慈恵看護専門学校学則第１章
（目第１条

総則的）
本校は慈恵の精神にのっとり看護に関する専門教育を行い、人間性の涵養につとめ社会に貢献できる有能な看護師を育成することを目的とする。

（名第２条称）
本校は慈恵看護専門学校と称する。

（位第３条

置）
本校の位置を東京都港区西新橋３丁目２５番８号に置く。
第２章

課程、学科、修業年限、定員及び休業日（課程、学科、修業年限、在学年限、定員）第４条 本校の課程、学科及び修業年限並びに定員は次のとおりとする。
課

程看護専門課程(３年課程)

学科名

修業年限

入学定員

総定員

看護学科

3年100名

300名

２．クラス編成は50名2クラス制とし、原則としてクラス毎に授業を行う。
３．学生は通算して５年を越えて在学することはできない。
（年度、学期）第５条 本校の年度は４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。
２．学期は次のとおりとする。
前期
４月１日から９月３０日まで
後期 １０月１日から翌年３月３１日まで（始業・終業時刻及び休業日）
第６条 始業及び終業の時刻は、別に定める
２．本校の休業日は次のとおりとする。
（１）日曜日（２）国民の祝日に関する法律に規定する休日（３）慈恵大学の記念日（５月１日、１０月第２土曜日）（４）春季休業
３月２５日から４月５日（５）夏季休業
７月２５日から８月３１日（６）冬季休業 １２月２４日から翌年１月４日
３．学校長は前項の休業日を必要に応じて変更、又は臨時に定めることができる。
４．学校長は休業の期間中でも、必要な実習その他を課することができる。
第３章

教育課程及び単位数（教育課程及び単位数）
第７条 本校の教育課程及び単位数（授業時間数）は別表１のとおりとする。
（単位の履修）
第８条 学生は次の各号に掲げる授業科目について当該各号に定める単位数を履修し、総計１０２単位を修得しなければならない。
（１）基礎分野
１４単位（２）専門基礎分野
２２単位（３）専門分野
６６単位２．所定の単位を取得し、卒業を認められた者は看護師国家試験の受験資格を得ることができる。
３．単位の計算方法は、１単位の履修時間を当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学習等を考慮して、次の基準により計算するものとする。
（１）講義及び演習については１５時間から３０時間の授業をもって１単位とする。
（２）実験・実習（臨地実習含む）及び実技については３０時間から４５時間をもって１単位とする。
第４章

成績の評価及び単位の認定（成績の評価及び単位の認定）
第９条 成績の評価は、学科試験及び実習成績等により総合的に評価し、その科目の講師が、次の基準により行う。

評価得数）点（点Ａ80点以上

Ｂ

70点以上
点未満

80Ｃ

60点以上
点未満

70Ｄ

60点未満

合否

合格

不合格

２．合格した者には当該科目の単位を与える。
（既修得単位の認定）
第10条 次の各号に該当する者で、本校に新たに入学した者の既修得単位の認定については、本人からの申請に基づき個々の既修の学習内容を評価し、本校における教育内容に相当するものと認められた場合には、本校において修得したものとして認定することができる。
（１）放送大学やその他の大学、若しくは高等専門学校又は医療関係１０職種の学校・養成所に該当する者。但し、本校における総取得単位数の２分の1を超えない範囲とする。
（２）社会福祉士及び介護福祉士法(昭和６２年法律第３０号)第４０条第２項第１号の規定に該当する者。社会福祉士及び介護福祉士法施行規則等の一部を改正する省令（平成２０年厚生労働省令４２号）による改正前の社会福祉士介護福祉士学校養成施設指定規則（昭和６２年厚生省令第５０号）別表第４に定める基礎分野、又は社会福祉士介護福祉士養成施設指定規則別表第４若しくは社会福祉士介護福祉士学校指定規則（平成２０年文部科学省・厚生労働省令第２号）別表第４に定める「人間と社会」の領域に限定する。但し、本校の基礎分野の科目の範囲とする。
２．既修得単位の認定について必要な事項は別に定める。
第５章

