特別寄稿

建築設備のコミッショニング
京都大学名誉教授

吉田治典（NPO法人建築設備コミッショニング協会前理事長）

1．はじめにこの業務が、建築設備、特に空調設備に適用されるよう建築設備のコミッショニングは品質確保の手法としてになり、それが欧州全体にも広まった 2）。当時の Cx は

最近世界標準となりつつあるが、多くの読者にとってま

空調設備の風量や水量のバランスを取る調整作業が中心

だ聞き慣れない用語だと思われる。現在、コミッショニ

でり、現在これは Testing, Adjusting, and Balancing:

ングの ISO 化が進んでいて、そこでは、「コミッショニ

TAB と呼ばれ、Cx の前に実施する初期調整作業と位置

ングとは、プロジェクトの引き渡し性能を高めるための付けられている。

品質に重点をおいたプロセスである。このプロセスは、

1990 年代になると Cx は米国に波及して展開し、そのシステムや組立部品の全てが発注者要件を満たすようガイドラインや手法が米国暖房冷凍空調学会（ASHRAE）に、企画・設計、施工、試験、運転、保守されているこによって整備されるようになった 3）,4）。こうした世界のとを検証し、それを文書化することに重点をおいてい流れのなか、我が国でも 2000 年頃から Cx の重要性がる。」と定義している 。本稿では、建築設備のコミッ認識されるようになり、主として空気調和・衛生工学会

ショニングと題して、背景、経緯、特質ならびに概要をを中心に Cx に関する研究・開発と普及活動が展開され述べ、なぜコミッショニングが必要なのか、具体的に何始め、2004 年には学会指針（ガイドライン）「建築設備

をすることなのか、どういう効果があるのかを、適用事の性能検証過程指針」が発刊された 5）。また、同年には、例である京都駅ビル熱源システム改修プロジェクトの取同学会と連携して Cx を社会に広めることを目指す特定

り組みを通してその有用性を具体的に読者に知って頂き

非営利活動法人（NPO 法人）・建築設備コミッショニン

たいと思う。

グ協会（通称 BSCA）が設立され、この協会により、指1）

針に沿った具体的な Cx の進め方や試験方法が「建築設

2．コミッショニングとはコミッショニングは commissioning の外来語表記である。 実際、commissioning を英英辞典で調べると、

備コミッショニングマニュアル」として発刊された。現在このマニュアルは、我が国において Cx を実施する際の拠り所となっている 6）。

“専門性や責任ある人によって、ある機能や職務が達成

当初、英国で Cx が導入され始めたときは、竣工後にされること”という長い定義となり、その概念を一言で建築設備の性能を試験し不具合があれば調整するという訳す日本語は見当たらない。そこでまず、コミッショニ

単発の検証試験であった（そのため最初、Cx は「性能検ングが発展してきた歴史、その必要性の背景と経緯なら証」と訳されていた）。しかし、米国で Cx が普及しだすびに特徴などについて述べ、コミッショニングとは何なとスコープが拡大する。その理由は、省エネルギービルのかを説明してみたい。

と銘打って設計された建物が実は名ばかりというような事実が次々と顕わになり、これを回避するためには竣工

2．1 歴史後に検証をするだけではなく、設計が始まる前からの対コミッショニング（以下 Cx と略称する）は船舶が完成し応が不可欠とされたためである。具体的には、発注者がた後に操舵性能を試験し不具合があれば調整する業務と目指す要求事項を文書で明らかにして設計を進め、竣工

して英国で始まったと言われる。その後 1970 年頃には、後にこれが満たされていることを検証するという、設計
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から施工に亘る一連の作業を Cx とすることが必要と主

地球環境負荷の削減が急務であることが認識され始め、張されるようになった。こうして Cx は、要求事項を達既存建物に対する Cx の体系化も進んだ。断熱強化とい成するための“プロセス”と位置付けられるようになる。

う建物の改修もあるが、特に建築設備は 10～30 年といこの要求事項をまとめた文書は発注者要件書（Ownerʼs

う短期間に改善・改修されるのが一般的であることから、

Project Requirements: OPR）と呼ばれ、Cx を進める

このタイミングで Cx を適用して省エネルギー・省 CO2際の原点となる Cx 特有の文書である。このように、建を実現することの重要性が認識されるようになった。

築の企画段階における OPR の作成過程までを含めて Cx

既存建物の Cx の特徴は、プロジェクトが建物の運用方と定義されるようになったことは大きな変化であった。

法の改善という軽微なものから大規模な改修まであり Cx

また米国では 2010 年頃から、それまで主であった省プロセスのバリエーションが多いこと、既存の建物や設備

エネルギー・省 CO2 から、トータル（または whole）ビ

の現状調査とデータ分析がキーになること、新築建物とルディングコミッショニングと称して、防災設備の信頼は違って設計者・施工者・機器メーカーなど Cx の関係者

性、データセンターの BCP、建物外皮の気密性能などが多く、それらの関係性が多様になること、などである。

へと Cx の対象が広がり現在に至っている。
一方、次のように、当初から一貫して変わらないポイ
ントもいくつかある。

2．2 背景と経緯
Cx が必要と考えられるようになった背景として、目Cx を 司 る チ ーム（Cx 管 理 チーム Commissioning

標とした省エネ性能の未達という事態が多発したことをManagement Team: CMT と呼ぶ）は、設計者・施工者

挙げたが、背景は他にもあり、国によっても時代によっに対して独立性（第三者性とも表現される）を保つ組織でても異なる。文献 2）は古い調査結果で現状を反映してあるべきとされる。つまり Cx では、原則として、発注者はいないが根源的で興味深い指摘を含んでいる。それにがプロジェクトの要求事項をとりまとめ、それを達成す

よると、例えば、フランスでは性能未達（契約内容不適るための検証・試験・調整などの作業を、CMT という合：いわゆる瑕疵）の問題を処理するために保険制度が“独立した専門家に委託する”。この点で、Cx は従来から発達しており、先ずは瑕疵を保険金で処理した後、保険実施されている、施工者が行う QC のための自主検査や会社がその責任を法廷で議論して解決する。イタリアで設計監理者が行う試験、あるいはこれらと発注者が共同は、設計者に対して、“無罪と判るまでは有罪”というで行う竣工検査などとは位置付けが異なっている。

