（別紙様式４）
令和５年７月３１日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

情報科学専門学校

昭和57年9月3日

岩崎 文裕

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人岩崎学園

昭和26年3月8日

岩崎 文裕

分野
工業認定課程名
工業専門課程所在地
221-0835
神奈川県横浜市神奈川区鶴屋町2-17 相鉄岩崎学園ビル
045-311-5562
所在地
220-0004〒（住所） 神奈川県横浜市西区北幸1-2-7（電話） 045-311-5561
専門士認定年度
高度専門士認定年度
職業実践専門課程認定年度
平成10(1998)年度
平成26(2014)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
先端ITシステム科

ITの基礎技術から最新技術まで深い知識を持ち、インフラからシステム開発まで、顧客の課題を解決するために必要な技術を組み合わせて提案・構築できる技術者を育成する。

学科の目的

学科の特徴（取得取得可能な資格：応用情報技術者試験、基本情報技術者試験、各種ベンダー資格
可能な資格、中退 中退率：3.1%（令和4年4月１日時点において在籍者65名、令和5年3月31日現在において在籍者63名）
率 等）
修業年限
3

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員75 人

就職等の状況

生徒実員(A)講義

2,700 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

単位3,240 単位時間

実験

実技

600 単位時間

実習

0 単位時間0 単位時間単位単位単位

単位

留学生割合(B/A)

0人
63 人■卒業者数 (C)：19
■就職希望者数 (D)：18■就職者数 (E)：18
■地元就職者数 (F)6■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
33■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
95
■進学者数
1
■その他

（令和演習

855 単位時間0%
人人人人％％％人

4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和４年度卒業生）

システム開発を中心とした業界に就職。
■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://isc.iwasaki.ac.jp/courses_t/it_system.html（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数2,700 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

単位時間

うち必修授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

45 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

45 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

45 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

1人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

0人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

1人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

2人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数1人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
・IT技術者として社会が求める人材を見極めるため、業界や企業を代表する教育課程編成委員の意見を参考として、科目の設置や改定を行う。
・実務者の助言を踏まえ、特にVR・ARなどの最新の技術動向をカリキュラムに組み込むとともに、現行カリキュラムの陳腐化した単元の速やかな置き換えを図る。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

・学科担当教員と学科L(学科責任者)からなるカリキュラム分科会で、現行カリキュラムの課題を洗い出す。その後、教務部長、 統括L(カリキュラム責任者)、(学科Lからなるカリキュラム検討会で教員・教材・教室等のリソースを踏まえた最適化を行い、カリキュラム改訂案を作成。
・作成したカリキュラム改訂案は11月に実施する第1回教育課程編成委員会で実務家の立場から特に最新の技術動向を踏まえた人材ニーズ・スキルニーズの観点からレビューを受ける。いただいたレビューはカリキュラム検討会でどのように具体的な科目に反映させるかを決議し、その後カリキュラム分科会で改訂科目の学習ガイド(シラバス)に落とし込む。
・作成した学習ガイドは1月に実施する第2回教育課程編成委員会で企業が求める人材像の観点から特に改訂科目の到達目標を中心にレビューを受ける。
・レビューを踏まえ、修正したカリキュラムをGL会議(学校長、教務部長、統括L、学科Lからなるマネジメントレビュー)において、相互チェックを行い、確定とする（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年7月31日現在

名 前

所

属

任期

種別

令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)①

菊池 匡文

横須賀商工会議所専務理事・事務局長

杉浦 登

株式会社テクノロード 代表取締役
31日(2年)
インフォ・ラウンジ株式会社 代表取締役・社 令和4年4月1日～令和6年3月
31日(2年)
長
令和4年4月1日～令和6年3月
神奈川県情報サービス産業協会 常務理事 31日(2年)
株式会社ディアイティ セキュリティサービス事 令和4年4月1日～令和6年3月
31日(2年)
業部 部長
令和4年4月1日～令和6年3月
株式会社ホロラボ
31日(2年)③

令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)
令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)－

肥田野 正輝
大西 雄一
山田 英史
江口 将史

令和4年4月1日～令和6年3月

那須 宗夫

情報科学専門学校 教務部 部長

武藤 幸一

情報科学専門学校 技監

小倉 正己

情報科学専門学校 統括L

小野寺 栄吉情報科学専門学校 先端ITシステム科L

滋野 謙太郎情報科学専門学校 情報セキュリティ学科L

佐藤 真一

情報科学専門学校 情報処理科L

中野 有香里

情報科学専門学校 Web技術科L髙橋 綾

情報科学専門学校 実践IoT科L

村山 あすか

情報科学専門学校 ビジネス科L中深迫 信一情報科学専門学校 実践AI科L

③
①
③
③

－－－－－－－－－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （12月、2月）（開催日時（実績））第１回 令和4年12月7日 16：30～17：30
第２回 令和5年2月9日 16：30～17：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