入学、転学及び卒業（入学資格）
第11条 本校の入学資格は次のとおりとする。
学校教育法（昭和２２年法律第２６号）第９０条第１項の規定に該当する者。
（高等学校卒業者もしくは中等教育学校卒業者又はこれと同等以上の学力を有する者）（入学出願の手続）
第12条 本校に入学を志望する者は、本校の定める入学願書その他の書類に必要事項を記載し、第２７条に定める入学試験料を添えて指定期日までに提出しなければならない。
（入学者の選考）
第13条 入学者の選考方法については別に定める。
（入学の時期）第14条 入学の時期は４月とする。

（入学手続）第15条 入学を許可された者は保証人２名（第１保証人、第２保証人）を定め、本校所定の誓約書等に必要事項を記載し、第２７条に定める入学金、授業料を添えて指定期日までに手続をとらなければならない。
（転入学）
第16条 本校に転入学を希望する者があるときは､欠員のある場合に限り選考を行い、学校長は教員会議の議を経て転入学を許可することができる。
２．他校に転学を希望する者があるときは、保証人連署のうえ願い出て、学校長の許可を得なければならない。
（保 証 人）第17条 保証人は学生の身上等に関する一切の責任を負うことのできる者で、第１保証人は父兄もしくは保護者とし、第２保証人は成年者で独立の生計を営む者でなければならない。
２．保証人を変更するとき、又は保証人が氏名、住所等を変更したときは、すみやかに届け出なければならない。
（卒業の認定）第18条 所定の単位を修得した者及び出席日数が出席すべき日数の３分の２以上の者について､学校長は卒業認定会議の議を経て卒業を認定する。
（卒業）
第19条 前条により卒業を認められた者には卒業証書を授与する。
２．卒業証書を授与された者は、専門士（看護専門課程）と称することを認める。
第６章

休学、復学及び退学（休第20条学）
学生が休学を希望するときは、第１保証人連署の上学校長に願い出て、許可を得なければならない。
但し、その理由が疾病による場合は医師の診断書を添付しなければならない。
２．病気その他やむを得ない理由で引き続き１か月以上欠席した学生は、休学させることがある。

（休学期間）
第21条 休学期間は通算して２年をこえることはできない。休学期間が１年をこえる場合は新たに手続きをしなければならない。
２．休学期間は在学年限に算入しない。
（復第22条学）
休学者が復学を希望するときは、その理由を詳記して第１保証人連署の上学校長に願い出て許可を得なければならない。
但し、休学の理由が疾病による場合は医師の診断書を添付しなければならない。

（退第23条学）
学生が退学を希望するときはその理由を詳記して第１保証人連署の上学校長に願い出て許可を得なければならない。
第７章

（教職員）
第24条 本校に次の教職員を置く。
（１）学 校 長（２）副学校長（３）参 与（４）教務主任（５）実習調整者（６）カリキュラム調整者（７）専任教員

教職員組織

1名
1名
1名以上
1名
1名
1名
19名以上

（８）事 務 長
1名
（９）事務職員（教務事務を含む）4名以上（10）講師
50名以上（11）校医1名（運営に関する会議）
第25条（１）運営会議（２）教員会議（３）教職員連絡会議（４）認定会議①単位認定会議②卒業認定会議③既修得単位認定会議（５）入学試験判定会議（６）カリキュラム会議（７）講師会議（８）臨床指導者会議・学校病院会議（９）学校運営評価会議（10）その他 学校長が定める会議
２．会議に関する構成員、開催日時等は別に定める。
３．会議は学校長が招集し、教育上必要と認める事項を審議する。

第８章

健康管理

（健康管理）
第26条 学生の健康管理は年間計画に基づいて実施する。
２．健康管理に関する規程は別にこれを定める。

第９章

入学試験料、入学金、授業料、実習費及び奨学金（学第27条費）
入学試験料、入学金、授業料、実習費の額は、次のとおりとする。納入方法は別にこれを定める。
（１）入学試験料
20,000円（２）入学金
100,000円（３）授業料(年間)300,000円（４）実習費(年間)60,000円
２．入学を許可された者は、入学の手続と同時に入学金、授業料、実習費を納めなければならない。
但し、指定の期日までに入学辞退を文書にて申し出た者に限り、入学金を除いた納入金を返還する。
３．授業料、実習費は、毎年指定の期日までに納入しなければならない。