発注者心理があり、未達問題の解決方法が複雑である。

機器単体やパーツの試験はメーカーや施工者によりなさ

ドイツではギルド制度のなごりで技能者のレベルが高れているため、Cx が対象とするのは、“単体の機器ではな

い、地域に根ざす施工者が多く品質への責任感が強い、

く、それらが結合して構成されたシステム”である。この検査は設計者や施工者などのプロジェクト当事者ではな

システム性能の試験のために、従来の検査や試験にはな

く第三者に任せなくてはならない、などという事情にい Cx 特 有 の 機 能 性 能 試 験（Functional Performance

よって未達問題が他国より少ない、と概括されている。

Testing: FPT）と呼ばれる体系が開発されてきた。大まこの調査の目的は、性能の未達問題を防ぐために各国でかに言えば、機能性能試験はシステムの総合性能試験で

Cx がどのように実施されているかを調べることにあるある。

が、国による処理方法の違いが Cx の実施状況に大きな

Cx では、 発注者・ 設計者・ 施工者など Cx の関係者

影響を与えていると指摘している。

（これを Cx チームと呼ぶ）が議論した経緯や結論を徹底

さて我が国では、戦後、工業製品の品質が世界に先駆して文書化して決定プロセスを透明化することが重視さ

けて向上した。これがデミング博士による品質管理手法

れる。OPR を始めとする各フェーズで作られる文書名の導入のおかげであるというのは有名な話である。1970と記載すべき内容を定義し、CMT がこれらの文書の作年代になると一品生産品である建築においても品質向上

成を各チームに促しながらアーカイブ化することが Cxが進み、建設会社によるデミング賞受賞が話題になった。

の特色である。これにより当該建物の発注者要件・設計

その後も我が国の建設会社は ISO 9000 シリーズの導入

意図・施工経緯などが集積され、いわば建築のカルテがにも熱心で、品質を担保することに自負心と責任を持っできあがり、以後の運用や改修の合理化が達成される。

て対応してきた。そのため欧米発の Cx など建築業界に不以上では新築建物に対する Cx の発展経過と特徴を述要だという主張が確かにある。では何故いま Cx が必要な

べたが、2000 年頃から、膨大な建物ストックにおけるのか、その背景を建築設備に限定して考察してみたい。

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建築設備を構成する、冷凍機・ポンプ・配管・空調

不具合をデータ分析により発見し適正化するという試み

機・ファン・ダクト・制御機器などのパーツはメーカーが研究され、これにより総じて 20～30 % の省エネが図の品質・性能の検査が済んでいるため、現場で施工されられることが判ってきた（例えば文献 7）。

るコンクリートのようにパーツの試験を施工時に実施す

これと同時に、事後処理では対策費用が高額になるこる必要性は低い。しかし建築設備の総合性能は多くのとから、トータルコストの削減には設計や施工の段階でパーツがアッセンブルされたシステムとして発揮される不具合が起きないようにする事前対策が重要であるといので、例え各パーツの品質・性能に問題がなくてもシス

うことも指摘されるようになった。前述したように、こテム性能（以下これを機能性能と呼ぶ）が適正であるとれが米国で設計段階から Cx を導入する必要性が謳われは限らない。これが建築設備の特質である。そのため、るようになった主な理由である。

我が国では発注者に建物を引渡した後も施工会社の技術

機能性能の適正化におけるもう一つの観点は、例えば者が駐在して（場合により設計者も加わって）、 約 1 年

BCP（事業継続計画）のための電源確保や省エネ・ 省間（ワンシーズン）は総合性能の調整を続けることがか

CO2 のような発注者要件（OPR）を満たすためには、どつては一般的であった。

のような機能性能が必要とされるのかという点である。

しかし近年こうした対応は希薄になっている。この理

竣工検査や試運転調整には設備のサブシステムごとにほ由として、コンプライアンス上、引渡し後は施工者といぼ体系化された手法があるが、機能性能の試験と適正化

えども自社の財産ではない建物にタッチすべきでない、は建物ごとにその内容が異なるため個別対応が必要とな施工契約を終えたプロジェクトに人員を配置するのは会る。これからは、当該建築が求める機能性能の内容を関計上不適切である、激しい受注競争とプロジェクト毎の係者と文書で共有し、システマティックにかつできる限独立採算が求められサービスとして技術者を派遣する余り上流側の対応によって性能を達成するという新しいア

裕がなくなった、そもそも技術者が不足していて対応がプローチを取ることが必要で、Cx はそのための有効な困難、などが挙げられる。これらは総じてグローバル化手法である。

による社会の規範や状況の変化によるもので建設会社が怠慢になった訳ではないが、残念なことに、最近、建設

2．4 発注者要件書（OPR）

業界で色々な不祥事が起き始めているのも事実である。

発注者が建築設備に求める要件は設計を進める上で重この理由の一つは、上記したような社会規範の変化に追要であるが、現実には要件が曖昧なことが多い。発注者

従できず、未だ旧来型の対処による思考体系が残っていは建設する建物にどのような資質や性能を持たせるべきるためではないかと思われる。

かを明瞭に提示しなければ設計ができないのであるが、現実には設計者に要件を決めることを同時に任せたり依2．3 機能性能の試験と適正化

頼することもある。設計とは、発注者の要件を満たすよ

機能性能の試験と適正化には 2 つの観点がある。一つうに建物を図や文書で具現化する行為であるから、これは、複数のパーツがシステムとして適切に連携動作しなでは矛盾する。最近、建築計画の分野では発注者の設計いことで生じる運転不具合（機能不全）の排除である。

与件の整理作業をプログラミングあるいはブリーフィン

例えば、＜熱負荷が増す→熱源機の台数を増す→熱負荷

グと呼び、設計行為とは別の業務として位置付けるべきが減じた→熱源機の台数が増えたまま減らない = 環境はであるという提言が出されている 8）。この提言書でも、維持できているが非省エネ＞という熱源機台数制御の不「わが国における建築設計プロセスでの問題は、建築主

具合はその一例である。施工者は竣工前に設備の試運転の事業の目的、要求、制約条件等の課題の設定と提示が調整を行い、その後竣工検査をして引き渡すが、まだ建一般に極めて不十分で、漠然とした形でしか示されない物が実運用されていない状況で発見出来る不具合には限ことが多いことである。そのような状況を招いている主りがある。 竣工後の 1 シーズンが過ぎると「顕在化し要な原因は、設計に必要な“課題設定・問題提示”それた」不具合は契約内容不適合（瑕疵）として修復されるらに対する解を見出す“設計”、この二つが設計業務のが「顕在化しなければ」放置される。空調設備では、室中で一体不可分であると考えられていることにある。」

