高田中・高等学校部活動ガイドライン

学校法人

高田学苑

Takada Gakuen

目

次

はじめに

１部活動の意義（1）学習指導要領における位置付けと教育的意義（2）学校教育における部活動の視点

２これからの部活動指導に求められる方向性（1）量から質へ（2）指示から支援へ（3）一律の形態から多様な形態へ

３適切な部活動の運営と指導（1）適切な活動量（休養日や活動時間の設定等）（2）組織的な運営体制の整備（3）活動計画の作成（4）顧問の役割（5）保護者及び地域との連携（6）安全の確保と緊急時の対応（7）体罰の根絶

おわりに-1-

はじめに○学校における部活動は、学習指導要領において、「スポーツや文化、科学等に親しませ、学習意欲の向上や責任感、連帯感の涵養等に資するもの」であり、「学校教育の一環」であると位置付けられている。
○運動部は、スポーツに親しみ、体力の向上や健康の増進を図るだけでなく、互いに競い、励まし、協力する中で、友情を深め、フェアプレイの精神を学ぶ場となっている。また、文化部では、文化芸術や科学等に親しみ、自らを高め、仲間と共に発表や表現をすることにより、達成感を得たり自己肯定感を育んだりしている。
○

こうした部活動は、保護者や地域からも、生徒の社会性を育成する場として期待されるとともに、生涯にわたって、スポーツや文化芸術等に親しむ基礎を育むといった極めて重要な役割を果たしている。
○

しかし一方で、今日においては、社会・経済の変化等により、教育が抱える課題が複雑化・多様化する中で、学校の部活動運営において様々な課題が生じている。
○

こうした中、スポーツ庁は「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」を平成３０年３月に策定・公表し、その中で、都道府県に対し、運動部活動の活動時間及び休養日の設定、その他適切な運動部活動の取組に関する「運動部活動の在り方に関する方針」を策定するよう求めている。
○

そこで、高田学苑（中高）では、運動部だけでなく、文化部も含め、学校における部活動が生徒にとってより効果的で、かつ持続可能な活動であるための総合的な指針として「高田学苑部活動指導ガイドライン」を作成した。

-2-

１ 部活動の意義（1） 学習指導要領における位置付けと教育的意義
部活動は、学習指導要領（中学校・高等学校）「総則」において、「学校運営上の留意事項」として、次のように位置付けられている。

生徒の自主的、自発的な参加により行われる部活動については、スポーツや文化、科学等に親しませ、学習意欲の向上や責任感、連帯感の涵養等、学校教育が目指す資質・能力の育成に資するものであり学校教育の一環として、教育課程との関連が図られるよう留意すること。その際、学校や地域の実態に応じ、地域の人々の協力、社会教育施設や社会教育関係団体等の各種団体との連携などの運営上の工夫を行い、持続可能な運営体制が整えられるようにするものとする。

○

部活動は、スポーツ、文化、科学等に共通の興味や関心を持つ同好の生徒によって行われる活動であり、教育課程内の活動（授業や学校行事等）では得られない貴重な経験ができる場となっている。
○

生徒は、部活動に参加することで、目的意識をもって充実した学校生活を送るだけでなく、異年齢の交流の中で、社会性や公共心を育むことができる。
○

また、同じ目標に向かって取り組むことで、仲間や指導者等との触れ合いを深め、互いに切磋琢磨することを通じて豊かな人間関係を築くなど、心身ともに健全な育成を図ることができる。
○

さらに、スポーツ、文化、科学等に親しむことで、その楽しさや喜びを味わい、生涯にわたって豊かな生活を営む資質や能力を育むことができる。

【部活動の教育的意義】●個性・能力の伸長●心身の健全育成●学習意欲の向上●生涯学習・スポーツの基礎づくり●好ましい人間関係の形成●適性・興味・関心の追求●責任感・連帯感の涵養●所属意識や愛校心の涵養-3-

