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月次レポート2024年1月31日現在

クアトロ
ピクテ・マルチアセット・アロケーション・ファンド

愛称[設定日：2013年12月12日]

追加型投信/内外/資産複合

様々なアセット・クラス(資産)への分散投資と投資戦略を活用し、市場環境に応じて資産配分を機動的に変更することにより、「負けない運用*」を目指すファンドです。
*「負けない運用」とは、下落リスクを低減しつつ中期的に安定した収益を獲得する運用をいいます。
※ 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
※ ファミリーファンド方式で運用を行います。マザーファンドは、ファンド・オブ・
ファンズ方式で運用されます。マザーファンドでは、指定投資信託証券として4～6ページに掲げる各投資信託を主要投資対象とします。

「投資リスク」の項目も必ずお読みください。

Info － ファンドの基本情報
ファンドの現況
基準価額
純資産総額

11,634円
2,349億円

+134円
-21億円

11,768円
2,328億円（ ）は年率

1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月

1年

3年

設定来

1.15%

5.91%

2.42%

4.01%

-2.96%(-1.00%)17.68%(1.62%)

設定来の推移基準価額（左軸）億円
3500

13,0003000

12,0002500

11,0002000

10,000

1500

9,000

1000

8,000
7,000
13年12月23年12月 24年01月

前月末比

ファンドの騰落率円

エリック・ロセ（経験年数34年）
シニア・インベストメント・マネジャー
バランス運用チーム・ヘッド
スイス銀行（現UBS銀行)にてファンドマネージャーとして勤務後、1995年ピクテ入社。ジュネーブ大学卒業。
上記ファンド・マネージャーの運用助言を受け、
ピクテ・ジャパン株式会社が運用を行います。

[ご参考]基準価額変動の内訳

23年12月末 24年01月末

14,000

ファンドマネージャー

純資産総額(右軸)

基準価額
変動額
うち 株式
債券
オルタナティブ
先物･オプション

分配金
信託報酬等
その他

11,634円
+159円
+34円
+44円
-20円
+107円
--10円
+4円

11,768円
+134円
+182円
-8円
+31円
-15円
--12円
-44円

設定来
11,768円+1,768円+2,454円
+425円
+583円
-38円
0円
-1,267円-390円

分配金実績（1万口あたり、税引前）
決算期
分配金実績
基準価額

22年08月15日 23年02月15日 23年08月15日 設定来累計

0円
11,678円

0円
11,231円

0円
11,392円

0円--※基準価額は、各決算期末値（分配金落ち後）です。あくまでも過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。

500
0

16年12月19年12月22年12月※モーニングスターアワードの概要等は最終ページをご参照ください。

各項目の注意点 [ファンドの現況][ファンドの騰落率][設定来の推移]の基準価額は信託報酬等控除後です。信託報酬率は「手続・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。純資産総額およびその前月末比は、1億円未満を切り捨てて表示しています。ファンドの騰落率は各月最終営業日ベースです。[基準価額変動の内訳]
月次ベースおよび設定来の基準価額の変動要因です。基準価額は各月末値です。設定来の基準価額は基準日現在です。マザーファンドの組入ファンドの価格変動を基に委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。信託報酬等は、
当ファンドの信託報酬や信託事務に要する諸費用等を含みます。その他には、当ファンドで直接行われる為替予約取引の要因等を含みます。マザーファンドの組入比率とマザーファンドの組入ファンドの価格変動および組入比率から算出した組入ファンド別の要因分析を主な投資対象ごとに集計したものです。したがって、組入ファンドの管理報酬等や、為替変動要因、ヘッジコスト、ヘッジ比率の変動による要因等は各投資対象に含まれます。ただし、短期金融商品等を主な投資対象とするファンドの要因はその他に含めています。また、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ･デルタ・ファンドの要因は投資対象に応じて、株式、債券、先物・オプショ
ン、その他に含めています。マザーファンドの各投資先ファンドの主な投資対象については、4～6ページの表でご確認ください。
◆当資料における実績は、税金控除前であり、実際の投資者利回りとは異なります。また、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料の図表で使用したデータの出所は次の通りです。
○円資産の比率：ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ ○為替レート：一般社団法人投資信託協会

巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

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月次レポート2024年1月31日現在

Portfolio － ポートフォリオの状況
投資対象別構成比

コメント

投資対象

当月末
構成比

前月末
構成比

増減

株式

32.5%

29.4%

+3.1%

債券

44.9%

44.3%

+0.5%

オルタナティブ

19.8%

21.6%

-1.8%

キャッシュ・短期金融商品
等
合計

2.8%

4.7%

-1.9%

100.0% 100.0%--

設定来の投資対象別構成比の推移

世界の国債市場は、米国の好調な経済指標を受けて米連邦準備制
度理事会（FRB）の早期利下げ観測が後退したことなどから、弱含む展開となりました。月末には欧州中央銀行（ECB）のラガルド総裁のハト派発言で相場が反発する局面もありましたが、月を通しては下落（利回りは上昇）となりました。
ドル・円為替市場は、能登半島地震の発生で日銀の緩和政策の修
正時期が後ずれするとの見方が強まったことなどから、円安・ドル高となりました。ユーロ・円為替市場は、日銀の政策修正時期が後ずれするとの見方に加え、ECB当局者が早期利下げ観測をけん制したことなどから、円安・ユーロ高となりました。
○主な投資行動
資産配分では、株式の組入比率を引き上げた一方、キャッシュおよびオルタナティブの組入比率を引き下げました。株式部分では、日本株式の組入れを開始したほか、ディフェンシブ戦略株式、世界スタイ
ル株式、デジタル・コミュニケーション関連株式、新興国高配当株式などの組入比率を引き上げました。その一方で、デルタファンドを通じて日本株式（現物）を売却しました。債券部分では、デルタ・ファンドを通じて米国長期国債（先物）、ドイツ長期国債（先物）、フランス長期
国債（先物）の組入比率を引き上げた一方、米国超長期国債（先物）を売却、日本中期国債（現物）の組入比率を引き下げました。オルタ
ナティブ部分では、世界リート（ETF）を売却、マルチストラテジー（市場中立型・為替ヘッジ）および世界株式ロング・ショート（為替ヘッジ）の組入比率を引き下げました。

100%
80%
60%
40%
20%
0%
13年12月末
株式○当月の市場概況
世界の株式市場は、米国景気が軟着陸するとの期待感や、欧米の半導体企業を中心とする良好な企業決算などが好感され、上昇しま
した。デフレ脱却期待で日本株式がバブル後の高値を更新したことも、上昇に寄与しました。業種別では、コミュニケーション・サービス、
情報技術、ヘルスケアなどが相対的に大きく上昇しました。

16年12月末
債券

オルタナティブ

円資産の比率（概算値）
円資産の比率19年12月末

当月末
74%

22年12月末

ｷｬｯｼｭ・短期金融商品等

前月末
76%

増減
-2%

※ 円資産の比率は、当ファンドで保有しているコール・ローン等の比率と、円建て資産の比率、為替予約の比率から計算した概算値です。円建て資産の比率は、各投資先ファンドで組入れている円建て資産と各投資先ファンドの実質組入比率から算出しています。為替予約の比率は、当ファンドで直接行う為替予約の比率です。

○基準価額の変動要因
当月末の基準価額は前月末比134円のプラスとなりました。株式部
分では、ディフェンシブ戦略株式、世界スタイル株式、デジタル・コミュ
ニケーション関連株式、スイス株式、ロボティクス関連株式などがプラス寄与となりました。債券部分では、世界ESG関連社債や現地通貨建て新興国債券などがプラス寄与となった一方、新興国債券（為替ヘッジ）や先進国国債（先物）などがマイナス寄与となりました。オルタナティブ部分では、金、マルチストラテジー（市場中立型・為替ヘッジ）、世界株式ロング・ショート（為替ヘッジ）などがプラスに寄与しました。
○今後のポイント
米国景気の軟着陸への楽観論や、ECBの早期利下げ転換観測、日本の春闘での賃上げの動きの強まりなどから、先進国を中心に株価
は上値追いの展開となっています。このため資産配分では、株価上昇に伴う株式構成比の上振れを容認すると同時に、現金比率を低位に留める方針です。ただしFRBの利下げ期待の後退や株価急上昇に伴う過熱感の台頭など、投資環境が悪化する兆候が見られた場合には、機動的にリスク資産の比率を引き下げることも検討します。
(※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。)◆ 構成比は実質比率（マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率）です。マザーファンドにおける当該資産の組入比率は、各投資先ファンドを主な投資対象によって株式、債券、オルタナティブ、短期金融商品等に分類、集計しています。ただし、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ･デル
タ・ファンドの株式、債券、株式先物、債券先物、オプションプレミアムについては、株式、債券の構成比に含めて集計しています。マザーファンドの各投資先ファン
ドの主な投資対象については、4～6ページの表でご確認ください。「キャッシュ・短期金融商品等」には、投資先ファンドで保有する現金等の比率は含みません。当ファンドで直接指数先物取引を行った場合、株式、債券の構成比に含めています。構成比は 四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。2019年4月よりREITを株式からオルタナティブに分類し、設定来まで遡及 して変更しています。
◆ コメントの内容は、市場動向や個別銘柄の将来の動きを保証するものでも、その推奨を目的としたものでもありません。
巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

