様式Ｂ－２

氏名（本籍）

大江佳織（茨城県）

学位の種類

博士（保健医療科学）

学位記番号

博甲第２２号

学位授与年月日

平成３１年３月１５日

学位授与の要件

学位規則第４条第１項該当

審査研究科

保健医療科学研究科

学位論文題目

定年退職移行期における勤労者の健康とその関連要因

学位審査委員
主査

茨城県立医療大学教授

修士（看護学） 吉良 淳子

茨城県立医療大学教授

博士（社会学） 才津 芳昭

茨城県立医療大学教授

博士（医 学） 桜井 直美

順天堂大学特任教授

博士（医 学） 島内 憲夫

論文の内容の要旨【背景】定年退職は,長年就労中に培ってきたライフスタイルが大きく変化し,職場中心の生活から家庭や地域へと生活環境の変化も伴うライフイベントの一つである。定年退職による健康状態の変化には様々な知見があり,定年退職が人々の健康状態に何らかの影響を及ぼすことがいわれている。近年,急速な高齢化に伴い,定年退職制度が変化してきており,今後はますます定年退職する人の年齢や健康状態が多様化していくことが予測される。定年退職後も良好な健康状態を保つためには,就労中から退職後を見据えて健康づくりに取り組んでいくことが重要であり,定年前後の勤労者の健康を把握し,支援方法を検討していく必要がある【目的】本研究は,定年退職前後の主観的な健康とそれらに関連する要因を在職中の健康状態や支援環境の視点から明らかにすることを目的とした。
【方法】本研究は，定年退職後の適応段階を Atchely の適応段階に当てはめ,「退職が近い時期」から「蜜月段階」の時期に焦点を当てて研究を行った。本研究は,3 つの研究から構成される。自己記入式質問紙による縦断的量的調査の手法を用いた関連検証型研究である。第 1 研究では定年退職前の対象者の健康とその関連要因の検討,第 2 研究では,第 1 研究で対象となった協力者の定年退職 1 年後の健康とその関連要因の検討,第 3研究では,定年退職前後の健康の変化とその関連要因を検討する構成になっている。研究
対象者は，A 県内の 1000 人以上の事業規模の企業を定年退職する勤労者である。調査内
容は,退職に対する思いや準備状況,現在の主観的な健康を多面的に把握する指標としてWHOQOL26,健康習慣指数（HPI）,ヘルスリテラシー,ソーシャルサポート等である。

分析は重回帰分析を用い,有意水準は 5％とした。尚，本研究は本学倫理審査委員会の承認を受けて実施した(No.618,迅速審査 No46)。
【結果及び考察】第 1 研究の結果,有効回答は 211 部（有効回答率 39.4％）であった。定
年退職前の全般的な健康を示す「全体 QOL」には,「身体的領域」「社会的関係」「環境領域」が関連しており,全ての領域でソーシャルサポートが最も強く関連していた。勤労者がソーシャルサポートがあると実際に感じられていることが重要であった。さらに,健康習慣も退職前の健康の満足度に関連しており,在職中に健康良好な習慣がもてるような支援が必要である。第 2 研究の結果,有効回答は 75 部(有効回答率 78.9％)であった。定年退職 1 年後の協力者は 80％以上が働き続けていた。「全体 QOL」には「身体的領域」と「環境領域」が関連していた。ヘルスリテラシーとソーシャルサポートがこれらに関連しており,大きな環境の変化がない中でも,ヘルスリテラシーが高い者の方が環境や身体的な変化に対応でき,健康の満足度が高まっていた。第 3 研究の結果,定年退職前と退職 1 年後の健康を比較すると,退職 1 年後の健康度が有意に向上し,健康習慣やヘルスリテラシー,ソーシャルサポートも良くなっていた。定年退職後に健康の満足度の向上につながった要因は,「女性」,「現病歴」があること,「健康習慣」であった。退職前に「夜勤勤務をしていたこと」は負の有意差が認められた。定年退職 1 年後の「全体 QOL」には「身体的領域」と「環境領域」が影響しており,それらには定年退職前のソーシャルサポートが影響していた。在職中は,健康習慣がもてるよう動機づけすること,ヘルスリテラシーの向上を意識した健康教育をおこなうこと,ソーシャルサポートの構築につながるよ
うな職場環境づくりや,健康習慣・ヘルスリテラシーとを関連させながら支援していくことが定年退職後を見据えた支援となる。また産業・地域保健に留まらず,健診施設や病院,健康増進施設など健康支援に関わる施設が共にライフイベントを意識した支援を行っていくことが重要である。
【今後の課題】本研究は Atchely の適応段階のうち,「蜜月段階」までの変化に焦点を当てて行った。本研究の結果は適応段階のうち一部の時期の結果である。研究協力者達は,今後現実と向き合い衝撃を受ける段階といわれている「覚醒段階」「再順応段階」と健康に変化が表れやすい時期に入っていく。長期的に調査を継続して行い,変化を把握していく必要がある。また退職 1 年後の協力者数が少なかった。継続して定年退職前からの対象に調査を続け,サンプル数を増やし,研究結果の信頼性を高めていくことが必要である。
【結語】近年の定年退職制度の変化により,定年退職 1 年後も働き続けている者が大半であったが,定年退職 1 年後の方が健康の満足感が高まっていた。定年退職 1 年後の健康には,定年退職前のソーシャルサポートが最も影響していた。定年退職後を見据え,健康習慣やヘルスリテラシーと合わせて,ソーシャルサポートが構築されやすい職場環境づくりや健康づくり支援を行っていくことが重要である。