（2） 学校教育における部活動の視点
学校教育の一環として部活動を実施するに当たって、以下のような視点が大切である。
○ 部活動は、教育課程において学習したことなども踏まえ、自らの適性や興味・関心等をより深く追求する機会であることから、各教科等の目標や内容との関係にも配慮しつつ、生徒自身が教育課程において学習する内容について改めてその大切さを認識するよう促すなど、学校教育の一環として、教育課程との関連を図る。
○ 部活動は、主として放課後に行われ、特に希望する同好の生徒によって行われる活動であることから、生徒の自主性を尊重する必要がある。また、生徒に任せ過ぎたり、勝つことのみを目指したりする活動にならないよう留意する。
○ 生徒の自治的能力を育成するとともに、生徒がスポーツ活動や文化活動の形成者として、生涯にわたって主体的に参画できる能力を育む。
○ 部活動の教育的意義が十分発揮されるよう、生徒の個性の尊重と柔軟な運営に留意したり、生徒のバランスのとれた生活や成長のために、休養日や練習時間を適切に設定したりするなど、生徒の現在及び将来の生活を見据えつつ、生徒の学びと生涯にわたるキャリア形成の関係を意識した活動の展開を図る。
○ 生徒の能力・適性、興味・関心等に応じつつ、健康・安全に留意した上で、生徒の発達段階に応じて、合理的かつ効率的・効果的な活動が行われるよう配慮する。

-4-

【発達の段階を踏まえた指導の方向性】

発達特性段階【運動の例】指導の方向性

・思春期に入り自意識と客観的事実 ・体のバランスの変化に伴い、技能習得との違いに悩み、様々な葛藤の中に時間がかかったり、停滞したりする中で、自らの生き方を模索しはじめことを考慮する。

学

る時期

校

・骨格筋系の急速な発達を考慮した、適・骨の成長に筋肉の成長が追いつかず、身体のバランスが今までとは切な質と量のトレーニングを行い、休養日を適切に設けるようにする。

異なるため、上達に時間がかかる ・呼吸器、循環器の機能と関わりの深い
時期

持久力を中心に、基礎体力を高める。

・大人の社会を展望するようになり、 ・運動技能の高まりや体力の向上に伴
大人の社会でどのように生きるか

い、競技力が向上する時期だが、記録高という課題に対して、真剣に模索の向上や勝利のみを追求せず、それぞ等する時期

れの目標を達成できる指導を心掛け

学・運動に関する機能はピークに近づる。

き、中学校と比べて、精神的にも肉 ・筋力を中心に体力を高める。ただし、

校

体的にもバランスがとれるように男女によって、骨格筋系や生理現象のなる時期

特徴が違うことを考慮する。

２ これからの部活動指導に求められる方向性
部活動が学校教育の中で、その教育的効果を持続的に発揮していくために、以下の方向性で、部活動指導の在り方を見直していくことが求められる。

（1）量から質へ○

成長期にある生徒のスポーツ障害や事故を防ぎ、身体や心の疲労を回復するた

めには、活動量を適切に設定することが重要である。経験則に基づいた長時間に及ぶ活動から、科学的なデータ等に基づいた効率的・効果的な活動に転換する必要がある。

-5-

○

試合期、充実期、休息期に分けて年間活動計画を立てること、参加する大会、コンクール等を精選すること、効率的・効果的な活動方法を導入すること、休養日や活動時間を適切に設定すること等を考慮しながら活動計画を作成し、指導していくことがより大切となる。

（2）指示から支援へ○

部活動は生徒の自主的、自発的な参加によるものであり、生徒自身による主体的な運営がなされることが望ましいことから、児童生徒自らが進んで部活動に参画できるような雰囲気・環境づくりをすることが肝要である。
○

部活動の顧問は、生徒とのコミュニケーションを密にし、誰が、いつ、どこで、何を、どのような目的で、どのように行えばよいのか等、発達段階を踏まえつつ、生徒にしっかりと理解させるよう意識しなければならない。生徒が様々な役割分担を行い、より自立的で組織的な活動としていくことが求められる。
○

部活動指導は、学校、生徒、保護者の間での相互理解の下で、生徒の発達段階、健康状態、技能の習熟度、活動を行う場所や時間、安全確保の状況、気象状況等を総合的に考え合わせた科学的・合理的な内容・方法により行われることが大切である。

（3）一律の形態から多様な形態へ○

通常の競技種目単位の部活動に限らず、生徒のニーズを踏まえ、季節ごとに異なる競技種目を行う部活動、競技志向でなくレクリエーションとして行う部活動、体力づくりを目的とした部活動を設置するなど、多様な部活動の形態が考えられる。
○

