スコットランドにおける年少者日本語教育と〈やさしい日本語〉
松本スタート洋子（エディンバラ大学）
イギリス（UK）における外国語教育の現状とスコットランドの言語政策
EU 離脱を決定したイギリス（UK）では、これまでになく年少児童への外国語教育に関心が高まっている。イングランドとウェールズの Key Stage 2 （7‐11 歳）では 2014 年より公立初等教育機関で１つの外国語が必修科目となった。スコットランドでは 2020 年から「母語＋2 つの外国語」政策（‘1+2’language education policy）がスコットランド全域の公立小学校で実施され、小学校第一学年 （Primary one : 4‐5 歳）から第一外国語（L2：必修）、小学校第五学年 （Primary five：8‐9 歳）から第二外国語（L3）が導入される。
これはイギリス（UK）の他の地域と比べるとかなり野心的な言語政策であるといえる。例
えばイングランドでは必修外国語は 1 つで Key Stage 1（5‐7 歳）では外国語は導入されないが、スコットランドでは初等教育における全レベル（Early/First/Second levels）を通して 5 歳‐15 歳（図１参照）の児童生徒に対して 2 つの外国語を学ぶ機会が提供される。

図 1: スコットランド教育システムの 5 段階学習レベル（ソース：BBC Scotland）
リンガ・フランカ（linga franca: 世界共通言語）である英語を母語とするイギリス人
は外国語に弱いだけでなく、外国語への学習動機も低いとよく指摘される。だがスコット
ランド政府は欧州連合（EU）の多言語主義を基本にマルチリンガルの育成を目指す言語政策を打ち出すことを Scottish Government manifesto commitment (2011)で明言している（http://www.gov.scot/Publications/2012/05/3670/1)。スコットランドではどうしてこのような強気の言語政策が打ち出されたのだろうか。第一に経済的な理由が挙げられる。
21 世紀の国際社会は世界経済の急速なグローバル化で仕事や生活の場で交流する相手が多様化している。2010 年に施行された新ナショナルカリキュラム Curriculum for Excellence（以後 CfE）は、こういった国際社会の変化に対応できる知識・スキル・価値観・態度を備える人材を育成することを目指している（Scottish Government 2008）。多様化する世界を理解し、国際社会に貢献できる「世界市民」の育成を目指す CfE において外国語教育が大きな意味を持つことが見て取れる。

次に、スコットランドの言語風景も見逃せない。スコットランドはイングランドなどの他の UK 地域に比べると複数の言語が歴史的に絡み合ったマルチリンガル社会ともいえる社会言語事情がある。スコットランドの言語には英語、スコットランド・ゲール語、スコットランド語（Scots）があり、英語とゲール語が公用語として使われている。英語はイングランドとスコットランドが合併して連合王国となった 1707 年に公用語となり、公文書や学校教育で使われるようになった。その反動で古い歴史を持つゲール語の話者は減少し続け、20 世紀中盤までは消滅に瀕した危機言語だった。しかし、その後ゲール語やゲール文化の復興運動が活発化し、2005 年の「ゲール語法（Gaelic Language (Scotland) Act）」制定に結びついてスコットランドの公用語として復活した。
図 2: 英語とスコットランド・ゲール語のバイリンガル標識

ゲール語保護活動ではウェールズが先行していると言われるが、スコットランドでも希望者には全ての教科指導をゲール語で行うゲール語イマージョンプログラムによる初等教育（Gaelic medium school）が提供されるなど、ゲール語の使用は地域社会に再び浸透してきている(O’Hanlon et al., 2010)。これに加えて、スコットランド総人口の 30％が話す（Hancock, 2014, p.171）スコットランド語（Scots）は、少数言語欧州事務局（The European
Bureau for Lesser Used Languages: EBLUL）に一言語（地方言語・少数言語）として認められている。スコットランドの人々はスコットランド語（Scots）を文化遺産の一部として認識し、この言語の保護に努めている（2015, Scots Language Policy）。特に地域社会に根付く生活習慣や、スコットランド人なら誰もが知っている詩や歌、文学作品など豊かなスコットランド語（Scots）による文学遺産は、子どもたちに自国の文化やアイデンティティについて学ぶ機会を提供し、子どもたちの自信を深めるために役立つと捉えられている。
以上、スコットランドの言語風景にある英語、ゲール語、スコットランド語（Scots）を巡るスコットランドのマルチリンガル社会について概観し、イギリス（UK）の一地域であるスコットランドでなぜ「母語＋2 つの外国語」という EU モデルの複言語政策が打ち出されたのかを検討した。

