第 1 日目（8 月 22 日）
区分

対象

第 1 室（1131）
領域

①9：30
発表者

②10：00③10：30
発表題目④13：30⑤14：00⑥14：30⑦15：00
発表要旨

教科書を２度用いてアウトプットを行う「スピーク・アウト方式」の進学校版の研究を山形県立山形西高校は平成 24 年度から行い、対象学年の１期生が卒業した。この実践は、アウトプット活動を軽視し、進度を優先して行われて来た従来の授業から、スピーク・アウト方式への大きな転換を行ったことを意味する。また、最初にスピーク・アウト方式を導入した鶴岡中央高校では、学校設定科目によってスピーク・
アウトを実施しているが、山形西高校では、学校設定科目がない中で、普段の授業にアウトプットを取り入れ、さらに学期に１回のペースでペアやグループによる教科書を再利用したアウトプット活動を行うという、どの学校にも応用できる形に特徴がある。この事例を、活動のビデオと校内の定着テスト、GTEC、外部模試、センター試験の結果を通じて紹介し、スピーク・アウト方式が進学校でも効果的である
ことを報告する。
南足柄市では、生徒の英語教育における生徒の到達目標を定めている。その目標を達成するに、ある程度まとまりのある文章を聞いたり読んだりして理解する力や、書いたり話したりして発信する力が必要となる。特に、生徒が自分自身のことについて書いたり話したりするた
めには、数多くの英語に触れ、間違いを恐れずに産出していく指導が必要であると考える。そのような「発信力」を育成するために、自分自身が相手へ「伝えたい」という内容を数多く生徒の心の中に持たせたい。その支援として、スピーチや対話のモデルを聞いたり、過去の卒業生の英作文や関連する英文等、多くの英文を読んだりすることで、産出への手助けとなるようにしている。授業開始時には、４技能それぞれの力を向上させる帯活動を行っている。それらを目標達成のために、計画的に配置することで、「発信力」が高まると考える。実際の生徒の活動とその能力の向上について、事例報告を行う。
英語で「意見・考え」を表出させることには注目すべきメリットが考えられる。
「意見・考え」をアウトプットする際の統語的な処理、意味的精緻化や自己関連づけの作用による言語知識の定着や自動化の促進、多様で豊かなコミュニケーションの生起、内容と言語の自然な統合、
Cummins(1979)の言う CALP の発達、個人化（personalization）による自己関与、英語によるコミュニケーションへの意欲・動機づけの向上
等の可能性がある。本発表では、このような理由から考案したインプット－思考（準備）－アウトプットというプロセスでスキルを有機的に統合して、学習者に意見・考えを表出させる複合タスクを提案する。さらに、このタスクを実施して得られた学習者のアウトプット（スピーチ、作文）やこのタスクに対する意見をもとにその有効性を検証した結果について報告する。
正書法知識は語認知を正確にし、読解の質の向上に寄与するという点で重要である。Lexical Quality Hypothesis (Perfetti， 2007) では、正書
法知識の質は読解に影響するとしている。本研究では、正書法知識の正確さに焦点を当て、日本人英語学習者の「子音―正書法対応知識」と「母音―正書法対応知識」のどちらが正確かを明らかにした。日本人大学生・大学院生が (a) 原語 (e.g.，apple)、(b) 子音入替 (e.g.，appre)、(c) 母音入替 (e.g.，applu)、(d) 非単語 (e.g.，aelpp) の 4 条件の目標語に対する語彙性判断課題に取り組んだ。子音入替条件と母音入替条件の目標語は、原語と似たような発音ができるように作成した。結果、条件により正書法知識の正確さに違いがみられ、語彙指導に対する教育的示唆が得られた。
The purpose of this study is to compare the effect of expanding space and equally-spaced retrieval practice on the retention and retrieval of word
meanings. A total of 48 first-grade Japanese university students participated in the experiment. Participants in Group A (n = 29) were asked to remember
the 20 target words under the expanding space condition，whereas those in Group B (n = 19) learned the same 20 words under the equally-spaced retrieval
condition. The participants in Group A took a learning session followed by an immediate test on Day 1，Day 1，Day 5，and Day 12. Participants in Group
B took the same learning session and test on Day 1，Day 8，Day 15，and Day 22. Both groups participated in the delayed post-test 21 days after the lastlearning session. The results demonstrated that: (a) the review session immediately after the first encounter with the target words had a positive effect onretrieval; (b) there was no significant difference between expanding space and equally-spaced retrieval practice on the retention of word meanings. The
findings raise a number of implications for EFL teaching in Japanese schools.

①

事例

高

指導法

山口 和彦 (山形県立上山明新館高等学校)，金谷憲 (元東京学芸大学)

山形西高校版スピーク・アウト方式１期生の経過と結果

②

事例

中

指導法

内藤 篤 (南足柄市立南足柄中学校)「発信力」の育成をめざした指導と評価の工夫・改善―「話す」「書く」活動を通して―

③

自由

大

指導法

紺渡 弘幸 (仁愛大学)

意見・考えの表出を求める効果
的なスキル統合タスクの提案

④

自由

大

指導法

徳田 優花 (筑波大学大学院)

正書法知識の正確さの検証―
語彙性判断課題の結果から―

⑤

自由

中

指導法

金山 幸平 (北海道教育大学大学院)，笠原 究(北海道教育大学)

Which is Better for Intentional
Vocabulary Learning: Expanding
Space or Equally-Spaced
Retrieval Practice?

指導法

三野宮 春子 (神戸市外
国語大学)，山根 貴子(姫路市立飾磨高等学校)，伊藤 仁美 (神戸市
外国語大学大学院)，長谷
川 和代 (神戸女子学院)，土井 幹生 (神戸市
外国語大学学生)

英語学習アクティビティにまつわる「神話」―創造性・即興
性・協働性を鍵として―本発表は、教育関係者たちが英語学習アクティビティについて「当然のこと」として信じ込んでいる神話（myths）を、「アクティビティ工
房 2015」グループ（三野宮の主催による）が試作・使用・修正を繰り返した開発過程でわかってきた諸事に照らして、論じる。人は、話す力がついたから話すのか、話したいことがあるから話すのか。英語学習者が夢中になって話すこととは、本当に「自分や身の周りのこと」
なのか。ゲームに勝つと嬉しいのか。シールがもらえると嬉しいか。ゲームは楽しいけれど勉強にはならないのか。発表準備の時間は十分にとったほうがいいのか。たくさんのヒントやオマケやセカンド・チャンスを与えるのが教育的配慮か。イラスト入りのカードを作れば教材開発なのか。結論としては、即興性・協働性を鍵とするアクティビティ設計が刺激する言語使用の創造性についての考察を述べる。

土屋 麻衣子 (福岡工業大学)

英語苦手意識を持つ学習者への協同学習を導入した授業の実践

協同学習の技法・考え方を導入した授業を英語に苦手意識を持つ大学生学習者が大半を占める複数クラスで通年に渡り実施した。本発表では、初めに対象学生に一般的なディモチベーション要因と協同学習との関係を概観し、次に、テキストを用いた英語授業において有効に使える協同学習の技法、そしてそれらの効果を高めるために行った工夫を紹介するとともに、モチベーションや英語力にどのような変化が表れたかを報告する。また、学習者間および学習者と教師間の相互交流やフィードバックを高める意図で導入されたフィードバックカードの効果について考察する。

⑥

⑦

自由

自由

その他

大

指導法

第 1 日目（8 月 22 日）
区分

対象

第 2 室（1132）
領域

①9：30

②10：00

発表者③10：30

①

自由

小

小学校英語

中野 秀子
(九州女子大学)

②

自由

小

小学校英語

川村
学)

小学生の認知的発達段階を考慮した文法指導―能動的な模倣と反復の中での複数形の習
得―

③

自由

小

小学校英語

畑江 美佳 (鳴門教育大学)，長倉 若 (コロンビア大学ティーチャー
ズ・カレッジ)

小学校英語教科化に伴う文字
指 導 の あ り 方 ― phonemic
awareness から reading へ繋げる
指導の実践：2 年目―

小学校英語中村 香恵子 (北海道科学大学)，三ツ木 真実(北海道大学大学院)，志村 昭暢 (北海道教育大学)

異なる環境における小学校教
師の言語教師としての特徴―
半構造化面接と集団討議を通して―外国語活動における児童の聴解力と情意面の関係を探る―
開発した『Hi， friends! 2』 に準拠した聴解力テストを活用
して―小学校英語―継続的な絵本の「読み聞かせ」活動用選書 73
冊

④

自由

小

⑤

事例

小

小学校英語

石濵 博之 (鳴門教育大学)，渡邉 時夫 (信州大学名誉教授)

⑥

自由

小

小学校英語

木戸 美幸 (京都光華女子大学)

第 1 日目（8 月 22 日）
区分

①

自由

対象

中

第 3 室（1133）
領域

スピー
キング

①9：30
発表者

足立 和美 (鳥取大学)，
谷中 久和 (鳥取大学)⑤14：00⑥14：30

発表題目

小学生の英語語彙学習中の脳活動―文字有・文字無・なぞりの課題について―一代 (皇學館大④13：30②10：00③10：30

発表要旨
小学生 6 年生右利き男子 6 名の 2 学期後半時期に英語未修語彙学習実験を行い、
「文字無」
、
「文字有」
、
「文字なぞり」の３つの課題学習中の脳内血流変化と学習後の語彙記憶について調べた。本実験では LabNIRS (島津製作所) を 1 週間レンタルして脳血流の測定を行った。その結果、語彙記憶テストの成績は 「文字有」＞「文字なぞり」＞「文字無」の順番で高く、「文字有」と「文字無」の間には有意差があったが、「なぞり」と「文字有」「文字無」の間には有意差はなかった。発表時には脳血流変化の 3 つの課題別の特徴を報告し、脳活性の局在化および 3 つの課題と脳血流が賦活した位置との関係についても考察する。本研究は平成 26 年度科学研究費基盤研究（Ｃ）「小学校英語の学年に応じたライティング教育と教材：脳科学の観点を加えて」の支援を受けた。
ピアジェの認知発達理論によると 7～12 歳頃の子供の発達段階は「具体的操作期」と呼ばれ、論理的な操作を実行できるようになるが、それは有形の対象が目の前にある場合のことに限られる。これを英語教育に当てはめると、小学生を指導する際には、抽象的な言葉で説明す
るのではなく、具体的な入力を多く与え、その中から形式上のパターンに気づかせることが重要となる。本研究では、小学 4 年生を対象に、入門期の早い時期に登場する最小単位の文法項目である名詞の「数」に対する気づきを促し複数形の s の習得を目的とした 15 分間のモジュール授業を週 3～4 回 8 週間にわたって行った。視覚・聴覚による入力が多く与えられ、意味と形を結びつける能動的な模倣と反復の中で、単数形・複数形を知らなかった児童 18 名全員に「数」に対する気づきが起こり、そのうち 13 人は単純な文において単数形・複数形の使い分けができるようになった。
平成 32 年度に全面実施予定の新学習指導要領では、小学校中学年の外国語活動は、「音声に慣れ親しませながらコミュニケーション能力の素地を養う」とされ、高学年では教科として、「身近なことについて基本的な表現によって『聞く』『話す』に加え、『読む』『書く』の態度の育成を含めたコミュニケーション能力の基礎を養う」とされる。小学校から文字指導を始めることを考える際、現行の中学校での文字指導を単に 2 年前倒しするのではなく、その後の「読み書き」能力の向上に繋がるものが求められる。本発表では、鳴門教育大学附属小学校
で 3 年生から実践している緩やかな文字の指導、高学年 2 年間の文字学習の実践の効果を述べ、英語学習初期から音と文字とを分離せずに
phonemic awareness 指導を始め、それを reading に繋げるための文字指導のあり方を論じる。
筆者らはこれまで、外国語を教えることとなった小学校教師の言語教師としての認知の特徴を環境とのかかわりにおいて探究してきた。本
発表では、これまでの研究の成果をより精緻化し研究対象者へのより深い理解を目指すため、地域環境を考慮して意図的に抽出した対象者に対してインタビューと集団討議を実施した。本発表では、その中から「地理的に孤立した地域にある小規模校」と「英語教育特区」の２
地域に焦点を当てる。得られたデータの分析には、４つのステップを設定することでより分析を明示化、円滑化し、信頼性を高めることができると考えられている大谷 (2007) による Steps for Coding and Theorization（SCAT）を用い、３名の研究者によって総合的に解釈した。その分析の過程と得られた解釈について報告する。
平成 26 年度全国英語教育学会では、小学校外国語活動向けの聴解力テストの開発に関する口頭発表を行った。その課題は、児童の情意面と聴解力の関係について検証することとした。１．調査の目的：開発した、『Hi， friends!2』に準拠した聴解力テストの結果と情意面の関係を明らかにすることである。２．調査の概要：1) 聴解力テストの他に、情意面に関する、「英語の好き嫌い」、「授業の楽しさ」、「積極性」、「聞くこと」、「話すこと」、「興味」、「難度」、「学校外の英語学習の有無」等の情意面を調査した。その情意面と聴解力テストの結果から、それらの関係を探る。2) 調査時期は、平成 26 年 3 月及び 4 月である。3) 参加者は、新潟県及び大阪府の公立小学校、及び国立大学法人の附属小学校の児童(347 人)である。３．調査の分析結果：分析の詳細や課題は、聴解力の結果と情意面との関係について当日発表したい。
文部科学省は 2013 年 12 月に「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画」を発表したが、このうち小学校英語教育に関しては、早期化と教科化が明示された。また、今回の計画を遂行するために、文部科学省は 2014 年 11 月に中央教育審議会に学習指導要領の全面改訂を諮問済みであり、2020 年度からの全面実施が予想される。小学校英語教育については、母語習得に傾注すべき時期に英語を教える問題点を指摘する意見も多々あるが、指導者の育成、中学校英語との連携をみすえた教育内容、評価方法、教材開発など、現場でさまざまな対応が求められるのは必至である。そこで教材用に、音韻⇔意味⇔統語⇔表記の言語体系を理解し、また、異文化にふれるきっかけとして注目したのが、英語絵本の「読み聞かせ」である。児童にとって意味のある文脈を、豊かなことばで表現している絵本のうち、12 のテーマ別に各
学年用各 1 冊選書した絵本について発表する。

