲﾏﾘｹｱ連合学会認定指導医 1名 日本在宅医学会専門医指導医1名
外来患者3,380名（1ヶ月平均延）入院患者1,116名（1ヶ月平均延）2014年度実績より

1）研修手帳（疾患群項目表）にある13領域，70疾患群のうち，16疾患群以上について経験できます．
2）研修手帳の一部の疾患を除き，通院・入院患者に発生した内科疾患について，幅広く経験することが可能です．
Gerenalistとして必要なベッドサイド手技については施行する機会があり、経験・実施することができます.
日常診療では、生活習慣病、患者教育、心理社会的問題、認知症を含めた高49

療・診療連携

学会認定施設（内科系）

齢者ケアなどを、地域包括ケアでは、地域保健活動なども経験できます．
診療連携では、地域の後方病院と連携し、高度な医療（特に脳出血、ACS、外傷、透析導入例）を要す疾患については紹介します。
日本在宅医学会認定施設

2)専門研修連携施設
社会医療法人健生会土庫病院
認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です．
【整備基準 23】
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります．
1)専攻医の環境•社会医療法人健生会常勤医師として労務環境が保障されています．
•メンタルストレスに適切に対処する部署があります．
•ハラスメント委員会設置予定です．
•女性専攻医が安心して勤務できるように，更衣室，シャワー室，当直室が整備されています．
•法人敷地内に院内保育所があり，病児保育園も開設しています。
認定基準•指導医が 2 名在籍しています．
【整備基準 23】
•内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，2)専門研修プログ 基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
ラムの環境•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2014 年度実績 医療倫理 1 回，医療安全 6 回，感染対策 2 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•研修施設群合同カンファレンス（2017 年度予定）を定期的に参画し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•CPC を定期的に開催（2014 年度実績 6 回）し，専攻医に受講を義務付け，
そのための時間的余裕を与えます．
•地域参加型のカンファレンス（2014 年度実績 1 回）を定期的に開催し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
認定基準
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち，総合内科，消化器，循環器，代【整備基準 23/31】 謝，腎臓，呼吸器，神経および救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数
3)診療経験の環境を診療しています．
認定基準
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（2014【整備基準 23】
年度実績 2 演題）をしています．
4)学術活動の環境
指導責任者
山西行造
【内科専攻医へのメッセージ】
当院は奈良県大和高田市にあり、199 床の中規模病院で、内科 126 床で運用しています。臓器や疾患を選ばず、患者さん中心の医療・全人的医療をめざし、
基本的臨床能力の向上・標準的医療の推進、さらに患者さんの抱える社会的問
題への積極的な取り組みを行っています。また消化器病センター（大腸肛門病センター）を有し、近畿圏でも特色ある病院として発展してきました。消化器全般の病気について早期発見から治療・緩和ケアに至るまでの医療を強化しています。
カンファレンスも充実しており、新入院、救急症例、総合診療、内視鏡病理、循環器、呼吸器などのカンファレンスを積極的に開催し、自分の受け持ち以外の病態等についても理解を深めることができます。臨床症状の背景に生じている疾患の病態を深く広く理解することを重視したトレーニングを通じて、内科全般の力をつけていきます。
指導医数
日本内科学会指導医 2 名50日本内科学会総合内科専門医 2 名
日本循環器学会循環器専門医 2 名
日本救急医学会救急科専門医 2 名
外来・入院患者数
外来患者 4293 名（1 ヶ月平均） 入院患者 3672 名（1 ヶ月平均延数）内科経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾
患群の症例を経験することができます．
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基能づきながら幅広く経験することができます．
経験できる地域医 急性期医療だけでなく，超高齢社会に対応した地域に根ざした医療，病診・病療・診療連携病連携なども経験できます．法人内には在宅療養支援診療所、訪問看護、訪問
リハビリ、老健を有し、救急、外来～入院～在宅のシームレスな医療現場で地域医療が研修が可能です。
（常勤医）

学会認定施設（内科系）

2)専門研修連携施設
和歌山生協病院
認定基準【整備基準 23】
1)専攻医の環境

日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本大腸肛門病学会専門医修練施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本静脈経腸栄養学会 NST 稼働施設など