スコットランドにおける年少者外国語教育とコミュニティ言語

まず、年少者への日本語教育に目を向けて見てみよう。年少者日本語教育が対象とする学習者は世界（海外）と日本にあるが、柏崎（2005）の指摘するように、日本と海外のどちらにあっても目指すものは「多文化理解と共生」および「社会文化を含めた言語リテラシー教育」だろう。年少者日本語教育の対象者と学習環境をまとめると以下の 3 つとなる：① 「第二言語教育」（JSL: Japanese as a Second Language）‐日本に長期滞在、または定住化している外国人年少者に対する日本語教育② 「外国語教育」(JFL: Japanese as a Foreign Language)－海外在住の外国人年少者に対する日本語教育③ 「継承日本語教育」(JHL: Japanese as a Heritage Language)－海外在住の日本語を母語としない日系児童生徒に対する日本語教育

柏崎（2005:14）は上記②の JFL について（１）学習者の母語は日本語ではない、（２）広くは幼児、小学校・中学校・高校（初等・中等教育機関）までの児童生徒を対象とする、（３）学習者は、社会・家庭・学習で用いられる言語が母語と一致する環境にいると定義している。この定義は、例えば学習者の母語が英語なら、家庭でも学校や社会でも英語を話すという「モノリンガル学習環境」を想定している。しかし、マルチリンガル社会のスコットランドでは、英語以外の母語を持ち、学校や社会で使われる言語（英語・ゲール語）と家庭で話す言語（e.g.英語以外の外国語）が異なるバイリンガル・マルチリンガル学習環境の中で外国語教育を受ける年少学習者が少なからずいることは見逃せない。この点を考慮したと思われるスコットランド政府白書‘Provision for Community Language Learning inScotland’（2006）は、地域言語、継承言語（ひいては家庭で使われる英語以外の外国語）、英国手話（BSL）を総括して「コミュニティ言語」とし、異なる言語背景を持つマルチリンガル社会の年少者外国語教育に取り組んでいる。

スコットランド政府は白書 (2006)でスコットランドの言語社会（コミュニティ）において優勢言語として使われる英語（公用語）以外の言語を「コミュニティ言語」として定義し、「コミュニティ言語の話者は必ずしもその言語に流暢であるとは限らない」と明記している。それらの「コミュニティ言語」には地域言語のゲール語（公用語）、スコットランド語（Scots）が含まれ、さらにはスコットランドで継承言語社会を形成するウルドゥー語・中国語・パンジャブ語・ポーランド語・イタリア語も「コミュニティ言語」として分類されている。また、英国手話（BSL）や英語コミュニティにおける学習環境では通常「外国語」であるフランス語・ドイツ語・スペイン語やその他の外国語も家庭で多少なりとも話される場合には「コミュニティ言語」であるとする視点は、マルチリンガル社会の学校教育における年少者外国語教育を検討する上で重要だと思われる。なぜなら「コミュニティ言語」のラインアップは、学習者の複言語的な背景を尊重し、個人の言語的背景と学習言語の関わり合いを見ることの必要性を示唆しているからである。