④13：30⑤14：00⑥14：30⑦15：00

発表題目

発表要旨

Swain のアウトプット仮説を応用したライティングとスピー
キング活動―実践の方法，ならびに Pretest と Posttest の結果分析―Swain のアウトプット仮説は、カナダの immersion 教育という言語環境で考え出された仮説である。本発表ではまず、このアウトプット仮説
をどのように日本の中学校レベルの学習者にも合うように応用したかを述べる。次に、この考えに基づき試行した活動で用いた教材と口頭と筆記で行った活動の具体的な指導方法について説明する。対象は鳥取市内の中学 3 年生 14 名で、2014 年度には試行的な授業を 6 回行った。またこの活動の効果を検証するために、数種類のプレテストとポストテストを実施した。テストは、実用英語技能検定 3 級の記号問題、
鳥取県高等学校入学試験問題の「英作文」、独自の英作文テスト、そして参加者一人一人に対して行ったインタビューテストで構成されている。発表の後半では、試行的な授業に参加しなかったグループとの比較も交えながら、この独自のアウトプット活動の効果を上の 4 種類のテスト結果を基に述べる。

②

自由

高

スピー
キング

坂本 麻依 (熊本県立熊本商業高等学校)

New ways of improving
fluency：Introducing “Small
Talk” and “Speaking Marathon”

③

自由

大

スピー
キング

牧野 眞貴 (近畿大学)

英語リメディアル教育におけるスピーキング指導と自己効力感の関係について

④

自由

大

スピー
キング

小泉 有紀子 (山形大学)，エチェニケ・ラザロ(山形大学)

第２言語の英語文処理における韻律的情報の利用可能性について―否定と副詞節の曖昧
構文の音響分析―

⑤

自由

大

スピー
キング

田津 龍平 (広島大学大学院)

日本人学習者ペアによるコミュニケーション方略使用：目標
指向型会話タスクの質的デー
タ分析から

⑥

自由

大

スピー
キング

濱田

⑦

自由

その他

スピー
キング

泉谷 律子 (大阪大学大学院)

第 1 日目（8 月 22 日）
区分

①

自由

対象

大

第 4 室（1134）
領域

学習者

陽 (秋田大学)

①9：30
発表者

河内
学)

千栄子 (久留米大What is conversational
shadowing?

英語教育における相互行為能力についての考察―バフチンの言語理論の観点から―②10：00③10：30
発表題目

英語学習に対する不安要因とその変化―専攻，性差，理由，
動機，英語力自己評価の影響―

本研究は、スピーキングの流暢さに重点を置き、日本の生徒が英語を話す唯一の機会ともいえる授業中に取り入れられる活動の提案を目指した。スピーキングマラソンとスモールトークの二つの活動が流暢さを向上させるのに効果的か、それらの活動の組み合わせ方が学習者にどのような影響を与えるかを調査した。短期間の実験で、90%以上の参加者に流暢さの向上が見られた他、四点が明らかになった。(1)二つの活動は、発話の流暢さを向上させるのに効果的であるということ。(2)スピーキングマラソンを多く訓練したグループは、統計的に有意差は見られないが、発話時間が伸びる傾向が見られたこと。(3)スピーキングマラソンとスモールトークを同じ回数練習したグループは、統計的に有意差は見られないが、発話率と発話レベルが向上する傾向が見られたこと。(4)これらの活動を通して参加者がもつ英語を話すことへ抵抗感を減らすことができたことである。
本研究では英語リメディアル教育を必要とする大学生 1 年生の授業にスピーキング活動を取り入れ、学生の英語学習に対する自己効力感が向上するかについて検証した。まず、前期授業では、スピーキングを行わず文法とリーディングを中心に授業を進めた。後期授業では、クラスメートの前でショートスピーチができるようになることを目標にし、短い英文を暗記する、英語のリズムや正し発音で話す、感情表現をしながら話す、など徐々に難易度を上げながらグループでスピーキングの練習を行った。その結果、前期授業では学生の英語学習に対する自己効力感は向上しなかったが、スピーキング活動を取り入れた後期授業では、自己効力感に有意な伸びが確認された。仲間とともに英語を話すことで授業が楽しくなり、さらに自分にも簡単な英語が話せると学生が実感したことが一因と考えられる。発表では、効果的なス
ピーキングの指導法を紹介する。
英語の否定と副詞節（because）の作用域に関する曖昧構文の処理（例：The newsman didn't turn in his report because there was nothing/anything tosay)において、２つの可能な解釈のうちどちらが好まれるかは、それぞれの解釈の発話がもつ異なる韻律特性に深く関係することが英語母語話者への黙読実験と産出実験によって示されている。しかし、日本人英語学習者（中上級）に黙読実験を行ったところ、母語話者の場合と異なり、従属節への構文の埋め込み（と韻律的効果）が２解釈間の不均衡を中和する作用はみられなかった(p's>.05)。日本人英語学習者は、
この構文の２解釈の韻律特性の違いに関する知識を持たないもしくは十分に活用できていないことが示唆される。この仮説を検証するために行った発話産出実験を報告する。
コミュニケーション方略(CS)は、言い換えや繋ぎ語など多種多様があるが、学習者は会話の中でどのように役立てているだろうか。本研究
では、「旅行の計画を立てる」という目標のある会話タスクにおいて、学習者ペアが問題解決や会話の進行、円滑化のために用いる CS の様態を明らかにする。大学生ペア８組による遂行場面及び事後インタビューの記録を質的データとしてコーディング・記述し、タスクの出来具合に関する自己評価や個人の英語会話の技能・経験に関する情報を加味しながら、会話全体の文脈との関係から各 CS の役割・意味合いに解釈・説明を施す。情報・意見の共有や具体化のために非言語を含め様々な言動が用いられ、また、状況や目標に応じて話題を変更した
り情報・意見を細かに確認し合ったりする。事例毎に使われる CS も全体的なタスクの出来も変わるが、本発表から英語会話教育に関する議論の場や資料を少しでも提供できれば幸いである。
This study aims to examine the effect of shadowing on output skills. The previous studies in Japan have agreed that shadowing is effective for improving
learners’ listening comprehension skills. On the other hand，despite expectation of the effect of shadowing on speaking skills，not sufficient amount ofresearch has been conducted. Therefore，this study will explore the question whether shadowing training will help learners improve their speaking skills on
two aspects，comprehensibility and accentedness for the following two reasons. First，in the framework of EIL and ELF as well as trends in language
education， comprehensibility or intelligibility is emphasized. At the same time，since in shadowing，learners try to simulate what they hear as accurately
as possible，a question would naturally arise whether this task will lead to changing their accents. On these grounds，a case study has been conducted and
23 Japanese university freshmen participated. For pre-and post- tests，the participants took an oral short test (picture description task) in which theydescribed 3 simple pictures. In the training，they were given shadowing-based lessons that include learning the target contents，shadowing，and
conversational shadowing activity. The speech samples were evaluated on a dichotomous rating scale. The results suggest that conversational shadowing ispossibly effective for some learners in improving their comprehensibility but not all learners. In the presentation，the results as well as how the participants
actually worked on conversational shadowing will be explained.
本研究においては、英語教育研究に質的研究、特にナラティブと会話の分析、つまり相互行為研究を英語教育研究に取り入れる必要があるということを実証する。泉谷(2015)によれば、英語教育研究で質的研究を広めるためには、多様で難解な質的研究の中でも学ぶ場があり、研究の歴史があり、記述が明確である研究に絞る必要があり、そのような研究方法のひとつが相互行為研究である。また、現在英語教育研
究の主流である量的研究の認識論であるソシュールやチョムスキーの言語観に代わり、質的研究の基盤となりる言語観とはどのようなものなのかということを問う。西口(2013）はバフチンの言語論の諸側面を相互に関連付けて、第二言語の習得と教育を考えるための一貫性のある体系を提案している。このバフチンの言語理論の観点から、英語教育における相互行為能力とはどんなものなのか、データに基づいて考察、提案する。

④13：30⑤14：00⑥14：30⑦15：00
発表要旨

本研究は学習者の不安要因について、専攻、性差、理由、動機、英語力自己評価の影響を調べたものである。また１年間の英語学習後の変化、および学習者の不安軽減の方法についても調査した。結果としては非英語専攻の学習者は英語専攻の学習者より、不安の程度が大きい
ことがわかったが、不安に影響を与える学習活動は両群に高い順位相関がみられ、専攻に関係なく不安は同様であった。不安に関する自由
記述で学習者が感じている不安は、英単語、英文法などの不安が最も多く、「覚えられない」、「覚え方がわからない」といった学習方法の不安があった。性差に関しては不安、理由、英語力自己評価には有意差が見られなかったが、動機には女子学生のほうが有意に高いことが判明した。1 年後の変化については、不安が有意に低下したが、動機、理由、自己評価には変化が見られなかった。これらの結果をもとに、英語指導における教育的示唆を行う。

②

自由

高

学習者

根岸 雅史 (東京外国語大学)，酒井 英樹 (信州大学)，工藤 洋路 (玉川大学)，加藤 由美子 (ベネッセ教育総合研究所)，
福本 優美子 (ベネッセ
教育総合研究所)

中高生の英語学習に関する実態調査 2014―学年ごとの学習実態―

学習者プロファイリングに基づいた自律の発達プロセス

③

自由

高

学習者

泉澤
院)

誠 (明治大学大学

④

自由

大

学習者

伊藤
学)

隆 (名古屋学院大

中高生の英語学習に関する実態調査 2014―学習実態と英語力の関係性―CMC 非対称型クローズドタス
クを行う学習者ペアの英語習
熟度差

⑤

自由

その他

学習者

工藤 洋路 (玉川大学)，
加藤 由美子 (ベネッセ
教育総合研究所)，福本
優美子 (ベネッセ教育総
合研究所)

⑥

事例

大

学習者

折笠 真美 (獨協大学)English learners’ perception ofworld English

⑦

事例

大

学習者

田上
学)

積極的にコミュニケーション
をとろうとする態度の育成をめざして―英語を使う「場」を授業に盛り込む工夫―

第 1 日目（8 月 22 日）
区分

①

自由

対象

その他

第 5 室（1141）
領域

教員

優子 (福岡女子大

①9：30
発表者

投野 由紀夫 (東京外国語大学)，岩切 謙治((株）NHK エデューケー
ショナル)， 富田 耕一郎 ((株）NHK エデュー
ケーショナル)，松本 優
美 ((株）NHK エデューケ ー シ ョ ナ ル )②10：00③10：30

本発表はベネッセ教育総合研究所が実施した「中高生の英語学習に関する実態調査」の結果を報告するものである。2014 年 3 月、全国の中学 1 年生から高校 3 年生を対象に郵送法による自記式質問紙調査を実施し、計 6，294 名の有効回答を得た。本発表では、回答傾向の学年間の比較に焦点をあてる。
『速報版 中高生の英語学習に関する実態調査 2014』（ベネッセ教育総合研究所， 2014）では、幼少期の英語体験・学び、小学校英語の学校外の役立ち感、授業における活動内容、学校外学習、習い事、英語を苦手と感じるようになった時期、つまずきについて、各学年の回答傾向を報告したが、本発表ではさらに、学校の授業の予習・復習、英語の学習観、外国や英語との関わり、自主的に英語に触れる活動、将来の英語使用に関する意識などについて、学年ごとの回答傾向を報告する。
本研究の目的は学習者の自律がどのように発達するかを明らかにすることである。外国語学習者の自律に関する研究は今まで数多く行われてきたが、研究結果を一般化できる量的研究は依然少ない。そこで本研究は、Benson（2011，p.58）の「自身の学習をコントロールする能力」という自律の定義を採用し、自律の量的な測定を可能にするべく、先行研究から定義の操作化を試みた。具体的には、自律の構成要素
を「方略使用」、「メタ認知」、「動機づけ」とした。その操作化を基に質問紙を作成し、日本の高校生英語学習者 100 名を対象とした調査を行った。調査では、学習者の自律の度合を測り、クラスター分析を用いて学習者のプロファイリングを行った。その結果、参加者は自律の度合いによってグループに分けられた。調査は現在も進行中だが、発表ではそれぞれのグループが教育的介入を受けどのように自律を発達させていったかを報告する。
本研究は調査目的と手順が Ito (2012) と同じであって追行研究と見なせるが、調査参与者を変えて大幅に増やし、データ分析の指標を増やして、より詳細な分析を試みた。大学生 217 名は、SLEP テストにより相対的上位者と下位者に二分された。つぎに、彼らは上位者と下位者、上位者同士、下位者同士の３種類のペアに分けられた。各ペアは電子掲示板上で非対称型クローズドタスクを行い、そのインタラクション
が分析対象とされた。その結果、上位者が情報の送り手になると、相手が同じ上位者でも下位者でも大差はなかった。しかし、上位者が受け手になると、相手が上位者よりも下位者である方が、流暢さの一部の側面が向上した。一方、下位者が情報の送り手になると、相手が下位者よりも上位者である方が、流暢さが向上した。下位者が受け手になったときも、相手が下位者よりも上位者である方が、流暢さの一部の側面が向上した。
本発表では、ベネッセ教育総合研究所が実施した「中高生の英語学習に関する実態調査 2014」に関して、中高生の学習実態や学習への意識などと、自己評価による英語力との関係性を分析した結果を報告する。学習実態および学習への意識などについては、授業の活動内容、学校外学習、習い事、英語学習におけるつまずき、学校の授業の予習・復習、英語の学習観、自主的に英語に触れる活動、将来の英語使用に関する意識などに関する質問を設定した。また、英語力については、自己評価のための Can-do 形式のアンケートを 4 技能ごとに行った。調
査対象は中高生計 6，294 名であり、分析結果として、英語力によって学習行動や学習への意識の違いがある一方で、英語力に関わらず類似
した学習行動を取っていたり、同じような学習観や意識を持っている場合もあることも分かった。
This small-scale case study aimed to explore how Japanese students (N = 42) at a public university in Northeast Japan perceived their experience inwatching news spoken by native and non-native speakers of English. Drawing partially on the IPTEIL (Integrated Practice in Teaching English as an
International Language) method (Hino 2012)，the author designed her EFL class for the fall semester in 2014 in which students watched news video clips
from home and abroad available on the internet (e.g.，NHK World) and worked on comprehension questions. The author employed the survey developed
by Hino (2012) to ask the students for feedback on the class activity at the end of the semester. Results from close-ended questions in the survey generally
agreed with those of Hino (2012)，showing that while the students provided positive feedback on the class activity，they did not seem to value "GoodJapanese English" as a means of international communication. Limitations with this study include the small sample size and the lack of data triangulation(open-ended questions and interview). Further research is required to provide greater understanding of English learners' attitude toward world English.
モバイル技術の進歩とともに、現在の大学生たちは、幼少期から人にモノに容易にアクセスすることが日常となっている。一方、社会の急激な変化に対応し、柔軟な思考と適切な判断・行動力をもった自立した態度を育成することは大学教育の今日的な課題である。入学直後の大学生は、将来の必要性も十分に理解したうえで「英語で発信できる人になりたい。
」と意欲的な態度で授業にのぞむことが多いが、「何を・どう」学んでいくかについて適切なアドヴァイスや支援を受ける間もなく学習意欲が衰退していく傾向にある。本発表では、初年次教育科
目「ファーストイヤーゼミ」と連動した、大学での学びの導入科目「英語コミュニケーション」の授業運営について事例報告をおこなう。
全人教育としての英語教育で対面しながら「ことば」の力を実感できる「場」を増やしていく授業の工夫を紹介する。