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月次レポート2024年1月31日現在

Portfolio － ポートフォリオの状況
投資対象別構成比（詳細）キャッシュ・短期金融商品等

株式

2.8%

ディフェンシブ戦略株式
世界スタイル株式
スイス株式
デジタル・コミュニケーション関連株式

新興国高配当株式
世界エネルギー株式（ETF）
ロボティクス関連株式
日本株式
デルタ・ファンド株式先物･オプション

オルタナティブ
金
マルチストラテジー（市場中立型・為替ヘッジ）
世界株式ロング・ショート（為替ヘッジ）
アジア株式ロング・ショート戦略（為替ヘッジ）
新興国債券ロング・ショート（為替ヘッジ）

19.8%
5.2%
5.1%
5.0%
3.8%
0.8%

32.5%
9.5%
6.1%
3.1%
2.6%
2.0%
1.0%
1.0%
1.0%
6.2%

債券

44.9%

世界ESG関連社債
現地通貨建て新興国債券
新興国債券（為替ヘッジ）
デルタ・ファンド債券
デルタ・ファンド債券先物･オプション

3.6%
2.5%
2.5%
15.6%
20.6%

◆ 構成比は実質比率（マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率）です。マザーファンドにおける当該資産の組入比率は、各投資先ファンドを主な投資対象によって株式、債券、オルタナティブ、短期金融商品等に分類、集計しています。ただし、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ･デル
タ・ファンドの株式、債券、株式先物、債券先物、オプションプレミアムについては、株式、債券の構成比に含めて集計しています。マザーファンドの各投資先ファン
ドの主な投資対象については、4～6ページの表でご確認ください。「キャッシュ・短期金融商品等」には、投資先ファンドで保有する現金等の比率は含みません。当ファンドで直接指数先物取引を行った場合、株式、債券の構成比に含めています。構成比は 四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。
巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

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月次レポート2024年1月31日現在

指定投資信託証券の概要および組入比率と騰落率 （1/3）
主な投資対象・投資方針

債券

当月末
為替
ヘッジ 組入比率

騰落率
騰落率
騰落率
過去1ヵ月 過去3ヵ月 過去6ヵ月

報酬率

1ユーロ建て債券

ピクテ - ユーロボンド

--

--

--

--

--

0.90%

2

米ドル建てソブリン債

ピクテ - ＵＳＤガバメント・ボンド

--

--

--

--

--

0.60%

3

ユーロ建て投資適格社債

ピクテ - ユーロ・コーポレート・ボンド

--

--

--

--

--

0.95%

4

新興国の債券

ピクテ - グローバル・エマージング・デット

有

2.5%

-2.53%

7.40%-0.78%

1.50%

5

ユーロ建てハイ・イールド債券

ピクテ - ユーロ・ハイ・イールド

--

--

--

--

--

1.45%

6

ユーロ建てソブリン債

ピクテ - ＥＵＲガバメント・ボンド

--

--

--

--

--

0.60%

7

現地通貨建て新興国債券

ピクテ - エマージング・ローカル・カレンシー・
デット

無

2.5%

0.61%

4.86%

3.27%

1.48%

8

現地通貨建てアジア新興国債券

ピクテ - アジア・ローカル・カレンシー・デット

--

--

--

--

--

1.48%

9

世界のハイ・イールド債券

ピクテ - グローバル・ハイ・イールド

--

--

--

--

--

1.45%

10 ユーロ建て短期ハイ・イールド債券

ピクテ - ＥＵＲショートターム・ハイ・イールド

--

--

--

--

--

1.35%

11 新興国の社債

ピクテ - エマージング・コーポレート・ボンド

--

--

--

--

--

1.63%

12 新興国の短期社債

ピクテ - ショートターム・エマージング・コーポ
レート・ボンド

--

--

--

--

--

1.28%

13 中国人民元建て債券

ピクテ - チャイニーズ・ローカル・カレンシー・
デット

--

--

--

--

--

1.53%

14 収益の獲得を目指す

ピクテ - アブソリュート・リターン・フィックスド・
インカム

--

--

--

--

--

0.96%

15 新興国のESG関連債券

ピクテ - サステナブル・エマージング・デット・
ブレンド

--

--

--

--

--

1.48%

16 世界の社債

ピクテ - ストラテジック・クレジット

--

--

--

--

--

0.75%

17 ン債

ピクテ - クライメート・ガバメント・ボンド

--

--

--

--

--

0.80%

18 世界のESG関連社債

ピクテ - グローバル・サステナブル・クレジット

無

3.6%

3.04%

--

--

0.95%

19 世界の資源国のソブリン債

PGSF資源国ソブリン・ファンド

--

--

--

--

--

0.60%

20 世界の公益社債

ピクテ・グローバル公益社債ファンド (適格機関投資家専用)