審査の結果の要旨
平成 31 年 2 月 1 日，学外審査委員を含む 4 名の学位審査委員で審査を行った。
本研究は，本研究は,定年退職前後の主観的な健康とそれらに関連する要因を在職中の健康状態や支援環境の視点から明らかにしたものである。以下に評価の概要について記述する。
１．創造性・新規性：これまで各年代の健康とその関連要因を明らかにした研究はみられるが，いずれも横断的アプローチであった。定年退職というライフイベントを挟んで，短いながらも縦断研究を実施したことは新規的な取組みとして評価できる。またこの分野の先行研究は少なく、しかも調査時期や対象、評価指標の違いなどにより見解にばらつきがある現状において、本研究は創造的かつ検証性の高い研究と言える。
２．専門領域の関連性とインパクト：生活スタイルや環境の変化が起こりやすい定年退職期の健康とその関連要因を明らかにすることにより退職前からの健康管理支援への示唆を得ることができたことは、成人看護学・老年看護学との関連性が高く、インパクトが大きい。
３．論理性：研究の概念枠組み、研究方法、考察の全体構成が明確であり、論理性は満たしている。しかし、対象が地方公務員と企業の従業員で構成されており定年後の生活や保健活動などに差がある可能性があるが、差別化せずに集団として分析された。また，対象とした企業が従業員 1000 人以上の組織であることからも，得られた結果から一般化を試みるには，さらなる説明が必要であった。
４．信頼性・妥当性：研究Ⅰから研究Ⅱで、研究協力者の数が大幅に減少したが、統計解析に当たって丁寧に調整しており、研究の手順における結果の信頼性は高い。しかし、研究対象者の多くが男性の公務員であるため、一般化は限定される。
５．論文の表現力： 記述内容に齟齬はなく、明解な文章であるが、仮説の検証結果の記述について読み取りにくい点や、一部，表の数値に誤りがみられていた。
６．倫理的配慮・その他：本学倫理審査で承認され、研究プロセスにおいても必要な倫理的配慮がなされており，問題はない。
総合評価
向老期でもある退職移行期という重要な時期にある人々を対象に、縦断的な調査により健康状態とそれに関連する要因を明らかにした点で新規性が高く評価できる。今回は対象とした団体と職種が限定されていたため，結果を一般化することは難しいが、本研究結果を基準として，異なる規模や職種の企業等でも在職中からのヘルスプロモーション支援に活用することは可能であると考える。退職後年数が経過すると、健康の捉え方や、疾病の有無、ソーシャルサポートの変化があるため、今後も継続して研究を進めることを期待したい。
総合的に，博士論文としての水準に十分達していると判断し，合格とした。