書評

辛島理人 著『帝国日本のアジア研究─総力戦体制・経済リアリズム・民主社会主義─』
明石書店

2015年

300頁

5,000円高城玲

本書は、板垣與一（1908-2003）というアジア研究、中でも東南アジアの経済学・政治経済学を主とする知識人の戦時期・戦後の歩みを膨大な史資料と関係者へのインタビューから丹念に追ったものである。そこでの主たる問いは、日本とアジアの関係において知識人はいかなる役割を果たしてきたのかに向けられる。特に、戦時期と戦後を貫く継続性に着目した上で、社会科学の戦時動員、植民地秩序と国民経済をめぐる問題、戦後における日本・アジア関係の再編とアジア研究の再建の問題、冷戦下の文化政治と日米関係といった問題が板垣の歩みに即して解き明かされていく。
では何故、板垣を対象としたのだろうか。板垣は戦時期の植民地政策学の中心にいただけでなく、軍部の調査課や調査団に加わり、戦後は賠償を通じたアジア諸国との政治経済的関係の修復を提唱した上で、1958 年のアジア経済研究所（現在は日本貿易振興機構 JETRO の研究所、以下ではアジ研）の設立を主導した人物である。彼は「一般には有名ではない」（10 頁）が、その思想と行動を追うことによって、日本とアジアの関係やアジアに対する日本の知が、戦時期から戦後までどのように継続しているのかを示すことにもつながり得るというのがその理由である。
この戦時期から戦後までの継続性という視点が、本書を貫くキー概念のひとつとなる。この点を著者は、山之内靖などによる「総力戦体制」論なども参照しながら、アンドリュー・ゴードンの議論を採用して「貫戦史」（14-15 頁）として描きだす。また著者は、この「貫戦史」という視点をプラセンジッ
ト・デュアラの「新しい帝国主義」（16-17 頁）という議論と接合させる。「新しい帝国主義」とは、搾取もする一方で、投資による経済的なブロックを編制することで近代化を推進し、帝国の優位性を確保して利用するという過程を指す（17 頁）。つまり本書は、戦時期から戦後にかけての「貫戦史」という視座から、日本が東南アジアやアジアとの関係の中で、いかに「新しい帝国主義」という経済ブロックを編制してきたのか、板垣というこの時代を生き抜いたひとつの事例から具体的に検証しているのである。
なお、本書はテッサ・モーリス ⊖ スズキの指導のもとにオーストラリア国立大学（ANU）に提出された英語での博士論文をもとにしたものである。
以下、章別に簡単な概略を紹介したい。
まず第 1 章「帝国日本の貫戦史」では、本書の視座と問いを明確にするために、戦時・戦後の日本経済をめぐる知的な流れを検証し、その中に板垣という人物を位置づけている。
第 2 章「近衛新体制と海軍の南進論」では、戦時期の海軍を中心とするブレーントラストという学識・知能顧問団に焦点を当て、その中で板垣が果たした役割を検証している。板垣は 1940 年代初頭に私費で当時のオランダ領東インド（現インドネシア）を調査してまわり、同時に現地の民族主義指導者とも接触していた。この経験によって当時の海軍省が近衛新体制下のブレーントラストを組織する際に、板垣にも声がかかることとなる。そのブレーントラストによる総合研究会で板垣は、インドネシアなどの統治方針や大東亜共栄圏のあるべき姿などを積極的に議論していたことが記述される。
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第 3 章「東南アジア軍政と知の動員」では、戦時期の陸軍による東南アジア現地調査が主として取りあげられ、そこで板垣ら日本の知識人がいかに関与していたのかが検証される。特に 1940 年代前半に陸軍による南方調査団が組織される過程、また、板垣自身によるマラヤやインドネシア村落での現地経済調査に関しても言及される。そこでは、板垣が戦後にインドネシアなどの国家指導者となる民族主義者・独立運動家といかに関係を持っていったのかが明らかにされる。
続く後半の第 4 章以降では、戦後へと焦点が移される。第 4 章「『戦時変革』と戦後国際秩序─地域再編と社民主義」では、特に戦後 1950 年代に再編されていく日本、アジア、世界を取り巻く政治経済体制、アジアのナショナリズム、経済開発などをめぐる板垣らの議論が検証される。板垣は、戦後においても戦時期からの関心を継承し、ブーケやファーニバルといったヨーロッパ・オランダの植民地官僚・経済学者の議論を参照しつつ、東南アジア植民地社会・経済の二重性や複合性という独自性を改めて指摘していた。その上で、マクロ経済などの数量的方法論を単純にアジア社会に適用することができないとし、戦後に新興独立したアジア諸国の社会経済に関しては、社会学的アプローチも加味した定性的研究の必要性も指摘していたことが示される。また板垣は、アジア社会における二重性や複合性から独立後の新興国が共産主義化することを懸念し、反共社会主義者（民主社会主義者・非容共主義者）として再出発していく過程が明らかにされる。
第 5 章「アジア研究の再建」では、上記の経緯を経て、1950 年代に板垣らが通商産業省管轄となるアジア経済研究所をはじめとするアジア研究の機関・団体を設立する過程が記述されている。板垣ら東南アジアを中心とする経済学者が、中国研究や外務省との協働を経て、通産省と財界の協力を受けて設立したアジ研の創設過程を追っていくことで、日本・アジア関係をとりまく政財官学の複合体、また、戦前戦後をまたぐ日本のアジアへの関与が検証される。
