平成 15 年度・国保入会助成事業効果報告

この国保助成事業において、Ⅰ．通院日数と一般診療費について１．助成対象期間前後1年を含む4年間において、ウエルネスクラブ入会者（助成群）と未入会者（コントロール群）の【はじめに】通院日数及び一般診療費（医療費）の国保助成事業は、宗像ユリックス・アク平均値を、比較検討した。

アドームの会員制クラブであるウエルネ
スクラブに入会していただき、他のクラブ会員と同様の運動を継続してもらうこ

２．第1期助成者を、現会員（平成14年度現とによって、医療費増加の抑制を目指し在継続者）と退会者（2年間の助成期間た事業である。

終了後退会者）に分け、通院日数及び一般診療費（医療費）の年間平均値を国保助成の住民健診において血圧又は比較検討した。

血清脂質が正常域を越え、運動による改善が見込まれそうな方にウエルネスクラ以上について比較検討を行ったので報告す

ブ年会費の一部を助成する事業である。

る。

拠出される助成金は、1人年間3万円、原則2年間継続で終了とするもので、合計6【効果報告】万円である。

１．助成対象期間前後1年を含む4年間の比本報告は平成12年度の健診結果から国較保助成事業対象条件（血圧：最高血圧140（１）対象期間〜179mmHg、最低血圧90〜109 mmHg、血清脂質：総コレステロール240〜259mg/dl、月間の通院日数と医療費を年度単位中性脂肪150〜299mg/dl、またはHDLコレ（4月から翌年3月まで）でまとめた。

ステロール40mg/dl未満）に当てはまり、第1期助成群は、平成9年1月から2月の国保年金課の電算処理システムに管理さ入会の方がほとんどである。したがって、れている640人（平成8年度からのウエル平成8年度を対象前1年目とし、平成9年ネス会員60人を含む）の1996年度（平成8度と平成10年度を助成期間、平成11年度年度）から2002年度（平成14年度）までを対象後1年とした。
第2期から第4期までも、それぞれ、年の7年間のレセプトデータ（通院日数及び度として期間を設定した。

一般診療費）を基礎データとした。
ただし、レセプトの内容は把握できていコントロール群は、平成11年度をコンない。したがって、どのような内容で医トロール前1年目とし、平成12年度と平療費を支払ったかは不明である。

成13年度をコントロール期間、平成14年度をコントロール後1年とした。
数値は平均値±標準偏差で表した。

1/14

たが、コントロール群では通院日数の有（２）対象者意な増加が認められた（P<0.0001）。

対象者は、基礎データ640人の内、第4期までの助成群53人と、年齢・性別でマ60

通院日数︵日︶ッチングさせたコントロール群312人である。
各群の性別人数と平均年齢を表1に示した。
表1 2群の人数と年齢の比較
人数 年齢(歳)5045403530

男女
人数

年齢(歳)