・AI関連の新しい技術について調査を怠らないこと。
・NFT技術について教えることを検討するのも面白そうである。
・配信技術について教えるのも良い。
・法律の知識もあると良い。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
・ 実践的な専門力育成のため、業界で標準的に用いられている環境を組み合わせた実習環境を整備したうえで、企業が直面する課題に基づく実習型トレーニングを多く取り入れる。
・ 実務を想定したケーススタディ型の演習を取り入れることで、クライアントを意識した業務の進め方、不測の事態への対応等、内部科目だけでは修得が困難な実践力の育成を図る。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

連携の内容としては以下のものを含める。
・実務を想定した実習環境の提供 ・実務を想定したケーススタディ型教材の開発・提供
・実務者による授業等の講師・実施協力 ・実務での要求レベルを踏まえた学修到達目標の設定
・上記到達目標を踏まえた、課題・試験等の作成および学修成果の評価（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要

職能別専門選択2Ⅰ

連 携 企 業 等

ネットワークエンジニア・サーバーエンジニアが現場で操作する機材と全く同じ機材(ルーターやサーバー)を用意し、構築手順書の作成から構築作業、トラブルシューティング 株式会社GFDまで、現場で使われるドキュメントを使って実践的な実習を行う。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

諸規定に定めている通り、研修・研究への参加を下記のように実施していく。
教職員の研修を通じて、業界や企業が求める実務知識や効果的な指導方法を習得し、教育内容や指導方法に反映することを目的とし、以下の内容の研修を少なくとも年間１回は受講することとする。
・技術研修 ・企業連携研修 ・コンテストや展示会見学 ・企業や業界等での講義実施
・教育指導方法に関する研修 ・入学者の動向調査 ・その他能力向上として相応しいもの教職員は、各自の年度目標作成時に1回以上の研修受講計画を記載し上長に報告する。上長はその実現に向け業務上の支援を行う。研修内容は、本人の希望のみならず、学校として本人の能力育成に相応しいものを推薦、指示する場合を含む。研修受講後は、研修参加報告書を作成し教務部長へ報告を行う。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 技術動向調査

連携企業等： 一般社団法人 電子情報技術産業協会

期間：

令和4年10月18日（火）～21日（金）内容

国際的IT展示会CEATECに出展ならびに参加を行い、先端技術の動向について学ぶ

研修名：

情報処理安全確保支援士オンライン講習

期間：

内容

対象： 全員連携企業等： 独立行政法人 情報処理推進機構
小倉正己・小野寺栄吉
令和4年9月対象：
滋野謙太郎
情報処理安全確保支援士（登録セキスペ）としての登録のための、サイバーセキュリティに関する講習
・情報セキュリティの動向
・ユーザ教育と内部監査
・法令遵守・契約履行②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： キャリア教育勉強会

連携企業等： 株式会社ストロボライツ

期間：

令和4年9 月 30 日(金)内容

中高でのキャリア教育の現状をふまえ、キャリア教育とその重要性について学ぶ

研修名：

コーチング研修期間：
研修名：

令和4年8月18日（木）、9月1日（木）対象： 教員
コーチングの基礎内容に加え、やる気を引き出すためのコーチングスキルを習得し、人材育成や関係構築に有効となるコミュニケーションスキルを学ぶ
ハラスメント防止研修
連携企業等： 株式会社インソース

期間：

令和5年1月10日(火)内容

ハラスメントに対して具体例を交えながら理解を深める。

内容

対象： 全員連携企業等： リクルートマネジメント

対象： 全員

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 技術動向調査
期間：

令和5年10月17日（火）～20日（金）連携企業等： 一般社団法人 電子情報技術産業協会
対象： 全員

国際的IT展示会CEATECに出展ならびに参加を行い、先端技術の動向について学ぶ
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： インプレスデジタルX
研修名： 生成AIではじめる業務改革
期間：

