論 文 インドの国際秩序観
5溜

和敏

はじめに
本稿は、現代インドの対外政策の基盤となっている国際秩序観について叙述することを目的とする。
テーマの性質上、集合的主体としてのインドが抱いている国際秩序観について、筆者の管見を通じて構築されたイメージに基づいて叙述することにならざるを得ないため、恣意性を排除しがたいことをあらかじめ留保しておきたい。
本稿がソースとするのは、インドの首相らによる演説等の公的文書、元外交当局者が発表した論考、その他の政策文書などである。
とくに、2 点の資料を重視した。まず、2012 年 2 月に元外交官や研究者ら 8 人の合名で発表された政策提言文書『非同盟 2.0―21 世紀におけるインドの外交・戦略政策』（Khilnani 2012）である。この文書（以下、『非同盟 2.0』）は、当時の国家安全保障担当首相顧問などの政権幹部も作成に関与した「半公式（quasi-ofﬁcial）の対外政策文書」（Karnad 2012）として認識され、非公式であるがゆえに率直に表明されたインドの対外政策観を知るための貴重な資料として多くの研究者が着目してきた1。2019 年 1月現在では刊行から約 7 年間が経過しているが、現時点においてもインドの国際秩序観に関する有益な資料であると考えた。
重視したもう 1 点のソースは、2004 年 7 月から 2006 年 9 月までインドの外務次官を務めたシャム・サラン（Shyam Saran）が 2017 年に出版した回顧録『インドはいかに世界を見るか― カウティリヤから 21 世紀へ』
（Saran 2017）である。そのタイトルからして本稿の問題関心と重なっており、またサランがインド対外政策の司令塔として指揮する立場にあったため（溜 2018 a）、インドの国際秩序観をうかがい知りうる貴重なソースとして着目した。なお、サランは『非同盟 2.0』の著者 8 名のうちの 1 名である。
本稿では、これらのソースを参照しながら、インドが集合的に抱く国際秩序観について、叙述的な分析を試みる。
なお、インドの対外政策をめぐる先行研究では、インド外務省幹部が個人主義的に問題を処理するために全体的な戦略が欠如しているとの議論もあるが（Miller 2013）、筆者はインドの対外政策を司るエリートの間に一定の共有された認識や指向性が存在するとの前提に立っている2。

1．国際秩序のレイヤー
インドの国際秩序は、3 つのレイヤーに分けて捉えることが先行研究での一般的な傾向であり、本稿でも 3 層構造で整理を行う。
第 1 層は、「南アジア（South Asia）」
である。他には、「亜大陸（the subcontinent）」、「近隣（neighbourhood）」、「隣国（neighbours）」といった概念も候補となり、それぞれはおおむね似通った使われ方をするが、亜1
2

たとえば、堀本（2014）。
溜（2018a）では、インド外交職（Indian Foreign Service）がインドの対外政策の基本方針を形成しており、彼らの認識がインドの対外政策の基礎になると論じた。