生徒の参加希望人数が少ない場合においては、運営体制や活動方法等を工夫し、可能な限り生徒の希望をかなえられるよう配慮する必要がある。

３ 適切な活動の運営と指導（1）適切な活動量（休養日や活動時間の設定等）
生徒のバランスのとれた学校生活や成長の保障及びスポーツ障害の予防の観点などから、スポーツ庁「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」等を踏
まえ、生徒の発達段階に応じて部活動における休養日（活動しない日を含む。）及
び適切な活動時間を設定し、生徒や指導者の心身の疲労回復や負担軽減を図る必要がある。

-6-

●中学校
○

学期中は、週当たり２日（平日に１日と週末のいずれか１日）以上の休養日を設ける。なお、大会への参加等により週末に活動する場合は、代替休養日の確保に努める。
○

活動時間は、平日は２時間以内、学校の休業日（学期中の週末を含む。）は３時間以内とする。なお、学校休業日における大会への参加等により活動時間が長くなる場合は、生徒の体調や健康状態に十分留意する。

●高等学校
○

学期中は、週当たり１日（週末のいずれか１日）以上の休養日を設ける。なお、大会への参加等により週末に活動する場合は、代替休養日の確保に努める。
○

活動時間は、平日は３時間以内、学校の休業日（学期中の週末を含む。）は４時間以内とする。なお、学校休業日における大会への参加等により活動時間が長くなる場合は、生徒の体調や健康状態に十分留意する。

●休養日や活動時間を設定する際の配慮（中高共通）○

高等学校段階では、中学校教育の基礎の上に多様な教育が行われている点に留意し、教育方針や実情、生徒の実態や競技種目等の特性に応じて休養日や活動時間を設定することとし、合理的かつ効率的・効果的な活動となるよう努める。
○

長期休業中は、その意義を踏まえ、中学校・高等学校に示した基準を参考として、適切な休養日及び活動時間を設定する。
○

各種大会やコンクール等が開催される時期において基準以上に活動した場合には、休息期に休養日を十分に確保する。
○

始業前の活動については、補助的で最小限の活動とする。実施する場合は、その目的を明確にし、地域や学校、各部活動の実情に応じて適切な活動時間及び活動内容とする。また、生徒の通学に要する時間等を十分考慮する。
参考例：始業前に活動する理由として考えられること・陸上競技の投てき練習等で、安全を確保した活動を行う場合
・気候等を考慮し、生徒の健康・安全に配慮した活動を行う場合
・馬術部で馬を扱う特殊性がある場合・大会やコンクールに向けた特別な活動や準備が必要な場合など

-7-

○

活動時間については、日没時刻等を考慮しつつ、生徒が安全に帰宅できるよう配慮する。特に冬期においては、日没が早くなることもあり、帰宅が遅くなるような場合には、保護者に事前に連絡をしたり、場合によっては迎えを依頼したりするな
ど、きめ細やかな対応が求められる。
○

休養日及び活動時間等の設定については、定期試験前に共通の部活動休養日を設けることや、週間、月間、年間単位での活動頻度や時間の目安を定めることなどが考えられる。

（2）組織的な運営体制の整備○

部活動を通して、学校生活をより豊かで充実したものとしていくため、これまで以上に生徒の成長や学業との両立に配慮した適切な部活動運営を行う必要がある。
そのためには、校長を中心とする責任ある体制の下、学校全体として組織的に指導、運営及び管理していくことが重要である。
○

校長は、高田学苑が策定したガイドラインの趣旨を踏まえ、中学校・高等学校における部活動の目標や運営方針を策定し、組織全体で共有するとともに、実態に応じて顧問会議を定期的に開催するなど、部活動の組織化を図る。
○

顧問は、部活動の目標や運営方針に従い、参加する大会・コンクール等を精選した上で、年間及び月間等の活動計画を作成し、校長に提出する。活動計画の作成に当たっては、生徒にとって、バランスのとれた学校生活とすることやスポーツ障害を予防する観点などから、活動時間や練習日数、休養日を適切に設定する。
○