④13：30⑤14：00⑥14：30⑦15：00

発表題目

発表要旨

CEFR-J に基づく NHK 英語データベースの CAN-DO タスク
資料化の試み本研究は、NHK エデュケーショナルが構築している「NHK 英語データベース」の活用度を高めるために、CEFR 準拠の英語汎用枠 CEFR-Jとデータベースを結びつける、という試みの中間報告である。CEFR-J の CAN-DO ディスクリプタの内容から、 (1) CAN-DO の表す言語機
能と「NHK 英語データベース」内の機能タグがほぼ一致する場合、(2) CAN-DO 文から想定される具体的な言語表現で抽出可能な場合、(3)
スキットのテーマや場面、テキストの種類などから抽出可能な場合、の３種類の抽出方法を試し、抽出を行った例文およびスキットを人手で CAN-DO と対応付けが可能かを評価した。発表では実際に抽出結果を示しながら、CAN-DO と既存の英文をマッチさせる効果的な手法、
CAN-DO と結ぶついた「NHK 英語データベース」の英語シラバス・教材開発における言語資料的価値などを論じたい。

②

③

④

⑤

⑥

⑦

自由

事例

自由

自由

事例

自由

教員

清田 洋一 (明星大学)

英語教師のオートノミーを高める授業力ポートフォリオの
活用

中

教員

久村 研 (田園調布学園大学)，小出 文則 (横浜市教育委員会)

生徒の発信力を高めるために―「英語で授業」への授業改善につながる『言語教師のポートフォリオ』(J-POSTL)を利用した教員研修―

高

指導法・
リーディ
ング・ライ
ティング

望月 正道 (麗澤大学)，
小菅 敦子 (東京女子大学)，小菅 和也 (武蔵野大学)，富島 奈央 (千葉県立成田国際高等学校)

ベテラン英語教師は，若手英語教師の授業にどう助言するか―授業研究協議の発話分析か
らー

大

指導法・
リーディ
ング・ライ
ティング

張 栄 (西日本工業大学)，秦 彦 (西日本工業大学)

中国人大学生の英語読解における未知語の意味推測

中

指導法・
リーディ
ング・ライ
ティング

太田 洋 (東京家政大学)，西村 秀之 (横浜市立南高等学校)

大

指導法・
リーディ
ング・ライ
ティング

石井
学)

その他

第 1 日目（8 月 22 日）
区分

対象

第 6 室（1142）
領域

雄隆 (早稲田大

①9：30
発表者

ラウンド制を用いた授業カリ
キュラムの成果と課題検証

データマイニングの手法を用いた英語ライティング研究―
プロセスとプロダクトの観点から―②10：00③10：30
発表題目

①

事例

その他

音声

大和 知史 (神戸大学)，
磯田 貴道 (立命館大学)

核配置を重視したプロソディ
指導―教科書本文を活用した指導法の提案―

②

自由

高

音声

市﨑 一章 (呉工業高等専門学校)，上斗 晶代(県立広島大学)

高校英語の語彙を対象とした音構造の分析―英語音声共通
参照枠作成に向けて―

英語教師の専門性の自律的な向上には、自己の授業力への省察を深めることが不可欠である。教育問題研究会では、省察に必要な授業力に関するベンチマークを提供し、自律的な成長を支援するツールとして『言語教師のポートフォリオ』(J-POSTL)を開発した。これまで J-POSTL
は大学における教職課程を中心に使用されてきたが、授業力省察ツールとして、現職の教師にも活用が可能である。しかし、現職教師の場
合は様々な学校業務に追われる中、日々の授業がルーティン化して、なかなかの自らの授業への省察が深まるきっかけがつかめない状況がある。そこで、授業力への意識を深める方法として、授業改善のプロジェクトと組み合わせることが効果的と考え、１年間に渡るプロジェ
クトと同時進行で、担当教師が J-POSTL を活用して授業力を自己評価する取り組みを行った。本発表ではその経過について報告し、検討を行う。
発表者の 1 人は、昨年中学校教員として 1 年間の研修で大学に派遣された。本発表では、1 年間どのような研修を行ってきたかを紹介するとともに、J-POSTL を用いた振り返りが、英語での授業展開を目指した授業改善にどのようにつながるのかについて、主に次の点を中心に報告する。 ・J-POSTL は長期研修に組み込むことでより効果的となった。 ・指導者とともに J-POSTL による振り返りを継続することで、生徒に英語を使わせるための授業改善に前向きに取り組もうという意欲が生まれた。 ・大学での研修を受けることで現在の英語力を客観的に知る機会が持てた。 ・教員自身が英語による授業を体験し、スピーチやショートエッセイなどの課題に取り組むことで英語使用に抵
抗がなくなった（教員が発信するモデルになり生徒の発信力向上につながる）。 ・公開授業で自己評価記述文を取り上げ、参加者と振り返りを共有した。
授業研究は、日本では広く行われている教師の力量形成の手法であり、近年レッスンスタディとして海外でも注目を浴びている。しかしながら、校内授業研究は形骸化し、その意義は弱まっているという指摘や、授業研究により教師はどう力量を形成していくかを明らかにしようというアプローチの研究は少ない。本研究は、授業研究により若手英語教師の力量形成を支援するために、授業研究協議においてベテラン英語教師は 3 年目の高校教師の授業行為の何に注目し、どのような発言をしたかを分析する。それにより、ベテラン英語教師はどのように若手教師の成長を支援しようとしたのかを探究する。
第二言語としての英語学習者にとっては、英文を読む際に、未知語を遭遇することが避けられないことである。英文の内容をよく理解する
ために、未知語の意味推測能力が必要になってくる。これまで、読解における未知語の意味推測について、様々な研究が行われてきたが、中国人英語学習者に関する研究はまだ不十分である。本稿は、日本の大学に在籍している中国人大学生 60 人を被験者とし、中国人英語学習者が頻繁に使う未知語の意味推測方法を探し、その有効性および意味推測に影響する潜在な要素を調べる。その結果、中国人英語学習者は
文脈から意味を推測する方法を最もよく使うが、正解率から見れば、未知語の語形分析を通して、意味を推測する方法が最も有効である。
さらに、未知語意味推測の訓練を繰り返すことによって、未知語推測の正解率も高くなることが明らかになる。本稿の研究結果は英語教育における未知語意味推測の指導に役に立つと期待する。
現在、横浜市立南高等学校附属中学校で平成 24 年度から実施しているラウンド制カリキュラムの成果と課題の検証を進めている。ラウンド
制授業とは、生徒が自由に英語を運用できる能力の育成を目標に、第二言語習得のプロセスを基に作成した、教科書を様々な手法で年間４～５回触れさせるオリジナルカリキュラムである。昨年度末で３年間を経て初めて全学年での実施を終えた。このシラバスは、1980 年代に
M.P.Breen が提唱したプロセス・シラバスの考え(「常にシラバス自体の形成的評価が行われながら、教師と学習者により様々な希望が取り入れられてシラバスの修正や改善がなされていく」)にあるように、カリキュラムを生徒、教員等様々な側面から見直し、常に修正、改善を行った。本発表では改善・修正する要素の一つ、毎週の教科会で、様々な経験年数の教員が同じカリキュラムを実践する中、どのように修正・改善を行い、構築したかを報告する。
データマイニングとは、大量のデータの中から規則性や関連性などのパターンを自動的に抽出する手法であり、様々な教育研究にデータマ
イニング技術が適用され始めている。そうした背景を踏まえ、エデュケーショナル・データマイニングという新しい学問分野が、近年注目を集めており、外国語教育研究にも少しずつ応用されている。本発表では、初めに、データマイニングの手法を用いた英語ライティング研
究の事例を紹介する。具体的には、キー入力記録システム”Writing MaetriX”を用いたライティング・プロセス・コーパスの開発（石井・石井・草薙・阿部・福田・川口，2014）やパターン認識の基本的な手法である最近傍法を用いたライティング・プロダクトの自動採点（石井・近藤，2015）について触れる。その後、データマイニングと外国語教育の接点について議論する。

④13：30⑤14：00⑥14：30⑦15：00
発表要旨

コミュニケーションにおけるプロソディの重要性は認識されているが、強勢、リズム、イントネーションを包含した多面的な音声現象であり、また文脈による可変性が大きいため、どのように捉えて指導すればよいのか十分な理解に至っていない。中でもイントネーション、特に核配置については、その重要性が指摘されているにもかかわらず（Jenkins， 2000）、実際に指導においてあまり取り上げられていないのではないだろうか。そこで本事例報告では、プロソディの指導に資するポイントとして 3 つの原則を提案し、中でも、核配置に意識を向ける活動に注目する。それらの活動は投げ込みで行うのではなく、平生の授業にて活用できるよう教科書本文を用いるものを意識し、教科書を土台とした Q&A や information gap 活動等を行う中で、どのように核配置に意識を向けたスピーキング活動ができるか提案し、活動事例を紹介したい。
日本人の英語学習者を対象にＣＥＦＲ―Ｊが構築されたが、英語音の発音や聴き取りに対する具体的・詳細な到達度を評価する項目は未だない。よって、分節音や韻律素といったミクロレベルから項目を作り、習得のための難易度を提示できれば、より効率的な学習が期待できる。語彙については幸いにして、習熟度別にマスターすべき単語が分類されているため、その単語の音構造の分析から着手することにした。
本発表では、ＣＥＦＲ―Ｊで規定されたＢ１レベルの単語（大学受験の標準レベルとされている二千語余り）を対象に、強音節の母音と先行子音、および、いかなる子音連結がそこに含まれているか、それらの種類と数を分析した。漠然とＢ１レベルの単語をひとくくりにして指導／学習するのではなく、その中には、優先すべきランキングがあるという事実を提示したい。

③

④

自由

自由

大

大

音声

二川 敬伍 (広島大学大学院)

朗読の聞き手が認識する意図
明示的沈黙とその手がかり―
朗読者の言外の意図はどの程度伝わるか―

音声

亀井 郁 (滋賀大学・福井県立敦賀工業高等学校)，大嶋 秀樹 (滋賀大学) ，多良 静也 (高知大学)

英語教員をめざす学生の英語
発音力・英語音声指導力への意
識と学生の英語発音力の実態について

英語教育における音声学習と音声指導の難易度と音声学の必要性―日本人大学生アンケ
ート調査による教育音声学的
考察―

⑤

自由

大

音声

大山
学)

⑥

自由

大

音声

飯村 英樹 (熊本県立大学)，髙波 幸代 (東洋大学)

音読の効果―動画プレゼンテーションの「模倣音読」活動を
通して

⑦

自由

高

音声

齋藤
院)

EFL 学習者における英語発音向上のための自己評価活動―伝
わりやすさ向上に焦点をあてて―

第 1 日目（8 月 22 日）
区分

対象

第 7 室（1151）
領域

健一 (東京電機大誠 (筑波大学大学

①9：30
発表者

②10：00③10：30
発表題目

①

事例

大

指導法

渋谷 玉輝 (千葉大学)

英語母語話者が発音するカタ
カナ英語の理解―大学生の事
例研究―

②

事例

大

指導法

浅野 享三 (南山大学短期大学部)