－59

大陸という場合には南アジアよりも狭く、近隣や隣国という場合は南アジアよりも広い範囲を観念する傾向がある。
インドで考えられる南アジアの範囲は、必ずしも確定的ではないものの、おおむね南アジア地域協力連合（SAARC）の範囲が該当する。SAARC に含まれる国は、アフガニスタン、バングラデシュ、ブータン、インド、モルディヴ、ネパール、パキスタン、スリランカの 8 カ国であり、これらの国々がインドにとっての南アジアの範囲であると考えてよかろう3。なお、インド外務省の年次報告書は、「南アジア」を用いていない（Ministry of External Affairs 2018）。代わりに、SAARC 加盟国中インドを除く 7 カ国に中国、モーリシャス、ミャンマー、セーシェルを加えた 11 カ国を「インドの隣国」として扱っている（Ministry of External Affairs 2018）。
第 2 層は、「拡大近隣（the extended neighbourhood）」とする。この「拡大近隣」という言葉は、近年のインドの国際秩序観に現れた特有の概念である。Scott（2009：107-108）によると、インドが南アジアの枠を超えて影響力を拡大するという野心を反映して、1998～2004 年のアタル・ビハーリー・ヴァージペーイー（Atal Bihari Vajpayee）政権の時代から用いられるようになり、2004 年以降のマンモーハン・シン（Manmohan Singh）政権でも継続して用いられたという。シン政権の対外関係の中枢を担ったサランも、著書でこの言葉を繰り返し用いており、中東や中央アジア、東アジアが拡大近隣の範囲であると規定している（Saran 2017：24）。
この「拡大近隣」という訳語は、いかにも日本語としては奇異であるが、本稿ではあえて直訳で用いる。「拡大地域」や「拡大リージョン」などと意訳をすると、今度は「地域（リージョン）」概念の多義、本稿では特殊性を鑑みて拡大近隣で通す。
性が問題となりうるため（後述）
第 3 層は、世界である。その範囲は文字通り世界全体である。世界秩序や国際秩序についてインドが語るとき、南アジアや拡大近隣の秩序の観点から語るときとは異なるロジックに支配される。地理的には、南アジアと拡大近隣に加えて、アフリカ、ヨーロッパ、南北アメリカによって構成される。
以上のように、インドを含む南アジアの秩序が中心にあり、つぎにおおよそのアジアが拡大近隣の秩序として観念され、最後にそれ以外の地域を含む世界の秩序がある。インドの国際秩序観はこのような3 層の構造にあると考えられる。たとえば 2014 年のプラナーブ・ムカジー（Pranab Mukherjee）大統領によるインド連邦議会の演説では、最初に南アジアとの関係について述べ、次に中国・日本・ロシアを名指しして「他の隣国」との関係を述べ、最後にアメリカやヨーロッパとの関係について述べており4、拡大近隣という用語こそ用いられないものの、内容は本稿の採用する 3 層構造に合致している。
本稿でこれから明らかにするように、特定の国との関係がいずれかのレイヤーに固定的に位置付けられるのではなく、複数の秩序の観点が妥当しうる。たとえばアメリカは、地理的には拡大地域までの範囲には含まれず、世界の層に位置するが、アメリカとの関係は南アジアでも拡大近隣のいずれの秩序でも重要な要素となるため、アメリカとの関係は 3 つの秩序の観点すべてを通じて検討されることになる。
また、地理的にもアジアとヨーロッパにまたがるロシアは、インドの国際秩序に認識においても拡大近隣と世界の両方のレベルに位置付けられている。

34

南アジアにアフガニスタンを含めない場合や、ミャンマーが含まれる場合、アフリカに近いインド洋諸国（モーリシャス、セーシェル）が含まれる場合もある。
“Address by the President of India, Shri Pranab Mukherjee to Parliament, Central Hall of Parliament, New Delhi,” Website of thePresident of India, June 9, 2014［https://presidentoﬁndia.nic.in/speeches-detail.htm? 293, retrieved on January 13, 2019］
.
60－

論文

図 1：インド国際秩序の 3 層構造

南アジア
拡大近隣
世界（出所）筆者作成。

前述のとおり、本稿では地域という言葉を用いることを意図的に避けた。インドの対外関係における「地域（region）」とはどの範囲であるかという論争的な問題に関わるからである。
たとえば堀本（2015）は、インドの対外関係を概観する著書において、南アジアを「サブ・リージョン」、アジア・アフリカを「リージョン」、そして世界を「グローバル」する 3 層構造によってインドの国際関係を整理した。しかしこのような整理に対して、南アジアでの経験豊富な日本の外交官である夛賀（2015：128）は、堀本（2015）が用いる「サブ・リージョン」と「リージョン」の区分に異を唱えた。
インドの対外関係の現場で用いられる言葉に基づいて、南アジアを「リージョン」、アジア・アフリカを「拡大リージョン」とすることを提案した（夛賀 2015：128）。すなわち、堀本（2015）はインドにとっての「地域」をアジア・アフリカであるとしたのに対して、夛賀（2015）はインドが南アジアを「地域」として捉えていると指摘したのであった。このような堀本（2015）や夛賀（2015）の議論と、本稿の捉え方を整理すると、下表のようにまとめられる。
表 1：インド国際秩序概念の日本語訳
本稿