--

--

--

--

--

21 世界のESG関連社債

ピクテ・グローバル・サステナブル・クレジット・ファンド(適格機関投資家専用)

--

--

--

--

--

ピクテ - ショートターム・マネー・マーケットＪＰ
Ｙ

無

0.0%

-0.05%-0.07%-0.11%

0.30%

ピクテ - デジタル

無

2.6%

12.11%

29.68%

27.83%

1.65%

24 世界の水関連株式

ピクテ - ウォーター

--

--

--

--

--

1.65%

25 日本を除くアジアの株式

ピクテ - アジア株式（除く日本）

--

--

--

--

--

1.64%

26 世界のヘルス関連株式

ピクテ - ヘルス

--

--

--

--

--

1.67%

ピクテ - セキュリティ

--

--

--

--

--

1.65%

28 等）の株式

ピクテ - クリーン・エナジー・トランジション

--

--

--

--

--

1.65%

29 世界の森林・木材関連の株式

ピクテ - ティンバー

--

--

--

--

--

1.66%

30 世界の食品関連株式

ピクテ - ニュートリション

--

--

--

--

--

1.66%

世界の様々な債券や通貨等に投資し、絶対

世界の気候変動緩和に取り組む国のソブリ

短期金
融商品
等

投資信託名

円建てでの元本の安定性と短期金融市場金22 利の確保を目的とし、短期金融商品等に投
資

0.66%
(税込)
0.66%
(税込)