（授業料等の未納者に対する措置）
第28条 授業料、実習費を指定の期日までに納入しない者は、授業、実習及び試験を受けることができない。
（授業料等の返還）第29条 授業料、実習費の返還については、別に定める。
（休学期間中の授業料等の取扱い）
第30条 休学期間中の授業料、実習費の取扱いは、別に定める。
（奨 学 金）第31条 学生は別に定める奨学金に関する規程により奨学金の貸与を受けることができる。

第10章

賞

罰

（表第32条彰）
学業操行ともに優秀なる者、又は善行があって他の模範となる者は、これを表彰することがある。
２．表彰に関する規程は別にこれを定める。

（懲戒）第33条 学則に違反し、学生としての本分に反する行為があった者に対して、懲戒することがある。
２．懲戒は戒告、停学及び退学とする。
３．次の各号の１つに該当する者には退学を命ずることがある。
（１）正当な理由なく出席が常でない者（２）性行不良で改善の見込がないと認められる者（３）学校の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者（４）正当な理由なく授業料を納入しない者
附則
１．この学則は昭和２５年４月１０日からこれを適用する。
・ この改定学則は昭和３０年４月１日から施行する。
・ この改定学則は昭和３８年９月１日から施行する。
・ この改定学則は昭和４８年９月１日から施行する。
・ この改定学則は昭和５２年３月１日から施行する。
・ この改定学則は平成 元年４月１日から施行する。
・ この改定学則は平成 ２年４月１日から施行する。
・ この改定学則は平成 ７年４月１日から施行する。
・ この改定学則は平成 ８年４月１日から施行する。
・ この改定学則は平成１０年４月１日から施行する。
・ この改定学則は平成１１年４月１日から施行する。
・ この改定学則は平成１６年４月１日から施行する。
・ この改定学則は平成１８年４月１日から施行する。
・ この改定学則は平成２１年４月１日から施行する。
・ この改定学則は令和４年４月１日から施行する。
２．この学則に必要な細則等は、学校長が別に定める。

別表１

教育内容

基礎
分
野･科
学
的
思
考の基
盤
人
間と生
活社
会の理
解

教育内容

人
体
機の能構
造と専
門
基礎
分
野

疾
回病
復の成
のり
促
進立
ちと

科目名＊各校における科目名
論理学
哲学
情報科学
生命科学
英語表現
英文読解
法学
カウンセリングの基礎
カウンセリングの技法
心理学
社会学
経済学
文化人類学
教育学
分野小計

科目名＊各校における科目名
人体の構造
生命の維持機能
生体の調節機能栄養と食生活
発達心理学
医療概論
感染と免疫
疾病総論
臨床薬理学
生命の維持機能障害と治療
生体の調節機能障害と治療１
生体の調節機能障害と治療 2
麻酔と手術療法
医療社会学
臨床心理
臨床倫理
小 計

指定規
則単位

14

指定規
則単位

16

単位

時間数

1111111111111114303030
1515151530
153030151515300

単位

時間数

1
111111111111111163030
30
30
30
15303030
30
30
1530
151515405

社
会健
保康
障支
制援
度と専
門分
野

基
礎
看
護学

教育内容

生活科学
環境保健論
人間関係論
社会福祉
看護関係法令多職種協働の実践
小 計
分野小計
看護学概論
看護基本技術
日常生活の援助技術
診療に伴う援助技術
日常生活の援助技術演習
診療に伴う援助技術演習
フィジカルアセスメント
看護過程の展開
看護における臨床判断１
看護における臨床判断２
看護の変遷
小 計

科目名＊各校における科目名

62211

指定規
則単位

地域・在宅看護概論

地域
・
在宅
看
護論

専門分
野成人
看
護学

老年
学看
護

地域・在宅看護の実際
訪問看護の実際
在宅療養を必要とする対象の看護

在宅看護技術演習
在宅看護における看護過程
小 計
成人看護学概論
急性期看護
周手術期看護慢性期看護
リハビリテーション看護
緩和・終末期看護
小 計
老年看護学概論
高齢者の健康を支える看護
健康障害のある高齢者の看護

661111116221111111111
11115301530
1515120525
3030303045451530
151530315

単位

時間数111111611111
1
6
1
1115
15
15
15
15
1590
30
30
30
30
30
30
180
30
30
30

14
1
1
1141
1114
1
1114
1111
430
120
30
1530
1590
15
1530
30
90
30
15
30
15
90
30
30
30
30
120