校長は、部活動の運営方針及び活動計画等を学校のホームページへの掲載等により公表する。

（3）活動計画の作成
計画表作成に当たって、以下のことに留意する。
○ 生徒の事故防止及び安全管理、健康管理に十分留意し、発達段階に応じた活動計画（月間計画・年間計画）を立てる。
○ 勝利を追求するあまり、活動内容が高度過ぎたり、活動量が生徒に過重な負担になったり、活動時間が長時間にわたり、睡眠不足など日常生活や学業に支障が出たりしないように配慮する。
○ 各大会やコンクール等への参加・出場等については、普段の活動の成果を試す機会と捉え、大会等の主催者や意義等を考慮し、可能な限り精選するとともに、各部活動の年間計画に明確に位置付ける。

-8-月間活動計画表

月分

部活動等の月間活動計画
部

次のように指導を予定しましたのでお届けいたします。
令和年日

曜

指導予定時間1木

練習なし（休養日）

2

金

16：00〜18：30

練習第１体育館

3

土

9：00〜12：00

練習第１体育館

4

日

5

月

16：00〜18：30

練習第１体育館

6

火

16：00〜18：30

練習

第１体育館

7

水

16：00〜18：30

練習

第１体育館

8

木

練習なし（休養日）

9

金

16：00〜18：30

練習第１体育館

10

土9：00〜16：00

○○大会

○○体育館

11

日

9：00〜16：00

○○大会

○○体育館

12

月

16：00〜18：30

練習短大体育館

13

火16：00〜18：30

練習短大体育館

14

水16：00〜18：30

練習短大体育館

15

木

練習なし（休養日）

16

金

16：00〜18：30

練習短大体育館

17

土9：00〜16：00練習試合○○高等学校体育館

18日

9：00〜16：00

練習試合○○高等学校体育館

19

月

20

火

21

水

22

木

23

金

24

土

練習なし（休養日）

25

日

9：00〜12：00

練習第１体育館

26

月

練習なし（休養日）

テスト期間

27

火

練習なし（休養日）

テスト期間

28

水

練習なし（休養日）

テスト期間

29

木

学校休日

テスト期間

30

金

練習なし（休養日）

テスト期間

31

土

練習なし（休養日）

テスト期間

記入上の注意

月名日

指 導 内 容指 導 場 所第１体育館

指導内容欄には練習・試合（校内）・合宿・キャンプ等を記入すること-9-（4）顧問の役割
顧問は、部活動に関する学校の目標や運営方針を踏まえ、他の教職員とも連携・協力し、活動計画に基づいた運営及び効率的・効果的な指導を行う。

ア生徒の状況把握

○ 生徒の個性や能力、心の動きに配慮した指導を心がけるとともに、安全に配慮した指導を行う。また、生涯を通じてスポーツ・文化活動を実践する態度や能力の育成に向け、生徒の自主性や主体性を尊重した運営に努める。
○ 生徒とのコミュニケーションを大切にし、部活動日誌や個人ノート等を活用し日々の活動の状況を把握することで、生徒が発するシグナルを見逃さない。

イ

専門的な技術指導○ 指導方法の「引き出し」を数多く持つことを心がけ、身に付けた指導方法を生徒一人一人に応じて適切に使い分けることが望まれる。そのためには、運営や指導方法について、定期的に点検や分析を行い、指導力向上や改善に努めることが必要である。
○ 運動部においては、今後、スポーツ競技の国内統括団体により作成されることが見込まれる等を活用しながら、短時間で効果的に技能や記録の向上を図れるよう、指導方法の改善に取り組むことが必要である。
○

生徒の安全・安心が確保されるよう、安全点検の徹底、スポーツ障害・バーンアウトの予防、体罰の根絶、生徒への指導に関する正しい理解等に努めることが重要である。

（5）保護者及び地域との連携
部活動を持続可能なものにしていくためには、保護者、さらには地域社会と連携を図っていく必要がある。

ア

保護者との連携・協力○ 部活動は学校教育の一環として行われており、日常の教育活動や学校行事などと同様に、保護者の理解を得る必要があり、活動にかかる費用や健康、栄養などの面からも、保護者の援助、協力が不可欠である。日頃から保護者との信頼関係を築き、生徒の活動が充実したものになるように心掛けることが大切である。
○ 学校は、部活動について保護者に積極的に情報を発信するとともに、指導方針や活動計画を保護者に知らせることで、学校と家庭が連携した部活動運営に努める。