世界のデジタル・コミュニケーション関連（コン23 テンツ、Eコマース、ネットワーク・オペレー
ター等の分野）の株式

株式

世界のセキュリティ関連（インターネット・セ

27 キュリティ、警備、防衛等）の株式

世界の代替エネルギー関連（太陽光、風力

巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

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月次レポート2024年1月31日現在

指定投資信託証券の概要および組入比率と騰落率 （2/3）
主な投資対象・投資方針

騰落率
騰落率
騰落率
過去1ヵ月 過去3ヵ月 過去6ヵ月

報酬率

--

--

--

--

--

1.66%

32 動産等）の株式

ピクテ - スマートシティ

--

--

--

--

--

1.65%

33 世界のESG関連株式

ピクテ - クエスト・グローバル・サステナブル･エクイティーズ

無

9.5%

5.95%

15.26%

12.90%

1.55%

34 世界のロボティクス関連の株式

ピクテ - ロボティクス

無

1.0%

8.73%

34.66%--

1.65%

35 世界の環境関連株式

ピクテ - グローバル・エンバイロメンタル・オ
ポチュニティーズ

--

--

--

--

--

1.66%

36 世界のプレミアム・ブランド関連の株式

ピクテ - プレミアム・ブランド

--

--

--

--

--

1.65%

37 新興国の株式

ピクテ - エマージング・マーケット

--

--

--

--

--

2.43%

38 業の株式ピクテ - ポジティブ・チェンジ

--

--

--

--

--

1.40%

39 世界の循環経済関連の株式

ピクテ - リジェネレーション

--

--

--

--

--

1.66%

40 日本の株式

ピクテ - ジャパニーズ・エクイティ・セレクショ
ン

無

1.0%

--

--

--

1.35%

41 インドの株式

ピクテ - インディアン・エクイティーズ

--

--

--

--

--

1.62%

42 世界の高配当公益株式

PGSFグローバル・ユーティリティーズ・エクイ
ティ・ファンド

--

--

--

--

--

0.60%

43 新興国の高配当株式

PGSF新興国ハイインカム株式ファンド

無

2.0%

2.63%

8.26%

5.05%

0.60%

44 世界のプレミアム・ブランド関連の株式

ピクテ・プレミアム・ブランド・ファンド（適格機関投資家専用）

--

--

--

--

--

45 日本のナンバーワン企業の株式

ピクテ日本ナンバーワン・ファンド（適格機関
投資家専用）

--

--

--

--

--

46 世界のバイオ医薬品関連の株式

ピクテ・バイオ医薬品ファンドⅡ（適格機関投
資家専用）

--

--

--

--

--

47 世界のスタイル株式

ピクテ・グローバル・スタイル株式ファンド（適格機関投資家専用）

無

6.1%

6.87%

16.84%

14.18%48 スイスの中小型株式

ピクテＣＨ - スイス・ミッド・スモール・キャップ

--

--

--

--

--

1.00%

49 スイスの高配当株式

ピクテＣＨソリューションズ - スイス高配当株
式

--

--

--

--

--

0.97%

50 スイスの株式

ピクテＣＨ - スイス・エクイティーズ

無

3.1%

3.94%

16.54%

5.15%

1.12%

51 世界の株式

ピクテＣＨ - グローバル・エクイティーズ

--

--

--

--

--

0.60%

52 欧州株式ロング・ショート戦略

ピクテＴＲ - コルト・ヨーロッパ

--

--

--

--

--

2.15%

ピクテＴＲ - マンダリン

--

--

--

--

--

2.15%

54 市場中立型マルチストラテジー戦略

ピクテＴＲ - ディバーシファイド・アルファ

有

5.1%

1.06%

-0.04%

1.06%

2.15%

55 市場中立型欧州株式ロング・ショート戦略

ピクテＴＲ - アゴラ

--

--

--

--

--

2.15%

56 世界株式ロング・ショート戦略

ピクテＴＲ - アトラス

有

5.0%

0.84%

1.90%

0.81%

2.15%

57 新興国債券ロング・ショート戦略

ピクテＴＲ - シリウス

有

0.8%

-0.16%

--

--

2.15%

58 アジア株式ロング・ショート戦略

ピクテＴＲ - ロータス

有

3.8%

0.67%

-1.94%

0.52%

2.15%

先進国の株式および国債へ投資ならびに上 ピクテ・デルタ・ファンド（適格機関投資家専
用）

無

18.6%

0.90%

13.60%

3.34%

0.4609%(税込)

ピクテ（ＣＨ）プレシャス・メタル・ファンド - フィ
ジカル・ゴールド

無

5.2%

3.07%

1.12%

9.66%

0.39%

世界の都市化関連（交通運輸、インフラ、不世界の持続可能な社会への貢献を目指す企

大中華圏（香港、台湾、中国）株式ロング・

53 ショート戦略

株式や債券等に投資し、絶対収益を目指す

オルタ
ナティブ

当月末
為替
ヘッジ 組入比率

ピクテ - グローバル・メガトレンド・セレクション

31 世界のテーマ戦略の株式

株式

投資信託名

59 場先物および上場オプション取引を行う
60 金

巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

0.66%
(税込)
0.66%
(税込)
0.66%
(税込)
0.66%
(税込)

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月次レポート2024年1月31日現在

指定投資信託証券の概要および組入比率と騰落率 （3/3）
主な投資対象・投資方針

投資信託名

当月末
為替
ヘッジ 組入比率

騰落率
騰落率
騰落率
過去1ヵ月 過去3ヵ月 過去6ヵ月

報酬率

金融商品取引所に上場（これに準ずるものおよび上場予定等を含みます。）されている投資信託証券（以下「上場投資信託証券」といいます）

ETF

株式

S&Pグローバル・エネルギー株価指数に連動
ISHARES GLOBAL ENERGY ETFする投資成果を目指す

無

1.0%

4.88%

-0.21%--

0.44%※ REITはオルタナティブに分類しています。
※ 組入比率は、基準日時点の実質比率（マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該証券の組入比率）です。騰落率は分配金を再投資して計算し、当月末に組入れがある投資信託証券について直近の組入開始日から基準日までの期間の騰落率を表示しています。外貨建ての投資信託証券は円換算して騰落率を計算しています（為替レート：対顧客電信売買相場の仲値）。売買により一旦組入れがなくなった後に再び組入れを開始した場合は、再び組入れる前の期間については騰落率は表示されません。
※ 上記1～18、22～41、52～58はルクセンブルグ籍外国投資法人の受益証券、19、42、43はルクセンブルグ籍外国投資信託の受益証券、20、21、44～47、59は内国証券投資信託の受益証券、48～51、60はスイス籍外国投資信託の受益証券です。“PGSF”は「ピクテ･グローバル･セレクション･ファンド」の略称です。
※ 報酬率は2023年11月16日現在のものであり、各指定投資信託証券の純資産総額に対する年率を表示しています。なお、上限が設けられているものについてはその上限の料率を表示しております。また、別途、成功報酬がかかるものがあります。
※ 上記の内容は、今後変更される場合があります。また、上記の中から投資する投資信託証券を選択するため、投資を行わないものもあります。上記20、21については、2023年11月16日現在未設定であり、設定までの間に上記内容が変更されることがあります。
巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