助成群

1871.4±3.0

3567.5±5.0

ｺﾝﾄﾛｰﾙ群

114

71.8±3.2

19868.4±4.5

ｺﾝﾄﾛｰﾙ群
助成群

55

前年

1年目 2年目

後図 1 通院日数の比較

前年を1として平均年間通院日数の変化率を算出し、表3に平均値と標準偏差を示した。

両群との間に年齢の有意な差は認められなかった（対応のないT検定）。男

表3 群別平均年間通院日数の変化率

女人数比も有意な差は認められなかっ助成群

ｺﾝﾄﾛｰﾙ群

1年目

1.06±0.85

1.60±3.07 ‑2年目

1.01±1.08

2.60±8.50 ‑後1.15±0.99

2.40±6.28 ‑た（カイ2乗検定）。
（３）結果
１）平均年間通院日数

群間比較 T検定 ‑:N.S. *：P<0.05

表2に各群の年間通院日数の平均値と標準偏差を示した。

週1日通院する人は年間52日になる。
表2 群別平均年間通院日数（日）これを基準にして、それぞれの群の変化

助成群

ｺﾝﾄﾛｰﾙ群率をもとに年間の日数を計算すると、助前年

46.3±40.6

40.2±57.5 ‑成群は1年目で55日、2年目で53日、後で1年目

41.2±50.6

41.0±57.1 ‑60日である。コントロール群は1年目で2年目

36.3±35.4

52.2±58.8 ‑83日、2年目で135日、後で125日である。

後40.5±36.6

48.0±48.6 ‑

図2に前年に対する変化率を群別に示した。分散分析の結果、助成群は前年と群間比較 T検定 ‑:N.S. *：P<0.05

それ以後の年で有意な差はなかったが、コントロール群では有意な差が認めら

図1に年間平均通院日数の変化を群別れた（P<0.0001）。に示した。分散分析の結果、助成群は前年とそれ以後の年で有意な差はなかっ

2/14

前年を1として平均年間医療費の変化

3.0

変化率

ｺﾝﾄﾛｰﾙ群
助成群

2.5率を算出し、表5に平均値と標準偏差を示した。

2.01.5

表5 群別平均年間医療費の変化率

1.0

助成群

0.5ｺﾝﾄﾛｰﾙ群

後1年目

1.22±1.20

1.65±3.47 ‑図 2 通院日数の変化率の比較

2年目

1.04±0.96

2.66±7.06 ‑後1.43±1.24

2.30±4.68 ‑

前年

1年目

2年目

２）医療費

群間比較 T検定 ‑:N.S. *：P<0.05

表4に各群の平均年間医療費と標準偏差を示した。

月間医療費を10,000円とすると年間で120,000円となる。これを基準にして、

表4 群別平均年間医療費（円）
助成群

それぞれの群の変化率をもとに年間のｺﾝﾄﾛｰﾙ群

医療費を計算すると、助成群は1年目で前年

191,110±154,258

176,896±215,148 ‑

146,400円、2年目で124,800円、後で1年目

193,189±178,714

182,963±228,795 ‑

171,600円である。コントロール群は1

2年目

169,966±156,889

243,261±241,726 *年目で198,000円、2年目で319,200円、後211,849±171,211

241,157±240,943 ‑後で276,000円である。

群間比較 T検定 ‑:N.S. *：P<0.05

図4に前年に対する変化率を群別に示した。分散分析の結果、助成群（P=0.025）、図3に医療費の変化を群別に示した。

コントロール群（P<0.0001）ともに有意分散分析の結果、助成群は前年とそれ以な差が認められた。

後の年で有意な差はなく、コントロール3.0（P<0.0001）。

2.5

変化率群では有意な差が認められた

3000002.0
1.5

医療費︵円︶

ｺﾝﾄﾛｰﾙ群
助成群

1.0

2500000.5200000150000

ｺﾝﾄﾛｰﾙ群
助成群

前年

1年目

2年目

図 4 医療費の変化率
前年

1年目

2年目

後

図 3 医療費の比較

3/14

後

政策といえる。」（レセプトからみた医療（４）考察費の使われ方：瀬戸病院 瀬戸信夫

通院日数の変化率では、助成群は入会前年の通院日数とほとんど変わらず、助成2001/6/2、対象の2年間を経過していた。これに対し

http://www.jcoa.gr.jp/siten/content/てコントロール群の通院日数は、1年目でresept.html）との意見もある。

1.6倍、2年目で2.6倍、期間終了後1年目

病院による治療・経過観察と本人の努力

では2.4倍であった。医療費でも同様の傾による体質改善の両方が必要と考えられ向が認められた。

る。

このように年々通院日数・医療費が増加

助成期間中のアクアドームでの運動実するコントロール群は、疾病状態の悪化践が、医療費上昇を抑制していることがが考えられる。それに比べ、助成群は通示唆された。しかし、国保助成事業の対院日数・医療費をほぼ維持している。こ象である「高血圧」「高脂血症」の改善にのことは、助成群は疾病状態が進行せずおいては、アクアドームでの運動だけで維持されているからではないかと予測さはなく、一般にいわれている「睡眠2時間れる。

前からは食べ物を口にしない」「適度な睡眠をとる」「ストレスをためない」など、医療費削減に関する意見として、「病院等で投薬してもらえる期間はこれまで1運動以外の生活習慣の改善やストレスマ週間分であった。しかし、平成15年4月現ネジメントを行うことも大切と考えられ在、本人が申し出れば4週間分もらえる状る。

況である。このことによって、診察料を4２．第1期助成群の現会員（継続者）と退会分の1に抑えることが可能である」（http://lifestyle.hp.infoseek.co.jp者（期間終了後の退会者）のコントロー/tenin.html）という意見もある。病院自ル群との差の比較について体に行く機会を少なくすることによって、（１）比較対象期間医療費削減を行おうとすることである。
ウエルネスクラブ助成事業としては、ア第1期は平成8年度から実施されたが、クアドームでの運動実践時に必要最低限