令和5年9月29日（金）対象： 全員内容

生成AIがビジネスや暮らしに与えるインパクトの考察や、導入した企業や自治体の活用事例を紹介しながら、業務改革を進めるための方法やヒントを解説する

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校運営について、企業等関係者、保護者、卒業生等から委嘱した委員により以下に関する意見を求める。
①本校の教育目標、教育方針、教育計画に関すること ②教育活動の実施に関すること ③学校と地域の連携の進め方に関すること ④その他本校の学校運営に関すること。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
・理念・目的・人材育成像は定められているか（専門分野の特性が明（２）学校運営
・専修学校設置基準及び職業実践専門課程の認定要件に沿った適切（３）教育活動・教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた教育機関としての（４）学修成果
・学生の学修成果の評価に際して、育成する人材像に沿った評価項目（５）学生支援・進路・就職に関する支援体制は整っているか（６）教育環境・施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されている（７）学生の受入れ募集
・学生募集活動は、適正に行われているか（例えば、入学願書などの（８）財務・財務について会計監査が適正に行われているか（９）法令等の遵守・個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか（１０）社会貢献・地域貢献
・学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っている（１１）国際交流・留学生の受入れ・派遣について戦略を持って行っているか※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
・コロナ禍において推進してきたオンライン授業について、メリットデメリットを検証し今後の授業計画に反映する。
・話題となっている生成AIに関する意見をいただき、今後の利活用法を検討する。
・様々な業種、企業で働く卒業生間のネットワークを作り、業務や人材を調達する一つのチャンネル形成を図る。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿名 前

所属

小川名 剛彦神奈川県情報サービス産業協会 常務理事

長谷川 長一株式会社ラック 理事
日経統合システム 執行役員
ソリューション事業本部長
情報科学専門学校 保護者

松岡 秀和
迫頭 紳一

任期

種別

令和4年4月1日～令和6年3月
31日(2年)

地域

令和4年4月1日～令和6年3月
31日(2年)

企業等

令和4年4月1日～令和6年3月31日(2年)卒業生

令和5年4月1日～令和7年3月
31日(2年)

保護者※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://isc.iwasaki.ac.jp/info_disclosure/index.html
公表時期：
令和5年7月31日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針「専修学校における学校評価ガイドライン」に準拠し、毎年「自己点検評価、学校関係者評価」を実施。評価結果を学校ホームページで公開するとともに、年次ごとに更新を実施。また、「専門学校における情報提供等への取り組みに関するガイドライン」に準拠し、公開を求められている全ての項目について、学校案内、学生募集要項、学校ホームページのいずれかによって情報提供を行っている。

（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
・校長名、所在地・連絡先、学校の設置認可、教育理念目標（２）各学科等の教育・定員数、在籍学生数、入学者数、修行年限、カリキュラム時数、成績の評価基準、進（３）教職員・教員数、実務経験豊富な教員（４）キャリア教育・実践的職業教育
・就職実績、就職サポート、コンテスト・インターンシップ、アイディアソンハッカソン（５）様々な教育活動・教育環境
・年間スケジュール、サークル（６）学生の生活支援
・クラス担任制（７）学生納付金・修学支援
・学費／奨学金・学費サポートシステム（８）学校の財務・財産目録、貸借対照表、収支計算書、事業報告書、監事監査報告書（９）学校評価・自己点検評価報告書、学校関係者評価会議事録（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://isc.iwasaki.ac.jp/info_disclosure/index.html
公表時期：
令和5年7月31日

授業科目等の概要（工業専門課程 先端ITシステム科）
分類
必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業科目名

授業科目概要

1 ○一般教養Ⅰ

校外研修、グループワーク、マナー等の演習を通して専門学校生としての学び方の姿
勢の基礎を身に付けることを目指します。

2 ○IT基礎知識

3 ○

配
当年
次・
学期

授業方法

場所 教員
企実
業
験業
講 演
校 校 専 兼 等
・位と技実
時の習
数 義 習
内 外 任 任 連・数
携実授

単1150 10 ○ △通○ ○ ○ ○コンピュータのハードウェアに関する部分とソフトウェアに関する部分、2進数や16進 1
165 11 ○ △数といったコン ピュ ータ の 中で 扱 わ れ る 通
データについても学習します。
システム開発の作業工程を理解するとともシステム開発 に、実際のシステム開発の場面や、EUC・ 1
30 2 ○ △基礎
EUDにおいて必要となる知識及び技術につい 通て学びます。