温や湿度といった環境条件が満たされていると不具合はと現状の問題点を指摘している。

顕在化しにくく不適切な運転が続く。こうした状況か

建築設備設計の分野でも状況は全く同じである。そのら、既存ビルに対して Cx を適用し、顕在化していない

ため Cx では、発注者要件書（OPR）を Cx 管理チームの9

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援助を得て発注者が作成するとしている。なお、Cx で作成する OPR は建築計画における設計与件書と大きく異なる点がある。それは、基本設計、実施設計へと進む
に従い元の OPR が追加・変更される点である。この理
由は、建築設備には多くのシステムバリエーションがあるため、最初から全ての要件を明確にできず、当初の図-3. 2 設計フェーズの標準的な実施体制

OPR では大方針が要件となり、順次、技術的な要件が加わったり、コスト条件から、ある要件が抹消されたりして内容が充実・確定するためである。

3．Cx プロセスの概要
Cx は、新築建物の Cx、既存建物の Cx、継続 Cx という 3 種類に大別される。継続 Cx は新築建物や既存建物の Cx の後に機能性能を維持するために実施するが、運転管理とは異なる業務として位置付けている（図- 3. 1）。

図-3. 3 施工フェーズの標準的な実施体制

本章では、Cx で作成される主な文書名を挙げてそのプロセスと作業内容を概括する。ただし、継続 Cx についる。設計フェーズで作成される重要な文書は、設計 Cxては我が国にまだ浸透していないので説明を省略する。

レビュー書、設計主旨文書、特記仕様書（Cx）である。
設計 Cx レビュー書は、設計者が作成する設計図書を、OPR を満たしているかどうかという観点で CMT がレ
ビューし助言としてまとめる。なおこれは設計組織内で行うデザインレビューとは目的が異なる。設計主旨文書
は、設計がどのように OPR を満たしているかを設計者が書き下した文書である。従って、これも一般の基本設計
図書に記される設計主旨とはスタンスが異なる。特記仕様書（Cx）は、CMT が作成する文書で、設計者が作成する特記仕様書に付加する。これには、機器の性能検査方
図-3. 1 3 種類の Cx

3．1 新築建物の Cx
新築建物の Cx は、Cx 企画、設計、施工、ならびに竣法、計測センサーの精度確認方法など、Cx を実施するために必要な、施工者に向けた特記事項が記される。機能性能の達成には、この文書で指示する内容が重要となる。
3．1．2

施工フェーズ

工 後 に 実 施 す る 機 能 性 能 確 認・ 適 正 化 と い う 4 つ の施工者が設計図書通りに施工すれば性能不達が発生しフェーズに分かれている。Cx 企画フェーズは Cx 自体のても責任はない。欧米ではこれが当然とされている。し企画をするフェーズであり、Cx チームと Cx 管理チーム

かし我が国の場合、慣習的にそれでは優秀な施工者とは（CMT）を編成し、基本的な発注者要件書（OPR）をま

評価されず、施工者にも性能達成への努力（半ば責任）とめる。CMT は、発注者、設計者から独立した第三者、が期待される。また施工者には、設計の主旨や意図を設あるいはインハウスのチームとするのが原則であり、設計図書から読み解き、効果的な設計変更の提案が期待さ

計・施工・運転管理などの経験のある技術者で構成する

れることもある。これは我が国の設計図が欧米のようにことが望ましい。なお、Cx チーム（CT）は発注者、設施工図に近いレベルにないこととも関係している。変更

計者、施工者、Cx 管理チームなどからなり、これらが提案は通常、Value Engineering（VE）案として出さ協力して Cx プロセスを進める（図- 3. 2、図- 3. 3）。

れるが、 なかにはコスト優先で性能低下を伴う Cost

3．1．1

Down（CD）提案もある（これが大半だという人もい

設計フェーズ設計フェーズは、基本計画、基本設計、実施設計に細る）。そこで、変更提案を OPR に照らして精査・判断し分されるが Cx の流れはどのフェーズでもほぼ同じであて適切な助言をすることは CMT の重要な役目である。

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また、CMT は、 設計変更に関する、 議論、 決定事項、

ズとそれをベースにした対策実施フェーズが主な作業に

判断根拠などの経緯を Cx 記録書として作成し当事者間なるため、以下ではこの 2 つについて概説する。なお、の義務と責任を明確にする。

既存建物の Cx では CMT 自らが対策案を提案するとい施工中に作成される他の主な文書は、機能性能試験計

う、設計業務に近い作業にタッチする。この点が新築建

画書、制御動作説明書、運転操作説明書である。機能性

物の Cx との大きな違いである。

能試験計画書は、竣工後にどのような機能性能試験を行

3．2．1

調査フェーズうかを施工者に伝えその準備を促す文書で CMT が作成

既存建物の Cx では現状の調査・分析作業がキーとなする。制御動作説明書、運転操作説明書は施工者が運転る。調査・分析には過去の計測データを活用するが、必管理者向けに作成する文書である。CMT は、これらを要なデータ項目がなければ臨時計測をすることも考慮す

運転管理者が理解しやすく要点が判りやすい文書となるる。CMT は、分析結果から不具合・改善策一覧表を作

ようにレビューする。

成し、OPR を満たす上でどの改善事項が費用対効果がDX 時代になり、 中央監視盤（通称 BAS や BEMS と高いかを判断して総合的な改善提案書を作成する。対策呼ばれる）が収集するデータ数は飛躍的に増え数万点にの実施方法は、チューニング対策で十分なケース、劣化

及ぶことも珍しくない。データに信頼性がなければ竣工した機器や配管・ダクトの改修が必要なケース、設計者

後に行う機能性能試験は水泡に帰すのでデータの信頼度

や施工会社への依頼を伴うケースなど様々あるので発注を高めることは非常に重要である。しかし実態は多くの者と協議して選択する。なお、大規模で根本的な変更を

建物でこれが悩ましい問題となっていて、接続ミス、単伴う改修案が採用されると新築建物の Cx に移行する。

位換算ミス、精度不足などの不具合が多々見られる。そ3．2．2

対策実施フェーズ・最終確認フェーズの た め Cx で は、 施 工 者 が 実 施 す る 初 期 調 整 の 前 に、

調査フェーズで決定した対策内容と実施方法により設データのネーミング、 対向試験、 測定精度試験などに計や工事の発注を行う。特殊な方法として ESCO 事業

CMT も関わって信頼性の向上を図るようにする。機能として発注することも選択肢となる。施工が終われば新性能には自動制御の性能が関係することが多く、短時間

築建物の Cx と同じく機能性能試験と適正化を実施する。

サンプルのデータが大量に必要となるが、最近、急速にBAS や BEMS のビッグデータ化が進み、サンプリング
間隔が 1 分のデータも一般化し、ハードウエアーとして