指定規
則単位

単位

時間数

基礎看護学実習 1・2
地域・在宅看護論実習 1・2

3
2

3
3

135
120

成人・老年看護学実習１・２・３・４

4

8360

小児看護学実習2290

母性看護学実習2290

精神看護学実習

2

290

統合実習

2
23
66
102

3
23
66
102

135

長期に療養する高齢者の看護小児
看
護学
母性看
護学
精神看
護学
看
護実の践統合と教育内容

専
門分
野臨
地実
習

小 計
小児看護学概論
小児の疾患と治療

4

健康障害をもつ子どもと家族の看護

小児看護技術演習
小 計
母性看護学概論
ライフサイクル各期の看護
妊婦・産婦の看護
褥婦・新生児の看護
小 計
精神看護学概論
精神疾患と治療
精神障害のある対象の看護
精神看護技術演習
小 計
看護管理と国際・災害看護
医療安全と臨床看護技術
看護研究
看護の統合
小 計

科目名＊各校における科目名

小 計
分野小計
総 計

44441020

（関連規程）成績評価および卒業に関する規定(目 的)
第１条 成績評価に関しては、学則第 9 条に基づきこの規定により行う。
(評価の方法)第２条 成績の評価は次の各号によって行う。
1)講義科目の成績
2)実習科目の成績(受験資格)
第３条 受験資格は次の各号に該当する者に与える。
1)科目の講義および演習の出席時間数が授業時間数の 2/3 以上の者
2)科目の実技および実習の出席時間数が授業時間数の 2/3 以上の者
3)前各号に該当しない者で、病気(要診断書)、その他やむを得ない事由で欠課し、当該科目の補充講義(以下｢補講｣という)、または補習実習を終えた者(科目の試験)第４条 科目の試験は、次の各号のものをいう。
1)終講試験 授業が終講した科目に行う試験である。
2)追 試 験 受験資格を有する者が、やむを得ない事由で欠課した科目に行う試験であり、再実施は行わない。
3)再 試 験 終講試験の結果、評価が不合格となった科目に行う試験であり、再実施は行わない。
(評価の時期)第５条 試験は、原則としてその科目が終了した学期末に受験資格のある者に対して行う。
但し、科目の講師が必要と認めた時は、学期末以外の時期にも行うことができる。
２ 実習の評価は各実習終了後に行う。
(各試験の注意事項)
第６条 故意に試験を忌避したり、または不正行為を行った者は当該科目の評価は不合格とする。
２ 試験開始時刻に遅刻した場合、その試験時間の 30 分以上を経過しているときは受験することができない。
３ 試験途中で退室する場合は、その試験の開始後 30 分以上を経過していなければならない。
(評価の基準)第７条 成績評価は、その科目の講師が次の基準により行う。
評