実際には、平成9年1月から2月の入会のの通院にしてもらうようにお願いしてい方がほとんどである。したがって、平成る。

8年度を初期値とし、比較期間は平成14年度（平成15年3月末）までの7年間とししかし、「患者の80％は軽医療グループた。

で、これらにかかる医療費は全体の25％でしかない。」「軽医療グループが医者に（２）対象者

かかりにくい状況では、病気の早期発見を遅らせ医療費増加に働く可能性が強い

現会員（長期継続者）は4人（男2人、と言える。外来の受診抑制策は間違った女2人）で、年齢68.8±4.5歳、退会者（途4/14

中退会）は7人（男0人、女7人）で、年2.0

齢67.7±1.6歳であった。年齢の有意な差は認められなかった。

1.5
変化率

コントロール群は「Ⅰ.助成対象期間前後1年を含む4年間の比較」での未入会1.0者のデータとした。

現会員
退会者
ｺﾝﾄﾛｰﾙ

0.5

（３）結果

0.0
Ｈ08 Ｈ09 Ｈ10 Ｈ11 Ｈ12 Ｈ13 Ｈ14

表6に群別の年間通院日数を示した。

年度

図 6 通院日数の変化率

表6 群別の年間通院日数（日）平成8年度

平成14年度

現会員

42±35

45±35

各年度の現会員とコントロール群の退会者

51±37 ‑

77±71 ‑

通院日数の差と、退会者とコントロールｺﾝﾄﾛｰﾙ群

39±49 ‑

52±49 ‑

群の通院日数の差を図7に示した。

現会員と比較 T検定 ‑:N.S.

助成対象期間中は、現会員（1年目マ*：P<0.05

イナス18日、2年目マイナス17日）と退年間通院日数（日）100

会者（1年目マイナス6日、2年目マイナ

現会員退会者
ｺﾝﾄﾛｰﾙス6日）ともにコントロール群よりも少80なかった。助成期間終了後、現会員は平60

成14年度まで4年間コントロール群よりも少なかった。退会者は期間終了後2年40目から日数が大幅に増えていた。

20
退会者‑ｺﾝﾄﾛｰﾙ
現会員‑ｺﾝﾄﾛｰﾙ040

年度

30

年間通院日数（日）Ｈ08 Ｈ09 Ｈ10 Ｈ11 Ｈ12 Ｈ13 Ｈ14

図 5 通院日数の変化
平成8年度を1として、年度ごとの変化率の変化を図6に示した。現会員の平成14年度は1.08±1.42であった。退会者は2010262511320‑10‑20‑301.51±1.91、コントロール群は1.33±35

助成期間‑6‑6‑18 ‑17‑7‑9‑14‑23Ｈ08 Ｈ09 Ｈ10 Ｈ11 Ｈ12 Ｈ13 Ｈ14
年度23.28であった。

図 7 通院日数の差

5/14各年度の現会員とコントロール群の表7に群別の年間医療費を示した。

医療費の差と、退会者とコントロール群

表7 群別の年間医療費（円）
平成8年度の医療費の差を図10に示した。

平成14年度

現会員

163,232± 97,719

235,878±110,981

助成対象期間中は、現会員（1年目マ

退会者

190,639±134,329 ‑

332,265±194,265 ‑イナス32,003円、2年目マイナス39,804

ｺﾝﾄﾛｰﾙ群160,713±164,672 ‑ 262,164±240,004 ‑円）と退会者（1年目マイナス2,326円、現会員と比較 T検定 ‑:N.S.