4．Cx の実施例（京都駅ビル）
本章では上記した Cx プロセスのほぼ全てを実施したの障害は余りなくなってきている。

京都駅ビルの熱源システム改修プロジェクトについて、

3．1．3

その実施内容と成果について解説する。

機能性能確認・適正化フェーズ

機能性能試験と適正化は、建物の引渡し後、原則として 1 年間（ワンシーズン）実施する。通常、施工者は竣工

4．1 建物・設備の概要

前と1 年目の冷房・暖房運転の切り替え時期に試運転調整

現京都駅ビルは、平安建都 1200 年の記念事業の一環を行うが、それは熱源機器、ポンプ、ファンなどの機器単として 1997 年に竣工した四代目の駅ビルで、 駅舎の体の始動試験や定格性能の確認が主である。一方 Cx では

他、百貨店、ホテル、劇場、専門店が一体となった、延CMT が主導して、特記仕様書（Cx）で規定した機能性能

床面積 235 , 942 m2、地上 16 階・地下 3 階、高さ 60 m、試験と適正化を、施工者、設備管理者、設備運転者と共

東西 470 m の大規模な複合用途ビルである（表- 4. 1）。

に竣工後最低一年かけて実施する。その結果、不具合があれば修正し、性能が未達であれば調整して適正化する。

表-4. 1 建築概要

3．2 既存建物の Cx
既存建物の Cx は、 運転管理方法の見直しや改修によって省エネを図りたい、などといった発注者の意向により実施される。世界は膨大な建築ストックを抱えるた
め、既存建物の Cx は地球環境負荷削減の観点から重要である。本 Cx は、Cx 企画、計画、調査、対策実施、最終確認という 5 つのフェーズに別かれるが、調査フェー
11

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4．2 熱源システム改修工事プロジェクトの背景

Ⅰ．調査フェーズ（2010 年）

当ビルでは、熱源機器の劣化が顕在化してきたことか

プロジェクトに“既存建物の Cx”を適用し、既に収集

ら空調・給湯設備に関わる熱源システムの改修工事の検されていた BEMS データを活用して設備性能を定量的討が 2010 年に始まった。京都市は、観光都市としてだに調査・分析した上で課題を抽出した。その結果、大規けではなく、地球温暖化防止のための京都議定書でも海模な改修が必要と判断し“新築建物の Cx”に移行し、発外に名を知られ、政府から環境モデル都市に認定された注者要件（OPR）を定めた。

2009 年には、60 年間で温室効果ガス 60 % 減という高いⅡ．設計フェーズ（2011～14 年）

目標を定めている。しかし当ビルの同年の CO2 排出量は設計者からの設計案を、OPR が達成されているかど

4 . 8 万 tonCO2 / 年と、京都市の民生・業務部門におけるうかという視点で第三者であるコミッショニング管理

排出量の 3 %（市全体では 0 . 72 %）を占めており、機器効チーム（CMT）がレビューした。基本設計は 2011 年に率だけを向上するという単純更新を繰り返すのでは（図終えたが、東日本大震災（3 . 11）が起きてエネルギーの- 4. 3 左）、この目標達成は困難であろうと判断された。

需給状況の変革が起きたため、この動向も勘案して軌道

そこで、既存建物の熱源システムの綿密な現状調査か
ら始め、基本設計、実施設計、施工、運用に至る改修工

修正を加え実施設計がなされ 2014 年に完了した。
Ⅲ．施工フェーズ（2015～16 年）

事全体に Cx プロセスを適用して京都市目標を上回る大性能が担保された施工であるか、機器性能が適切であ

幅な温室効果ガス削減を達成し、環境モデル都市京都のる か に つ い て、 ま た 施 工 中 に 発 生 し た VE（Value

玄関口にある建物に相応しい 100 年建築を実現するといEngineering）に対しては OPR を保持し性能低下のな

う目標を設定して改修工事がスタートした（図- 4. 3 右）。

い変更であるかについて Cx 会議で精査し助言した。

その結果、24 時間稼働する駅ビルの機能を維持しながⅣ．機能性能確認・適正化フェーズ（2016～19 年）

ら工事を進め、改修対象の設備において約 60 ％（ビル全竣工後 3 年間、機能性能試験を実施し不具合があれば体では約 30 ％）におよぶ一次エネルギー消費量の削減

適正化した。また、Cx の経緯を文書化してビル管理者（266 . 8 TJ/ 年）を達成した。
（注：TJ= テラ・ジュール）に伝達し省エネ性能が継続できるようにした。

Cx は、発注者、運転・管理者、設計者、施工者ならび CMT で構成されるコミッショニングチーム（CT）が協働して推進し、その推進役は NPO 法人建築設備コミッ
ショニング協会が組織した CMT が果たした（図- 4. 5）。

図-4. 3 温室効果ガス削減スキーム

4．3 Cx を全フェーズに適用した改修工事
本改修は大規模建築において我が国で初めて全フェーズに Cx を適用したプロジェクトである。図- 4. 4 に本改修工事のスケジュールを示す。
図-4. 5 Cx チーム（施工フェーズ時点）

図-4. 4 改修工事全体スケジュール
12

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4．4 既存ビルとしての Cx

なお、最終的に残った数件は省エネ性能をエネルギーシ

既存の熱源設備は、冷熱供給が蒸気吸収冷凍機と氷蓄

ミュレーションツールにより検討したが、この効果推定

熱用のブラインターボ冷凍機、温熱供給が蒸気を末端では重要であるため設計者とは別に CMT がシミュレー

温水に変換するシステムであった。調査フェーズでは、ションツール（ACSES/Cx）でダブルチェックした 9）,10）。

過去に収集された BEMS データを分析して既存システ

また、基本設計、実施設計それぞれにおいて CMT は設

ムの課題を抽出すると共に、これらを解消するための改

計 Cx レビューを行った。

善方策について議論し整理した。なお、不足するデータ結果として、既存システムを大幅に改変して脱蒸気化

は現場調査や追加計測を実施して補完した。分析の結を行い、冷熱にはインバータターボ、温熱には空気熱源

果、主として以下のような課題が抽出された。

ヒートポンプを主熱源とするシステムがベストな案とさ1 . 年間の冷熱負荷は温熱負荷の約 3 倍であるため、温れた。しかし本案は 2 次側空調システムの改修が必須と熱源よりも冷熱源の効率向上が重要である。