日本語による外国語教育の実
践と英語―人材教育と人間教
育―

話者が朗読や演説を効果的にするために挿入する沈黙を、聞き手はどの程度認識するのだろうか。本研究では、話者によって意図明示的に挿入される沈黙（意図明示的沈黙）を研究対象としデータ収集を行った。実験には、意図明示的沈黙の位置及びその意図が朗読者（英語母語話者）によって明確に示された朗読音声を使用した。その朗読を聞き手となる日本人英語学習者に聞かせ、意図明示的沈黙を判断してもらうよう依頼した。その結果、話者の設定した意図明示的沈黙のうち約 1 割強から 3 割弱が聞き手に意図明示的と判断された。その判断の手掛かり等をその後行った半構造化インタビューで尋ねたところ、単なる沈黙の長さではなく、沈黙と共起する特徴的な音声的刺激や題材の内容などの複合的な要因に着目していることが分かった。これらの結果をより個別的に分析し、意図明示的沈黙、及びそれが使用される場面についての一考察を示す。
本発表は、教員養成学部において英語教員をめざす学生の英語発音力・英語音声指導力の向上をはかる英語教員養成カリキュラムの開発に向けた研究の経過報告である。発表者のグループは、学生の英語発音力の向上をはかり、学生が教壇に立った時の英語発音力・英語音声指導力の向上をはかる大学内・大学外連携の英語教員養成プログラムの開発に取り組んできた。これまでの研究で、学生の英語発音力向上のための授業プログラム、大学内の授業プログラムをとおして喚起できる、学生が教壇に立った時の英語発音力、英語音声指導力の向上にむけた教育プログラムの研究が進み、大学内と大学外を結ぶ連携教員養成教育プログラムについては研究途上にある。本発表では、おもに大学内でおこなってきた英語発音力・英語音声指導力向上のための英語教員養成教育プログラムの研究の途上の経過を、学生の英語発音力・
音声指導力への意識、英語発音力の実態から報告する。
本発表では、外国語（英語）の教員養成において如何にして音声学が必要であるのかを提唱することが目的である。この音声学の科目は教諭免許状取得における教科に関する科目で必修科目として扱われていないためか、文学部や外国語学部などでは卒業に関わる必修科目として扱われない大学も増えている。しかしながら、実践的コミュニケーションの育成を担うためには、音声コミュニケーションの知識と実践を経験した教員が必要不可欠であると考えられる。１年間の音声学の授業を通して個々の音と韻律の音の概観説明を経てアンケートを実施した。教員志望の学生の履修者を対象に、受講の意見や考えと共に、音声学習と音声指導においてどの程度の難易度が想像されるのかを音声学の項目ごとに段階別評価を実施した。履修者の多くは音声学の履修の必要性を感じており、項目による難易度を踏まえたとしても、多くの音声現象の理解と表現は大切であるという結果になった。
音読は、リーディング・スピードやリスニング力を含む総合的な英語力を向上させる効果がある（鈴木，2012）とされ、教室内外で幅広く行われているが、音読そのものの質やスピーキング力、すなわち音声面の向上には、あまり効果が認められないという研究もある（高山，2004， 2007）。これは、音読活動の目標が主として指定された回数をこなすように設定されていることに起因すると考えられる。本研究では、音読活動が学習者の音声面の向上に与える影響に焦点をあてる。日本人大学生約 40 名を対象として、TED と呼ばれる英語プレゼンテーション動画を模倣するという音読活動を 1 か月間実施した。「模倣音読」活動の前後に、60 語前後の英文パッセージ（説明文と会話文）の音読および英検 2 級２次試験、音読に関するアンケートを実施し、参加者の音読の質とスピーキング力および音読への意識がどのように変化したかを報告する。
これまでの研究では、英文の発話における伝わりやすさ(intelligibility)において文単位での評価を扱っているものがほとんどであったが、音素・単語単位での検証は少ない。また、発音学習における自己評価の有効性を検証した研究も少ない。そこで本研究では、音素、単語、文レベルでの英語の伝わりやすさを検証した。大学生約 40 人を対象として、音素、単語、文レベルそれぞれにおいて、音読音声を録音して自己評価活動を行った。そして自己評価活動の前と後の音声を用いて発音が改善されているかを検証した。結果としては、3 つの要素で十分に改善が見られたが、学生が苦手とする音素、単語にはある程度似たような傾向があり、それらは学生による評価活動だけでは改善できな
いため教師による細かい発音の指導が必要であることがわかった。また、教育現場だけでなく生徒それぞれが自宅でもできる活動としての示唆も与えている。

④13：30⑤14：00⑥14：30⑦15：00
発表要旨

小学校の外国語活動では、カタカナ語の活用が提案されている。実際に小学校４年生の教科書で使用されていたカタカナ表記の 39 語を、英語母語話者が英単語として発音し、4 年生児童がどのくらい理解できるかを調査した（渋谷 2012）。その結果、カタカナで正確に表記できたのは 36.75％だった。また、児童が「表記しやすいカタカナ英語」と「表記し難いカタカナ英語」があることも明らかになった。本研究では、大学生が同じカタカナ英語を聞いた場合、どの程度認識できるかを調査し、経年的なカタカナ英語の理解度の変化を予測することを目的とする。その結果から、日本人英語学習者にとっての困難点を明らかにし、今後のカタカナ英語を活用した語彙指導の手がかりを提供することにした。
外国語教育の果たすべき重要な役割が 4 技能の向上にもあることは、現代社会の要請に適うところだが、それが部分であることも明白である。中学校学習指導要領には、外国語を通じて「言語や文化に対する理解」を深めることと、「積極的にコミュニケーションを図ろうとする態度の育成」を図ることも目標とされる。筆者の短大での実践は、この２つは日本語で行うことで目標を達成し、英語「で」４技能向上を図る取組みとは区分けできることを示唆する。そして、外国語教育は「パフォーマティブ・ランゲージ・ティーチング（Performative Language
Teaching）」を活用して、学生・生徒が表現者として伝える喜びや難しさを味わい、聴衆として作品に込められたメッセージを想像理解し、共感する経験を促進する可能性がある。ICT 時代にあって、人材としてだけでなく、人間を育てる手法として外国語教育を考えたい。

③

事例

大

指導法

天野 修一 (静岡大学)，
山本 好比古 (静岡大学)，藤森 敦之 (静岡大学)，松野 和子 (静岡大
学)

④

自由

小

小学校英語

二五 義博 (海上保安大学校)，山野 有紀 (宇都宮大学)

理科と社会の教科内容を利用した小学校英語における CLILの可能性

児童を対象にした英語力に関する自己評価の検討―CAN-DO
リストの形の学習到達目標のために―

プロジェクト型英語授業におけるアクティブラーニング施
設の活用―実践報告と今後の
課題―

⑤

自由

小

小学校英語

和田 順一 (清泉女学院大学)，石島 恵太郎 (信州大学大学院)，酒井 英
樹 (信州大学)，田中 真
由美 (信州大学)

⑥

自由

小

小学校英語

林 裕子 (佐賀大学)

小・中学生における外国語学習に対する動機づけとコミュニ
ケーションへの積極性の関係

小学校英語柏木 賀津子 (大阪教育大学)

小学校外国語活動における「構文への気づき」―動詞のタイプ
頻度に着目したフォーカス・オ
ン・フォームの指導から―

⑦

自由

小

第 1 日目（8 月 22 日）
区分

対象

第 8 室（1152）
領域

①9：30
発表者

西垣 知佳子 (千葉大学)，尾崎 さおり (千葉
県八千代市教育委員会)，
神谷 昇 (千葉大学)，小山 義徳 (千葉大学)②10：00③10：30
発表題目

英語の文法規則への気づきを引き出す発見学習―中学校における DDL とコミュニケーシ
ョン活動の融合―

①

自由

中

文法

②

自由

高

文法

戸梶 邦子 (国際教育総合文化研究所)TENSE and ASPECT の考察―
コミュニケーション力を伸ばすものは何か？―

③

自由

中

文法

佐々木 陽子 (東京大学
大学院)

名詞後置修飾にみる言語横断的影響とカリキュラムの再構
成―前置詞句の誤答分析に焦点化して―アクティブラーニングの具体的な方法として例示されることも多い協同学習やプロジェクト型学習について、英語教育の文脈では、すでに多くの取り組みが報告されている。そのような授業の質をさらに高める工夫として挙げられるのが、アクティブラーニングのための学習環
境の整備である（溝上， 2014）。本事例報告は、静岡大学に新たに導入されたアクティブラーニング用の施設を活用し、プロジェクト型英語授業に取り組み、そこから見出された今後の課題について議論する。本報告の取り組みでは、学生は任意のテーマについて学習や調査を行い、その内容に基づくプレゼンテーションやディスカッションをするというプロジェクトを進め、教員は施設の活用を模索しつつ、学生のプロジェクト進行を支援した。当日はアクティブラーニング施設を活用した実践の詳細と学生の反応を中心に報告する。
2020 年の教科化の全面実施に向け、日本の小学校英語教育は単なる体験的レベルではなく、グローバル化に対応した英語力の習得が求められるようになっている。しかしながら、指導面や教材面において、未だ明確な方向性が打ち出されているとは言い難い。そこで本発表の目
的は、CLIL（内容言語統合型学習）が小学校英語教育の高度化に対応する有効な指針となり得るのではないかということを提案することにある。具体的には、まず、ヨーロッパ各国で外国語教育の主流となっている CLIL の理論を整理する。次に、他教科、とりわけ理科と社会の教科内容を生かした日本の小学校における英語授業実践例を示しながら、CLIL の４つの軸「内容」
「言語」
「思考」
「協学」の視点から授業分析を行う。最後には、理論と実践の両面から、理科と社会を利用した場合の CLIL の利点や課題を明らかにするとともに、CLIL の小学
校英語教育への導入可能性を探る。
小学校の英語指導で児童の身につけた英語力の評価が課題となっている。英語コミュニケーション能力のように複合的能力の評価方法の 1
つとして自己評価が提案されている。本研究では児童を対象に自己評価を実施し、項目の妥当性を検討する。小学校 2 校の児童 180 名（4学年 39 名、5 学年 60 名、6 学年 81 名）を対象に、2015 年 2 月にアンケートと児童英検学校版ブロンズを実施した。アンケート項目は、Can-Do
形式の学習到達目標 19 項目（2 件法）、英語の授業や活動への取り組みの意識・態度面を尋ねる 14 項目（4 件法）であった。分析は、聞くこと(k=4)、読むこと(k=2)、話すこと(k=9)、書くこと(k=4)に関する技能別のラッシュ分析を行った。項目難易度の検討、受験者能力推定値と児童英検学校版との相関分析等を実施した。結果を踏まえ、児童を対象にした英語力の Can-Do 形式の能力記述文作成に関し示唆を報告する。
本研究は、小学 5・6 年生と中学 1・2 年生における外国語学習に対する動機づけと「外国語で他者と対話する意志 (Willingness to Communicate
in a Second Language: L2WTC)」の関係を検証する。合計 829 名にアンケートを実施し因子分析を行った結果、全学年で「内発的動機づけ（例:
外国人の友達がほしい）」「外発的動機づけ（例: 入試で必要）」が動機づけの第 1・2 因子として得られ、中学生ではそれに加え第 3 因子「不安（例: みんなよりできないと不安）」が得られた。L2WTC については、対話の相手と形態に関する３因子「友人との対話」「初対面の人との対話」「発表」から構成されていることが示された。更に、全学年で内発的動機づけが高い児童・生徒は L2WTC も高いという相関関係が示された。領域と教科としての外国語学習について情意面の接続に主眼を置き論考する。
小学校外国語活動において、子どもはインプットに含まれる動詞フレーズの言語パターンにどの程度気づいているのであろうか。子どもは、アイテム毎に未分析のまま模倣や繰り返しをする中でパターン（get X）を発見する（Tomasello，2003）。本研究では、小 5 における劇指導をとおして動詞の Token 頻度に触れさせ、統制群 B では Token 頻度中心(N=32)、実験群 A では、フォーカス・オン・フォーム（構造化されたインプット）を用いて Type 頻度を上げた(N=30)。結果は、A 群が有意に高く（t(60)＝2.76， p < .01）、
“run fast”(動詞＋副詞)、“give OO”
(2 重目的語構文) も顕著に高かった。小学校で Formulaic Chunks を蓄積する認知処理が、気づきの高い L2 学習者への素地に繋がることが示唆される。

④13：30⑤14：00⑥14：30⑦15：00
発表要旨

DDL（Data-Driven Learning：データ駆動型学習）は、学習者が用例のリストを観察し、「言葉の探偵」となって語彙・文法規則に気づき、発見して学ぶ学習方法である。それは学習者中心の学習方法で、自律した学習者を育成すると言われる。その反面、言語経験の蓄積が十分でない入門期学習者にとっては、発見活動自体が難しいため、ＤＤＬの活用例は少ない。本発表では、気づきを引き出す多様な工夫を加えた
うえで、コミュニケーション活動にＤＤＬを融合させ、意味重視の言語活動の中で、言語形式に注意を向けさせた。指導実践は中学校で、実験群と統制群に行われた。その結果、DDL が中学生の文法規則発見の眼を育てることが確認された。英語教育の目標の一つに、生涯にわたり英語を学び続ける自律した学習者の育成があげられるが、中学校英語授業での DDL の導入はそうした学習者の育成に寄与するものと考える。
生徒が英文を読むときや英作文を書くとき、英語の心臓部にあたる動詞句を正しく認識していることは必須である。しかし、その動詞句の構造の中身である Tense と Aspect についての概念は高校生には論理的に説明されてはいない。そのために混乱している生徒が多数いるのではないかと思い、Tense と Aspect についての思考実験表を実施した。実験表の内容は、単純形、進行形、完了形、完了進行形の現在・過去・未来における肯定文・否定文・疑問文を書き込んでいく表である。その結果は、Aspect について理解できていない生徒が予想していたより
はるかに多かった。肯定文はまだしも否定文・疑問文では語順さえ間違っている生徒が多数いることがわかった。どのように間違っていたかということと、何故そのような間違いを起こしていたのかということを分析し、それを改善する方法を考察したものである。
“the Earth on life of importance” これは、「地球上の生命の大切さ」というフレーズを中学 3 年生が実際に訳したものである。
“a present from
God”のようなチャンク的なフレーズでは正しい語順をとることができるが、前置詞句により二重に後置修飾されるような複雑な構造のフレーズに直面すると、生徒の頭の中で英語の後置修飾概念は崩壊し、しばしば母語の修飾語、被修飾語の語順に回帰するという過ちをおかす。前置詞句による後置修飾は、中学校教科書ではあまり取り上げられていないが、本発表では、生徒たちの誤答分析をとおして前置詞句
による後置修飾指導の問題点を浮き彫りにし、後置修飾カリキュラムに前置詞句を適切に位置づけ明示的な文法指導と言語活動がなされるべきことを提唱する。

④

自由

高

文法

布川 裕行 (山形大学)，
鈴木 通明 (山形県立長井高等学校)，板垣 信哉(宮城教育大学)

アウトプット・タスクとその結果から見た第二言語学習の効
果

⑤

自由

大

文法

横田 秀樹 (静岡文化芸術大学)

日本語母語話者による関係節
構文の習得

⑥

自由

その他

文法

高橋 俊章 (山口大学)

パス解析を用いた冠詞選択のプロセス・モデルに関する妥当
性の検討

⑦

自由

大

文法

富田
学)