・

臨床研修指定病院である。

•

施設内に研修に必要なインターネットの環境が整備されている。

•

育児短時間勤務制度など子育てにも適切な労務環境が保障されている。

•

労働安全衛生などメンタルストレスに適切に対処する環境が整備されている。

•

セクシャルハラスメントの規定が整備され職員に周知されている。

•

女性専攻医が安心して勤務できるが更衣室等が配慮されている。

•

敷地内に院内保育所を有し利用可能である。

認定基準【整備基準 23】2)専門研修プログ
ラムの環境• 指導医が 1 名在籍しています。またプライマリ・ケア連合学会指導医４名、アレルギー専門医 1 名、脳卒中専門医 1 名、リハビリテーション専門医 1 名で指導にあたります•
内科専攻医研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります．
•
医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、参加の時間保証をします。
•
研修施設群合同カンファレンス（2017 年度予定）を定期的に参画し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます．
•
CPC を定期的に開催（2015 年度実績 1 回）し，専攻医に受講を義務付け，
そのための時間的余裕を与えます．
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち，全ての分野で専門研修が可能【整備基準 23/31】 な症例数を診療しています．特に、総合内科，消化器，循環器，代謝，呼吸器、
3)診療経験の環境 アレルギーの分野で多数の症例を経験できます。
・専門研修に必要な剖検（2015 年度実績 2 体）を行っています．
認定基準
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（201451【整備基準 23】
4)学術活動の環境

指導責任者

指導医数
（常勤医）
外来・入院患者数
経験できる疾患群

年度アレルギーとプライマリ・ケア学会に実績 3 演題 2016 年は内科に 1 題予定）をしています．
•倫理委員会を設置し，定期的に開催（2015 年度実績 4 回）しています．
•専攻医が国内・国外の学会に参加・発表する機会があり、勤務保障・参加費保証があります。
畑 伸弘【内科専攻医へのメッセージ】和歌山県下で屈指の喘息患者を管理しており、喘息アレルギー診療、呼吸器感染症、慢性呼吸不全の診断・治療・在宅診療などにおいて専攻医の研修に最適です。また、プライマリ・ケア連合学会の研修施設として、循環器や糖尿病、腎不全といった複数の問題を抱えた患者さんの包括的なケアを研修できます。リハビリ専門医との連携で、急性疾患の後のリハビリや、脳血管障害のリハビリなども含め、急性期から在宅医療までの継続的な医療の研修が行えます。
日本内科学会専門医 1 名，

外来患者 4431 名（1 ヶ月平均） 入院患者 255 名（1 ヶ月平均）
1）研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾患群のうち，全ての分野で専門研修が可能な症例数を診療しています．特に、総合内科，消化器，循環器，代謝，呼吸器、アレルギーの分野で多数の症例を経験できます。急性期から慢性期、リハビリテーション、在宅医療まで継続的な研修が行えます．
2）研修手帳の一部の疾患を除き，多数の通院・入院患者に発生した内科疾患について，総合的、包括的な医療を経験することが可能です．
経験できる技術・技 1）消化器では上部内視鏡 下部内視鏡 血管造影 超音波検査 CT・MRI 診
能断。
2）呼吸器では気管支鏡 精密睡眠機能検査 呼吸機能 人工呼吸器治療
3）循環器では 超音波検査 脈波 4）腎臓では 血液透析 吸着療法
4）神経では CT・MＲＩ診断 脳波検査 神経伝導検査・筋電図 ボトックス
治療など
技術・技能評価手帳に示された内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます.
経験できる地域医 月 225 件の訪問診療で終末期の在宅診療など診療に関連した地域医療・診療連
療・診療連携
携を経験できます．
学会認定施設日本プライマリ・ケア連合学会教育施設（内科系）
日本リハビリテーション医学会教育施設
日本脳卒中学会教育施設
日本アレルギー学会（内科） 準教育施設
2)専門研修連携施設
京都桂病院
認定基準
【整備基準 24】
1)専攻医の環境

認定基準•初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
•嘱託常勤医師として労務環境が保障されています。
•ハラスメント相談及び苦情対応窓口あり。
•女性専攻医が安心して勤務できるように，休憩室，更衣室，仮眠室，シャワー室，当直室が整備されています。
•院内保育所があり，利用可能です。
•内科指導医は 25 名在籍しています。
52