堀本（2015）

夛賀（2015）

南アジア

南アジア

サブ・リージョン

リージョン

その他アジア

拡大近隣リージョン

拡大リージョン

グローバル

グローバル

アフリカ
ヨーロッパ、アメリカ

世界（出所）筆者作成。

2．南アジアインドの第 1 層の国際秩序観を構成する南アジア秩序観は、あらゆるリソースにおいて他国を圧倒する大国としての意識と、その反面に思うように影響力を行使できていない歯がゆさの 2 点に集約できよう。
まず、大国意識の側面から検討する。南アジアにおいてインドは、国土の広さや人口の多さといったリソースの観点で、他国を圧倒している。経済力や軍事力においても、パキスタンが有する核戦力の特殊性を除けば、インドが卓越していると言えよう。こうした事実に基づく大国としての優越感がインドの南アジア秩序の認識の基礎を形成している。たとえば『非同盟 2.0』は、「インドは南アジアのメジャー・パワーである」（Khilnani 2012：14）と言い切る。またサランも、南アジアにおけるインドの国際－61

関係について、以下のように述べている。

南アジアの決定的な特徴は、非対称性である。インドは、面積、人口、経済力・軍事力の観点において、南アジア地域で図抜けた最大の国であり、他国をすべて併せてもインドがより大きい。（Saran2017：63-64）
しかし、このようなリソースの優越性が国家間関係に十分に反映されていない、言いかえれば上手くいっていないとの認識も広く持たれている。サランは、非対称性ゆえに他国がインドによる支配を懸念して、たとえばネパールがいわゆる「中国カード」を振りかざすなどして、インドの影響力を相殺していると指摘する（Saran 2017：64）。さらには、インドが不適切に行きすぎた寛大さや過剰な反応を示してきたために、南アジア諸国との関係構築に失敗し、「インドでは最近まで、包囲されているというようなメンタリティーがあり、近隣を敵や非友好として、そしてインドの安全保障にとっての危険の源として見なしてきた」（Saran 2017：64）と論じている。SAARC では、インドと他国（具体的には、パキスタン、ネパール、バングラデシュなど）が対立する構図になっていた（Saran 2017：64-65）。つまり、言うことをきかない隣国によって包囲されているという認識が、インドによる南アジア秩序の認識であったという。
こうしたアプローチや認識は、ようやく近年に変化が見られるようになったとサランは論じる。脅威の源としてではなく、機会として隣国を捉え直そうとする傾向が現れている。2014 年に発足したナレンドラ・モディ（Narendra Modi）政権は、発足当初から南アジア諸国との関係を再構築する方針を示し、首相の就任式典に（インドとの間に対立を抱える）パキスタンやスリランカを含む SAARC 全加盟国を招待している5。
サランによると、近年の南アジア重視のアプローチの背景には、第 1 に、グローバル化の深化した世界経済の文脈で南アジアの経済統合の必要性が認識されたためであり、第 2 に、インドの発展には周辺国の安定が不可避であるという意味において、政治的な観点からも南アジア諸国の重要性が再認識されたためであるという（Saran 2017：65-66）。インドが国内外のコネクティビティを強化する政策へと転じたことも、こうした認識を背景としているという（Saran 2017：69-70）。
このような近年の変化を歓迎するサランであるが、他方で、「国境を敵対的な隣国からわれわれを守る壁と考えるマインドセットは、少しだけしか変わっていない」（Saran 2017：68）との留保を付し、また自身の在任中から進められていたコネクティビティ・プロジェクトのほとんどが実現に至っていないことについても憂慮を示している（Saran 2017：68-75）。つまり、変化は生じているものの、敵対的な小国に囲まれているという南アジア秩序認識の基本構造はまだ残っているというのがサランの見解である。
ここまでは隣国との関係について見てきたが、インド洋についても、インドは自国が優越的地位にあ『非同盟 2.0』でも「われわれる「庭」と捉える傾向がある。実態においては疑わしいところであるが、はインド洋地域を支配する地位にあるべきだ」（Khilnani 2012：41）と記されている。次節で見るように、『非同盟 2.0』にはインドが海軍力で中国に勝っているとの認識が繰り返し登場する。
また、分離独立以来たびたび戦火を交えてきたパキスタンとの関係は、かつてのインドの南アジア秩序認識において重要な位置を占めていたと考えられるが、昨今はその認識上の重要性が低下している。
インドが世界政治で台頭するにつれて、パキスタンの脅威を軽視、さらには無視する傾向すら現れていると指摘されている（伊藤 2012）。しかしパキスタンはインドの最大の脅威である中国と密接な協力関係にあり、インドはこの関係を警戒している。2017 年 5 月、インド外務省は、中国がパキスタンとの経済回廊の開発を進めていることに言及して、それがインドの「主権と領土的一体性への核心的懸念」を無視するものであるとして、一帯一路フォーラムへの不参加を表明した6。この例が示すように、イ5