- 10 -

○

部活動によっては、生徒の保護者による「保護者会」等が活動している場合がある。保護者会等による部活動への応援、援助は部活動の充実に有用であり、部活動指導の効果が上がることも期待されるため、保護者会等との協力体制の確立に努める。

参考例：保護者との連携・協力
・年度当初に保護者説明会を開催し、顧問から指導方針や活動内容、活動計画について説明する。併せて、用具等の部活動にかかる費用について説明し、同意を得る。
・半年に１度、部活動見学会を開催するなど、保護者に活動の様子を参観してもらうことにより、保護者の理解と協力を得る。

イ

地域との連携○ 専門的な指導を求める生徒や保護者のニーズに応えつつ、教員の負担軽減を実現するために、地域の専門性を有する指導者から指導・助言を得ることは有効である。
○ 外部指導者として、地域人材の協力を得るためにも、学校は、部活動について地域に積極的に情報を発信し、学校と地域社会との連携に努める必要がある。
○ 地域人材を活用するに当たっては、部活動が学校管理下で行われる教育活動の一環であることを踏まえ、外部指導者に対して、部活動の運営方針等について十分に理解を得た上で、適切な指導に当たるよう働きかけなければならない。

参考例：外部指導者の有効活用
・必要に応じて部活動指導員を効果的に活用する。
※平成29年4月に学校教育法施行規則に位置付けられ、単独で部活動指導や大会引率等を行うことができる。

（6）安全の確保と緊急時の対応
ア

安全の確保

○

健康の保持増進には、年齢、生活環境等に応じた運動、食事、休養及び睡眠と調和のとれた生活を実践する必要があり、部活動においても、生徒のバランスのとれた生活や成長のために健康・安全に留意した適切な活動を行う必要がある。

- 11 -

○

顧問は、必ず事前に生徒の安全に対して注意を促し、個に応じた指導も含めて、計画的に指導していくことが大切である。
○

熱中症を予防するため、高温や多湿時にはＷＢＧＴ値にも留意し、十分に水分や塩分が補給できる休憩時間を確保するとともに、生徒の健康管理を徹底する必要がある。また、落雷などを避けるため、急激な天候の変化にも迅速に対応する必要がある。
○

活動場所の施設設備等については、常にその状態を把握するとともに、必要に応じて臨時の安全点検を実施し、事故防止に努める。
○

安全点検等の実施に当たっては、生徒の意見も聞き、生徒の視点から危険が感じられる箇所についても点検を行う。このように、生徒の参加を促すことは、安全教育の視点からも重要である。

イ

緊急時の対応○校内で事故が発生した場合に備え、速やかに管理職等に第一報が入るようにしておくこと。また、医療機関で受診するための道筋が確立されていることが必要である。
○

事故が発生した後には、速やかに管理職及び顧問によって事故原因を分析し、安全管理と指導の在り方について点検するとともに、再発防止対策を早急に講ずることが必要である。

注：「ＷＢＧＴ」
ＷＢＧＴ（湿球黒球温度）は、熱中症を予防することを目的としてアメリカで提案された指標。単位は気温と同じ摂氏度（℃）で示されるが、その値は気温とは異なる。暑さ指数（ＷＢＧＴ）は人体と外気との熱のやりとり（熱収支）に着目した指標で、人体の熱収支に与える影響の大きい ①湿度、②日射・輻射（ふくしゃ）など周辺の熱環境、③気温の 3 つを取り入れた指標※参考：環境省熱中症予防サイト http:www.wbg.tenv.go.jp/- 12 -参考例：熱中症対策
・熱中症は、運動部活動以外の部活動や、屋内においても発生している。また、体がまだ暑さに慣れていない時期、それほど高くない気温（25〜30℃）でも湿度等その他の条件により発生している。
・熱中症予防のため、生徒の健康状態や個人差に十分配慮し、活動前に適切な水分補給を行うとともに、必要に応じて水分や塩分の補給ができる環境を整え、活動中や終了後にも適宜補給を行うこと等の適切な措置を講じる。
・熱中症等の対応については顧問で共通理解を図り、応急手当の研修を実施したり、連絡（学校医、消防署、私学課、家庭等）の分担を明確にしたりして、救急体制を確立しておく。また、日頃から生徒に熱中症についての知識・予防等について啓発しておく。
・ＷＢＧＴ値によっては、活動の中止や見直し等、柔軟な対応を検討する。