第 6 章「戦後の学知とアメリカ」では、板垣とアメリカ知識人や財団との冷戦下における交流について議論される。板垣は、1957-58 年にロックフェラー財団の支援をうけてアジア、ヨーロッパとアメリカを訪問するが、その過程で板垣が特に当時のアメリカにおける反共リベラルと交流することを通じて、戦後日本における反共民主社会主義と呼応していく様子が示されている。また板垣は、反共的立場からアジアへの経済援助を支持し、ウォルト・ロストウらの近代化論を日本に紹介した一方で、あらゆる社会がアメリカや西欧社会的な近代化に収斂していくとする単線的なモデルには否定的で、特に東南アジア社会はそうした単線的な近代化論には位置づけられないとしていたことも指摘される。
最後のエピローグ「総力戦体制から民主社会主義へ」では、これまでの議論とその後の板垣の歩みに関して、第 1 章で示された視座と問いに立ち返りながら振り返って記述される。それは、戦時期から戦後への「貫戦史」という視座から、いかに「新しい帝国主義」が編制されてきたのかという問いへのエピローグでもある。
この問いに対して本書の最後には、戦時期と戦後の継続性に着目した印象的な記述が見受けられる。
それは「アジ研の誕生は、日本の帝国的遺産から生まれた内発的な力によるものであった」（236 頁）との指摘である。そこでは、戦後におけるアジ研誕生の「知的原動力となった板垣ら経済学者は、戦時期に植民地政策学を担い、（中略）政治的後援者の岸信介は満州国政府に勤務した経験があった」点に着目している（236 頁）。そして、「第二次大戦後に軍部が解体すると、通産省は経済団体や経済学者を動員し、政府主導による経済復興と発展を実現した。政策形成に関心のある板垣ら経済学者は、軍部・経済官僚複合体から通産省・財界連合へとそのパートナーを乗り換え、自身の知的環境を整備し、経済・外交政策を実現しようとした」（236 頁）という記述で全体をまとめている。
本書の特徴は、一般的には敗戦を大きな断絶として捉えがちな視点に対して、戦時期と戦後の継続性に着目し、「貫戦史」という視座から「帝国日本のアジア研究」を捉え直した点にあるといえるだろう。
しかも、アジア研究、中でも東南アジア研究を戦時期から中枢で担い、戦後まで生き抜いた板垣という人物に即した具体的な記述が積みかさねられることで、著者の論旨を説得的なものにしている。多くの史資料やインタビューにもとづくそうした個々の具体的な検証が、厚い記述として本書を魅力的なもの−165にしているといえるだろう。
また、本書の主たる論旨とは多少離れるが、評者が興味を引かれた点は、近代化論などであらゆる社会がひとつの方向へ収斂していくとされていた議論に対して、板垣が東南アジア社会の独自性を重視していたという指摘である。そこで板垣は、オランダの植民政策学・経済学者による二重経済論や複合社会論を参照しながら、戦後にかけてもインドネシア社会、東南アジアの独自性に着目し続け、西欧型の近代化という単線的なモデルには必ずしも位置づけられないと主張していたとされる。その上で、こうした板垣の一貫した東南アジア認識は、戦時期の日本占領下にあった東南アジア各地で自ら現地調査をして得られた知見によって支えられていたとするのである（226 頁）。自らの現地調査と現地経験によって裏打ちされた認識を拠り所にして、一貫して対象社会を眼差し続けた板垣の（東南）アジア研究者としての自負が、そこに表れていたと考えられるだろう。
他方で、東南アジア社会、中でも戦時期から重点的に調査を行ったインドネシアやマレーシアに対して、板垣が具体的にどのような調査を行い、どのような分析や議論を行っていたのかに関して、本書内でもう少し詳しく記述して欲しかったという思いも残った。板垣を題材に、日本のアジアに対する知のあり方を問う「アジア研究」と題する本書でありながら、板垣自身によるインドネシア研究やマレーシア（マラヤ）研究は具体的に詳しくは論じられず、巻末の参考文献にもそれらの論文は掲載されない。
また、異文化社会を研究する際に大きな問題となる言語の問題に関しても、本書で言及される紙幅はわずかである。板垣がインドネシアやマレーシア（マラヤ）を調査研究する際に、インドネシア（マレー）語やジャワ語はどのように活用され、現地社会の認識にどのように役立てられていたのか、という点に関しても詳細をもう少し知りたいという関心もわいた。板垣自身による東南アジア研究に関する具体的な記述や、現地語の活用についての記述が本書にさらに加えられれば、日本のアジア研究をより多角的な視点から解明することにつながるのではないだろうか。
最後に、東南アジア研究者の早瀬晋三も本書に関して言及していることであるが（「書評空間
KINOKUNIYA BOOKLOG」2015 年 6 月 16 日）、本書における厚い記述の故に、評者もその先にありえる新たなる問いに思い至った点を指摘しておきたい。つまり、本書では板垣という戦時期から戦後にかけて一貫して（東南）アジア研究を担ってきた経済学者、政治経済学者を題材に、日本によるアジア研究の「貫戦史」が検証されているが、政策学との関係が薄く、地域の独自性をより重視するような文化（社会）人類学や歴史学、社会学などでは、戦時期から戦後にかけてどのような（東南）アジア研究の「貫戦史」が描けるのだろうかという新たな問いである。
この問いは、本書における緻密な分析という魅力の故に、触発されてその射程圏外の彼方に導き出されるものである。他方、私たち現在のアジア研究者は、あまねくこれまでの歴史的経緯の中に生かされてある存在でもある。こうした新たな「貫戦史」の課題は、日本においてアジア研究に携わろうとする者に重く投げかけられたものと言うことができるだろう。
（たかぎりょう

神奈川大学経営学部准教授）◇辛島理人・関西学院大学先端社会研究所専任研究員

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