2年目マイナス21,439円）ともにコント*：P<0.05

ロール群よりも少なかった。
助成期間終了後、現会員は平成14年度

医療費平均値の変化を図8に示した。

年間医療費（円）

万まで4年間コントロール群よりも少なか

現会員退会者
ｺﾝﾄﾛｰﾙ40った。平成8年から平成14年までの7年間の平均値はマイナス31,111円であった。

30

退会者は期間終了後から大幅に増加していた。

20
10万0
年間医療費の差（円）年度

図 8 医療費の推移

平成8年度を1として、平均医療費の変化率の推移を図9に示した。

776423200‑0‑2‑2‑4‑3‑6

現会員の平成14年度は1.45±1.80で8

助成期間8Ｈ08 Ｈ09 Ｈ10 Ｈ11 Ｈ12 Ｈ13 Ｈ14

退会者‑ｺﾝﾄﾛｰﾙ
現会員‑ｺﾝﾄﾛｰﾙ

10‑3‑3‑4‑4‑6‑8Ｈ08 Ｈ09 Ｈ10 Ｈ11 Ｈ12 Ｈ13 Ｈ14あった。退会者は1.74±2.35、コントロ

年度ール群は1.63±9.30であった。

図 10 医療費の差
2.01.5

厚生労働省は「平成14年度最近の医療費の動向」で、国保医療費は平成12年度
現会員退会者
ｺﾝﾄﾛｰﾙ1.07.6兆円、平成13年度7.8兆円、平成14年度7.7兆円と発表している。

0.5
141211100913ＨＨＨＨＨＨ08

国保1人当りの金額は平成12年度21.1Ｈ

変化率（４）考察万円、平成13年度21.4万円（前年比1.4％

年度

図 9 医療費の変化率6/14

年々少なくなってきていた。

増）、平成14年度20.9万円（前年比マイ現会員・退会者ともに平成9年度、10ナス2.3％）であった。
本報告でもコントロール群において、年度は月8回（約週2回利用）以上の利用平成14年度分の医療費262,164円は、平があった。この期間における通院日数と成13年度分の医療費269,140円より、マ医療費のコントロール群との差は、現会

イナス2.6％であった。平成14年度10月

員・退会者ともに平成8年度に比べ減少からの3割負担が影響していると思われしていた。

る。
医療費の増加抑制に通院日数の削減

業の効果評価報告〜助成対象者の通院日数、医療費効果及び身体的効果〜）で、通院日数と医療費の関係を検討した結果において、通院日数と医療費の関係は、530名6年間のデータで正の相関関係

年間利用回数（回/年）

国保助成事業に関する報告（国保助成事（N=3,132 y = 3,268x + 41,088

現会員
退会者

180は重要と考えられる。2001年度に行った

R2 =160140120100806040200Ｈ08 Ｈ09 Ｈ10 Ｈ11 Ｈ12 Ｈ13 Ｈ140.693）が見られた。1日当り3,132円か年度かったことを示していた。
図 11 平均年間利用回数の変化

助成金額の30,000円と同等の費用を削減するには、10日間の通院日数が減少しなければならない。これは年間を通じ、現会員退会者

16

1ｹ月に1日の通院日数を少なくする必要利用回数（回/月）があることを示唆している。
アクアドームの利用回数と通院日数・医療費に関して、第1期助成群において検討した。
図11に第1期助成群の平均年間利用回

1284数の変化、図12に平均月間利用回数の比較を示した。

0Ｈ08 Ｈ09 Ｈ10 Ｈ11 Ｈ12 Ｈ13 Ｈ14

現会員は入会時から年間120日程度の年度利用があった。これは月に10日程度の利

図 12 平均月間利用回数の比較用回数である。年間52週とすると週当たり2.3回の利用である。退会者は、1年目

現会員は月8回以上の利用を続けていこそ現会員と同程度の利用があったが、る状況で、通院日数と医療費のコントロ

7/14

ール群との差は維持されているが、退会現会員4人（男2人、女2人）、退会者7者は平成11年度から月8回未満となり、人（男0人、女7人）である。コントロー

通院日数と医療費のコントロール群とル群は「Ⅰ.助成対象期間前後1年を含むの差がなくなっていた。

4年間の比較」での未入会者のデータとした。

ウエルネスクラブに入会し、週2回以上の頻度で運動を継続することが、医療通院日数と医療費の平均値は、助成期費の増加抑制に関与している可能性が間中はコントロール群よりも少なかっ示唆された。

た。しかし、助成期間終了後、退会者はコントロール群より多くなった。継続さⅠ．通院日数と一般診療費についてれている現会員は、7年間コントロールの【まとめ】群よりも少なかった。
現会員は月平均8日以上利用されていることと、退会者でも助成期間中は月平

1. 4年間の比較検討について月間の通院日数と医療費を年度単位（4均8日以上であったことから、週2日以上月から翌年3月まで）でまとめ、助成対象の頻度で運動を継続することが、医療費期間前1年と助成期間の2年間、助成期間増加の抑制になる可能性が示唆された。

