（15）はくさい
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこん等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
根こぶ病等の抵抗性品種を利用する。
５ 被覆栽培技術（１）トンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
６ フェロモン剤利用技術
農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、コナガ等の密度低下を図る。
（注６）
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注７）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 使用面積が広い程効果が安定するので、できるだけ大面積で使用する。
（注７） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

- 23 -

（16）キャベツ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）
ただし、砂丘地帯の施肥量は１０ａ当たり１ｔを目安とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
肥効調節型肥料等を畦に沿ってすじ状に施肥する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこん等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
根こぶ病等の抵抗性品種を利用する。
５ 被覆栽培技術（１）トンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
６ フェロモン剤利用技術
農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、コナガ等を防除する。
（注６）
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注７）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してから定植する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 使用面積が広い程効果が安定するので、できるだけ大面積で使用する。
（注７） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。
- 24 -

（17）ブロッコリー
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこん等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
根こぶ病等の抵抗性品種を利用する。
５ 被覆栽培技術（１）トンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
６ フェロモン剤利用技術
農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、コナガ等の密度低下を図る。
（注６）
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注７）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してから定植する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 使用面積が広い程効果が安定するので、できるだけ大面積で使用する。
（注７） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

- 25 -

（18）ほうれんそう
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
べと病等の抵抗性品種を利用する。
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
黄色・青色粘着資材や黄色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 他作物との輪作を行う。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

- 26 -

（19）レタス
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
ハスモンヨトウ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
ビッグベイン病等の抵抗性品種を利用する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
黄色・青色粘着資材や黄色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 キク科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策よしてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

- 27 -

（20）食用ぎく
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
３ 光利用技術
紫外線除去フィルムや非散布型農薬含有テープ、黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度軽減を図る。
（注３）
４ 被覆栽培技術（１）パイプハウスや大型トンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
５ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 イネ科作物等との輪作を行う。
（２）換気による環境の改善 循環扇によりハウス内の環流を図る。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
施用量は、夏秋ぎく雨よけ栽培を前提とした目安である。食用ぎくは品種、作型により必要とする窒素成分量が異なることから、それぞれ土壌分析結果及びたい肥の肥効に基づいて施用する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 紫外線除去フィルムは、花色が紫系以外の品種で使用する。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

- 28 -

（21）ねぎ
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
肥効調節型肥料等を植溝に沿ってすじ状に施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
定植後収穫まで、うね間等を管理機等で３～４回に分けて中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
軟腐病やシロイチモジヨトウ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
ネダニ等の密度低下に効果のあるチャガラシをすき込む。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
４ 天然物質由来農薬利用技術
アザミウマ類、シロイチモジヨトウの防除に農薬登録を受けた天然物質由来の農薬を使用する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
黄色・青色粘着資材や黄色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術（１）パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
８ フェロモン剤利用技術
農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、シロイチモジヨトウ等の密度低下を図る。
（注６）
その他の留意事項 １ 排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ユリ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。

- 29 -

油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 対抗植物は前年収穫後８月中旬から９月上旬に播種し、11 月中旬までにすき込む。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 使用面積が広い程効果が安定するので、できるだけ大面積で使用する。

- 30 -

（22）たまねぎ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用する。
（注３）

その他の留意事項 １ 排水不良地では、あらかじめ暗きょを施行をするか、明きょの設置や高うね等にし、排水対策を十分行う。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ユリ科以外の作物との輪作を行う。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

- 31 -

（23）にら
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）
２年目以降の施用は、全面散布とする。
株養成期間等の施用は、必要に応じ通路にすき込む。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
通路等を管理機等で中耕除草する。また、収穫又は刈り捨て後に刈り払い機等で除草する。
２ 天然物質由来農薬利用技術
アザミウマ類の防除に農薬登録を受けた天然物質由来の農薬を使用する。
３ 被覆栽培技術（１）パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
４ マルチ栽培技術（１）病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注４）（２）うね上にわら類やもみがらたい肥等を３ｃｍ程度の厚さに施用することによって、雑草発生を抑制する。マルチに使用するたい肥のＣ／Ｎ比は２５～３０の完熟たい肥が望ましい。
その他の留意事項 １ 排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ユリ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注４） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。
- 32 -

（24）アスパラガス
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
ハスモンヨトウ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 天然物質由来農薬利用技術
ハダニ類、アザミウマ類の防除に農薬登録を受けた天然物質由来の農薬を使用する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術（１）パイプハウスや大型トンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
７ マルチ栽培技術（１）雑草発生を抑制するため、定植時に有色マルチを使用する。
（注５）（２）うね上にわら類やもみがらたい肥等を３ｃｍ程度の厚さに施用することによって、雑草発生を抑制する。マルチに使用するたい肥のＣ／Ｎ比は２５～３０の完熟たい肥が望ましい。
その他の留意事項（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

- 33 -

（25）にんにく
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注３）

その他の留意事項 １ 排水不良地ではあらかじめ暗きょを施行をするか明きょの設置や高うね等にし、排水対策を十分行う。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ユリ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

- 34 -

（26）せいさい
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
５ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注６）
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病害虫の被害株は、直ちに抜き取りほ場外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物を組み合わせた輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

- 35 -

（27）しゅんぎく
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
長期収穫の作型等で、基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
３ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
４ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 酸性土壌に弱いことからｐＨ５．５以下では石灰により酸度矯正を行う。
２ 病害虫防止のため、排水対策を徹底し、密植を避け、風通しを良くする。
３ 病虫害の被害株は、直ちに抜き取りハウス外に持ち出し処分する。
４ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 キク科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害又は活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種又は定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