Effects of Form-Focused
Instruction on L2 Learners’
Development of Complexity,
Accuracy, and Fluency

第 1 日目（8 月 22 日）
区分

①

②

③

自由

自由

自由

対象

大

大

その他

第 9 室（1162）

恭代 (トロント大

①9：30

領域

発表者

語彙

折田 充 (熊本大学)，村里 泰昭 (熊本大学)，小林 景 (統計数理研究所)，相澤 一美 (東京電機大学)，神本 忠光 (熊本学園大学)，吉井 誠(熊本県立大学)，Richard
S. Lavin（熊本県立大学）

語彙

語彙

赤松
学)

信彦 (同志社大板垣 信哉 (宮城教育大学)，伊藤 諒 (岩手県九戸村立九戸中学校)②10：00③10：30
発表題目

英語心内辞書の変容を目指した単語学習プログラムの効果

学習環境が心的辞書に与える影響について―機能語の意味
ネットワーク構造―

英単語学習の文脈に関する実証的研究 ―リスト形式か文脈
形式か―Swain のアウトプット仮説によれば、ディクトグロスやテキスト再生のような産出タスクによって第二言語学習者は言語の問題に気づき、続くインプットにおいてその問題への注意が喚起される。しかしながら、どのようなアウトプット・タスクが効果的に後続するインプットの中で気づきを高めるのかについては、これまでにほとんどなされていない。本研究では、物語文のナレーション・タスクと２度のリコー
ル・テストを行い、第二言語学習の効果について考察した。参加者は高校２年生 71 名で、5，000 語レベルまでの語彙サイズ測定テストにより、上位群と下位群の２群に分けた。第一日目には物語文の日本語を英語に直すタスクを行い、次いで、英文の物語文を読み、簡単な計算問題を解き、直後のリコール・テストを行った。第二日目に遅延のリコール・テストを行った。それらを単語、文法の面から分析した。
分析結果を第二言語習得研究の観点から考察する。
日本語と英語の関係節構文の形態的な違いから、日本語母語話者が英語の関係節構文を習得するには、いくつかの段階を経ることが指摘されている。英語の関係節構文には wh/R 演算子の移動が関わっており、日本語母語話者はその生成プロセスを習得する必要がある。その際に、再叙代名詞を含む関係節や which that を含む関係節といった非文法的な文を許容する段階がある（大場 2005，p.3）。本研究の目的は、
このような先行研究を踏まえ、新たに wh/R 演算子の着地点にも注目し、日本語母語話者による英語関係節習得の難易傾向を再検証することである。これらの結果にもとづき、第二言語の CP 領域に関連する要素の習得難易度について議論する。
これまでの研究では、冠詞選択をどのような過程（プロセス）で行っているのかを調査したものは極めて少ない。Swan と Lindstromberg のモデルを比較すると冠詞選択の過程には大きな差がある。個人的に行った小さな調査の結果では、例えば、Have you seen ( ) panda before in real
life? という問題において、指示対象物が一般的なものを指していると考えると同時に、指示対象物が特定のものを指しているとも考える学習者が高い割合で存在することがわかった。Swan のプロセス・モデルに従えば、学習者は無冠詞を選択するはずであり、また、Lindstrombergのプロセス・モデルでは定冠詞を選択するはずだが、実際にはそうなっていない。今回の研究では、小規模な調査データを対象にしてパス解析を行い、学習者の冠詞選択のプロセスモデルの妥当性について検討する。
Most research that examines the effects of form-focused instruction on second language (L2) learning (Norris & Ortega，2000; Spada & Tomita，2010)
have analyzed learners’ performance in terms of linguistic accuracy. There is little research that has analyzed L2 learning from a more multidimensional
perspective，for example，by examining complexity，accuracy，and fluency (Larsen-Freeman，2006; Norris & Ortega，2009; Verspoor，deBot，& Lowie，
2011). The purpose of this study is to examine the effects of form-focused instruction on second language learning，specifically oral production abilities，in terms of complexity，accuracy，and fluency. Six intermediate-level adult ESL learners were selected as case study participants from a larger study. Threeof them were from a control group，and three were from an instructional treatment group that received four hours of form-focused instruction on the
English passive structure. The participants’ use of the passive structure on an oral production task was analyzed in terms of complexity，accuracy，and
fluency at the pretest，immediate posttest，and delayed posttest. The L2 development of individual learners was examined over time，and comparisons weremade between groups using a crisp-set qualitative comparative analysis method (Rihoux，De Meur，2009; Rihoux & Ragin，2009). The results are
discussed in relation to instructed SLA，complexity，accuracy，and fluency research and the multidimensional nature of L2 development.

④13：30⑤14：00⑥14：30⑦15：00
発表要旨

本発表は、日本人英語学習者の英語心内辞書の変容を意図した学習プログラム Word Cluster Master Program (WCMP) の効果を報告する。
WCMP は、WordNet に基づき抽出した基本英語動詞、及びそれと意味的に関連する５語が構成する単語クラスター（合計 32 個）の習得を目的とする。パソコン上で取り組み、各ユニット４つのクラスターを学習し８週間で終了する。効果検証のために、語彙サイズ約 4700 語の２群（実験群 30 名及び対照群 30 名。
「CALL 応用」で学ぶ国立大学２年生）を設けた。実験群には、通常の CALL 学習と並行して WCMPの学習を課した。
「事前」及び「事後」における英単語仕分け課題の解析結果から、実験群では有意な差異（変容）が検出されたが、対照群では検出されなかった。WCMP の効果が確認でき、心内辞書の変容を目指した集中型学習の意義が明らかとなった。
本研究は、英語圏での生活経験の有無、および、その長さが、日本人英語学習者の機能語の意味ネットワーク構造に与える影響について考察した。英語圏滞在期間が 3 ヶ月未満の日本人大学生 38 名、1 年以上 11 年以下の日本人大学生 25 名、英語母語話者のアメリカ人大学生 37
名が本研究に参加した。研究対象語は多義性の高い機能語、前置詞 at，in，on であった。研究参加者は、前置詞ごとに、空間的意味、時間的意味、抽象的意味を表す前置詞を含む 18 文の英文を前置詞の意味に従って分類した。収集したデータを多次元尺度法及びクラスター分析
を用いて分析した結果、英語圏滞在期間の有無が日本人英語学習者の機能語の意味ネットワーク構造に質的相違をもたらしていることが示唆された。
英単語学習の議論は多岐にわたっているが、本研究は、リスト形式（目標英単語と日本語訳の対）と文脈形式（文脈に基づく目標英単語の意味推測）の指導方法の比較研究である。語彙指導方法として、リスト形式での指導と文章・文脈での推測を促す指導が一般的である。しかし、リスト形式と文脈形式のそれぞれの学習効果を実証的に比較検討した研究は少ない。本研究は、日本人英語学習者に対する英単語指導として、リスト形式と文脈形式での指導をどのように組合せることが効果的であるかを提言することを目的とする。

④

自由

高

指導法

竹内 春樹 (近畿大学工業高等専門学校)

包括的メソッド―言語習得理論と教育での実践―

The Effect of Learner Age on theInterpretation of the Nonverbal
Behaviors of Teachers and Other
Students in Identifying Questionsin the L2 Classroom

英語教職科目に関する内容中
心授業に対する認識―L2 学習
動機づけに関連して―

⑤

自由

その他

指導法

神谷 信廣 (群馬県立女
子大学)

⑥

自由

大

指導法

宮迫
学)

靖静 (福岡教育大

⑦

自由

大

指導法

井上
学)

聡 (環太平洋大

第 1 日目（8 月 22 日）
区分

対象

第 10 室（1234）
領域

①9：30
発表者

森本

俊 (常磐大学)

指導法

多田
院)

豪 (筑波大学大学

指導法

東郷 多津 (京都ノート
ルダム女子大学)

①

自由

その他

指導法

②

自由

大

③

事例

大

コミュニケーションと文法の融合―書いて覚えることの効
果検証―②10：00③10：30

発表題目

英語教員の基本語力及びその指導についての意識調査

単語はペアで覚えるべきか―
既知語との意味的関連性に焦点を当てて―

新しい知識創造力を育む大学
英語の授業

英語教授法としての包括的メソッドを提唱する。言語習得理論として、ビッグバン仮説を提案。言語体験あるいは知識がある一定量に達す
ると、要するに臨界点に達すると、言語世界におけるビッグバンが起こり、学習の自動化が始まる。ビッグバン仮説の派生仮説であるシン
クロナイズ仮説では、言語習得は、他者からの発話に対し反応する能力である言語処理能力と、言語処理を繰り返す間に発音、単語、文法、談話についての知識を集積する言語記憶能力が同期をとることで起こると解釈する。学習到達目標として、英字新聞の読解やプレゼンテー
ション活動などを想定する。通常の授業では、英文を対話文に変換してのペア学習、シャドーイング、文章の概要構造の把握、英単語について英語により定義すること、文法については例文作成などの活動を行う。この教授法は実践的な方法であり、教師も、学生も対処が容易な方法と思われ、その実践報告を行う。
This study investigated how learners’ ages affect their interpretation of the nonverbal behaviors (NVBs) of teachers and other students in distinguishing
between questions and statements in the L2 classroom. After watching 48 short video clips without sound in which three L2 teachers asked a question or
made a statement with or without gesture，36 elementary school pupils and 30 university students judged whether they thought the teachers asked aquestion or made a statement along with their reasons. The findings show that，regardless of learners’ ages，L2 teacher’s gestures were found to help
learners better identify questions. Furthermore，the six major types of NVBs used for judgments most frequently were identical across the two age groups
regardless of the accuracy of their judgments. However，many of the assumptions they used for judgments were a double-edged sword; in other words，
wrong judgments as many as or oftentimes more than right judgments were made applying the same assumptions. The effect of age was evidenced in thatthe university students were able to use a larger number of NVBs for right judgments，and better distinguish questions and statements without linguistic
information than the elementary school pupils. Although anecdotal evidence，it is the learners’ (L2) classroom experience that seems to be playing the
major role in yielding this difference. The study indicates that adult L2 learners are better able than children to incorporate and interpret NVBs of teachers
as well as other students quantitatively and qualitatively.
英語教職科目に関する内容重視授業（CBI）に対する大学生（n = 70）の認識に関する調査（宮迫，審査中）では、CBI による英語教職科目に対する認識（効果的・好意的・英語使用因子）は、何れも内容理解に影響を受け、英語能力にも部分的に影響をされることが示された。
また、この CBI による英語教職科目に対する認識には、L2 動機づけ自己システムの観点では、理想自己・英語学習に対する態度が関与する
ことが示された（Miyasako， under review）。本発表では、前調査と同内容の CBI による英語教職科目の参加者を加え（n = 129）
、CBI による英語教職科目に対する認識から再分析する。また、L2 動機づけ自己システムにより、参加者の L2 学習動機づけを調査し、CBI による英語教職科目に対する認識・L2 学習動機づけが、内容理解・英語能力・進路希望にどのように影響を受けるか分析する。
現在、「文法はコミュニケーションを支える基礎である」（文科省，2008）との考え方が一般的であるが、教育現場における融合は必ずしも進んでいるわけではなく、双方の長所を折衷した指導法（Spiro， 2013）の考案は急務である。そこで筆者は、習熟度の低い大学初年次生
30 人を対象として、半期にわたって、会話中心の授業に音読と筆写から成る暗唱活動を組み込んだ指導をおこなった。全 15 回の授業を経て、読み書きを通して覚えるという作業へのネガティヴな感覚が緩和されるとともに、学習者の自己効力感や（友人や教師との）関係性に改善の跡が見られた。また、言語や文化への興味・関心といった統合的動機づけが高い水準で保たれたまま、内発的動機、とりわけ授業への意欲・関心が高められることとなった。今後の英語教育の方向性を探るうえで有用な知見が得られたと言える。

④13：30⑤14：00⑥14：30⑦15：00
発表要旨

本研究の目的は、英語の基本語力及びその指導について、現場の教員がどのような意識をもっているのかを調査し、より効果的な指導の在り方を探究することである。本調査では、高等学校及び大学の英語教員を対象とし、基本動詞及び前置詞について、それらを身につけることの重要性や、実際の授業においてどのように指導が行われているかについてアンケートを実施した。分析の結果、多くの教員は基本語力の重要性を認識しつつも、文法項目や教科書本文における新出語の指導などに授業時間の多くを割かなければならない状況にあり、基本語に焦点をあてた指導が十分行われていない傾向が示された。また、基本語を授業でどのように扱うべきかについて自信が無いという傾向が明らかになった。本発表では、調査結果を踏まえ、なぜ基本語力を身につけることが大切なのか、その意味をどのように捉え、授業で展開することができるかについて議論を行いたい。
本研究では、意味的に関連する既知語の提示が、未知語の学習に与える影響を検証した。先行研究では、関連語を同時に提示した場合、相反する影響が観察されている：（１）関連する未知語どうしの記憶が干渉し、学習が阻害される、（２）未知語と既知の類義語をペアで学習した場合、未知語の学習が促される。実験では、大学生が関連する未知語―既知語のペア、未知語のみを学習する条件を設けた。また、関連の種類（対義語：rise-plummet、同類語：rabbit-porcupine）と関連度の高低の観点から、４種類の既知語と未知語のペアを設定した。学習後には、英語の語形から日本語の意味を想起させる課題を直後と遅延で行った。分析の結果、既知語提示の語彙学習に対する効果及び、その効果に対して関連の種類と強さが与える影響に関する示唆が得られた。本発表では、以上の結果から得られた語彙指導への教育的示唆についても議論する。
急速に進むグローバル社会のなか、最終教育機関である大学では、専門知識の習得だけが求められるわけではない。大学受験を勝ち抜いた
学習者ほど、知識習得を得意とする傾向が強いが、知識基盤社会においては、これまで習得してきた基礎学力と専門知識をつなぎ、さらにそれらを活かす力としての社会人基礎力の習得が求められている。共通教育の英語授業においても、グローバルを目指す中で、社会人基礎力育成を意識した、新しい知識創造につながる授業設計が求められるであろう。本発表では、共通教育枠で提供される 50 名弱の英語授業における、新しい知識生成を育む取り組みを紹介する。授業には協同学習を組み入れ、学生は、リーディング教材で扱った題材をもとに、広く意見交換を行ったうえで、最終的に題材に関わる自分の意見として英作文にまとめる。学生のアンケートは概ね好評で、大学らしい授業、
意見の対立は苦しいが将来役に立つ授業などがある。