終了後の1年間の計４年間について、助成群とコントロール群の年間通院日数と年Ⅱ．体力・体格・メディカルチェックデー

間医療費を比較した。

タについて

第4期までの助成群53人と年齢、性別で【はじめに】マッチングさせたコントロール群312人

ウエルネスクラブ会員は、入会時及び更である。
通院日数と医療費ともに、助成群は、助新時（1年後）に安静時メディカルチェッ

成対象期間前1年をほぼ維持していた。コク（血液検査など）を受診し、その後運ントロール群は2倍程度の増加が見られ動負荷テスト（全身持久力テスト・形態た。

計測など）を受けていただいている。

これらの結果から、国保ウエルネスクラ

国保助成事業助成の血清脂質や血圧、全ブ入会助成事業は、医療費の増加傾向を身持久力・形態の測定もこのときに行わ抑制することが示唆された。

れている。
運動負荷テストの結果などから作成された中等度の運動強度のプログラムをア

2. 継続者と退会者のコントロール群とのクアドームで健康づくり運動（陸上運動比較について第1期助成群の平成8年度を初期値とや水中運動）として行った場合は、運動し、平成14年度（平成15年3月末）まで実践の内容を個人の記録用紙に日々記録の7年間を解析期間とした。助成群は、している。しかし、自宅などで行われた

8/14

（２）助成運動に関しては、把握していない。

比較助成39人における各群の性別人数

平成8年度1期から4期までの53人中、2と平均年齢を表1に示した。

年目を継続し測定データが記録されてい表2 人数と年齢の比較

る39人について、1年間の累積運動時間を算出し、厚生労働省の示している「健康男づくりの運動所要量」における60歳以上

女人数

年齢(歳)

人数

年齢(歳)の1週間当りの運動所要量時間140分を基未満群

671.0±3.0

1067.5±5.8に、1年間を52週とし年間時間7,280分を以上群

1172.3±3.3

1268.5±3.3

境に未満群と以上群の2群に分類した。
2群の比較は、対応のないT検定を行った。

両群との間に年齢の有意な差は認められなかった（対応のないT検定）。男女人数比

統計的な有意水準は5％とした。

も有意な差は認められなかった（カイ2乗検定）。

１．体力・体格の比較として、群別に体重当りの最大酸素摂取量（Vo2max/kg）、（３）結果体重（Wt）、BMI、体脂肪率（％FAT）、ウエストヒップ比（WHR）の前後比較を群別の前後比較の項目別一覧を表3に示行った。また、変化率の群別比較と各した。体重当りの最大酸素摂取量におい項目における年間運動時間と変化率のて両群ともに統計的に有意な増加が認め回帰分析を行った。

られた。

２．メディカルチェックデータの比較とし

表3 体力・体格の群別前後比較て、群別に対象条件である血圧｛収期血未満群以上群圧（SBP）、拡張期血圧（DBP）｝と血清脂Vo2max/kg前 30.6±4.0

30.3±6.4

質｛総コレステロール（TC）、中性脂肪（TG）、Vo2max/kg後 34.7±4.0 **36.1±5.5 **HDLコレステロール（HDL）、動脈硬化指数Wt前60.1±9.3

61.5±9.1（AI＝（TC‑ HDL）/ HDL）｝の前後比較を

Wt後59.4±9.7 ‑59.4±8.8 ‑行った。また、変化率の群別比較と各項

BMI前

24.0±1.924.4±3.1

目における年間運動時間と変化率の回帰

BMI後23.6±1.7 ‑23.4±2.8 ‑分析を行った。

％FAT前25.5±6.7

26.5±8.5％FAT後

24.0±4.9 ‑22.3±7.1 ‑【効果報告】

WHR前

0.94±.04

0.92±.07

１．体力・体格の比較

WHR後0.96±.04 ‑0.93±.05 ‑‑:N.S. *：P<0.05 ** P<0.01（１）対象期間
事業対象年度が異なるため、入会時を測定前値、1年後の更新時を測定後値とした。

9/14

変化率の群別比較を表4に示した。体脂肪率において、以上群と未満群に有意な4差が認められた。

2P<0.05

Wt変化率

0

表4 体力・体格の変化率（％）群別比較
未満群

以上群

Vo2max/kg 14.6±13.4

21.2±15.7 ‑Wt‑3.5± 3.7 ‑‑1.3± 3.0‑2‑4‑6‑8‑10‑1205000

10000

15000

20000

年間時間 （分）BMI‑1.5± 3.9‑4.1± 4.4 ‑％FAT‑4.2±12.6‑14.0±14.3 *Y = ‑.331 ‑ 2.501E‑4 * X; R^2 = .139