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投資リスク[基準価額の変動要因]●ファンドの基準価額は、実質的に組入れている有価証券等の価格変動により変動し、下落する場合があります。
●したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
●ファンドは、実質的に株式を投資対象としますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動の影響を受けます。株式の価格は、政治経済情勢、発行企業の業績・信用状況、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。
●ファンドは、実質的に公社債を投資対象としますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている公社債の価格変動の影響を受けます。一般的に金利が低下した場合には、公社債の価格は上昇する傾向がありますが、金利が上昇した場合には、公社債の価格は下落する傾向があります。
価格変動リスク・●ファンドは、実質的にデリバティブ取引を行うことがありますので、この場合ファンドの基準価額は当該信用リスクデリバティブ取引の価格変動の影響を受けます。
●ファンドは、実質的に REIT、MLP およびコモディティ（商品）を投資対象としますので、ファンドの基準価
額は、実質的に組入れているこれらの価格変動の影響を受けます。
●有価証券の発行体の財務状況等の悪化により利息や償還金をあらかじめ定められた条件で支払うことができなくなる（債務不履行）場合、または債務不履行に陥ると予想される場合には当該有価証券の価格が下落することがあります。
●実質組入外貨建資産について、為替ヘッジを行わない場合には、係る外貨建資産は為替変動の影響を受け、円高局面は基準価額の下落要因となります。
為 替 に 関 す る●また、為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る場合がありますが、為替変動リスクを完全に排除
リスク・留意点できるものではなく、為替変動の影響を受ける場合があります。また、円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、当該通貨と円との金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。
●ファンドは、実質的な組入資産の一部において売建て（ショート）を行うことがありますが、当該売建て資産の価格が上昇した場合は基準価額が下落する要因となります。また、投資戦略の意図に反して、
ロング・ショート
買建て（ロング）資産の価格が下落する一方で、売建て資産の価格が上昇した場合は、想定以上の損戦略によるリスク
失が生じ基準価額が下落することが考えられます。

カントリーリスク●ファンドが実質的な投資対象地域の一つとする新興国は、一般に政治･経済･社会情勢の変動が先進諸国と比較して大きくなる場合があり、政治不安、経済不況、社会不安が証券市場や為替市場に大きな影響を与えることがあります。その結果、ファンドの基準価額が下落する場合があります。
●実質的な投資対象国･地域において、政治･経済情勢の変化により証券市場や為替市場等に混乱が生じた場合、またはそれらの取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、運用方針に沿った運用が困難となる場合があります。この他、当該投資対象国･地域における証券市場を取り巻く制度やインフラストラクチャーに係るリスクおよび企業会計･情報開示等に係るリスク等があります。

取引先リスク●ファンドは、実質的にデリバティブ取引を行うことがありますが、店頭デリバティブ取引を行う場合には、取引の相手方の倒産等により契約が不履行になるリスクがあります。

流動性リスク●市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できない場合があります。このような場合には、当該有価証券等の価格の下落により、ファンドの基準価額が影響を受け損
失を被ることがあります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
[その他の留意点]●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性があります。

巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

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ファンドの特色<詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください>

様々なアセット・クラス(資産)への分散投資と投資戦略を活用し、市場環境に応じて資産配分を機動的に変更することにより、「負けない運用※」を目指すファンドです。
※「負けない運用」とは、下落リスクを低減しつつ中期的に安定した収益を獲得する運用をいいます。

≪収益分配方針≫●毎年 2 月、8 月の各 15 日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
－分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
－収益分配金額は、基準価額の水準および市況動向等を勘案して委託会社が決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
－留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

[収益分配金に関する留意事項]●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
●分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況
により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
※ファミリーファンド方式で運用を行います。マザーファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用されます。マザーファンドでは、指定投資信託証券として前記に掲
げた各投資信託を主要投資対象とします。

巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

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手続・手数料等[お申込みメモ]
購入単位

販売会社が定める 1 円または 1 口（当初元本 1 口=1 円）の整数倍の単位とします。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。（ファンドの基準価額は 1 万口当たりで表示しています。）

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金
購入・換金の申込不可日

原則として換金申込受付日から起算して 6 営業日目からお支払いします。
以下のいずれかに該当する日においては、購入・換金のお申込みはできません。
①次に掲げる日の前営業日または当日：ルクセンブルグの銀行の休業日、ロンドンの銀行の休業日②一部解約金の支払い等に支障を来すおそれがあるとして委託会社が定める日

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口換金には制限を設ける場合があります。

信託期間

2013年12月12日（当初設定日）から無期限とします。

繰上償還

受益権の口数が 10 億口を下回ることとなった場合等には信託が終了（繰上償還）となる場合があります。

決算日

毎年 2 月、8 月の各 15 日（休業日の場合は翌営業日)とします。

収益分配※ファンドには収益分配金を受取る「一般コース」と収益分配金が税引後無手数料で再投資される「自動けいぞく投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみのお取扱いとなる場合があります。