モディ政権発足時の対外関係については溜（2015：179-182）で論じた。
62－

論文

ンドの国際秩序認識においてパキスタン単独での脅威認識は相対的に小さくなったとしても、中国＝パキスタン連合への脅威認識は依然として重要な位置を占めていると考えられよう。

3．拡大近隣インドの国際秩序の第 2 層は拡大近隣である。アジアを基本的な地理的範囲とするこのレイヤーでは、中国（あるいは中国＝パキスタン連合）との対立関係を中軸として、パワーポリティクスの世界が描かれる。つまり、インドの拡大近隣の秩序認識では、中国の影響力拡大を抑制することがインドの国益として認識され、その観点から様々な問題での方針が規定される。言いかえると、中国による現状変革を阻止することが目標であり、インドは現状維持勢力として位置付けられる。
インドの国際秩序観において、最大の脅威である中国に対抗することの必要性は、もはや自明とされている。
『非同盟 2.0』では、下記のような認識が示されている。

中国は、当面の間、インドにとって外交政策・安全保障上のチャレンジでありつづけるだろう。中国はインドの地政学的空間を直接的に侵害する唯一のメジャー・パワーである。中国の経済力・軍事力が拡大するにつれて、インドとのパワーの差は拡大する可能性が高い。（Khilnani 2012：13）
サランも「インドの戦略的空間に最も直接的な影響を及ぼす大国」（Saran 2017：106）という、やや遠回しではあるが『非同盟 2.0』と似たような表現を用いている。
中国に対するアプローチについてのインドの認識は、『非同盟 2.0』の下記の部分が最もよく示していると思われる。

インド外交にとっての課題は、インドとの関係において抑制した行動を中国に取らせるために、複数のメジャー・パワーとのネットワークを構築することであるが、同時に一定以上の脅威感を中国に与えるような関係は避けなければならない。このためには、外交チャネルと軍事チャネルの両方を通じて、とくに慎重な手腕と調整が必要になるだろう。（Khilnani 2012：14）
つまり、中国を抑制するためにアメリカなど他のメジャー・パワーとの協力を強化するが、中国に脅威感を与えることは避けたい、という考えである。
こうしたアプローチの背景にあるのは、現在の国力では中国に劣るという認識と、将来的にはこのバランスがインドにとって有利なものに変わるかもしれない、という願望であろう。後者の点については確かなソースを示すことができないが、筆者がインドの有識者との意見交換でたびたび耳にする見解である。つまり、単純化すれば、いつかはインドが中国を上回るパワーを得ることができるので、現在は中国との対決を避けるべき、という考えである。
2012 年の『非同盟 2.0』から時が経過し、政権も交代したが、中国に脅威認識を与えることを避けるインドの方針は変わっていない。そのことを改めて示したのは、モディ首相が 2018 年 6 月のアジア安全保障会議（シャングリラ会合）で行った演説であった7。日本やアメリカが提唱する「インド太平洋」についてのインド政府の考えを初めて本格的に表明することになったこの演説で、モディ首相は、「オープンで、安定的で、安全で、繁栄するインド太平洋地域というわれわれの共有するビジョン」、「インドはインド太平洋地域を、戦略として捉えず、限定されたメンバー国のクラブともみなさない」と語っ67“Ofﬁcial Spokespersonʼs response to a query on participation of India in OBOR/BRI Forum,” Ministry of External Affairs, Government of India, May 13, 2017［https://mea.gov.in/media-brieﬁngs.htm?dtl/28463/Ofﬁcial+Spokespersons+response+to+a+quer
y+on+participation+of+India+in+OBORBRI+Forum, retrieved on January 10, 2019］.
“Prime Ministerʼs Keynote Address at Shangri La Dialogue,” Ministry of External Affairs, Government of India, June 1, 2018［https://www.mea.gov.in/Speeches-Statements.htm?dtl/29943/Prime+Ministers+Keynote+Address+at+Shangri+La+Dialogue+Ju
ne+01+2018, retrieved on December 10, 2018］.