2 . コージェネレーションシステムの排熱回収ボイラの効率が低い。

なり工費が予算の 3 倍近くになるため実施困難とされた。これに対し CMT は、2 次側システムの改修時期が来るまでは空調機の冷水コイルを冷温水コイルとして流3 . 蒸気配管からは約 30 ％の熱が失われ、一方では配管用し、ホテル・文化ゾーン系統の脱蒸気を一部先送りすが通る空間を冷房するという 2 重の無駄が生じている。

る減額提案を出したところ、省エネのペイバック効果を

4 . 氷蓄熱システムの効率が低く省エネに寄与していない。

勘案すれば、予算的にも実現可能であることが確認さ

5 . 空調冷水の往還温度差が小さく 2 次ポンプが過流量

れ、図- 4. 6 に示す案で実施設計が始まった。

である。圧力バランス調整も不適切でポンプが不必実施設計フェーズの Cx 会議では、各機器の適正な容要に高圧で運転されている。インバータ制御が不適量の選定と制御方法の検討を重点的に行った。特に、本切かつ限定的でエネルギー消費が大きい。

建物は年間にわたって様々なバランスで冷温熱が要求さ

6 . 冷却塔にスケールが付着し放熱性能が劣化していて、れるために部分負荷時の効率を高めることと、冷・温熱

冷却水系統の搬送エネルギー消費も過大である。

負荷を適切に処理する機構と容量を検討した。その結7 . 空調機の外気取入量が総じて過多である。デパートの果、冷熱源の全最大容量は既設容量の約 20 ％減である

大きな吹抜け空間の煙突効果によって生じる多大な自6 , 956 Rt と なった。 こ の 冷 熱 源 の 容 量 削 減 は、 調 査

然換気ドラフトも外気取入量の過多を助長している。

フェーズの定量的な分析結果があってはじめてなし得た

上記のような種々の課題の解決を目指すために、設計ものであり、Cx の有効性が際立った一例である。

者に提示する具体的な OPR を発注者と CMT とで作成した。また実現可能な要求を提示するために、エネル
ギーシミュレーションツールを用いて省エネ削減量を推算した。OPR は多岐に亘り数十の項目となったが、主要な要件は、1）2009 年をベースラインとした改修対象
設備の省エネ率を 60 % とし、環境都市・京都における100 年建築への道筋をつけること、2）既存のシステムにこだわらずにシステムを抜本的に見直すこと、3）既存設備が持つ種々の課題や不具合を解決すること、の 3点となった。

4．5 設計フェーズの Cx

図-4. 6 改修後の熱源システム

OPR を軸にして基本設計と実施設計が進んだ。以下に
設計フェーズで Cx が果たした役割と意義を説明する。

都市型ビルでは再生可能エネルギーの利用に限界があ

基本設計フェーズでは、設計者から OPR を満たすた

るなか、ホテル給湯の給水予熱への太陽熱利用と井水かめの熱源システム提案が総計 15 種類示された。Cx 会議

ら冷温熱を採取するヒートポンプの導入価値が高いこと

では、これらを、省エネ性能、施工性、建設コスト、運を Cx 会議で確認し、採用が決まった。

用性といった様々な観点から検討して案を絞り込んだ。

東日本大震災による状況変化を受け、多数の観光客が13

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訪れる駅ビルとしての災害時 BCP や、今後重要になる

VE 提案がなされた。 しかし、図- 4. 8 に示すようにイ

電力のデマンド制御などについて再検討し、ガスエンジ

ンバータ機と固定速機は効率特性が大きく異なるため、ン駆動のコージェネレーションシステムの導入が決まっ

同時運転時の最適な制御方法が無いとシステム性能が低た。

下する。そこで最適制御ロジックを実システムに実装す

以上のように、通常の既存改修工事ではハードルが高るという条件で VE 案が認められた 11）。具体的には、台く殆ど実施されることのないシステムの大改変がなさ

数制御の増減段閾値とインバータ機と固定速機への負荷れ、図- 4. 7 に示すように、改修後 1 年間の熱源総合シ

配分比を外気湿球温度と冷熱負荷に応じて最適に決める

ステム COP は既存の 0 . 73 から 1 . 47（2 年目は 1 . 56）へ

制御ロジックと、集合冷却塔の運転セル台数とファンのと 2 倍以上に改善された。これが本プロジェクトの省エ

回転数を外気湿球温度と負荷熱量に応じて最適に決める

ネ率 60 % の根幹になっている。実施設計中、2011 年に制御ロジックとを実装した。検証の結果、ターボ冷凍機

東日本大震災が発生したため、OPR では、 約 15 , 000の平均 COP は夏期 6 . 5、 中間期 9 . 4、 冬期 17 . 3 と、 高点という大量のデータを誤差なく収集し、かつ迅速・円

い値で運転できることが実証された。

滑にデータを取り出す BEMS の構築を求め、設計図書に、仕様、システム構成、測定ポイントの誤差確認方法などを綿密に記載することを求めた。

図-4. 8 冷凍機の特性差

図-4. 7 改修後の熱源システム

4．6．2

4．6 施工フェーズの Cx

熱回収ヒートポンプのVE

本建物では季節を問わず様々な比率で冷温熱負荷が同施工フェーズは、24 時間稼働する熱源設備を、その機時に発生するため熱回収ヒートポンプが採用された。こ能を維持しながら短工期（2015 年冬～16 年夏）で改修すの熱源機は能力が適切でかつ蓄熱槽を持てば冷温同時運るというハードルの高いものであった。一般に改修工事

転時に 10 . 0 近い総合 COP が出せる。しかし、施工者かは、設計時に想定し得ない障害が施工時に生じることがら、施工期間や工事上の制約から蓄熱槽をなくす VE 案

避けられず流動的である。そこで本プロジェクトでは、施が出された。そこで、蓄熱槽なしに小さな温熱負荷（主工者の変更提案を柔軟に受け入れるインセンティブ契約に夏期・ 中間期）でも安定・ 高効率に運転できるようがなされた。しかしこの変更提案が性能低下を招くようなに、放熱とダミー負荷を加える制御ロジックを考案した

Cost Down（CD）にならず、 真 の Value Engineering（特許 6964041）。その結果、冷温合わせた総合 COP は（VE）となるようにウォッチし OPR を達成することが平均で 9 . 3 という高い値が達成できた 12）。