年 2 回の決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。

[ファンドの費用]
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料
信託財産留保額

3.85%（税抜 3.5%）の手数料率を上限として、販売会社が独自に定める率を購入価額に乗じて得た額とします。
（詳しくは、販売会社にてご確認ください。）

ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

毎日、信託財産の純資産総額に年 1.1275%（税抜 1.025%）の率を乗じて得た額とします。
運用管理費用（信託報酬）は毎日計上(ファンドの基準価額に反映)され、毎計算期末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。
［運用管理費用（信託報酬）の配分(税抜)］
委託会社

販売会社

受託会社

年率 0.3%

年率 0.7%

年率 0.025%

純資産総額の最大年率 2.43%（上場投資信託を除く）
投資対象とする 別途成功報酬がかかるものがあります。
投資信託証券 （2023年11月16日現在。各指定投資信託証券の報酬率につきましては、前記「指定投資信託証券の概要」をご参照ください。）※上記の報酬率等は、今後変更となる場合があります。
実質的な負担概算で最大年率 2.0%（税込）程度（注）に指定投資信託証券の成功報酬（適用されない場合もあります。）が加算された額となります。
（注）ファン ド は 市場 環境 によ り 積極 的に 組 入比 率の 見直 しを行 い ますの で、実 際の 投資 信託 証券 の組 入状 況に より 変動 し ます 。
なお、2023 年 8 月末日現在の資産配分比率に基づいた試算値は、年率 1.62%（税込）程度です。

その他の費用・手数料

毎日計上される監査費用を含む信託事務に要する諸費用（信託財産の純資産総額の年率 0.055%（税抜 0.05%）相当を上限とした額）ならびに組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料等および外国における資産の保管等に要する費用等（これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。）は、そのつど信託財産から支払われます。マザーファンドの投資先ファンドにおいて、信託財産に課される税金、弁護士への報酬、監査費用、有価証券等の売買に係る手数料および借入金の利息等の費用が当該投資先ファンドの信託財産から支払われることがあります。また、購入・換金時に信託財産留保金が購入価格に付加または換金価格から控除されるものがあります。

※当該費用の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

[税金]●税金は表に記載の時期に適用されます。
●以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期

項目

税金

分配時

所得税
および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して 20.315%

換金（解約）時
および償還時

所得税
および地方税

譲渡所得として課税換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して 20.315%※外貨建資産への投資により外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※上記は、当資料発行日現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

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委託会社、その他の関係法人の概要
委託会社

受託会社
投資顧問会社

ピクテ・ジャパン株式会社（ファンドの運用の指図を行う者）【ホームページ・携帯サイト（基準価額）】
https://www.pictet.co.jp
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第380号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、日本証券業協会
三菱UFJ信託銀行株式会社（ファンドの財産の保管および管理を行う者）<再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社>
ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ、ピクテ・アセット・マネジメント・リミテッド（ファンドおよびマザーファンドの資産配分に関する助言を行う者）※いずれか一方または両社から投資助言を受けます。

販売会社

下記の販売会社一覧をご覧ください。（募集の取扱い、販売、一部解約の実行の請求受付ならびに収益分配金、償還金および一部解約代金の支払いを行う者）

販売会社一覧
投資信託説明書（交付目論見書）等のご請求・お申込先
商号等
アイザワ証券株式会社
あかつき証券株式会社
池田泉州ＴＴ証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
ａｕカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券 （注1）
岡三証券株式会社 （注2）
きらぼしライフデザイン証券株式会社
クレディ・スイス証券株式会社
ぐんぎん証券株式会社
四国アライアンス証券株式会社
大和証券株式会社
東海東京証券株式会社 （注3）
東洋証券株式会社
野村證券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社 （注4）
ＰＷＭ日本証券株式会社
ひろぎん証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
マネックス証券株式会社
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社
楽天証券株式会社
ワイエム証券株式会社
株式会社愛知銀行
株式会社あおぞら銀行
株式会社秋田銀行
株式会社足利銀行
株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)
株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者 株式会社ＳＢＩ証券)
株式会社ＳＢＩ新生銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)株式会社北九州銀行
株式会社きらぼし銀行
株式会社きらぼし銀行(委託金融商品取引業者
きらぼしライフデザイン証券株式会社)
株式会社熊本銀行
株式会社群馬銀行
株式会社滋賀銀行
株式会社静岡銀行 （注5）
株式会社十八親和銀行
スルガ銀行株式会社
ソニー銀行株式会社 （注6）