－63

た8。これは、「インド太平洋」が日米らによる対中包囲網としての性質を帯びるのであれば、インドはこれに加わらないという方針を示すものであった9。
「インド太平洋」を「オープン」にするということは、中国に対しても門戸を開くべきという意味である。このように、『非同盟 2.0』に見られたインド政府の対中戦略の基本は、2018 年時点でも維持されていたと言えよう。
なお、インドは国力や軍事力において中国に劣るとの認識があるが、海軍力は中国に引けを取らない、あるいは優っているとの認識があった。
『非同盟 2.0』はこの点を下記のように表明している。

現在インドは海軍力で優位に立っているものの、中国が急速に追いつきつつある。中国が現在注力しているのは、黄海、台湾海峡、東シナ海、南シナ海における支配権を獲得することである。現在の優先順位で、インド洋はそれらに劣る。中国が第 1 層の近隣海域にとらわれていることは、われわれの利益である。アジア太平洋海域にアメリカが強力な海軍力の配備を維持することや、日本の海軍力投射の活発化・積極化、インドネシアやオーストラリア、ヴェトナムといった主要な沿岸国の海軍力増強は、中国海軍のインド洋への展開を、抑止こそできないまでも、遅らせる助けにはなるだろう。われわれは、この機会を利用して、自国の海軍力を増強する必要がある。
（Khilnani 2012：13-14）
上記引用が示すように、中国のインド洋進出を遅らせるという観点において、中国がアメリカや日本、ヴェトナムなどの海軍力が役に立つという記述は、まさに拡大近隣の秩序観から導かれるものであると言えよう10。
日本は、拡大近隣のアクターの 1 国として認識されている11。近年の日本との関係強化は、日本側で対印関係がそのように認識されているのと同様に、インドでも中国との対抗関係を意識して行っていると考えてよかろう。
アメリカは、拡大近隣の地理的範疇に含まれないが、このレベルの秩序の主要なアクターと見なされている。『非同盟 2.0』は、中国という脅威に対抗するためにアメリカとの同盟に進むのではなく、すべての主要国との協力関係を結ぶことによって自国の戦略的自律性を最大化することを提唱としている（Khilnani 2012：8）。
以上のように、拡大近隣のレベルでは中国との関係を制御することを目的としたパワーポリティクスの世界が認識される。しかし、中国との関係がすべてのこの観点を通じて認識されるのではない。次の世界のレベルでの国際秩序において、インドは、利害が共通する局面では中国と共闘することを厭わない。堀本（2014：第 2 章）がインドと中国の関係を「アンビバレント」であると論じ、レベルによって様相が異なることを指摘している。また溜（2012）では、印中の二国間関係でも別のロジックが作用することを論じた。インドが最大の脅威とみなす中国との関係においてすら、レイヤーによって秩序観が変化することに留意する必要があろう。

4．世界
第 3 層は世界秩序である。このレイヤーで、インドは既存の秩序に対する現状変革勢力としての伝統的な立場を維持している。
89

Ibid.
シャングリラ会合での演説を含むインド政府の「インド太平洋」をめぐる分析として長尾（2018）がある。また溜（2018b）では 2017 年ごろまでの「インド太平洋」をめぐるインドの姿勢を論じている。
10 ただし『非同盟 2.0』の著者に海軍関係者は加わっていないため、海軍に関する記載は割り引いて読む必要があるかもしれない。
11 『非同盟 2.0』では、日本について「ロシアと日本は急速に衰退する可能性があり、ヨーロッパはより緩やかに衰退するだろう」（Khilnani 2012：31）と記載している。対中関係をめぐるアクターの 1 国とは認識しているが、同書における日本への関心は低い。
64－