【整備基準 24】2)専門研修プログラ
ムの環境

認定基準
【整備基準 24】3)診療経験の環境認定基準【整備基準 24】
4)学術活動の環境

指導責任者

指導医数
（常勤医）

•内科専門研修プログラム管理委員会
・統括責任者：宮田 仁美（血液浄化センター長，腎臓内科部長，指導医），
統括副責任者：菱澤 方勝（血液内科部長，指導医）
研修管理委員長：西村 尚志（呼吸器内科部長，指導医）•専門医研修プログラム委員会にて，基幹施設，連携施設に設置されている研修委員会との連携を図ります。
•基幹施設内において研修する専攻医の研修を管理する内科専門研修委員会と研修管理事務局を設置します。
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2022 年度実績 12 回）
し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
•内科合同カンファレンスを定期的に主催（2022 年度実績 11 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。（IMEC-K）•CPC を定期的に開催（2022 年度実績 5 回）し，専攻医に受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。
•西京医師会と共同し、地域参加型のカンファレンスを定期的に多数開催しています。
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講を義務付け，そのための時間的余裕を与えます。(2022 年度開催実績 1 回：受講者 6 名）
•日本専門医機構による施設実地調査に研修管理事務局が対応します。
•特別連携施設（南丹みやま診療所）の専門研修では，電話や面談・カンファレンス・委員会などにより指導医がその施設での研修指導を行います。
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち全分野（少なくても 7 分野以上）
で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています（上記）。
•70 疾患群のうちほぼ全疾患群（少なくても 35 以上の疾患群）について研修できます（上記）。
•専門研修に必要な剖検を行っています。（2022 年度実績 4 体）•臨床研究に必要な図書室を整備しています。
•臨床倫理委員会を設置し，定期的に開催しています。
•治験委員会，臨床研究・倫理委員会が別にあり、各毎月 1 回開催しています。
•日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表をしています。
宮田 仁美（血液浄化センター長，腎臓内科部長，指導医）【内科専攻医へのメッセージ】
京都・乙訓医療圏南部の急性期病院で、地域がん診療拠点病院でかつ地域医療支援病院です。地域の医療施設と連携しつつ責任感を持って地域の医療に貢献しています。同時に、初期および後期臨床研修病院として、医師のみならず多くの医療職の教育研修を行ってきました。そのような環境の中で、内科という医療の中でも中核を担う領域で、全人的・患者中心かつ標準的・先進的内科的医療の実践を志す内科専門医志望者を、連携病院とともに丁寧に育てていきたいと考えています
内科指導医 25 名（2023。4）
日本内科学会指導医，日本内科学会総合内科専門医（28 名）
日本消化器病学会消化器専門医，日本循環器学会循環器専門医，
日本糖尿病学会専門医，日本腎臓病学会専門医，
日本呼吸器学会呼吸器専門医，日本血液学会血液専門医，
日本神経学会神経内科専門医，日本アレルギー学会専門医，
日本リウマチ学会専門医，
53

外来・入院患者数経験できる疾患群
経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携
学会認定施設（内科系）

日本救急医学会救急科専門医，
ほか
総外来患者185,322名（年間実数）
総入院患者17,806名（年間実数）（2022。1-12）557 床 （一般病棟 545 床，結核 12 床）
きわめて稀な疾患を除いて，研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域，70 疾
患群の症例を幅広く経験することができます
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を，実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。
日本内科学会認定医制度教育病院
日本消化器病学会専門医制度認定施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本心血管インターベンション治療学会研修施設
日本呼吸器学会認定施設
日本血液学会認定血液研修施設
骨髄移植推進財団非血縁者間骨髄採取・移植施設
日本腎臓学会研修施設
日本リウマチ学会教育施設
日本透析医学会専門医制度認定施設
日本神経学会教育関連施設
日本アレルギー学会アレルギー専門医教育研修施設
日本救急医学会救急科専門医指定施設
日本呼吸器内視鏡学会専門医認定施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本糖尿病学会認定教育施設など

2）専門研修連携施設
滋賀県立総合病院
認定基準•研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
【整備基準 24】•滋賀県の会計年度任用職員として労務環境が保障されています。
1)専攻医の環境•メンタルストレスに適切に対処する部署（滋賀県病院事業庁内）があります。
•女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、シャワー室、当直室が整備されています。
•敷地内に院内保育所があり、利用可能です。
認定基準【整備基準 24】2)専門研修プログラ
ムの環境•指導医が 10 名以上在籍しています。
•内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•研修施設群等で開催するカンファレンスに参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•CPC を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•地域参加型のカンファレンス（地元医師会合同勉強会、全県型のメディカル・54