年少者日本語教育と〈やさしい日本語〉－スコットランド（JFL）と日本（JSL）－

スコットランドの年少者日本語教育（JFL）事情

イギリス（UK）では同じ国内でもイングランド・スコットランド･ウェールズ･北アイルランドで、それぞれ独自の教育制度が実施されている。例えば、イングランドとスコットランドの JFL 環境の相違点は中等教育修了時の資格試験に日本語を選択することが可能か否かという点にある。イングランドでは義務教育終了時の GCSE（中等教育修了試験）と大学進学に必要とされる GCE 試験（A レベル）の両方で試験科目として日本語を選択することが可能だが、スコットランドの大学入学試験となるスコットランド共通試験（Higher gradeまたは Advanced Higher grade）科目に日本語は含まれていない。この理由によりスコット
ランドの年少者日本語教育（JFL）は初等から中等教育に継続されていくことが前提の第一外国語（L2）ではなく、当面は初等教育（P5-P7:10‐12 歳）または中等教育（S1-S3：13－15 歳）で選択できる第二外国語（L3）としての展開が見込まれている。国際交流基金の「2015 年海外日本語教育機関調査」によると、イギリス（UK）の日本語学習者数は 20,093人で、そのうち、24％（4,814 人）が初等教育、29.6％（5,957 人）が中等教育機関の学習者だった。初等教育の学習者は前回調査（2012 年）と比べて 38.6％増加している。学習者数増加の理由は記されていないが、2014 年度にイングランドで外国語必修化が開始された影響を無視することはできないだろう。

このようにイギリス（UK）では年少者 JFL 学習者が増加の傾向をたどっているが、一方で国際交流基金が 2015 年度に行った日本語教育機関調査で、イングランドでは 2014 年の外国語教育必修化を受けて、日本語教育を導入する機関が増えてきているものの、特定の教科書はなく、教師の自作教材が使われる場合が多いという報告が出されている。同様に、スコットランドの新ナショナルカリキュラム（CfE）には「いつ何を教えるか」について決められたトピックのリストはなく、学校や教師の自由裁量（flexibility for school）が奨励されている。これに関して 2017 年に松本スタートと Robertson がパイロット研究の一環で行った教師対象の日本語研修を通してスコットランドの初等教育の現場にいる教師も同様な教材の問題を抱えているため、L2・L3 を問わず教師がすぐに利用できる教材パッケ

ージが待たれていることが分かっている（Matsumoto-Sturt & Robertson, 2017）。それなら出版されている教科書を使えばよいだろうと思うところだが、日本在住の外国人年少者に対する日本語教育（JSL）で使われている教材を見渡すと年少者への教授法や語彙は参考になっても、海外と日本の間にある学習環境や目的の違いが教材に反映されている部分があれば、教師はそこをどう対処すべきか考えなければならないという問題がある。同様に、年少者のユーザーを想定していない教材は内容やレベルがよくても語彙やトピックに難があるなど、スコットランドの文脈に合い、かつ子どもにふさわしい市販教材を探したが手応えを感じることはあまりなかった。