- 36 -

（28）セルリー
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 温湯種子消毒技術
種子を温湯に浸漬することにより、種子伝染性病害を防除する。
（注３）
２ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
３ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
６ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 要水量は多いが、根は好気性で地表近くに分布するため排水対策を徹底する。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３）

浸漬する温度や時間により防除効果や発芽率が変動することから、適切な条件の下で行う。

（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

- 37 -

(29)つるむらさき
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 土壌還元消毒技術
有機物を施用するとともに、土壌中の水分を十分高め、ビニール等で被覆して土壌を還元状態にし、酸素濃度を低下させることにより、土壌中の有害動植物を駆除する。
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
６ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用するか敷わらを行う。
（注４）
その他の留意事項 １ 低温には比較的弱く、様々な障害が発生しやすいので、育苗時～定植初期は十分な保温を行う。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 他作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注４） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

- 38 -

（30）こまつな
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適正なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
白さび病等の抵抗性品種を利用する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病虫害の被害株は、直ちに抜き取りハウス外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

- 39 -

（31）みずな
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
ヨトウムシ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
２ 病害虫の被害株は、直ちに抜き取りほ場外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物を組み合わせた輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

- 40 -

（32）モロヘイヤ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
３ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
４ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）
５ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用するか敷わらを行う。
（注４）
その他の留意事項 １ 排水不良ほ場では、あらかじめ暗きょを施行するか明きょの設置や高うね等にし、排水対策を十分行う。
２ 導入すべき持続性の高い農業生産方式の内容として位置付けることは困難であるが、次に掲げる技術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 他作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害又は活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種又は定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注４） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

- 41 -

（33）あさつき
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切な堆肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料の低減効果を有する場合は「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
ベッド内に施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
シロイチモンジヨトウの防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
その他の留意事項 １ 排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ユリ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） 堆肥の施用量は、C/N 比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量や C/N 比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。

- 42 -

（34）おかひじき
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
３ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材、黄色灯・緑色灯等を利用し、害虫の密度低減を図る。
４ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１） 輪作 他作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。また、肥効率を７０％程度として施用量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

- 43 -

（35）アスパラ菜
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）
７ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用するか敷わらを行う。
（注６）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

- 44 -

（36）チンゲンサイ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
白さび病、萎黄病等の抵抗性品種を利用する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
７ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マ
ルチ、シルバーマルチ等を使用する。

- 45 -

（37）山東菜
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病害虫の被害株は、直ちに抜き取りほ場外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物を組み合わせた輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害又は活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種又は定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注５） 換気部分等からの、害虫の侵入防止に努める。

- 46 -

（38）葉だいこん
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
４ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
５ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病害虫の被害株は、直ちに抜き取りほ場外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物を組み合わせた輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

- 47 -

（39）うるい（ぎぼうし）
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ マルチ栽培技術（１）雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用するか敷わらを行う。
（注３）（２）うね上にわら類やもみがらたい肥等を３ｃｍ程度の厚さに施用することによって、雑草発生を抑制する。マルチに使用するたい肥のＣ／Ｎ比は２５～３０の完熟たい肥が望ましい。
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ユリ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意し黒マルチ等を使用する。

- 48 -

（40）マコモタケ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり５００ｋｇを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 局所施肥技術
定植時、植え穴もしくは株元に散布する。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術（１）除草機等により畝間、株間を除草する。
（２）ニカメイチュウ対策のため、枕地や畦畔等の雑草を機械的方法により除草する。
２ 除草動物利用技術
鯉やアイガモ等の放飼による除草を行う。
（注３）

その他の留意事項（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用す
るたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 油かすや骨粉などの動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 鯉利用による雑草防除は、例として活着後から４５日間程度、２歳鯉を２５０尾／１０ａ放飼する。アイガモ
利用による雑草防除は、例としてふ化４週間後のアイガモを移植３週間後から８月上旬まで、３０羽／３０ａ放飼する。

- 49 -

（41）しそ対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
技術
施肥量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
ベッド内に施肥する。
２ 肥効調節型肥料施用技術
被覆肥料や化学合成緩行性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で除草する。
２ 光利用技術
黄色、青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
３ 被覆栽培技術
パイプハウス、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注３）
４ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用するか敷わらを行う。
（注４）
５ 生物農薬利用技術
灰色かび病やハスモンヨトウ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注５）
その他の留意事項 １ 排水対策を徹底する。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術
により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 他作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害や活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前または定植前の日数に留意する。また、肥効率７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注４） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。
（注５） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。

- 50 -

（42）からしな
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適正なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」
を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
白さび病等の抵抗性品種を利用する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病虫害の被害株は、直ちに抜き取りハウス外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。

（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

- 51 -

（43）ケール
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適正なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」
を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
白さび病等の抵抗性品種を利用する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病虫害の被害株は、直ちに抜き取りハウス外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。

（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

- 52 -

（44）タアサイ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適正なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」
を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
白さび病等の抵抗性品種を利用する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病虫害の被害株は、直ちに抜き取りハウス外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。

（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

- 53 -

（45）ルッコラ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
土壌診断に基づいた適正なたい肥の施用を基本とする。
技術
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」
を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
白さび病等の抵抗性品種を利用する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
紫外線除去フィルムや黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術（１）パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。（注５）（２）寒冷しゃや不織布等のべたがけ資材で被覆する。
その他の留意事項 １ 病害虫防除には、排水対策をしっかり行い、ほ場の多湿を防ぎ、風通しを良くする。
排水の悪いほ場では、高うね栽培とする。
２ 病虫害の被害株は、直ちに抜き取りハウス外に持ち出し処分する。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物と輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。

（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

- 54 -