カンファレンスなど）を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
認定基準
・カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、すべての分野で定常的に専門研【整備基準 24】修が可能な症例数を診療しています。
3)診療経験の環境
・専門研修に必要な剖検（2022 年度は実績 6 体）を行っています。
認定基準
・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で 3 演題以上の学会発表をして【整備基準 24】
います。
4)学術活動の環境•倫理委員会を設置し、定期的に開催しています。
•治験事務局を設置し、定期的に治験委員会を開催しています。
•専攻医が国内・国外の学会に参加・発表する機会があり、和文・英文論文の筆頭著者としての執筆も積極的に行われています。
指導責任者
山本 泰三
【内科専攻医へのメッセージ】
当院は滋賀県のがん拠点病院であり、がんについて豊富な症例と数多くのセミナーを経験できます。がんに関する教育・予防、診断・治療、緩和ケア、支援体制も充実しています。
虚血性心疾患、脳卒中、糖尿病などがん以外の生活習慣病についても、各分野の専門医や指導医が在籍しており、予防から侵襲的治療までを幅広く、深く経験することが可能です。その他の内科疾患についても、研修手帳に定める 70 疾患群を網羅的に研修することが可能です。多職種によるチーム医療も活発に行
われています。当院での研修を活かし、今後さらに重要性が増す生活習慣病のsubspecialty の専門医として、あるいは幅広い知識・技能を備えた generalistの内科専門医になれるよう頑張ってください。
指導医数
日本内科学会指導医
日本内科学会内科専門医（常勤医）
日本糖尿病学会指導医 日本糖尿病学会専門医
日本消化器病学会指導医 日本消化器病学会専門医
日本肝臓学会専門医 日本腎臓病学会指導医、専門医
日本循環器病学会専門医
日本血液学会指導医 日本血液学会専門医
日本神経学会指導医 日本神経学会専門医
日本呼吸器学会指導医 日本呼吸器学会専門医
日本リウマチ学会指導医 日本リウマチ学会専門医など
外来・入院患者数
外来患者名19,457名（1カ月平均） 入院患者数364名（1日平均）経験できる疾患群
きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を幅広く経験することができます。
経験できる技術・技 技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基能づきながら幅広く経験することができます。
経験できる地域医療 急性期医療だけでなく、超高齢社会にも対応した地域医療、病診、病病連携を・診療連携
経験できます。特にがん・動脈硬化性疾患などの生活習慣病に関した連携が充実しています。
学会認定施設日本内科学会認定医制度教育病院（内科系）
日本呼吸器学会認定施設
日本循環器学会循環器専門医研修施設
日本血液学会認定血液研修施設
日本神経学会教育施設
日本糖尿病学会認定教育施設
日本消化器病学会専門医制度審議委員会認定施設
55

日本心血管インターベンション治療学会認定研修施設
日本不整脈学会・日本心電学会認定不整脈専門医研修施設
日本ステントグラフト実施基準管理委員会胸部・腹部ステントグラフト実施施設
日本消化器内視鏡学会専門医制度指導施設
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
日本リハビリテーション医学会研修施設
日本感染症学会認定研修施設
日本病態栄養学会 病態栄養専門医研修認定施設
日本静脈経腸栄養学会 NST 稼働施設
日本病態栄養学会認定栄養管理・NST 実施施設
日本栄養療法推進協議会 NST 稼働施設
日本緩和医療学会認定研修施設
日本認知症学会専門医教育施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
2)専門研修連携施設
津軽保健生活協同組合 健生病院
認定基準

臨床研修指定病院になっています。
【整備基準 23】

施設内に研修に必要なインターネット環境を整備しています。
1)専攻医の環境

メンタルストレスに適切に対処するため、基幹施設と連携をとっています。

女性専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、シャワー室、当直室が整備されています。

近隣に保育所があり、利用可能です。病院として病児保育を行っています。
認定基準

指導医が 5 名在籍しています。
【整備基準 23】

内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理
2)専門研修プログラ
し、基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
ムの環境
医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2021 年度実績 医療倫理 0 回、医療安全 2 回、感染対策 2 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。

研修施設群合同カンファレンスに参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。

CPC を定期的に開催（2021 年度実績 5 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。

地域参加型のカンファレンスを開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
認定基準
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、総合内科、消化器、循環器【整備基準 23/31】
および救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。
3)診療経験の環境