価

得点（点数）

合否

合格

Ａ

80 点以上Ｂ

70 点以上80 点未満Ｃ

60 点以上70 点未満Ｄ

60 点未満

不 合 格

(追試験)
第８条
追試験を希望する者は、追試験許可願（様式第 5 号－1）を指定された期日までに提出しなければならない。
２ 教員会議の議を承け、追試験を受けようとする者は、追試験願(様式第 5 号－2)、受験料を添えて指定された期日までに所定の手続きをしなければならない。
３ 原則として、追試験の成績は、得点の 80％とする。
尚、インフルエンザ等の学校が規定する感染症（東京慈恵会医科大学附属病院感染対策ガイドラインの規定に準ずる）の場合はこの限りでない。
(再試験）
第９条
再試験を受けようとする者は、再試験願（様式第 6 号）、受験料を添えて指定された期日までに所定の手続きをしなければならない。
２ 再試験の合格者の成績評価は、「C（60 点）」とする。
(補充講義)
第 10 条 補充講義を希望する者は、補充講義許可願（様式第 7 号－1）を指定された期日までに提出しなければならない。
２ 教員会議で、出席時間がやむを得ない事由で不足したと認められた者は、指定された期日に、補充講義（以下「補講」という）を受けることができる。
３ 補講を受けようとする者は、補充講義・補習実習申込書（様式第 7 号－3）、受講料を添えて指定された期日までに所定の手続きをしなければならない。
４ 補講は指定された期日に行う。
５ 補講を終了したと認められた者は、第 8 条を準用する。
(補習実習)
第 11 条 補習実習を希望する者は補習実習許可願（様式第 7 号－2）を指定された期日までに提出しなければならない。
２ 教員会議で、出席時間がやむを得ない事由で不足したと認められた者、実習内容不足となった者は、指定された期日に補習実習を受けることができる。
３ 補習実習を受けようとする者は、補充講義・補習実習申込書（様式第 7 号－3）、受験料を添えて指定された期日までに所定の手続きをしなければならない。
４ 補習実習は指定された期日に行う。
５ 補習実習は原則として年１回とする。尚、インフルエンザ等の学校が規定する感染症（東京慈恵会医科大学附属病院感染対策ガイドラインの規定に準ずる）の場合はこの限りではない。
６ 補習実習合格者の成績評価は「C（60 点）」とする。
（単位認定）
第 12 条 単位認定は、単位認定会議に基づき年度末に行う。
(卒業認定)
第 13 条 卒業認定は、卒業認定会議において次の各号に基づき最終学年末に認定する。
1)所定科目の履修が認定されている者とする。
2)出席時間数が出席すべき総時間数の 3 分の 2 を超える者とする。

科目履修に関する規定（目的）
第１条 この規程は学則に基づき科目履修を計画的に行うために必要な事項を定める。
（履修科目）
第２条 本校在学の間に履修すべき科目は、教育課程「科目の構成」(別表 1)のとおりとする。
（履修順序）
第３条 履修は学科進度表に則り単位を修得する。
２ 下記の科目履修にあたっては、前提科目の履修が必要となる｡
1）講義
履修要件のある科目
前提科目
セミナー
看護の統合
3 年次の領域別実習 10 単位以上の出席
看護観

統合実習の出席2）臨地実習履修要件のある科目

基礎看護学実習１
基礎看護学実習２
地域・在宅看護論実習２
成人・老年看護学実習
１・２・３・４
小児看護学実習

前提科目
看護学概論、日常生活の援助技術演習
基礎看護学実習１、診療に伴う援助技術演習、看護過程の展開
基礎看護学実習２、地域・在宅看護概論、地域・在宅看護論
実習１
基礎看護学実習２、成人看護学概論、老年看護学概論
基礎看護学実習２、小児看護学概論

精神看護学実習
母性看護学実習

基礎看護学実習２、精神看護学概論
基礎看護学実習２、母性看護学概論

統合実習

地域・在宅看護論実習２
成人・老年看護学実習１・２・３・４
小児看護学実習、精神看護学実習、母性看護学実習（履修の方法）第４条 講義や演習は、多様なメディアを利用して、当該授業を行い履修することがある。
（詳細は別に定める）(再履修手続き)
第５条 再履修を希望する者は、「履修・聴講申請書」（様式第 8 号）を指定された期日までに提出し、登録を受けなければならない。
２ 履修する科目は、履修年次の低い科目を優先して履修する。
３ 登録は個人の責任において行う。後日「履修・聴講申請書」（様式第 8 号）の写しを交付するので必ず確認する。
登録の際には次の点に留意する。
1）登録しない科目は受講できない。
2）ＡまたはＢの指定されたクラスで履修する。その時間以外に履修することはできない。
3）「履修・聴講申請書」（様式第 8 号）により登録した科目は、その年度に履修する。
４ 臨地実習中の講義受講は以下の通りとする。
1）原則として、外部実習期間中は実習を優先する。
2）講義 1 回受講する場合は、実習時間より 2 時間を欠課時間とする。
3）終講試験を受験する場合は、1 科目 1 時間を欠課時間とする。

（聴講手続き）
第６条 聴講を希望する者は「履修・聴講申請書」（様式第 8 号）を指定された期日までに提出し、許可された科目について登録を受けなければならない。
２ 登録は個人の責任において行う。後日「履修・聴講申請書」（様式第 8 号）の写しを交付するので必ず確認する。
登録の際には次の点に留意する。
1）登録しない科目は聴講できない。
2）ＡまたはＢの指定されたクラスで聴講する。その時間以外に聴講することはできない。
3）「履修・聴講申請書」（様式第 8 号）により登録した科目は、その年度に聴講すること。