④

自由

高

指導法

佐藤 和彦 (仙台高専名
取キャンパス)

主語と述語について―英作文指導を中心に―

⑤

自由

高

指導法

武田 淳 (仙台高等専門学校)

高専における反転授業の実践
報告―YouTube とガジェットで展開するアクティブ・ラーニン
グ―

⑥

事例

大

指導法

福田 慎司 (福岡大学)

発信型英語授業におけるマラ
ラ・ユスフザイのスピーチを利
用した指導

⑦

自由

大

指導法

田中
学)

リフレクティブな英語教師の語りに見られる様々な「私」

第 1 日目（8 月 22 日）
区分

対象

第 11 室（1236）領域

真由美 (信州大

①9：30
発表者

②10：00③10：30

発表題目

①

自由

その他

言語習得

佐藤 臨太郎 (奈良教育大学)

Exploration into the effects ofrecast types on advanced-level
Japanese learners’ noticing

②

自由

大

言語習得

松村 昌紀 (名城大学)

学習者による対話的第二言語使用のタスク遂行時間内にお
ける変化

③

自由

大

言語習得

石川 正子 (城西大学)，
鈴木 渉 (宮城教育大学)

文法習得における筆記ランゲージングの効果

主語・述語の関係の習得困難性が指摘されることがあるが、そもそも主語・述語関係の指導が英語教育の中でどれほど行われているのだろうか。本発表ではいくつか問題点を指摘してその指導法を考察してみたい。佐藤(1999)では、学習者が何を利用して学習を進めるのかを考慮して指導していくことの重要性を指摘し、日本語の知識もその中のひとつであると論じている。また、佐藤(2005)では、日本語の知識の積極的な活用を論じている。主語・述語関係も学習者の日本語の意識的・無意識的知識を大いに利用すべき分野ではないだろうか。現在利用している検定教科書では中学校の復習として五文型を取り上げ、主語の訳として「は」と「が」を示している。これでは学習者を混乱させるばかりで主語・述語関係の理解などほど遠いのではないだろうか。英作文指導において主語は決めるものであるということを提案し、この問題を考察してみたい。
筆者は平成 26 年４月に反転授業を導入し、現在に至る。高等専門学校（高専）では学年進行とともに各専門学科の授業数が楔形に増加し、それに反比例して英語や国語などの文科系一般科目のコマ数は減少する。少しでも教育効果を上げるべく導入したのが反転授業であった。
当初は予習用動画の作成と公開に手間取り、筆者の興味関心の対象も資料の作成方法に集中していたが、実際に運用を始めてすぐに、反転授業の要は教室での対面授業にあることに気付いた。予習用動画で基礎を理解した（はずの）学習者を対象に、対面授業をどのように展開すれば充分な教育効果が期待できるか。筆者は CALL システムと LMS を活用することで対応できたと考えている。発表では、いわゆる
e-Learning やアクティブ・ラーニングの負の側面についても私見を述べたい。
大学生が英語での発信力を身につけるにはどのような授業が効果的であろうか。また、学生が英語でスピーチをできるように指導する場合、何を教えればいいのであろうか。本発表では学生が英語を使用して自分の意思を的確に相手に伝えることができるようにする試みとして、
ノンネイティブスピーカーのスピーチとしても評価の高いマララ・ユスフザイ（2014 年ノーベル平和賞受賞者）のスピーチを利用した指導について実践を通した提言を行う。授業では、まずマララのスピーチを分析し、彼女が利用している修辞技法やスピーチのスタイルについての特徴を明らかにする。その後、学生達に自分がスピーチをする上で効果的であると思う部分を使ってスピーチを作成させ、パワーポイ
ントを利用した英語での発表をさせる。これらの実践を通して見えてきたマララのスピーチを利用した発信型英語授業の指導の有効性や課題を明らかにする。
英語教育の研究領域には、探究的実践（Exploratory Practice）やアクション・リサーチのように、実践家としての教師が自分自身の信念や行動、目の前に起こる現象の認識や、その認識の振り返りを行うことで、事態や課題を探究する取り組みがある。このような実践や研究の報
告では、実践する教師による自分自身についての「語り」が行われる。つまり、教師である「私」が「私」について語るのである。報告書の中では、探究的な取り組み全体を俯瞰してまとめている時の「私」や、一つ一つの実践について振り返った時のジャーナルの中の「私」など、探究の過程における様々な「私」の声が登場する。本研究では、探究的実践やアクション・リサーチの報告書における「私」に関する記述を例示しながら、その特徴を文学研究やライフヒストリー研究における「語り」の概念と関連させて議論する。

④13：30⑤14：00⑥14：30⑦15：00
発表要旨

It has been argued that learners have to notice the corrective intention of recasts by attending to the linguistic problems in their initial utterances，whichmeans that when learners notice the gap between their erroneous utterance and the recast learning can occur (Schmidt，1990). This study examined theeffectiveness of recasts on advanced-level Japanese learners’ noticing according to recast features，by conducting stimulated recall interviews. The effects
of recasts were investigated in terms of error types (i.e.，grammatical，lexical or phonological)，degree of change (i.e.，one change vs. more than one
change)，and length (i.e.，short recasts with less than six morphemes vs. long recasts with more than five morphemes). Three Japanese university students
engaged in a picture description and a semi-structured interview，during which they received recasts to their erroneous utterances. Following stimulated
recall interviews，the participants’ noticing of recasts was measured and analyzed. Their verbal reports revealed that recasts to lexical errors were noticed
most，followed by grammatical and phonological recasts. No difference was discerned concerning the number of changes or recast length. Qualitative data
implied crucial roles of explicit knowledge in noticing recasts. Suggestions and pedagogical implications will be discussed in the presentation.
対話型のタスクに従事する学習者の言語使用に見られる特徴、およびその言語発達上の意義は古くから研究されてきた。近年では、習得過程において表出の異なる側面がそれぞれどのような発達の軌跡を辿るか、そしてそれらが互いにどのように関与し合うかという側面にも関心が持たれている。発表では、対話における学習者の言語使用が長期的な発達の時間軸上だけでなく、対話の開始から終了までという短い時間尺度の上でも変化する可能性、およびその様相がタスクのタイプによって異なる可能性について、日本人英語学習者から収集した対話
データの分析をもとに検討し、その結果から導かれる理論的、実践的示唆について述べる。
ランゲージング（languaging）、つまり、学習者が自らの言語使用を振り返る際に話したり（口頭ランゲージング）、書いたり（筆記ランゲー
ジング）することが第二言語学習を促進することが最近の研究で明らかとなっている（Swain， 2006， 2011）。これまでの研究は口頭ラン
ゲージングに関するもので、筆記版はほぼ手つかずである。そこで本研究では、筆記ランゲージングの学習効果を日本人大学生対象に事前テスト・処遇・事後テストのパラダイムで検証した。仮定法過去に関する文法説明を読んだ後、ランゲージング有群は説明について振り返りながら書き（筆記ランゲージング）、比較群はこの間文法説明を書き写す活動を行った。直後テストにおいてランゲージング有群の得点が比較群よりも高かったことは、筆記ランゲージングの学習効果を示唆している。本発表では今後の研究の方向性や教育実践への可能性についても言及したい。

本研究の目的は、日本人英語学習者が英語関係節を産出した際に、被修飾語や関係節内の表現に、有生性の影響が見られるかを明らかにすることである。これまでの関係節に関わる習得研究では、統語的な要因の影響を考慮した分析が多く、意味的な要因のひとつである有生性について十分に考慮された研究は多いとは言えない。本研究では、英語によるライティングの技法を学ぶ授業内で得られた作文データから、関係節を含んだ文を抽出して被修飾語や関係節内に含まれる表現の有生性の影響の有無について分析を行った。結果として、多くの学習者
が、被修飾語として有生名詞を産出する傾向が見られたこと、さらに、ある特定の有生名詞（例：people）や無生名詞（例：thing）を被修飾語として関係節を産出していることが分かった。当日の発表では、関係節の指導に関わる教育的示唆についても論じる。
今井（2010）は、母語によって言語カテゴリーの境界線が異なり、このことが母語話者の意識的な「認知」だけでなく無意識的な「知覚」にも影響を及ぼしていると主張している。石崎（2015）では、コネクショニストモデルを応用したシミュレーションによって、このような言語カテゴリーの境界線を再現した。特に、今井（2010）で明確にされていないバイリンガル独自の言語カテゴリーの境界線についてもシ
ミュレーションによって再現できた。本研究では、バイリンガルのシミュレーションを、日本語あるいは英語でシミュレーションを実施した後のユニット間の結合強度（および各ユニットの閾値）を初期値としたネットワーク上で実施することによって、第二言語習得を想定した言語カテゴリーの境界線について検証を行った。その結果、いずれの母語の場合も第二言語学習者の言語カテゴリーの境界線は、バイリ
ンガルのものとは異なることが明らかになった。
本研究の目的は、言語的マルチコンピテンス (Linguistic Multi-competence) の観点からわが国の英語教育のあり方を再考することである。
1990 年代初頭に提唱されたこの言語能力観は、今や欧米を中心に SLA 研究をはじめバイリンガル教育や応用言語学など様々な分野に影響を与えている。例えば、欠陥のある者というニュアンスを与えてしまう L２学習者を避け L２ユーザという用語を用いることが今や言語教
育界では常識になりつつある。しかし、わが国に目を転じればその学術的重要性や教育的意義についてはまだ知られていないのが実情であろう。本発表ではこの言語能力観の根幹を成す３つの考え方（母語話者信仰との決別、L2 と L1 の交互作用、認知の変容）を概観し、実証研究をもとに L2 ユーザの言語能力と認知の特徴を探る。そして言語的マルチコンピテンスがわが国の英語教育に与える示唆を論じる。

④

自由

大

言語習
得・スピー
キング

阪上 辰也 (広島大学)

英語関係節の産出に関わる有
生性の影響

⑤

自由

その他

言語習
得・スピー
キング

石崎 貴士 (山形大学)

第二言語学習者の言語カテゴ
リーにおける境界線―コネク
ショニストモデルを応用したシミュレーション―

⑥

自由

その他

言語習
得・スピー
キング

村端 五郎 (宮崎大学)，
村端 佳子 (宮崎大学)

言語的マルチコンピテンスと
わが国の英語教育

言語習
得・スピー
キング

山下 純一 (函館工業高等専門学校)，志村 昭暢
(北海道教育大学)，萬谷隆一 (北海道教育大学)，
横山 吉樹 (北海道教育大学)，臼田 悦之 (函館工業高等専門学校)，竹内典彦 (北海道情報大学)，
中村 洋 (寿都町寿都中学校)，河上 昌志 (札幌市立北野台中学校)，照山
秀一 (石狩市立聚富小中学校)

小学校・中学校・高等学校の英語教科書・教材のタスク性から見たコミュニケーション活動の比較

現在の学習指導要領において、小学校・中学校・高等学校共にコミュニケーション能力の育成が目標とされているが、教材レベルでコミュ
ニケーション活動はどのように連続しているのであろうか。本発表では、小学校外国語活動・中学校英語授業・高等学校英語授業で行われている活動、特にコミュニケーション活動についての特徴と違いを明らかにするために、小学校外国語活動で主に使用されている Hi，friends!
と中学校英語の教科書及び高等学校英語教科書について、臼田他(2009)で行った教科書のタスク性分析を用いた研究結果を中心に比較を試みた。結果は小学校教材の方が中学校教科書のコミュニケーション活動よりもタスク性が高い傾向が見られたが、コミュニケーション活動
自体がそれほど多くないことが示された。高等学校の場合は教科書によりコミュニケーション活動の量に大きな差が見られ、タスク性にもばらつきが見られることが示された。

②10：00④13：30⑦

自由中

第 1 日目（8 月 22 日）
区分

対象

第 12 室（1242）
領域

①9：30
発表者

①

自由

その他

ライティング沢谷 佑輔 (旭川工業高等専門学校)，鈴木 智己(旭川工業高等専門学校)

②

自由

大

ライティング

丹藤
学)

③

自由

大

ライティング

佐野 愛子 (北海道文教大学)

永也 (青森公立大③10：30

発表題目

英語ライティングにおける結束性と評価の関係性

自己調整学習方略の指導がラ
イティング不安に与える影響

Pre-Writing におけるTranslanguaging の有効性

⑤14：00⑥14：30⑦15：00
発表要旨

近年、英語ライティングにおいては、情報発信力の育成のために、より意味内容を重視した指導への転換が求められている。この目的を達成するためには、「論理の一貫性(coherence)」と「結束性(cohesion)」によって説明される「意味的にまとまりのある」文章を書けるようにすることが重要である。本研究は、日本人英語学習者（高等専門学校生）の書いたプロダクトの「論理の一貫性」や「結束性」の２つの要素と評価との関係性を調査するための予備調査であり、Halliday and Hassan (1976)や Coh-Metrix の指標を基に分析したプロダクトの結束性がどのように評価全体に寄与しているのか考察する。
本研究では自己調整学習方略の指導が日本人大学生のライティング不安に与える影響について検証した。調査に使用したライティング不安アンケートは Daly & Miller (1975) の Writing Apprehension Test と Cheng (2004) の Second Language Writing Anxiety Inventory を援用して作成した。またライティング不安に対処する自己調整学習方略アンケートは、Zimmerman (1989)や Pintrich et al. (1993) 及び伊藤・神藤 (2003) の自己調整学習方略を援用して作成した。自己調整学習方略の指導は 5 回のライティング活動の中で行った。データはライティング活動の前後で上記アンケートを実施して収集した。分析の結果、自己調整学習方略の指導は、ライティング不安を軽減することが示唆された。
文章を書くという作業には大きく分けて pre-writing，writing，revising の 3 つのステージがあるとされているが、日本の英語教育における作文指導では指導のフォーカスは後ろ二つのステージにあり、pre-writing に焦点を当てたものは多くない。しかし、文章を書くことに対して苦手意識を持っている学習者には、この書く前の段階の指導は極めて重要である。加えて、第二言語で書く指導をする場合、書き手の母語をどのように封じ込めるのか、あるいは積極的に活用するのかという教育的選択が教師の側には生じる。本研究では、Garcia and Wei (2014) のtranslanguaging のコンセプトに依拠しながら、pre-writing の段階において、言語資源すべてを積極的に活用することがプロダクトとしての作
文にどのような影響を与えるのか、大学における講義内での実践をもとに検証する。