専門研修に必要な剖検（2021 年度実績 0 体）を行っています。
認定基準

日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表【整備基準 23】（2021 年度実績 0 演題）をしています。
4)学術活動の環境
倫理委員会を設置し、定期的に開催（2021 年度実績 9 回）しています。
指導責任者
竹内一仁
【内科専攻医へのメッセージ】
地域の第一線の病院として、高齢者を中心とした内科診療を経験できます。
消化器・循環器の標準治療を中心に、精神科医とともに認知症や精神疾患を合
56

指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群

経験できる技術・技能経験できる地域医療・診療連携
学会認定施設（内科系）

2）専門研修連携施設
鳥取生協病院
認定基準
・【整備基準 24】
・
1)専攻医の環境
・
・
・
・

認定基準
【整備基準 24】
2) 専 門 研 修 プ ロ
グラムの環境

・
・
・

・

・
・
・
・

併した患者を見たり、誤嚥性肺炎など他職種チームアプローチでの治療を行ったりと、幅広く経験することができます。
幅広い知識と経験を持ち、地域を支えることが出来る総合内科医を目指して下さい。
日本内科学会指導医 5 名、日本内科学会総合内科専門医 6 名、日本神経学会神
経内科専門医 1 名、日本消化器病学会消化器専門医 2 名、日本循環器学会循環器専門医 1 名、日本肝臓学会認定肝臓専門医 1 名、日本救急医学会認定救急科
専門医 5 名ほか
内科外来患者 253。9 名（1 日平均） 内科入院患者 97。6 名（1 日平均）
研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群のうち、一部の疾患を除く
多数の内科疾患について、外来・入院治療を通して、幅広く経験することが可能です。
技術・技能評価手帳に示された内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することが出来ます。
外来から訪問診療まで、包括的な地域医療・診療連携を経験できます。
日本内科学会認定医教育関連病院
日本消化器内視鏡学会認定指導施設
日本神経学会専門医准教育施設
日本病理学会病理専門医制度研修登録施設
日本感染症学会認定研修施設 など

初期臨床研修制度基幹型研修指定病院です。
研修に必要な図書室とインターネット環境があります。
安全衛生委員会により労務環境が保障されています。
メンタルストレスに適切に対処する部署（心療科）があります。
ハラスメントに関して、適切に対処するための規定が整備され担当部
署（ハラスメント委員会）が配置されています。
専攻医が安心して勤務できるように、休憩室、更衣室、シャワー室、当直室が整備されています。
近隣同法人内に病児保育があります。
指導医が 4 名在籍しています（下記）。
内科専攻医研修委員会を設置して、施設内で研修する専攻医の研修を管理し、基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図ります。
医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催（2022 年度実
績 医療倫理 2 回、医療安全 2 回、感染対策 2 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
研修施設群合同カンファレンスへ定期的に参画し、専攻医に受講を義
務付け、そのための時間的余裕を与えます。
CPC を都度開催（2022 年度実績 4 回）し、もしくは基幹施設でのCPC に専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
地域参加型のカンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
岡山協立病院へ初期研修医の麻酔科研修で派遣した実績があります。
また、月 1 回の「環瀬戸内カンファレンス」にも参加するなど、岡山
57

認定基準
【整備基準 24】
3) 診 療 経 験 の 環
境認定基準【整備基準 24】
4) 学 術 活 動 の 環
境
指導責任者

指導医数
（常勤医）

外来・入院患者数
経験できる疾患群経験できる技
術・技能経験できる地域医療・診療連携
学会認定施設（内科系）

協立病院とは常に連携をとりあっています。
カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうち、総合内科、消化器、循環器、内分泌、代謝、腎臓、呼吸器、血液、神経、アレルギー、膠原病、感染症および救急の分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療しています。
日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 1 演題以上の学会発表（2022 年度実績 3 演題）をしています。

