健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023
RECOMMENDATION 2

こども版
推奨事項
⚫ 身体を動かす時間が少ないこどもには、何らかの身体活動を少しでも行うことを推奨する。
（参考）WHO「身体活動及び座位行動に関するガイドライン（2020年）」では、次のようなことが推奨されている。
✓ こどもは、中強度以上（３メッツ以上）の身体活動（主に有酸素性身体活動）を１日60分以上行う。
✓ 高強度の有酸素性身体活動や筋肉・骨を強化する身体活動を週３日以上行う。
✓ 座りっぱなしの時間、特にスクリーンタイム（テレビ視聴やゲーム、スマートフォンの利用など）を減らす。
⚫ 激しすぎる運動やオーバーユース（使いすぎ）に注意する。

１

推奨事項と具体例の説明⚫ 身体活動とは、安静にしている状態よりも多くのエネルギーを消費する、骨格筋の収縮を伴う全ての活動のことです。スポーツ、体育の授業やスポーツクラブでの運動など、健康・体力の維持・増進を目的として、計画的・定期的に実施される活動である「運動」と、日常生活での通学や家事のお手伝いなどの「生活活動」を含みます。
⚫ 有酸素性身体活動とは、酸素を使い体内の糖質・脂質をエネルギー源とする、筋肉への負担が比較的軽い活動を指します。

２⚫ メッツとは、身体活動の強度を表し、安静座位時を１メッツとし、その何倍のエネルギーを消費するかという指標です。３メッツの強度の身体活動は、少し息が上がるくらいの強度です。中強度とは３～5.9メッツ、高強度とは６メッツ以上の強度のことです。
⚫ 座位行動とは、座位や臥位の状態で行われる、エネルギー消費が1.5メッツ以下の全ての覚醒中の行動で、スクリーンタイムとは、テレビやDVDを観ることや、テレビゲーム、スマートフォンの利用など、スクリーンの前で過ごす時間のことを指します。

科学的根拠

背景

⚫ 身体活動は、体力（全身持久力、筋力）、心血管代謝機能（血圧、脂質代謝、血糖値、インスリン抵抗性）、骨の健康、認知機能、メンタルヘルスを向上させるとともに肥満を改善するなどの効果があります。

⚫ これまでに、日本のこどもを対象とした身体活動の目安を示したものとしては、それぞれ幼児期と学童期を対象とした２つがあります。文部科学省の幼児期運動指針 1)
では、運動習慣の基盤づくりを通して、幼児期に必要な⚫ 特に、中高強度の身体活動量の増加は、全身持久力・筋多様な動きの獲得や体力・運動能力の基礎を培うととも力の向上、心血管代謝機能及び骨の健康と関連します。に、様々な活動への意欲や社会性、創造性などを育むこ
また、中高強度の身体活動は、認知機能やメンタルヘルとを目指し、様々な遊びを中心に、毎日、合計60分以上、スの向上に効果があります。さらに、身体活動は、健康楽しく身体を動かすことを推奨しています。また、日本的な体重管理に効果があります。
体育協会（現：日本スポーツ協会）の小学生を対象とし身体活動と健康の関係は、身体活動の種類や場面によってたアクティブ・チャイルド60min.2)では、こどもは身体異なりますか？
を使った遊び、生活活動、体育・スポーツを含めて、毎⚫ 中高強度の有酸素性身体活動は全身持久力を向上させ、日最低60分以上は身体を動かすことを推奨しています。
ジャンプなどの筋肉への負担が比較的大きい動きを伴う活動は筋力を高めることが示されています。具体的には、海外における科学的根拠
これまでのガイドラインでは、筋肉や骨を強化する活動を週３日以上実施することが推奨されています。
⚫ WHO「身体活動及び座位行動に関するガイドライン（2020年）」策定のための、５～17歳のこども・青少年を対象とした健康に関するアンブレラレビュー 3)により、次のようなことが明らかとなっています。

身体活動
身体活動と健康に関係はありますか？

座位行動
座位行動と健康に関係はありますか？
⚫ 座りすぎは肥満症の増加や体力低下、社会的な行動への不適応、また睡眠時間の減少と関連しています。具体的には、長時間の座位行動は、体力・全身持久力の低さと関係していること、また長時間のスクリーンタイム（テRECOMMENDATION 2
レビ視聴やビデオゲーム利用等）は好ましくないメンタルヘルス、社会的な行動の指標と関連していること、ス
クリーンタイムに費やす時間が長いことは、睡眠時間に悪影響を及ぼすことなどが報告されています。
座位行動と健康の関係は、座位行動の種類や場面によって異なりますか？