○○ ○

○

○ ○

4 ○

基本的なWebアプリケーションを作成し、コ
プログラミン1
ンピュータ上で動作するプログラムのアル150 10 ○ △グ基礎Ⅰ
後ゴリズムについて学びます。

○○ ○

5 ○

Webアプリケーション・モバイルアプリケー
プログラミン
1ション等を題材として、更にプログラミン
45
グ基礎Ⅱ
後グ言語を学びます。

3 ○ △

○

○ ○

6 ○

国家資格対策 10月の基本情報技術者試験の午後問題の試 175Ⅰ
験範囲について体系的に学びます。
通5 ○ △

○

○ ○

7 ○

過去問題を使って幅広い分野をまんべんな
国家資格対策 く学習することにより10月の基本情報技術 175
Ⅱ者試験の午後問題で合格点が取れるレベル 通に到達することを目指します。

5 ○ △

○○ ○

8 ○

学科別専門知 日々進化するIT技術の中で特に注目する技 1
60
識術、事例を取り上げて知見を得ます。
後

6 △ ○

○

○ ○

9 ○

情報リテラシを 中心 に、 ネ ット ワ ー ク ・学科別専門技
1
データベースなど専門技術の基礎を学びま
150 10 △ ○
術
通す。

○○ ○

10 ○

JavaやPythonなどプログラミング言語を中職能別専門基
2
心に学び、実習を通してアプリケーション
180 12 △ ○礎2Ⅰ通開発スキルを身に付けます。

○○ ○

11 ○

Linuxサーバやネットワーク構築などインフ職能別専門基2
ラストラクチャーを中心に学び、システム
180 12 △ ○礎2Ⅱ
通インフラ構築スキルを身に付けます。

○○ ○

12 ○

専攻分野に応じ て、 アプ リ ケー シ ョ ン 開
職能別専門選2
発、システムインフラ構築等の科目を選択
90
択2Ⅰ
通します。

6 △ ○○

○ ○ ○

13 ○

専攻分野に応じ て、 アプ リ ケー シ ョ ン 開
職能別専門選2
発、システムインフラ構築等の科目を選択
90
択2Ⅱ
通します。

6 △ ○

○

○ ○

14 ○

ロジカルライティングを中心に、社会人基2
一般教養2Ⅰ 礎力となるビジ ネス スキ ル を見 に 付 け ま120
前す。

8 ○ △

○

○ ○

15 ○

ロジカルライティングを中心に、社会人基2
一般教養2Ⅱ 礎力となるビジ ネス スキ ル を見 に 付 け ま120
後す。

8 ○ △

○

○ ○

16 ○

実践演習2

○

○ ○

○

○ ○

○

○ ○ ○

○

○ ○

17 ○

18 ○

各科目で学んで きた 技術 ・ 知識 を 活 用 し
2て、実践的なシステム開発、作品制作を行120
通います。

8○

開発技術やインフラ構築技術などテクノロ職能別専門選 ジー分野のより高度な技術のほか、マネジ 3
195 13 △ ○択3Ⅰ
メントやストラテジ分野について選択して 通学びます。（3年前期）
開発技術やインフラ構築技術などテクノロ職能別専門選 ジー分野のより高度な技術のほか、マネジ 3
180 12 △ ○択3Ⅱ
メントやストラテジ分野について選択して 通学びます。（3年後期）
職能別専門選択などで培った技術・経験を3元に、企業との連携授業を通じて実践演習
195 13通を行います。

19 ○実践演習320 ○専門分野に応じ て研 究室 （ ゼミ ） に 所 属
ゼミ ナー ル3
3
し、産学連携など実践的な活動に取り組み
105
Ⅰ
通ます（3年前期）。

7○○○ ○ ○21 ○専門分野に応じ て研 究室 （ ゼミ ） に 所 属
ゼミ ナー ル3
3し、産学連携など実践的な活動に取り組み
105
Ⅱ通ます（3年後期）。

7○○○ ○

22 ○

卒業研究
合計

3年間の集大成として自ら研究テーマを掲げ、システム開発や調査研究、実証実験な 3
120どを行います。第三者からの評価を含め、 通研究結果として発表します。
22 科目

8

卒業要件及び履修方法
教育課程の修了は、学年の平素の成績を評価し、学年末において試験等による認定を行い、学生が本校所定の全教育課程を修了したと認められるときは卒業証書を授与する。
卒業要件：
また、企業等と連携した実習・演習等については全ての科目が必修科目となっている。一般選択科目については、就職先や自己啓発のための科目をいずれか１つ選択履修することとなっている。

○○○ △ ○ ○

2700 単位（単位時間）
授業期間等

１学年の学期区分

履修方法： 対面及びオンラインにおいて必要科目を全履修すること
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。

２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2 期

15 週