WHR

2.5± 5.4‑0.1± 5.7 –図14 年間運動時間と体重の変化率‑:N.S. *：P<0.05
年間運動時間と各項目の相関関係と回BMI変化率

帰分析を図13から図17に示した。
年間運動時間と体重当りの最大酸素摂取量の変化率において、有意な正の相関関係が認められた（図13）。
また、年間運動時間と体重、BMI、体脂

420‑2‑4‑6‑8‑10‑12‑14P<0.0105000

肪率の変化率において有意な負の相関関

10000

15000

20000

年間時間 （分）BMI変化率 = .095 ‑ 3.451E‑4 * 年間時間; R^2 = .178

係が認められた（図14、15、16）。
ウエストヒップ比には関係が認められ

図15 年間運動時間とBMIの変化率なかった（図17）。

5010400%FAT変化率

Vo2max変化率

203020‑10‑2010‑300‑40‑10‑50P<0.05

0‑2005000

10000

15000

P<0.015000

10000

15000

20000

年間時間 （分）20000%FAT変化率 = 1.125 ‑ .001 * 年間時間; R^2 = .209

年間時間Vo2max変化率 = 10.422 + .001 * 年間時間;R^2 = .1（分）図13 年間運動時間と最大酸素摂取量の変化率

10/14

図16 年間運動時間と体脂肪率の変化率ている。今後これらのサービスとの相乗

14

N.S.

効果で、国保助成の生活習慣改善に関与

WHR変化率10したい。

62‑2‑6２．メディカルチェックデータの比較‑1005000

10000

15000

（１）対象期間

20000

年間時間 （分）対象年度は異なるが、入会時を測定前値、1年後の更新時を測定後値とした。

図17 年間運動時間とｳｴｽﾄﾋｯﾌﾟ比の変化率

（２）助成

（４）考察

体力・体格の助成と同じ39人が助成であ

入会時の最大酸素摂取量（l/min）は、平均値で未満群1,839（l/min）、以上群る。そのうち、血圧に関する分析の助成

1,863（l/min）であったが、1年後は、未は33人（血圧のみの人は22人）、総コレス

満群2,061（l/min）で12.1％増、以上群

テロール、中性脂肪に関する分析の助成

2,144（l/min）で15.1％増であった。体は17人（脂質のみの人は6人）である。助重あたりの最大酸素摂取量の増加は、体成39人でHDLコレステロールと動脈硬化重の減少だけでなく、心肺機能と脚筋力指数の分析を行った。の増加や筋の有酸素能力が改善されたた（３）結果

めと考えられる。
年間の運動時間と体重や体脂肪率に有血圧の群別の前後比較を表5に示した。

意な負の相関関係が認められた。食事に収縮期血圧、拡張期血圧ともに1年間のよるエネルギー摂取量は自主的に抑えて前後で有意な変化は認められなかった。

いることが予測されるため、運動時間が多くなると消費エネルギーが多くなり、

表5 血圧の群別前後比較

その分体脂肪の減少が多くなり、体重が未満群

以上群

SBP前

137±11145±10

ウエストヒップ比に相関関係が認めら

SBP後

136±14れなかったことは、運動時間に関係なく、DBP前83± 6

体全体の皮下脂肪が減少したため比率はDBP後82± 8減少したと考えられる。

‑

140± 9‑86± 7‑

82± 5‑‑:N.S. *：P<0.05変わらなかったと推察される。
より多くの体脂肪率の減少を求める場
合には、食事の摂取量を制御する必要が血清脂質の群別の前後比較を表6に示しある。現在3日間の食事内容を記録し、摂た。総コレステロール、中性脂肪、HDLコ

取状態を分析するサービスを有料で行っレステロール、動脈硬化指数のすべてに11/14

おいて、1年間の前後で有意な変化は認められなかった。
2015未満群

以上群

TC前215± 22223± 26

TC後214± 24 ‑231± 31

TG前100± 51

135± 93

TG後120± 39 ‑108± 55

HDL前59± 1362± 17

HDL後

61± 15 ‑68± 18AI前2.5± 0.8

2.7± 1.2

AI後

2.6± 1.1 ‑2.4± 1.3

SBP変化率表6 血清脂質の群別前後比較

‑

N.S.