論文

かつてインドは、脱植民地化を果たした国の代表格として、国際政治で既存の大国に対抗する非同盟運動の旗手となった。すでに主要国の一つとして認められつつある現在でも、非同盟を訴えることこそなくなったが、インドは世界秩序のレベルで「国際秩序の民主化（democratization of international order）」を対外政策上の目的として掲げており、脱植民地化を推進する原則も捨てていない。表現としては、「民主的な国際秩序（democratic world order）」や「世界秩序の民主化（democratization of world order）」などの言葉も同義で使われる。あるいは、世界政治の多極化（multipolarity）もおおむね同じ意味である。
これらの言葉の意味することを示す最近のわかりやすい例として、2017 年 1 月のライシナ会議で S・ジャイシャンカル（S. Jaishankar）外務次官がインドの対外戦略を論じた演説の一節を下記に引用する。

国際秩序の民主化はとりわけ複雑な挑戦であり、多極化の現れはその第 1 歩に過ぎない。既存のパワーは、称賛に値する発言をリップサービスとして行ったとしても、実際に利権をやすやすと手放しはしない。こうした課題を成し遂げるには、我慢、忍耐、決意が必要であり、われわれにはそれらが完全に備わっていると自信を持って言える。世界のどこでも定年となる 70 歳を超えた主要な多国間意思決定機構の不条理さは、明らかに既得権益以外の何ものでもない。しかるべき多国間での対応を要するグローバルな課題から逃れることはできない。国連改革を求める圧力は、日増しに高まるばかりであろう 12。
つまり、国連などの国際機関では既存の大国が制度に埋め込まれた過大な権力を有しているから、これを改めねばならないという主張である。インドの観点においては、上記引用でも言及されているように、象徴的な問題は国連改革である。インドは常任理事国入りを目指しており、このことが具体的な目標となっている。またこの文脈でインドが言う多極化とは、一部の国に牛耳られている国際政治の権力が分散することを意味する。G5、G7、G8 から、G20 へと国際政治の重心が移動したことは、こうした多極化の例であると言えよう。
国際秩序の民主化はインドによって語られるだけでなく、2018 年 7 月の BRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）首脳による共同宣言でも謳われている13。同宣言では、国連改革や持続可能な開発目標の文脈で用いられており、先進国に対して新興国側が権利を主張するという意味合いが考えられる14。また、インドとロシアの首脳共同宣言にも同様の文脈で「民主化」の文言が用いられている15。
こうしたインドの世界秩序観の基礎となるのが、インドによる自国パワーの認識であろう。インドでは、どうやら、世界政治のレベルで自国が「グレイト・パワー（great power）」や「メジャー・パワー（major power）」ではないという認識が主流となっている。たとえば元外務次官・国家安全保障担当首相顧問のシヴシャンカル・メノン（Shivshankar Menon）は、「インドが現在の道を続ければ、グレイト・パワーになると確信している」（Menon 2016：202）と論じている。保守強硬派の戦略研究者バラタ・カルナード（Bharat Karnad）も、著書で同様の認識を示している（Karnad 2015）。つまりインドはまだグレイト・パワーへの道半ばであり、世界秩序のレベルでは現状変革勢力として自国を位置付けていると考えられるのである。
依然として現在のインドの対外政策において既存秩序への挑戦という指向が根付いていることを示し“Speech by Foreign Secretary at Second Raisina Dialogue in New Delhi,” Ministry of External Affairs, Government of India, January 18, 2017［https://www.mea.gov.in/Speeches-Statements.htm?dtl/27949/speech+by+foreign+secresecr+at+second+raisina+dialogue+in+new+delhi+january+18+2017, retrieved on January 11, 2019］.
13 “10th BRICS Summit Johannesburg Declaration,” Website of Prime Minister of India, July 26, 2018［http://www.pmindia.gov.in/en/news_updates/10th-brics-summit-johannesburg-declaration/?comment=disable, retrieved on January 11, 2019］.
14 Ibid.
15 “Saint Petersburg Declaration by the Russian Federation and the Republic of India : A vision for the 21st century,” Website ofPrime Minister of India, June 1, 2017［http://www.pmindia.gov.in/en/news_updates/saint-petersburg-declaration-by-the-russianfederation-and-the-republic-of-india-a-vision-for-the-21st-century/?comment=disable, retrieved on January 11, 2019］.
12－65

