目指す姿の実現に向けた戦略

過去の中期経営計画の振り返り

中期経営計画中期経営計画GD100 Phase IV

GD20202015年度 -2017年度

2018年度 -2020年度

ビジョン

成長力の結集〜 YOKOHAMA の可能性を結集して、次の100年を切り拓く〜

2017年度横浜ゴムの強みを再定義し独自路線を強化した
成長戦略を通じて経営基盤を強化

2020年度

経営指標

売上高7,700億円

売上収益

7,000億円

営業利益

800億円

事業利益

700億円

営業利益率

10.4%

事業利益率

ROA（当期利益）

5% 以上

営業 CF

ROE（当期利益）12% 以上ROE

10%

D/E レシオ

0.8倍以下D/E レシオ

0.6倍

グローバル展開の推進

戦略と主な成果 獲得した強み●

生産／販売／技術各分野での拠点ネットワーク拡充●

新車用タイヤの海外ビジネス拡大●

グローバルでのブランド認知度向上（英国サッカークラブ

10%
2,000億円（3年間累計）

タイヤ消費財事業：プレミアムタイヤ市場における存在感のさらなる向上
1. プレミアムカー戦略：ハイインチ高性能タイヤを中心に新車装着を拡大し、ポルシェ「カイエン」や BMW「X3」など13車種に採用「チェルシー FC」とパートナー契約締結）

2. ウィンタータイヤ戦略：オールシーズンタイヤ「BluEarth-4S AW21」や北米向けスタッドレスタイヤ「iceGUARD iG53」など３商品を投入

環境貢献技術の向上

3. ホビータイヤ戦略：SUV・ピックアップトラック向け「GEOLANDARX-AT」などあらゆる自動車ユーザーの趣味に対応する６つの新商品●

環境貢献商品100% 達成●

低燃費市販用タイヤのグローバル展開●

低燃費新車用タイヤの採用／納入拡大

事業ポートフォリオの強化●

農機／建機用タイヤメーカー（ATG）買収●

産業車両用タイヤメーカー（愛知タイヤ工業）買収

を投入

4. コミュニケーション戦略：デジタルを活用したダイレクトマーケティ
ングを強化し、エンドユーザーとのコミュニケーションを活性化

タイヤ生産財事業：タイヤ生産財を次の100年の収益の柱へ
1. OHT 事業：2016年に買収した ATG の成長により、売上高におけるタイヤ生産財事業の構成比率は当初計画を上回る実績を達成

2. TBR 事業：2015 年に操業を開始した米国ミシシッピ工場に関して、2018 年に減損損失を計上したものの、設備面や人材面の課題に対応するなど供給改善に取り組み、販売を拡大

MB 事業：得意分野への資源の集中●

自動車部品事業では北米での自動車用ホース配管の納入拡大、海洋事業では世界最大の超大型空気式防舷材の納入、両事業を強化。

課題克服すべき弱み●

高付加価値品への資源集中による商品ミックスの向上

戦略面●

Phase Ⅳで実行した大型投資や買収効果の確実な刈り取り●

タイヤ消費財：プレミアムタイヤ市場における存在感のさらなる向上

財務体質の強化●

タイヤ生産財：OHT 事業、TBR 事業のさらなる強化●

MB：得意分野への資源の集中

●

事業環境面

2020 年に発生した新型コロナウイルス感染症の全世界拡大に伴う経済減速などにより、当初目標の売上収益 7,000 億円、事業利益 700 億円は未達成

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THE YOKOHAMA RUBBER CO., LTD.

「深化×探索」を支える原動力

目指す姿の実現に向けた戦略

経営のレジリエンスの強化

データ

中期経営計画2021年度 -2023年度

Yokohama Transformation 2023（YX2023）
ビジョン

深化×探索 による変革
YX2023 実績

目標9,853億円

営業キャッシュフロー

991億円 10.1％
0.63倍
9.9％
5.3％
2,672億円（3年累計）

7,000億円
700億円 10％
0.4倍
10％
7％
2,500億円（3年累計）

設備投資

減価償却費以内（除く戦略投資）

減価償却費以内（除く戦略投資）

売上収益

経営指標

事業利益（％）

D/E レシオ
ROE
ROIC「過去100年の集大成」「過去100年の集大成」と銘打ち、2021年から2023年の3年間で取り組んだ YX2023では、各年度とも当初設定した売上収益・事業利益の目標を大きく上回りました。最終年である2023年度は、売上収益は目標の1兆円にはわずかに届かなかったものの、事業利益率は初めて10％を超えました。一方、D/E レシオは、Trelleborg Wheel Systems Holding AB（TWS）の買収により未達となり、ROE も目標にわずかに届かず9.9％でした。

タイヤ事業戦略

戦 略 と 主な成 果

2020年当時、タイヤの世界市場は、タイヤ消費財とタイヤ生産財の売上比率が 1：1でしたが、当社は3：2となっており、売上構成比の適正化を課題としていました。その後、2023年度に TWS を買収したことで、同割合が 1：1と、市場と同じ割合となりました。さらにタイヤ生産財においては、TBR と OHT（オフハイウェイ用タイヤ）が市場では2：1の構成比に対して、当社は収益性の高い OHT 比率が２、TBR が１となりました。
このように YX2023において、タイヤ事業構造の変革という大きな目標を達成しました。

タイヤ事業構造の変革
タイヤ世界市場
当社

2020年
当社

2023年

消費財（ PCR・MC ）
消費財

消費財

生産財（TBR・OR・AG・ID・AC）
TBR 2：1 OHT
生産財

TBR 1：1 OHT
生産財

TBR 1：2 OHT

PCR：乗用車用タイヤ MC：二輪車用タイヤ TBR：トラック・バス用タイヤ
OR：オフロード（建設・鉱山用車両）用タイヤ AG：農業・林業用機械向けタイヤ
ID：産業・港湾用車両用タイヤ AC：航空機用タイヤ獲得した強みタイヤ消費財：高付加価値商品比率の最大化
それぞれの地域に合った商品戦略を着実に行った結果、全地域において売上が大きく伸長しました。一方、高付加価値品比率の最大化を「GEOLANDAR」「ウィンタータイヤ」の増販に努めましたが、目標未達となりました。しかし、18インチ以上については3年間目指し「ADVAN」合計で637サイズを市場に投入し、目標を達成しました。

タイヤ生産財：市場変化を取り込み、事業をさらに強化
OHT 事業では、YOHT（Yokohama Off-Highway Tires）の成長に加えて、TWS の買収により生産能力・売上収益ともに飛躍的に拡大しました。
さらに、OHT カテゴリーにおいて業界トップクラスの商品ラインアップを実現し、さらなる成長に向けた体制が整いました。

TBR 事業では、米国ミシシッピ工場の中期生産計画を達成し、2023年度には単独黒字化を実現したものの、販売本数については2023年度の欧米での厳しい市場環境の影響を受け、2018年比98％に留まりました。

MB 事業：成長性、安定性の高いポートフォリオへの変革
MB 事業は、2020年度以降大きく目標値を下回る状況が続いていましたが、YX2023の最終年度に事業運営体制を大幅に見直し、事業が一丸となって改善に取り組んだ結果、目標値を達成しました。2021年11月にハマタイト事業を譲渡、2022年3月には航空部品事業を工業資材事業へ統合するなど構造改革を完遂し、次期中期経営計画における成長のための基盤を整えました。

Integrated Report 2024

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