日本証券業
協会

加入協会
一般社団法人
一般社団法人
日本投資
金融先物
顧問業協会
取引業協会
○
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金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長(金商)第3283号
関東財務局長(金商)第67号
近畿財務局長(金商)第370号
近畿財務局長(金商)第15号
関東財務局長(金商)第61号
関東財務局長(金商)第2251号
関東財務局長(金商)第44号
関東財務局長(金商)第53号
関東財務局長（金商）第3198号
関東財務局長(金商)第66号
関東財務局長(金商)第2938号
四国財務局長(金商)第21号
関東財務局長(金商)第108号
東海財務局長(金商)第140号
関東財務局長(金商)第121号
関東財務局長(金商)第142号
関東財務局長(金商)第1977号
関東財務局長(金商)第50号
中国財務局長(金商)第20号
関東財務局長（金商）第152号
関東財務局長(金商)第165号
関東財務局長(金商)第2336号
関東財務局長(金商)第195号
中国財務局長(金商)第8号
東海財務局長(登金)第12号
関東財務局長(登金)第8号
東北財務局長(登金)第2号
関東財務局長(登金)第43号

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登録金融機関関東財務局長(登金)第633号○

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

登録金融機関登録金融機関福岡財務支局長(登金)第117号
関東財務局長(登金)第53号

○
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登録金融機関関東財務局長(登金)第53号○○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関

九州財務局長(登金)第6号
関東財務局長(登金)第46号
近畿財務局長(登金)第11号
東海財務局長(登金)第5号
福岡財務支局長(登金)第3号
東海財務局長(登金)第8号
関東財務局長(登金)第578号

○
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巻末の「当資料をご利用にあたっての注意事項等」を必ずお読みください。

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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会
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販売会社一覧（つづき）

商号等
株式会社第四北越銀行
株式会社中京銀行
株式会社東京スター銀行
株式会社西日本シティ銀行
株式会社八十二銀行
株式会社百十四銀行
株式会社広島銀行
株式会社福岡銀行
ＰａｙＰａｙ銀行株式会社
株式会社北陸銀行
株式会社北海道銀行
三井住友信託銀行株式会社
株式会社三菱ＵＦＪ銀行
株式会社三菱ＵＦＪ銀行(委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社)
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
株式会社みなと銀行
株式会社武蔵野銀行
株式会社もみじ銀行
株式会社山形銀行
株式会社山口銀行

日本証券業
協会

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長(登金)第47号
東海財務局長(登金)第17号
関東財務局長(登金)第579号
福岡財務支局長(登金)第6号
関東財務局長(登金)第49号
四国財務局長(登金)第5号
中国財務局長(登金)第5号
福岡財務支局長(登金)第7号
関東財務局長(登金)第624号
北陸財務局長(登金)第3号
北海道財務局長(登金)第1号
関東財務局長(登金)第649号
関東財務局長(登金)第5号

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登録金融機関関東財務局長(登金)第5号○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関関東財務局長(登金)第33号
近畿財務局長(登金)第22号
関東財務局長(登金)第38号
中国財務局長(登金)第12号
東北財務局長(登金)第12号
中国財務局長(登金)第6号

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加入協会
一般社団法人
一般社団法人
日本投資
金融先物
顧問業協会
取引業協会
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一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

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（注1） 株式会社ＳＢＩ証券は、上記の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会・日本商品先物取引協会にも加入しております。
（注2） 岡三証券株式会社は、上記の他に一般社団法人日本暗号資産取引業協会にも加入しております。
（注3） 東海東京証券株式会社は、上記の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入しております。
（注4） 浜銀TT証券株式会社では、新規販売は行っておらず解約のみ受付けております。
（注5） インターネット専用（注6） ソニー銀行株式会社は、上記の他に一般社団法人日本ＳＴＯ協会にも加入しております。

モーニングスターアワード ファンドオブザイヤー2020について
Morningstar Award “Fund of the Year 2020”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスター株式会社※（現：ウエルスアドバイザー株式会社）が信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社※（現：ウエルスアドバイザー株式会社）並びに Morningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2020年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスター※（現：ウエルスアドバイザー株式会社）が判断したものです。バランス（成長）型部門は、2020年12月末において当該部門に属するファンド897本の中から選考されました。
※モーニングスター株式会社は2023年3月30日付で、SBIグローバルアセットマネジメント株式会社に社名を変更いたしました。現在、投資情報サービスおよび投信評価事業は同社の子会社であるウエルスアドバイザー株式会社で行っております。
当資料で使用したＭＳＣＩ指数は、ＭＳＣＩが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はＭＳＣＩに帰属します。
またＭＳＣＩは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

当資料をご利用にあたっての注意事項等●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。●投資信託は、
値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●運用による損益は、すべて投資者の皆様に帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するもの
ではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
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