３こども版⚫ 座位行動として、テレビ視聴などのスクリーンタイムが扱われることが多いのが現状です。座位行動の健康アウトカムへの影響に関するエビデンスとしては、一般的に総座位時間よりもスクリーンタイムの方が関係が強いことが示されています。

現状⚫ 令和４年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査4)では、子で29％、中学２年生の男子で78％、女子で58％でし運動（身体を動かす遊びを含む）やスポーツの１日の合た。
計時間（体育の授業以外）を尋ねています（図１）。週⚫ また、学習以外でテレビやゲームの画面を見る時間が１当たりの総運動時間が60分未満の者の割合は、小学５年
日２時間以上の者の割合は、小学５年生の男子で62％、生の男子で９％、女子で15％、中学２年生の男子で８％、女子で54％、中学２年生の男子で73％、女子で70％で女子で18％でした。一方で、週当たりの総運動時間がした（図２）。
420分以上の者の割合は、小学５年生の男子で50％、女小５男子

9小５女子

15中２男子

418

中２女子

小５男子
2914180%

5056
7824

5820%
60分未満

40%

60%

60～420分未満

80%

100%

420分以上

図１ １週間の総運動時間4)

４

3854

46

中２男子

7327

中２女子

70

300%

20%

40%

２時間以上

60%

80%

100%

２時間未満～まったく見ない

図２ テレビやゲームの画面を見る時間4)

取り組むべきことは何か⚫ 身体を動かす時間が少ないこどもについては、学校や家庭、放課後に自宅近隣など様々な場面において、１週間を通じて、１日平均60分以上を目安にして、何らかの身体活動を行うことが健康につながります。何もしないよ
りは、少しでも身体活動を行うようにしましょう。
⚫ 急に高強度・高頻度の身体活動を行うのではなく、少しの身体活動から始めて、徐々に強度や頻度、実施時間を５62

小５女子増やすようにしましょう。
⚫ 身体を動かす時間の長短にかかわらず、余暇のスクリーンタイムを短くして座りすぎないようにしましょう。
⚫ こどもが楽しく、年齢（発育の段階）と能力に適した多様な身体活動に参加できるよう、保護者や指導者は安全で公平な機会を提供するようにしましょう。

よくある疑問と回答（Ｑ＆Ａ）

Ｑ こどもが身体活動を行う際に注意することはありますか？

りません。それでも座る時間を少なくしたほうがいいですか？

Ａ 激しすぎる運動やオーバーユース（使いすぎ）は、身体の故障につながる可能性があります。例えば、「学校部活動及び新たな地域クラブ活動の在り方等に関する総合的なガイドライン」6)においては、週当たり２日以上の休養日を設けること、１日の活動時間は長くとも平日では２時間程度、休日は３時間程度とすることとされています。

Ａ いくら活動的に過ごしていても、余暇で行われる座る時間が長いことは、健康によくないことが報告されています。しかし、座位行動のすべてが有害であるわけではありません。学校外での読書や宿題を行うなどの座位行動は、高い学力と関連しているという報告もあり7,8) 、座位行動の内容によって結果が異なることが示されています。
したがって、余暇のスクリーンタイムが長くならないように心がけましょう。

Ｑ よく動き回っており、座っている時間はそこまで多くあ【参考文献】
1. 文部科学省. 幼児期運動指針. 2012.
2. 日本体育協会. アクティブ・チャイルド60min. －子どもの身体活動ガイドライン－.2010.
3. Chaput JP, Willumsen J, Bull F, et al. 2020 WHO guidelines on physicalactivity and sedentary behaviour for children and adolescents aged 5-17
years: summary of the evidence. Int J Behav Nutr Phys Act. 2020;17(1): 141.
4.

スポーツ庁. 令和４年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査.

5. 厚生労働省. 平成18年国民健康・栄養調査報告.

6. スポーツ庁・文化庁. 学校部活動及び新たな地域クラブ活動の在り方等に関する総合的なガイドライン. 2022.
7. Cooper H, Valentine JC, Nye B, et al. Relationships between five after-school
activities and academic achievement. Journal of Educational Psychology. 1999;91(2), 369–378.
8. Huang X, Zeng N, Ye S. Associations of Sedentary Behavior with Physical Fitness
and Academic Performance among Chinese Students Aged 8-19 Years. Int J
Environ Res Public Health. 2019; 16(22): 4494.