自由

大

ライティング

馬場
学)

⑤

自由

大

ライティング山下 美朋 (関西大学大学院)

英日対照のエッセイライティ
ング授業における論理指導 ―4 つの分析的枠組みを使った指導と今後の課題―⑥

事例

大

ライティング麻生
学)

ピア・レスポンスを促進するセンテンス・コンバイニング練習

⑦

事例

中

ライティング藤永 史尚 (早稲田実業
学校)

第 1 日目（8 月 22 日）
区分

①

②

③

自由

自由

自由

対象

大

高

高

第 13 室（1243）
領域

千秋 (帝京科学大

スローラーナーへのジャーナ
ル・ライティング指導―英語力の変化とアンケート調査結果からの考察―④

雄治 (長崎県立大

①9：30
発表者

リーディング

千葉 克裕 (文教大学)

リーディング

野呂 忠司 (愛知学院大学)，村尾 玲美 (名古屋大学)，伊佐地 恒久 (岐阜聖徳学園大学)，石川純子 (豊田工業高等専門学校) ，種村 俊介 (金城学院大学)，山中 純子(愛知学院大学)，吉川
りさ (名古屋大学大学
院・日本学術振興会特別研究員)

リーディング勝藤 和子 (国立高専機構阿南高専)

英語授業における書く活動としての文章要約―中学生を対象とした実践事例―②10：00③10：30

英語学習者にとって、英語を書くことは最も難しい活動の 1 つである。特にスローラーナーの場合、「何をどのように書いたらいいのかわからない」「文法や語彙がわからない」などの問題に直面し、実際に英文を書かせても、1～2 行しか書けない、という例も多く見受けられる。
発表者は、2014 年度に、ジャーナル・ライティングを前期は宿題として、後期は授業内で課した。さらに、指導前後での英語力の変化およびジャーナル・ライティングに関するアンケート調査を行っている。本研究では、アンケート調査の結果をもとに、ジャーナル・ライティ
ングは学習者が英語を書くことに対しての動機づけとなるかどうか、また、そのためにはどのような環境下で指導を行うべきか、また、指導前後の英語力の変化とアンケート結果にはどのような関連性があるのか、分析を行った結果を報告する。
（本研究は JSPS 科研費 26370640の助成を受けたものである。）
Kaplan(1966)以降、対照修辞学研究は広く行われ、その中で日本人英語学習者の書く英作文の論理的な問題が指摘されてきた。しかし、いま
だに大学の英作文指導は文法や語彙を中心としており、論理や修辞的側面にまで適切な指導が行われることは少ない。本発表では、まずテクストの論理構造や修辞的特徴を分析するために発表者が考案した「4 つの分析的枠組み 」について説明する。続いて、その授業への応用
効果を検証するために、大学学部生に実施したライティング指導について詳述する。この授業では学生に英日対照エッセイを書かせているが、産出されるテクストの論理構造や修辞的特徴を、英文と和文を対比させながら明示的に指導することで、英文のみならず和文の質も変化していくという現象が観察されている。本発表では、その変化のプロセスを具体的に例示しながら、今後のライティング指導の在り方についても提言をしたい。
ピア・レスポンス活動において、ピアからのフィードバックをもらっても、必ずしも英作文の書き直しの際に英作文の質が向上しているわ
けではない。その原因として、読み手側のフィードバックが曖昧、稚拙、不正確であることなど、また書き手側の書き直しに成功するだけの英語力が不足していることなどの両面が考えられる。これまでピア・レスポンス活動には事前指導が必要であることや実際に事前指導の効果があることについてわかっているが、本発表では、ピア・レスポンスのより具体的な事前指導として、センテンス・コンバイニング練習を取り入れ、読み手側から与えるフィードバックの変容と書き手側の英作文の質の変容を調査した結果を報告する。そしてセンテンス・
コンバイニング練習がピア・レスポンス活動の事前指導の一つとして、その精度を高めることができるか否かについて考察を加える。
本発表は、教科書本文の内容理解指導を中心に展開する授業のなかで行うアウトプット活動の一つとして、本文内容の要約を英語で書く活動に焦点を当てる。具体的には、(1)要約活動を見越した教材研究の観点と方法、(2)内容理解指導におけるリスニング、リーディング活動の展開、(3)要約英文の作成指導、(4)生徒が作成した英文へのフィードバックおよび評価方法について、中学 2 年生を対象にした実践事例を参照しながら検討する。合わせて、活動を通して見られた生徒の変化や実践上の課題から、このような要約活動をより良く行う方法について示唆を得る。

④13：30⑤14：00⑥14：30⑦15：00

発表題目

発表要旨

多読学習の効果と成功要因：
CASEC スコア及び継続学習者のリフレクションによる分析

本研究は被験者（ｎ=27）の 2014 年前期の多読学習の効果を CASEC スコアにより分析し、さらにその後 6 ヶ月以上多読学習を継続した学
習者の英語力と成功要因を考察するものである。被験者の平均多読語数(多読期間 4～6 ヶ月)は 132，263 語（最小 7，845 語 最大 548，486
語 ）であり、多読開始前と後の CASEC スコアを対応のある t-検定により分析した結果、リーディングセクション（平均 25.593， SD=39.669，
p=.002)だけではなく、リスニングセクション (平均 19.630， SD=35.196， p=.008) も有意な上昇を見せた。本発表ではその要因を考察すると共に、その後 6 ヶ月以上継続して多読を続けている学習者を追跡調査し、CASEC スコア、文章によるリフレクションの分析及びインタビ
ューからその成果と継続の成功要因を検証する。

音読と黙読－どちらがテキストを理解しやすいか－

初見のテキストを理解する前に音読させると批判されることが多い。これは「音読は内容理解を妨げる（羽鳥，1977；天満，1989）」という見解があるためである。これに反して、英語母語話者の研究では音読の方が黙読のよりも理解が高い（Swalm，1972）という結果が多くでている。最近の Jeon (2012)の韓国の学生を被験者とする研究では、音読の方が黙読よりも理解度が高かった。本研究では、音読と黙読のどちらが読んだテキストの理解度が高いかを明らかにする。研究課題(RQ)は以下の通りである。RQ1:音読速度（WPM）と黙読速度（WPM）
は読んだテキストの理解と関係があるか。RQ2：音読速度、音読流暢性（ポーズ・抑揚）、音読の正確さ（誤読数）のうち、どれがテキスト
理解と関係が深いか。高専生と大学生約 150 名に対し、PC 上に音読用と黙読用の各々３テキストを提示し、音読・黙読させた後、質問をした。

伸びる学生はどのような学習
ストラテジーを用いるか―ス
トラテジーに関する自由記述
式アンケートから―高専生を対象に週 1 回の速読指導を中心にした英語の授業を 2 年間（90 分×60 回）実施した。指導には、難易度が徐々に上がる 150～300
語の速読教材を用い、併せて、2 年目からはシャドウイングの指導も行なった。また、1 年目と 2 年目には集団基準準拠テストを実施し、リスニング、リーディング、ライティングの伸びを総合的に評価した。この集団基準準拠テストの結果から、「伸び」の結果を基に上位 20 人を抽出し、速読教材の結果から、WPM、得点、リーディング効率の推移を分析し、指導終了時に自由記述式のアンケートで、学習ストラテ
ジーや速読とシャドウイングに関する意識に関する調査を行った。結果から、伸びる学生は、「計画する」「モニタリングする」メタ認知ス
トラテジー、「日常的に英語を楽しむ」社会・情意ストラテジーや「推測する」「名詞と動詞に注目する」などの認知ストラテジーを活用していることが分かった。

④

自由

大

リーディング

卯城 祐司 (筑波大学)，
森 好紳 (筑波大学大学
院・日本学術振興会特別研究員)，細田 雅也 (筑波大学大学院・日本学術振興会特別研究員)，田中
菜採 (筑波大学大学院・
日本学術振興会特別研究員)，Dowse Eleanor Sophie(筑波大学大学院)，多田
豪 (筑波大学大学院)，中
川 弘明 (筑波大学大学
院)

英語学習者の物語文理解はどのように維持されるのか― 一
貫性の修復ストラテジーの検証 ―因果関係の理解はテキストからの学習につながるか―テキストの結束性を観点として―

⑤

自由

大

リーディング細田 雅也 (筑波大学大学院生・日本学術振興会
特別研究員)⑥

自由大リーディング中川 弘明 (筑波大学大学院)

主張の対立するテキストの読解における理解の統合―学習者の理解におけるバランスを
中心に―

⑦

自由

大

リーディング森 好紳 (筑波大学大学
院)

説明文読解における上位・下位の情報に基づく要点の活性化―プライミング効果を用いた
検証―

第 1 日目（8 月 22 日）
区分

①

②

事例

自由

対象

大

大

第 14 室（1244）
領域

①9：30
発表者

リーディング夏苅学)

佐宜 (高崎経済大

リーディング

杉浦 正利 (名古屋大学)，梁 志鋭 (東京女学館大学)，山下 淳子 (名古屋大学)②10：00③10：30

発表題目

大学初級英語学習者が多読学習の効果を得るために多読による読解プロセスの処理効率化について―視線計測による研究―

本研究は、英語学習者がどのように物語文理解の一貫性を維持するのかを検証した。読み手の理解に矛盾が生じる場合、読解後のテキスト
記憶に理解の一貫性を修復するストラテジーが反映される可能性がある：（１） 矛盾する情報を統合して一貫性の構築を試みる、（２）理解
内容を修正する。実験では、大学生・院生 48 名が人物の特徴（コーヒー／コーラが好き）と行動（コーヒーを注文）が一致／不一致となる
物語文を読解し、筆記再生課題に取り組んだ。不一致条件では学習者の理解に矛盾が生じる場面を再現し、理解の一貫性が修復されるかを検証した。その結果、一致条件より不一致条件で特徴と行動が多く再生され、学習者が矛盾情報の統合を試みたことが分かった。また不一致条件では、矛盾を解決するため、学習者が物語文の理解内容を修正した例（コーヒー⇒コーラを注文）も見られた。本発表では、上記結果から得られた読解指導への示唆についても議論する。

テキストからの学習とは、読んだことを使って問題を解決したり、別文脈のイベントを説明したりできることを意味する。本研究は、英語学習者によるテキストからの学習が、テキスト情報どうしを因果的に関連させて理解すること（因果的一貫性の構築）とどのように関わっているかを、テキストの結束性（概念や関係がどの程度はっきりしているか）を観点として検証した。実験では、日本人大学生・大学院生
が結束性の高い/低い説明文を読解し、構築された因果的一貫性の精緻さを測る因果質問課題（無重力空間にいると心臓が小さくなるのはな
ぜか）と、テキストからの学習成果を測る問題解決課題（水分量の変化に敏感でない場合心臓の大きさが宇宙でも変わらないのはなぜか）に取り組んだ。分析の結果、テキスト学習に対する因果的一貫性の貢献度合いと，テキスト結束性との関わりが示された。本発表ではこの結果を考察し、読解指導に対する示唆について議論する。
複数のテキストを読む場合、各テキストに述べられる内容に加え、テキスト間の情報を統合して理解することが必要となる。本研究では、英語学習者が主張の対立する 2 つのテキスト内容を統合し、それぞれの主張をどの程度バランスよく理解できるのかを検証した。実験では、
日本人大学生・大学院生があるトピックに対して肯定派／否定派の主張を述べるテキストを読解し、筆記再生課題を含む複数の課題に取り組んだ。さらに、テキスト間の情報統合を検証するため、協力者は読解内容に対する自身の意見を報告した。トピック内容の理解に対する、各テキストの主張と学習者自身の意見による影響を統計的に分析した結果、各テキストの主張のバランスと学習者自身の意見との関係性、読解した内容への記憶の傾向が示された。このことから、主張が対立するテキストの読解において、学習者が経験する困難性と、それに対する読解指導についての示唆が得られた。
本研究では、英語学習者の説明文読解において、どのように要点が活性化されるのかをプライミング効果を用いて検証した。先行研究では２つの要点理解プロセスが想定されている：（１）文章全体を要約する上位の要点を各パラグラフの要点の理解に当てはめる、（２）詳細情報を統合する。実験では、大学生・院生 53 名が各説明文の読解後にいずれかの条件の刺激文（上位：説明文全体の要点／下位：詳細情報／
統制：本文に明示されていない情報）を提示され、後続する目標語（パラグラフの要点）に対する再認課題に取り組んだ。分析の結果、正反応率は上位、下位、統制の条件順に高くなる傾向が見られたが（上位＞下位＞統制）、刺激文の種類による正反応時間の差は見られなかった。上記の結果から読解直後において、英語学習者が特に上位の情報に基づいて要点を活性化していたが、素早い正再認を促進するほど強い活性化ではなかった可能性が示唆された。