重要であった。 そこで CMT は変更案を慎重に検証し、

4．6．3

二次ポンプ搬送動力の削減検討

発注者に提案項目について諾否のアドバイスをした。以一般に、冷温水搬送ポンプの能力が過大で効率の低下

下に、採用された VE 案のうち重要な 2 件と施工時の Cxを招くことがよくある。そこで施工フェーズでは原設計による対策とその効果を説明する。

を再検討し、実際に施工される配管の経路で配管系の抵

4．6．1

抗を精査して、過去の実最大流量をもとにポンプ容量と主熱源ターボ冷凍機の VE

原設計の主冷熱源はインバータターボ冷凍機 840 Rt

揚程を決めた結果、定格流量は既存に比して平均 34 ％× 6 台であったが、このうち 4 台を固定速機に変更する減った。また、全台をインバータ化して末端差圧で回転

14

GBRC Vol.49 No.1 2024.1

数を制御し、インバータの最低周波数も 12 Hz まで下げ

4．7 機能性能確認・適正化フェーズの Cxて最大限の省エネを図った。その結果、図- 4. 9 に示す

竣工後は、運転性能や機能が設計性能を満たしている

よ う に、 ポ ン プ の 消 費 電 力 量 は 既 往 に 比 し て 年 間かどうかを機能性能試験を実施して評価・確認し、必要80 . 4 ％減という大幅な省エネが達成できたに応じて適正化を実施した。試験は特記仕様書（Cx）に。

13）

記した判定基準を用い、これを満たさないシステムは

Cx 会議で改善方針を検討し試行運転を通して適正化した。以下ではその例を示す。
4．7．1

給湯用ボイラシステムの機能性能試験と適正化

給湯用の高温水熱源は竣工後 1 年目の試験の結果、負荷率 50 ％以下での運転が多く、かつボイラ効率が設計値より低いことが明らかになった。分析の結果、この原因はボイラの燃焼 On-Off 時の過大なパージ損失にある
図-4. 9 冷温水二次ポンプの電力量削減

ことが判った。そこで On-Off 回数を減らす対策を試行
しステップバイステップで適正化を図った。これにより

4．6．4

計測データの精度向上

機能性能試験に用いる計測データは精度が担保されていなければならない。そこで、通常、試運転調整で行わボイラ単体の効率が改善し、2 年目には図- 4. 11 に示すように高温水熱源システム全体の効率が 0 . 71 から 0 . 74
へと 4 % 程度上昇した 16）。

れ る ポ イント の 相 対 チェックとは 別 に、 特 記 仕 様 書（Cx）で、単位、表示桁数、計測レンジ、パルスレート、
測定精度、機器の出入口温度が逆などの矛盾、熱量やCOP の演算式などについて全点自主検査することを求め、CMT は抜き打ち検査を実施して精度を担保した 14）。
4．6．5

クラウド BEMS の導入

本建物のエネルギー管理システム（BEMS）では約15 , 000 点のデータを 1 分間隔で収集している。機能性能試験では、これを遠方からタイムリーかつ迅速にデータ分析できると便利である。
そこで、 施工者から図- 4. 10 に示すようなクラウド
化した BEMS データシステムを構築する提案があり採図-4. 11 ボイラ効率の推移用された。 これにより性能分析から適正化にいたる

PDCA サイクルが効率的に回せた 15）。

4．7．2

コージェネレーションシステムの運用適正化

駅ビルとしての災害時 BCP、ならびに電力のデマン
ド制御や将来のネガワット契約への対応のためにコー
ジェネレーションシステム（CGS）が採用された。既往の CGS は排熱（特に蒸気排熱）の有効活用ができていなかったので、容量と方式を Cx 会議で再検討し、容量は旧設備の 2 / 3 とし方式はガスエンジン式を採用した。機
能性能試験では、発電効率、蒸気排熱を利用する蒸気吸収冷凍機の効率、温水排熱の利用率などを確認した。そ図-4. 10 クラウド BEMSの結果、排熱蒸気の圧力が低く、吸収冷凍機の能力がでていないことが判ったのでこれを改善し適正化した。

CGS は最適な運転スケジュールを決めることが常に課 題 と な る。 そ こ で CGS の ラ イ フ サ イ ク ル コ ス ト（LCC）の評価ができるツールを CMT が開発した。 こ15

GBRC Vol.49 No.1 2024.1のツールを用いて、運転期間などに関し 5 つのシナリオを作って検討した結果、図- 4. 12 に示すように、 現在のエネルギー価格体系なら夏期の電力負荷ピーク期（7～9 月）のみ運転するのが省エネかつ LCC が最も安価であることが判った。このツールは、将来エネルギー価格が変動したときに運転管理者が最適な運転方法を見いだ
図-4. 13 改修前後の 1 次エネルギー消費量比較（左）プロジェクトの経済効果（右）すのに役立つ。

金額 39 . 5 億円を差し引いた 33 . 4 億円が省エネへの投資といえ、 この投資は 5 . 7 年で回収できると推定された（近年のエネルギー価格の高騰で更に短くなっている）。
機能性能確認・適正化フェーズは竣工後 3 年間続けられ、その間にエネルギー消費量が着実に減じ、3 年間の適正化による効果は 8 % に及ぶ（図- 4. 14）。その後も継続 Cx として分析が続けられており、その分析によると
竣工 4～6 年目はコロナ禍のため消費量が減じたが、本年（8 年目）からは以前と同じ状況になると予想され、今後、リバウンドもなく性能の維持が続くものと予測し
図-4. 12

4．7．3

CGS の LCC 最適運転ている。

冷却塔の水質管理

冷熱源の効率維持には冷却塔の性能保持が必須である。開放式冷却塔は、冷却水の水質管理が不適切であったり、低負荷時に充填材の濡れ・渇きを繰り返したりす
ると充填材にスケールが堆積し性能が劣化する。実際、本建物でも、旧システムでは充填材への藻やスケールの蓄積で風量低下による性能不足が起きていた。そこで機能性能確認フェーズでは、薬注量の適正化による水質管理、冷却塔内部構造の改良による散水状況の適正化、冷図-4. 14 竣工後の 1 次エネルギー消費量推移

却水ブロー方式の見直しと改良、ファンベルトの新たな竣工後 6 年間の各月の総合エネルギー効率の推移を図

管理方法、冷凍機凝縮器の伝熱性能劣化予測方法の開- 4. 15 に示す。これから冬期の省エネ率が低いことが発、など様々な検討・改良を行い適正化した。その結果、判る。この原因は、脱蒸気が図れなかったホテル・文化