宮﨑 慎一【内科専攻医へのメッセージ】
当院は鳥取県東部および兵庫県北部の人口約 30 万人を医療圏とする、緩和ケア病棟を含む 260 床の病院です。関連施設としては、2 つの診療所、
199 床の高齢者施設を併設しています。救急患者は年間約 3,000 例あり、
急性期医療における ER 型の研修、保健予防から慢性期、リハビリ、緩和ケアの各 Stage を研修できます。また内科は、消化器、循環器、呼吸器、アレルギー、血液疾患、膠原病、内分泌疾患も多く、鳥取の風土とジオ
パークの海と山に囲まれた贅沢な環境の中で充実した研修が可能です。
日本内科学会指導医 4 名，日本内科学会総合内科専門医 4 名
日本消化器病学会専門医 3 名
日本アレルギー学会 1 名
日本肝臓学会専門医 2 名
日本消化管学会胃腸科専門医 2 名
日本消化管学会 3 名
日本消化器内視鏡学会専門医 3 名
日本消化器がん検診学会総合認定医 2 名
日本消化器がん検診学会認定医 2 名
日本呼吸器内視鏡学会専門医 1 名
日本超音波医学会認定超音波専門医 2 名
人間ドック健診専門医 2 名
外来患者延利用数 59,077 名（2022 年度）
入院患者延利用数 70,920 名（2021 年度）
きわめて稀な疾患を除いて、研修手帳（疾患群項目表）にある 13 領域、70 疾患群の症例を経験することができます。
技術・技能評価手帳にある内科専門医に必要な技術・技能を、実際の症例に基づきながら幅広く経験することができます。
急性期医療だけでなく、超高齢社会に対応した地域に根ざした医療、病診・病病連携なども経験できます。
日本内科学会教育関連施設
日本消化器病学会専門医認定施設
日本アレルギー学会準教育施設
日本肝臓学会専門医認定施設
日本消化管学会胃腸科指導施設
日本消化器内視鏡学会専門医指導施設
日本呼吸器内視鏡学会専門医認定施設
日本超音波医学会認定超音波専門医研修施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
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日本静脈経腸栄養学会 ＮＳＴ稼動施設、認定教育施設
日本消化器がん検診学会 認定指導施設
日本人間ドック学会健診専門医研修施設
日本栄養療法推進協議会 ＮＳＴ稼動施設
日本消化器がん検診学会 認定指導施設
2）専門研修連携施設
北海道勤医協中央病院
1)専攻医の環境

2)専門研修プログラムの環境

3)診療経験の環境

・初期臨床研修制度の基幹型研修指定病院である。
・施設内に研修に必要な図書やインターネットの環境が整備されている。
・ 適切な労務環境が保障されている。
・ メンタルストレスに適切に対処する部署が整備されている。
・ ハラスメント委員会が整備されている。
・ 女性専攻医が安心して勤務できるような休憩室や更衣室等が配慮されている。
・ 敷地内外を問わず保育施設等が利用可能である。
・ 指導医が 1 名以上在籍している。
・ 研修委員会を設置して，施設内で研修する専攻医の研修を管理し，基幹施設に設置されるプログラム管理委員会と連携を図る
ことができる。
・ 医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催している。開催している場合には、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えている。
・ 研修施設群合同カンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えている。
・ CPC を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えている。
・ 地域参加型のカンファレンスを定期的に参画し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えている。
・JMECC を毎年開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えている。
• カリキュラムに示す内科領域 13 分野のうちいずれかの分野で定常的に専門研修が可能な症例数を診療している。

4)学術活動の環境・日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 3 演題以上の学会発表をしている。

指導責任者

中野 亮司

指導医など （常勤医）（2023 年 4 月現在）

日本内科学会指導医 17 人、日本内科学会総合内科専門医 16 人、
日本消化器病学会専門医 5 人、日本循環器学会専門医 7 人、日本呼吸器学会専門医 6 人、日本腎臓病学会専門医 2 人、日本糖尿病学会専門医 1 人、日本内分泌学会専門医 1 人、日本リウマチ学会
専門医（内科）2 人、日本血液学会専門医 2 人、日本アレルギー学会専門医（内科）1 人、日本透析医学会専門医 2 人、日本脳卒
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中学会専門医 1 人ほか

外来・入院患者数 (年間)（2022 年度実績）

総入院患者数；8,371 人

経験できる疾患群

総合内科、消化器、循環器、内分泌、代謝、腎臓、呼吸器、血液、神経、アレルギー、膠原病、感染症、救急経験できる技術・技能

診断、医療面接、身体診察、専門的検査（手技を伴うもの、判断能力が問われるもの）、治療（薬物治療，応急処置等）とその方針の決定、他の専門医へのコンサルテーション、患者および家族への説明などがん診療連携、地域ﾊﾟｽ協議会、在宅介護ネットワーク、へき地
診療研修、災害医療連携など経験できる地域医療・診療連携学会認定施設（内科系）

総外来患者数；110,652 人

消化器学会、消化器内視鏡学会、循環器学会、内分泌学会、糖尿病学会、腎臓学会、透析学会、呼吸器学会、呼吸器内視鏡学会、リウマチ学会、血液学会、救急学会など

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