1050‑5‑10‑15‑

05000

10000

15000

20000

年間時間 （分）‑図18 年間運動時間とSBPの変化率‑‑:N.S. *：P<0.05

10N.S.

血圧と血清脂質の変化率の群別比較を表7に示した。中性脂肪と動脈硬化指数のDBP変化率

50‑5‑10変化率において、以上群が未満群よりも‑15有意に大きいことが認められた。

05000

10000

15000

20000年間時間 （分）図19 年間運動時間とDBPの変化率

表7 血圧・血清脂質の変化率（％）群別比較
以上群

SBP‑0.5 ± 7.2‑3.8 ± 4.4‑

DBP‑1.3 ± 6.6‑4.1 ± 4.9‑

TC‑0.2 ± 6.0

4.1 ±11.5‑

TG

33.4 ±48.4‑12.6 ±22.3*

HDL

4.0 ±13.4

11.0 ±13.3‑AI

2.2 ±19.0‑13.6 ±21.7

*

TC変化率

未満群

‑:N.S. *：P<0.05302520151050‑5‑10‑15‑202000

N.S.

6000

10000

14000

18000

年間時間 （分）図20 年間運動時間とTCの変化率

12/1422000

（４）考察120

血圧・血清脂質ともに、両群において前P<0.0590

後の有意な変化は、認められなかった。

TG変化率

6030

運動のみでは、血圧・血清脂質の改善は0難しいと考えられるので、食事調査分析‑30や摂取に関する指導などを加える必要が‑602000あると思われる。
6000

10000

14000

1800022000

血圧は、健診時に境界域と診断された人

年間時間 （分）が対象であるが、トレーニングジムでのTG変化率 = 40.123 ‑ .003 * 年間時間; R^2 = .241

自動血圧計測定では、正常範囲の人が多かった。

図21 年間運動時間とTGの変化率

中性脂肪と動脈硬化指数の変化率において、以上群が未満群よりも有意に大きく減少したことが認められた。運動エネ

HDL変化率4030

ルギーを脂質から供給する中等度の運動20を実践していることから、体脂肪率の減

10少とともに血清の脂質も減少していると0考えられる。

‑10以上群の動脈硬化指数が減少したのは、

N.S.

‑20総コレステロールが変わらないことから、

‑300

5000

10000

15000

20000

HDLコレステロールが増加したためと考年間時間 （分）えられる。
運動時間と動脈硬化指数の変化率に有

図22 年間運動時間とHDLの変化率意な負の相関関係が認められた。血液をAI変化率良好な状態にしておくのに、運動所要量を確保することが重要であることが示唆

50403020100‑10‑20‑30‑40‑50P<0.05された。
Ⅱ．体力・体格・メディカルチェックデー
タについての【まとめ】

05000

10000

15000

1期から4期まで2年間継続し測定データ

20000

年間時間 （分）AI変化率 = 5.426 ‑ .001 * 年間時間; R^2 = .115が記録されている39人について、年間時

図23 年間運動時間とAIの変化率分類した。群別に前後比較と変化率の群間7,280分を境に未満群と以上群の2群に13/14

間比較、運動時間との相関関係を検討し導を合わせたシステムにして、生活習慣た。

改善プログラムとしていく必要があると思われる。
以上

１．体力・体格の比較前後比較において体重当りの最大酸素摂取量が両群で有意に増加していた。
変化率では、以上群が有意に体脂肪率が減少していた。
運動時間と体重当りの最大酸素摂取量の変化率に正の相関関係、体重と体脂肪率の変化率に負の相関関係が認められた。
年間の運動時間を多くすること（消費エネルギーを多くすること）で、全身持久力がつき、体脂肪率の減少による体重の減量によって、体力・体格は好ましい方向へ変化したと考えられる。
２．メディカルチェックデータの比較
血圧・血清脂質ともに、両群において前後の有意な変化は、すべての項目で認められなかった。今後、食事調査分析や摂取に関する指導などを加える必要があると思われる。
中性脂肪と動脈硬化指数の変化率において、以上群が未満群よりも有意に大きく減少したことが認められた。以上群の動脈硬化指数が減少したのは、総コレステロールが変わらないことから、HDLコレステロールが増加したためと考えられる。血液を良好な状態にしておくのに、運動所要量を確保することが重要であることが示唆された。
最後に、今後、国保助成事業の医療費増加抑制効果や 体質改善効果をより確実なものとするために、運動実践と食事指

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