冷却水の最適な濃縮倍率や薬剤の適正濃度を見出すことができ、補給水・薬剤コストも 38 . 5 ％削減できた 17）。

4．8 省エネルギー効果のまとめとその後
Cx プロセスを適用した熱源・空調設備の改修により、
図- 4. 13（左）に示すようにエネルギー削減率は 2 年目に 58.6 ％、3 年目に 59.8% となりOPR はほぼ達成された。これによるエネルギーコスト減による経済効果は約21）

5 . 9 億円 / 年である（2019 年）。図- 4. 13（右）に示すよ
うに、改修費用の全額は 72 . 9 億円であるが、設備の老朽化による取替えがプロジェクトの主目的なので、その16

図-4. 15 各月総合エネルギー効率（縦軸）の推移

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施設系統に短期的に新設した蒸気システムの効率が良くないためである。
既に 2 次側空調システムの改修設計が始まっており、
ホテル・文化施設系統に残された蒸気システムの撤去や冷水の往還温度差を 6 ℃から 10 ℃とする大温度差冷水供給による設計が予定されている。これにより一層の効率向上や搬送動力の削減が期待されている。
本プロジェクトは上記した成果により、以下の賞を受賞した。1）空気調和・衛生工学会
門 , 2019

特別賞リニューアル部、2）第 3 回「京（みやこ）環境配慮建築物」優22）

秀賞 , 2017、3）省エネ大賞（省エネ事例部門支援・サービス分野）経済産業大臣賞 , 2019、4）建築設備技術者協会
カーボニュートラル大賞 , 2019、5）ASHRAE Technology

Award First Place, 2021

図-4. 16 冷熱源システム

23）

5．Cx に関わる技術者【参考】熱源設備の概要

Cx は品質確保のための管理プロセスであり、それを熱源設備は、主熱源機が建物中央の地下 3 階に、コー

司るのは専門的な技術・倫理観・経験を有する技術者でジェネ レーション シ ス テ ム が 2 階 の 西 端 に、 冷 却 塔、

あ る。 特 に CMT に は 特 別 の 資 質 が 必 要 に な る た め

ヒートポンプ、太陽熱パネルは屋上にある。

NPO 法人・建築設備コミッショニング協会では講習会

冷熱源システムを図- 4.16 に示す。主冷熱源機はインなどを通じて CxPE（性能検証技術者）と CxTE（性能検バータターボ冷凍機（840 RT × 2）と固定速ターボ冷凍

証専門技術者）という技術者を養成すると共に、こうし

機（840 RT × 4）、並びに予備機としてのモジュール型た人材の資格者認定や登録事業を行っている 18）。なお

空冷ヒートポンプ（1 , 194 RT）である。なお冬期には、

筆者は、この NPO 法人の設立に関わり 2012～23 年の

これが空調温熱源の主熱源機となる。これら以外に、熱11 年間、理事長として Cx の社会への普及、マニュアル

回 収 ヒート ポ ン プ（270 RT）、 井 水 利 用 ヒート ポ ン プの整備、先導的な Cx 事業の推進などに関わった。

（152 RT）、 電力デマンド制御用のコージェネレーションシステムに付随する蒸気吸収冷凍機（300 RT）がある。冷却塔は、低負荷時に冷却水温度を極力下げて運用できる共用集合冷却塔である。

6．Cx と研究開発
本稿では建築設備の Cx について解説したが、Cx は研究開発においても興味深い領域である。筆者が Cx に興温熱源は、温度レベルが 40～50 ℃の空調用と 80 ℃の味を持つようになったのは 1990 年代である。 当時は、給湯用とに分けて効率向上を図った。空調用の主温熱源

冷凍機、ヒートポンプ、蓄熱槽などで構成される複雑な機はモジュール型空冷ヒートポンプ（3 , 080 kW）であり、熱源群を最小のエネルギーで運転するための最適運転手

これ以外に熱回収ヒートポンプ（1 ,161 kW）、井水ヒー法の研究に興味を抱いていた（例えば文献 19）。もう一トポンプ（596 kW）、給湯用熱源から空調用に熱を供給つの研究は空調システムの不具合発見・ 診断（Fault

するための熱交換器（1 , 800 kW × 2）がある。給湯用のDetection and Diagnosis: FDD）の研究である（例えば主温熱源は温水ボイラ（1 ,163 kW × 4）で、これ以外に

文献 20）。両方とも Cx を実施するために必要な技術であコージェネ レーション の 排 熱 を 利 用 す る 熱 交 換 器るため筆者は違和感なく Cx を受け入れることができた。

（675 kW）と電気室の排熱を回収する高温水ヒートポン

最適運転手法は時間的応答に遅れを有する非線形シス

プ（48 kW）がある。将来の 2 次側システム改修時まで脱テムの最適化問題として今でも最前線の研究テーマであ蒸気が図れないホテル・文化施設の系統には蒸気ボイラる。FDD はかなり以前から取り組まれているが、デー（1 , 254 kW × 4）を新設した。これは主たる温熱源システ

タ不足とハンドリング技術が貧弱だったため大きな進展

ムと独立している。なお、温熱源システムの図は省略。

がなかった。しかし最近、ビッグデータと AI を活用し自動化する研究が始まっており新たな展開を迎えている。これらはまだ応用が始まったばかりであるが、今17

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後、大きな進展があるのではと期待している。

したが、最近は、適用の対象が外壁の気密性、照明設備など空調設備以外にも広がり、その目的も防災設備や非7．今後の課題

常用電源の信頼性確保、BCP など、省エネに限らなくグリーンビルディングの国際的な認証プログラム（環なってきている。また、最近、地球環境保護がようやく境性能評価認証システム）である LEED（Leadership

社会で本格化し、SDGs への対応が必須となっている。

in Energy and Environmental Design）で は Cx の 実

その一環として、気候関連財務情報開示タスクフォース

施が義務づけられている。国際的な優良企業は SDGs の（ TCFD: Task force on Climate-related Financial

取り組みのために LEED 認証を得たビルへの入居を選

Disclosure）は、 企業に ESG の定量的評価とその開示

ぶため、世界中の多くの建築で Cx が実施されている。

を推奨している。 つまりカーボンニュートラルは設計

しかしビルのオーナーは少ないコストで認証を得たいの（絵に描いた餅）ではなく実績値で示すことが不可欠とさで、最近米国ではコスト重視の安直な Cx が進み、本来れるようになってきた。このように、今や、建物のオーの堅実な Cx との 2 極化が懸念されている。これは Cx のナーは Cx を適用して自らの責任で性能を検証し維持す