参考例：アナフィラキシー・ショック対策
・食事直後の運動によりアナフィラキシー・ショックが起きる場合があるため、始業前の活動や昼食後の活動等においては十分注意する。
アナフィラキシーの症状が見られる場合にはエピペンの手配等、対応に当たる。
注:「アナフィラキシー・ショック」
皮膚、消化器、呼吸器等、複数の臓器に重症のアレルギー症状が同時に出現し、生命に危機を与えることもあるような状態を「アナフィラキシー」と呼ぶ。
アナフィラキシーに血圧の低下や意識障害（意識がもうろう、呼びかけに反応できないほど）を伴う場合を「アナフィラキシー・ショック」と呼ぶ。

参考例：落雷事故対策
・厚い黒雲が頭上に広がった際には、雷雲の接近を意識する必要がある。雷鳴はかすかであっても危険信号であり、雷鳴が聞こえるときは、落雷を受ける危険性がある
ため、すぐに安全な場所（鉄筋コンクリートの建物、自動車、バス、列車等の内部）に避難する等の措置を講じる。
・雷鳴が聞こえなくても突然落雷が発生する場合があることや、雷鳴が聞こえなくなっても 20 分くらいは落雷の危険があることにも留意する。

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参考例：事故を未然防止するための校内研修の内容
・「事前」の危機管理に対応した内容①校内の事故統計や事故事例、安全点検の結果や日木スポーツ振興センター等の事
故災害情報を活用した安全な環境整備
・「発生時」の危機管理に対応した内容①ＡＥＤの使用②心肺蘇生法等の応急手当に関する知識技能の向上

参考例：施設の安全管理
・サッカーゴール等移動式体育器具を必ず固定具（くい）で固定し、脚部を重くして（砂袋等を置く）転倒防止を図る。また、強風が予想される場合は、あらかじめ倒しておく等の措置を講じ、事故防止を図る。

参考例：生徒参加による安全点検の実施
・グラウンドにおける石やガラスなどの危険物の有無や楽器などを入れる棚の整理整頓状況などを項目にした、安全点検カードを活動場所に掲示するなどの工夫により、生徒の安全に関する意識を高める。

（7）

体罰の根絶

体罰は、学校教育法第 11 条において禁止されており、顧問は、部活動指導場面のみならず、生徒への指導に当たり、いかなる場合も体罰を行ってはならない。体罰は、違法行為であるのみならず、生徒の心身に深刻な悪影響を与え、顧問及び学校への信頼を失墜させる行為である。
○ 体罰により正常な倫理観を養うことはできず、逆に、児童生徒にカによる解決への志向を助長させ、いじめや暴力行為などの連鎖を生む恐れがある。
○ 運動部活動においては、生徒の技術力・身体的能力、又は精神力の向上を図ることを目的として、肉体的、精神的負荷を伴う指導が行われるが、これらは心身の健全な発達を促すとともに、活動を通じて達成感や仲間との連帯感を育む目的の範囲内でのみ許容されるものである。

- 14 -

おわりに○少子化の進展、教員の働き方改革など社会情勢が変化する中、従来の学校を基礎単位とした部活動の在り方が問われている。
○

部活動指導の大半が、教員の勤務時間外に行われている現状の中、教員の勤務時間外における部活動運営の手法の研究や教員の服務の在り方の法制度上の整備が強く望まれるところである。
○

スポーツ庁の作成した「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」では、中央競技団体に対して、運動部活動における合理的でかつ効率的・効果的な活動のための指導手引を作成するよう求めている。
○

また、同ガイドラインでは、ジュニア期におけるスポーツ環境の整備について、長期的には、従来の学校単位での活動から一定規模の地域単位での活動も視野に入れた体制の構築にも言及している。
高田学苑では、こうした動きなどを注視しながら、関係団体等とも更に連携を深め、文化部を含めた部活動が、より効果的で持続可能な教育活動となるよう取り組んでいく。

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