また JFL であっても JSL であっても日本語教育に関して言えば、目標言語の日本語を使った直接教授法を前提とした教材が主流を占め、それらの教材を使う教師は日本語の母語者か非日本語母語者の教師でも相応の日本語力を持つことが前提となっている。一方でスコットランドには年少者の JFL 教師資格を持つ教師がいないため、初等教育では必要最低限の日本語学習経験しかないノンスペシャリストのクラス担任が日本語を教える可能性が高い。実際、2017 年に行ったパイロットプロジェクトでそれが可能だと示してくれた教師たちとの出会いがあり、この問題を現実的に打破するために教師の母語（英語）を効果的に使う（Hall & Cook, 2012)間接教授法による年少者 JFL の可能性を模索することになった。例えば、旅行中の接触場面（「やさしい日本語」ツーリズム）において「（その洋服）似合っていますね」を「かわいいですね」と言い換えた例があった。日本語で会話を続ける目的で「似合う」に近い「素敵な」や「感じがよい」といった表現をさらに相手に分かりやすく言い換えたケースだと思われる。この母語話者と非母語話者の「接触場面」はス
コットランドの日本語学習の文脈では双方の話者が英語を理解する非日本語母語話者同士の「なりきり日本語ロールプレイ」となり、話し手である教師が、聞き手（日本語学習者）に「似合っていますね」の意味を正確に理解させたいと考える場合は、「似合っていますね／you look good／似合っていますね」のように L2/L1/L2 の sandwiching テクニックを使うことが想定できる。
「やさしい日本語」のポイントの一つに「難しい単語は、短い文章を使って（日本語で）説明する」とあるが、基本的に教師も学習者も英語が L1 であるスコットランドの JFL 文脈では、L1 の使用は時間の節約になる上、無駄を省いて最短距離で教えたいことに行き着くことができる。特に日本語で行うには難度の高い文法や単語の意味の違いの「説明」には、教師の母語（英語）を効果的に使う間接教授法による初級日本語授業の可能性について検討してみる価値があると考える。
〈やさしい日本語〉－スコットランド（JFL）と日本（JSL）の共通点
スコットランドの年少者日本語教育は 2 年後の 2020 年の導入を目指している。何を使ってどのように教えるか教授法が確立されていない。CfE が求めるスコットランドの文脈に合う日本語教材がない。JFL の先生も日本人ボランティアもいない。そんな 3 つの「ない」と直面しながら「こうすればいける」という L3 モデルを探求するために 2017 年にパイロットプロジェクト Japanese for Young Learners を立ち上げた。L3（第二外国語）として提供される予定の日本語に保障されている最大限の授業時間数は年間 30 時間、一番ありがちなパターンが一回 45 分の授業を週一回 30 週（22.5 時間）という極めて限られた授業時間で体系的に何をどこまでできるのかを見極めることがプロジェクトの課題となっている。少ない文法項目で様々なことが表現できる活動や教科学習と結びつけた IDL（教科連携）活動を検討する中で、スコットランドの JFL 文脈への〈やさしい日本語〉の応用の可能性への気づきが生まれた。庵（近刊）はスコットランドの年少者日本語教育は、授業時間が限られていること、日本語学習が主目的ではないこと、低スキルの JFL 教師が授業を担当することがあるという点において「外国にルーツを持つ子どもたち」が日本で不定期に日本語の取り出し授業を受けるケースと類似性があると指摘し、こういった困難な状況においては、日本に在住する外国にルーツを持つ子どもたちと同様に、スコットランドの年少者日本語教育（JFL）は、＜やさしい日本語＞の理念にもとづく文法シラバスから必要に応じてその文脈に沿う項目を取捨選択した新しい教材を作成する必要があると結んでいる。それはスコットランドと日本、異なる文脈での＜やさしい日本語＞と多文化共生社会への第一歩となる提言として受け止めたい。

参考文献
Hall, G & Cook, G. (2012) Own-language use in ELT: Exploring global practices and attitudes.
British Council ELT Research Papers. London, British Council.
Hancock, A. (2014) Language education policy in multilingual Scotland: Opportunities, imbalancesand debates. Language Problems and Language Planning, 38(2), 167-191.
Iori, I. (forthcoming) ‘Essentials of Yasashii Nihongo and its applicability to JFL context’,in The 15th International Conference of EAJS proceedings.
柏崎 雅世（2005）「年少者日本語教育とは？～日本国内外での傾向と取り組み～」『日本語教育通信 25』国際交流基金
Matsumoto-Sturt, Y. & Robertson, A. (2017) Japanese for Young Learners Project. [ONLINE]
Available at: https://jylscotland.yolasite.com/ (2017.12.19)
O’Hanlon, F, McLeod, W. & Paterson, L. (2010) Gaelic-medium Education in Scotland: Choice andattainment at the primary and early secondary school stages.
Scottish Government. (2006) Provision for Community Language Learning in Scotland. Available at:
http://www.gov.scot/Publications/2006/09/07093013/4
Scottish Government. (2008) Building the Curriculum 3: A Framework for Learning and Teaching.
Scottish Government. (2015) Scots Language Policy.
Available at: http://www.gov.scot/Topics/ArtsCultureSport/arts/Scots/ScotsLanguagePolicy