commodity 化（一般化あるいは形骸化）と呼ばれる。どることが必要な時代になっていると筆者は考えている。

の国でも認証業務は常に形骸化し本来の効力を失う危険性に晒される。これを防ぐには、建物オーナーに省エネ【謝辞】

性能の量的なエビデンスを出させたり社会に公表させた

京都駅ビル Cx プロジェクトの成果は、京都駅ビル開

りし、性能をガラス張りにすることが一つの解決策にな

発（株）、（株）JR 西日本総合ビルサービス、（株）日建

るであろう。

設計、高砂熱学工業（株）、（株）JR 西日本テクシア、西建築は一品生産品のため、国によって品質管理の手法

日本電気システム（株）ならびに NPO 法人建築設備コも不具合への対処方法も異なることを前段で述べた。

ミッショニング協会京都駅ビル CMT に所属する多くの従って、我が国に西欧式の Cx プロセスをそのまま導入す

方々の協働によって成し遂げられた。 ここに関係者のるのは適切でない。今後は、本稿で示した京都駅ビルの方々の努力に感謝の意を表します。

先導的 Cx など、既往の Cx 事例の経験を活かし、我が国

京都駅ビルの Cx プロジェクトは実施スキームに対しに適したプロセスを徐々に確立してゆくことが求められて 2014 年の国土交通省の住宅・建築物省 CO2 先導事業

る。実際、最近、我が国で展開されている Cx 事業ではその補助金を、2015 年には経済産業省の再生可能エネルの模索が進んでいる。こういう努力により、commodity

ギー熱利用加速化支援対策費の補助金を得た。

化することなくコストを抑えて確実な品質確保ができる、
有効性と便益性の高い Cx にできるであろう。

【補足】Cx プロセスの定義 ISO/WD 24359 - 11）

A quality-focused process for enhancing the delivery

8．まとめof a project. The process focuses on verifying and

世界がグローバル化するなか、Cx は建築設備におけ

documenting that all of the commissioned systems

る品質確保の標準手法になりつつあり ISO 化も進んで

and assemblies are planned, designed, installed,

いる 。本稿ではコミッショニング（Cx）の歴史とそれ

tested, operated, and maintained to meet the ownerʼ

が求められるようになった背景、経緯、特質ならびにs project requirements during the commissioning

Cx プロセスの概要を述べ、その適用例として 60 % もの

performance period.

1）

省エネを達成した京都駅ビル熱源システム改修プロジェ
クトの取り組みについて述べた。

Cx は品質確保のプロセスであるが、研究的にも技術的にも興味ある課題が多く、不具合発見・診断技術、システムの最適運転、ビッグデータの処理や分析、など、DX の適用が必須とされながらもまだまだ未開の領域である。今後も、多くの若い研究者や技術者が興味を24）, 25）

もって研究・開発に取り組んで頂くことを期待したい。
なお Cx は当初、空調設備の省エネを目的にして進展
18【参考文献】

1）ISO/WD 24359 - 1 , Building commissioning processplanning — Part 1: New buildings, 3.4 Commissioning
process（Cx），2023 .（現在審議中）
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4）Standard 202 - 2018 -- Commissioning Process for
Buildings and Systems, ASHRAE, 2018 .
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2004 .
6）「建築設備コミッショニングマニュアル」第三版，NPO 法
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8）「より良い建築をつくるための提言～建築企画書（ブリーフ）の活用に向けて～，社団法人 日本建築学会・建築設計
ブリーフ特別調査委員会，2007 .

22）吉田治典他 : 京都駅ビル熱源・空調設備改修工事におけるコミッショニング，空気調和・衛生工学，No. 96 , vol. 11 ,pp. 11 ~ 19 , 2022 .
23）Ushio, T., Yoshida, H., Mori, S., Retrofit Creates
Kyoto Energy Showcase, ASHRAE Journal, vol. 63 ,no. 9 , 2021 .
24）IEA-ECBCS Annex 40 Report,「Commissioning Tools
for Improved Building Energy Performance（ビ ル の エ
ネルギー性能向上のためのコミッショニングツール），2010.
25）IEA-ECBCS Annex 47 Report,「 Cost-Effective
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9）Yoshida, H., Asada, M., Matsushita, N., "Applicationof the air-conditioning system energy simulation forcommissioning（ACSES/Cx）tool to HVAC simulationcommissioning Part 1 , Part 2 ", Proceedings of
BS 2013 , 13 th Conference of International Building
Performance Simulation Association, 2013 .
10）吉田治典他：空調システムエネルギー計算シミュレーション（ACSES）の Cx への応用 第 1～7 報 空気調和・衛生工学会学術講演梗概集，2012.9（第 1～6 報），2013.9（第 7 報）
11）松下直幹他：同第 15 報 冷熱源システムの最適運転法・実装システムの各種検証，空気調和・衛生工学会学術講演梗
概集，2018 .

12）安井亮人他：同第 8 報 熱回収ターボ冷凍機システムの機能性能試験・適正化，空気調和・衛生工学会学術講演梗概
集，2017 .

13）矢野真也他：同第 9 報 搬送システムの機能性能試験・適正化，空気調和・衛生工学会学術講演梗概集，2017 .
14）青山博昌他：大規模複合用途建物の熱源・空調設備改修プ
ロジェクトのコミッショニング 第 3 報 コミッショニン
グのための BEMS 構築と計測データポイントの管理・確認方法，空気調和・衛生工学会学術講演梗概集，2016 .
15）山口淳志他：同第 7 報 Cx のための BEMS のデータ設計と測定ポイント確認試験，空気調和・衛生工学会学術講演梗
概集，2017 .

16）西山 満他： 同第 10 報

高温熱源システムの機能性能試
験，空気調和・衛生工学会学術講演梗概集，2017 .

17）山本雄二他：同第 16 報 冷却水のブロー・給水方式の改善による水質管理コスト削減効果の検証，空気調和・衛生工学会学術講演梗概集，2018 .

18）特定非営利活動法人 建築設備コミッショニング協会ホームページ，http://www.bsca.or.jp/outline/contact.html
19）Yoshida, H. and Inooka, T. ：Rational Operation of a
Thermal Storage Tank with Load Prediction Schemeby ARX Model Approach, IBPSA, pp. 79～86，1997 .
20）Yoshida, H., et. al.：Typical Faults of Air Conditioning
Systems and Fault Detection by ARX Model andExtended Kalman Filter, ASHRAE Transactions,Vol. 102 Part 1 , pp. 557～564 , 1996 .
21）「熱源光熱費を年間で 6 割削減」，日経アーキテクチュア，
2017 - 8 - 10 号，2017 .
19