たのは、チャゴス諸島をめぐる一件であろう。チャゴス諸島は、モルディヴの南に位置するイギリス領であり、ディエゴ・ガルシア島にはアメリカ軍の基地が設置されている。
本件は、イギリスによる植民地支配から独立したインド洋島嶼国モーリシャスが、イギリスが領有権を手放さなかったチャゴス諸島の領有権を主張していたことに端を発し、近年イギリスが海洋保護区の設置を計画したことを契機として、国際司法の場での争いとなっていた（西元 2017）。2015 年 3 月の国際海洋法裁判所の裁定は、海洋保護区の設置を無効とするもののイギリスの主権については疑義を挟まなかったが、これを不服とするモーリシャスの申し立てを受けて国連総会は国際司法裁判所に勧告的意見を求める決議を 2017 年 6 月に採択した（ビアド・エディナック 2018）。国連総会の投票では、インドを含む「南」の国々がモーリシャスを支持し、イギリスやアメリカの同盟国が反対し、ロシアや中国。2018 年 9 月に行われた国際司法裁判所のヒアリングは棄権にまわった（ビアド・エディナック 2018）
でも、インドはモーリシャスによる主権の主張を支持する見解を表明した（Mohan 2018）。
この問題では、秩序のレイヤーによって、インドの取るべきスタンスが異なってくる。はじめに、南アジア秩序の観点で見れば、インドの優越性を高めるために域外大国であるイギリスやアメリカのプレゼンスを排除するべきであり、モーリシャスの立場を支持することが妥当であろう。つぎに、拡大近隣の秩序で考えれば、中国の海洋進出への対抗という観点において、インドはインド洋におけるアメリカ海軍力のプレゼンスを維持すべきであり、したがってイギリスの側に立つべきであろう。最後に、世界秩序の観点では、脱植民地支配の観点において、モーリシャスの主権を支持することがインドの正義となる。Mohan（2018）による分析では、拡大近隣と世界の秩序から導かれるロジックが検討され、前者の地政学の論理を後者の脱植民地の観点が上回ったと論じられている。つまりインドは、中国の海洋進出に備えるためにアメリカ海軍のプレゼンスをディエゴ・ガルシアに維持することよりも、脱植民地化という世界秩序観に基づく理念を選んだと理解されたのである。

おわりに
本稿では、インドの国際秩序観を 3 つのレイヤーに分けて、それぞれで見られるロジックとそこから導かれる政策について検討を行った。南アジア、拡大近隣、世界という名称は本稿で便宜的に用いたものでしかないが、おおよそこうした 3 つのレベルで整理されうる国際秩序観がインドで集合的に抱かれていることについては、きっと国内外の専門家の多くが同意してくれるだろう。
インドの対外関係に関する日本語の言説に接していると、第 2 層の拡大近隣の観点から行われる分析、すなわちインドと中国の対抗関係にフォーカスした分析に偏っているように思われる。筆者はもちろんインドの国際秩序観にそうした発想があることを否定するものではないが、そうしたロジックだけでは理解出来ない側面も少なからず見られる。たとえば、チャゴス諸島の一件は対中関係の観点からでは説明できない。また、本稿では具体的に論じていないが、インドが様々な局面で中国と協力することも説明しえない。
したがってインドが有する複数の秩序観を提示する本稿は、インドの対外政策を対中国の観点から過度に単純化することの問題点を示唆するものと言えよう。しかし反対に、事例やイシューによって問題が異なるという複雑性ばかりを強調することも、インドの対外政策を「説明」するという目的においては望ましくないだろう。地域の国際関係をめぐる現状分析においては、一般化と特殊化の間でのバランス感覚が求められている。

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66－論文

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（たまりかずとし客員研究員

高知県立大学文化学部 講師）－67