④13：30⑤14：00⑥14：30⑦15：00
発表要旨

英語多読学習（Extensive reading）に関する研究が進み、日本においても高校、大学などで幅広く導入されている。多読の効果は、リーディ
ング速度の向上をはじめ、語彙や文法力から英語に対する前向きな姿勢の獲得まで多岐にわたる。一方で、多読を通して期待される学習効果を得るためには、適切なレベルの本の選択、一定以上の語数を超えた継続的活動など、いくつかの条件を満たす必要があることも報告されている。この実践報告は、英語を上達させたいという希望は高いが、英語学習に苦手意識を持つ False beginner レベルの大学１年生を対象にしたものである。授業外の課題として多読活動を課した場合、期待する学習効果を得るためにどのような指導が効果を生むか、また多読用教材のレベル１であっても難しいと感じる学生や抵抗感を持つ学生に対して、どのように楽しみのために英語を読むことを推奨できるか議論する。
多読活動が外国語の読解に与える効果は、これまで多くの研究で実証されてきているが、それが読み手の読解行動にどのような影響を与えるかについては、実証的な研究は少ない。本研究では、視線計測装置を用いて英語学習者の読解プロセスを観察することにより、多読活動
が読解行動に与える影響を分析した。実験では、12 人の日本人大学生を対象に、授業時間外に Graded Readers の中から好きなものを週一冊読み、簡単なブックレポートを提出するという多読活動を約３カ月行った。その間に読んだ総語数は平均約 12 万語であった。その結果、英文読解時の視線計測データで、学習者の読解速度が上がる（平均 111 語から 125 語に上昇した）とともに、平均注視回数が減ったことが確認された。この実験結果により、約３カ月という短期にもかかわらず、多読活動が読解プロセスにおける言語情報処理の効率化に繋がることが確認されたといえる。

③

自由

大

リーディング三木 浩平 (関西学院大
学大学院)

日本人英語学習者の文理解における文脈処理と語彙処理の関係性について―同綴異義語の処理データに基づく英語母
語話者との
比較研
究―

④

自由

その他

リーディン
グ・言語政策

今村 一博 (神戸市立工業高等専門学校)

自由記述式回答用紙を用いた
英語多読の研究

⑤

事例

高

リーディン
グ・言語政策石橋 俊 (佐賀県立小城高等学校)

電子黒板とプレゼンテーショ
ンを通した Reading 活動－７人の侍の挑戦－

木村 雪乃 (筑波大学大学院・日本学術振興会特別研究員)

英文内の暗示情報は学習者の心的表象に反映されるか―テーマ推論と 4 つの推論の比較から―

青田 庄真 (東京大学大学院)

小学校英語の必修化以前における実施率拡大要因―教員調
査の 2 次分析を通して―

⑥

自由

大

リーディン
グ・言語政策

⑦

自由

その他

リーディン
グ・言語政策第 1 日目（8 月 22 日）
区分

対象

ポスター発表（11 号館ロビー）
領域

①

自由

小

学習方略

②

事例

中

語彙

発表者

コアタイム：①～④
発表題目

森 康成 (徳島大学大学
院)

英災学習の提案

長崎学)

タブレットを活用した中学生向け単語学習支援システム「これ単アプリ」の開発

政浩 (高知工科大

本研究では、同じ綴りで複数の意味を持つとされる英語の同綴異義語（例：bank[銀行][土手]）を使用して、日本人英語学習者が文理解において文脈の処理と語彙の処理をどのように行っているのかを英語母語話者と比較する形で検証した。調査は心理学実験ソフト SuperLab を用いたパソコンによる行動実験であった。実験における課題は自己ペース読み課題(Self-paced Reading)と単語の意味関連性判断を合わせた複合課題であった。実験の結果として、概して日本人英語学習者は文脈の処理が英語母語話者に比べて遅く、特に同綴異義語の持つ複数の意味
に対する親密度に偏りがある場合には文脈が同綴異義語の処理に影響しにくいことが示唆された。一方で同綴異義語の持つ複数の意味に対して同程度に親密である場合はある程度の文脈の影響が観察された。結論として日本人英語学習者の文脈処理の弱さ、語彙の処理の優位性が示唆された。

量的研究だけでは調査できない面を、質的要素の強い研究によって、補完することが望ましいと考えられる。本研究では、高専生 119 名を対象に、課外で多読指導を約 10 か月間実施した。その後、英語多読に対する自分の取り組みを振り返り、どのような効果が得られたか、今後どのように取り組んでいきたいか等に関して自由記述式回答を求める調査を実施した。結果として、量的研究では調査しにくい、多読に対する態度・動機づけの移り変わり、これまでの多読に関する量的研究では調査されていない点、指導に関する提案等も多く見られた。また多読の効果で、「単語力が向上した」とする記述も見られたが、「覚えたけれども忘れていた単語をまた覚えることができた」、「見てすぐに意味を思い出せなかった単語の意味を、すぐに思い出せるようになった」という具体的記述もあった。テキストマイニングソフト (KH
Coder)を援用して、調査を補完した。
佐賀県の教育において２つの柱が存在する。一つ目は、全公立高校への学習用パソコンの導入である。電子黒板と生徒のタブレット PC を連動させながらの学習である。２つ目は、英語教育向上プロジェクト「７人の侍」（仮称）である。佐賀県の英語教育をより良いものにすべく、英語科７人の教諭で研究・実践するプロジェクトである。私は、その一人として、ICT を利活用し、かつ生徒の活動を中心とした授業展開を通して、生徒をいかにして自律学習者として育成していくかを考えて実戦した。音読・図式化・要約・コミュニケーション活動（主にプレゼンテーション）を基本として、生徒の成長を考察した。結果と考察には、外部の英語試験の偏差値、生徒からのアンケート結果を用いた。英語表現活動の積極的な参加に関しては、様相観察と、タスク活動等での自己評価と相互評価を用いた。
読解を通して構築されるテキストの心的表象の豊かさは、暗示された情報を読み手がどれだけ推論できるかに依存する。本研究では、物語
文内のテーマ（テキスト全体を通して伝えられる教訓）の明示性を操作し、日本人英語学習者の推論生成を検証した。具体的には、(1) 学
習者は暗示されたテーマを推論できるのか、(2) テーマ推論の生成しやすさは他の推論とどのように異なるか、を明らかにすることを目的とした。大学生がテーマ明示／暗示条件でテキストを読解した後、日本語で提示される明示文／推論文（テーマ、目標、行動、感情、状態）／不適合文について、妥当性判断課題を行った。結果から、英文読解におけるテーマ推論の生成が確認されたが、明示的なテーマの方が暗示的なテーマよりも読み手の心的表象に反映されやすいことが示された。また、テーマ推論の生成しやすさは、目標・行動推論と感情・状態推論の中間に位置する可能性が示唆された。
本研究の目的は、小学校における英語教育の実施率が「外国語活動」設置以前に上昇した要因を明らかにすることである。1998 年の小学校
学習指導要領において「総合的な学習の時間」が設置され、その一環として「国際理解」が明記された。ここから、小学校において「外国語会話等」として事実上の英語教育を実施することが可能となった。さらに、2008 年の学習指導要領から事実上の必修化がなされた際には、既に全国のほぼ全ての小学校において英語教育が実施されていたとされている。Benesse 教育研究開発センター編（2007）の調査では、2006
年時点で英語教育を実施している小学校のうち、約 3 割が 1999 年以前から英語教育を実施していたこと、及び他の学校におけるその後の開始時期が明らかになった。本研究では、この調査データの 2 次分析を行ない、学校によって異なる実施のタイミングに影響する要因は何であるかを明らかにする。

前半 13：20～14：15，⑤～⑦

後半 14：20～15：15
発表要旨

筆者は、これまで本学会において数回英語教科書の中の災害や防災について発表してきた（2003，2005，2011）。東日本大震災以降、学校に於いても地域に於いても防災教育が注目され、避難訓練や様々な実践が行われている。一般の認識では、教科の中では社会科や理科で防災学習が行われるのではないかと考えられている。本研究では、学校で防災教育がどのように行われているのかを調査し、問題点を探った。
小学校では様々な教科で災害や防災について取り上げられているなかで、英語の中でほとんど取り上げられていないという実態が判明した。
筆者は防災と教科学習をつなぎ効果的な学習をすることを研究している。英語を本物状況の中で学習するとよく学習できると言われているが、ここで提案する「英災学習」では防災学習でそのような状況を作り出し英語を学習できると考える。
中学生向けに、タブレットを活用し単語学習を支援するシステムとして「これ単アプリ」の開発を行った。本アプリの特徴は、中学 1 年生
から 3 年生までに学習が必須と考えられる 1200 語をマスターするために、語彙習得理論だけでなく、自己調整学習、ゲーミフィケーションなどを応用した。具体的には、一斉授業での学習、授業内外での個人および友達との学習モードがあり、多様な練習によって、多角的に単語学習を進めていけるように配慮した。生徒の自己調整学習を促すために、学習進捗が学習開始と終了時に確認でき、学習モードを自分で選択できるようになっている。自分で覚えた単語を使った対戦やビンゴなどの複数人で挑戦するモードも用意されている。教員による本アプリの形成的評価では、生徒の語彙習得の効果について概ね肯定的な結果となった.

③

自由

大

語彙

宮本 祥子 (土佐リハビ
リテーションカレッジ)，
五百蔵 高浩 (高知県立大学)

コロケーションからみた理学療法英語の特徴④

自由

大スピーキング茅野 潤一郎 (新潟県立大学)，峯島 道夫 (新潟医療福祉大学)

即興的な会話で日本人英語学
習者はどのようにターンを維
持するか

⑤

自由

大

ライティング

三浦 寛子 (北海道科学大学)

英語学習と国語学習に共通点はあるのか―ライティングと語学学習アンケートからわか
ること―

⑥

事例

高

教員

山本 真理 (賢明女子学
院中学・高等学校)

ティーチング・ジャーナルの読
者の存在

江原
学)

小学校教員を目指す大学生の英語指導力養成講座―短期集
中講座受講後の学生の変容と講座の可能性―⑦自由大第 2 日目（8 月 23 日）
区分

⑧

⑨

事例

自由

対象

大

大

小学校英語

第 1 室（1131）
領域

智子 (環太平洋大

⑧9：30
発表者

⑨10：00⑩10：30
発表題目

指導法

階戸 陽太 (北陸大学)

TOEIC 対策の授業に協同学習を取り入れた実践―４学年合同クラスで―

指導法

藤森 敦之 (静岡大学)，
山根 典子 (ブリティッシュ・コロンビア大学) ，吉村 紀子 (静岡県立大学)

Effects of explicit instruction of
focus marking in L2 English

コロケーションの学習は、単独の語の学習を文脈中での語の理解に繋げるため大変重要である。ESP 教育では卒後の業務に直結させた語彙指導の観点から、単語レベルでもコロケーションレベルでも、専門分野のテクストで特徴的に出現する語を分析し、結果に基づき指導が行われることが望ましい。ESP 語彙の研究では 2000 年代中頃より語彙リストの作成に留まらず、コロケーションの分析が見られるようになったが、分析項目は限定的である。本発表者は理学療法とリハビリテーション分野の学術論文が対象の「学術論文コーパス (総語数 397，874
語)」と、理学療法概論書の本文テクストが対象の「PT 教科書コーパス (総語数 546，666 語)」の 2 種のコーパスを独自に構築した。本研
究では N-gram と MI スコアを援用したコロケーションの分析結果を報告する。これより ESP 語彙指導及び教材開発に繋がる分析手法の可能性を提案したい。
本研究では、即興的場面における口頭英語に特有の現象に関する一連の研究の一環として、日本人 EFL 学習者がどのように言葉をつなぎ、自己の発話を修正しつつ、発話の一貫性を維持するか調査した。分析には、学習者話し言葉コーパスの LINDSEI を用いた。11 のサブコーパ
スのうち、日本人サブコーパスと、日本と同様に東洋文化圏、漢字圏に属し、EFL 環境下にある中国人サブコーパスが選択され、英語圏での滞在期間が半年未満の学習者データが対象とされた。分析の観点は、時間かせぎ(gaining time)という音声言語現象に含まれる(1)フィラー
出現数、(2)認知的談話標識、(3)サイレントポーズ、(4) 繰り返しと発話修正である。本発表では両サブコーパスを比較した結果について報告し、日本人英語学習者の即興的発話の特徴を考察する。
新入生を対象に実施したプレスメントテストの結果により、英語の上位クラスに該当する学生を研究対象とした。日本語での課題は自己紹介文であり、英語の課題は自己紹介と大学１年間を終えて思い出に残っていることについてである。また、日本語と英語の学習方法に関す
るアンケート調査も実施した。それらの結果から、以下のことがわかった。①漢字テストの取り組みと英単語テストの勉強の仕方から判断して、日本語の勉強方法と英語の勉強方法や試験に対する意欲は、ある程度似通っている。②日本語の語彙数と英単語数を比較した結果、母語で決められた課題に対して決められた時間内で書くことを苦手とする学生は、英語でも苦手であることがわかった。この結果は、t 検定でも有意であると言えることが証明された。③日本語での自己紹介文の文字数について、普段から本を読んでいる学生と読まない学生とで比較してみたところ、語数に有意差はなかった。
ティーチング・ジャーナルを中心にリフレクティブ・プラクティスを始めて 12 年目を迎えた。1 つのクラスを決め、週２～３回ジャーナルを書く。ジャーナルには教室でのできごとを記録する。最初は大学院での課題であり、メンターという読者がいた。書くことが習慣になるまでは、定期的な読者は刺激であり、書く理由となる。大学院を修了し、書く義務がなくなったとき継続が難しくなったが、再び始めると記録は生活の一部となり、自分自身という読者がいることに気づいた。自分自身には嘘はつけない。考えを率直に表現し、多くの発見を得、教室の外でも影響が現れた。リフレクションで得た観察力や辛抱強さは日常生活でも生かされた。現在は同僚という読者がいる。口頭で語り合うのと異なる共感を得られることもある。読者がいることでジャーナルがどのように変化するかについて話し合いたい。
2020 年度の小学校外国語活動の「教科化」と「早期開始」の全面実施に向け、全国の教員養成大学では対応する講座の新設が急がれている。
その中で強化講座、または通常カリキュラムの変更が間に合わない場合の中継ぎとして、短期集中講座が開講される例が多い。小学校教員を目指す大学生の英語力・英語指導力は短期講座でも育成できるのか。講座期間中の省察記録及びその後の追跡調査を通し、大学生の学びの内容が、どのように醸成され、変容したのかを分析・考察した。講座期間においては実用英語検定問題を援用した英語力テストの得点に
2 要因分散分析を行った。また事前・事後アンケートおよび各日の省察シートの記述に対し形態素解析および共起ネットワークの作成を行
い、各語の出現頻度を測定した。また講座受講後、約 1 年の間に教育実習を経験した受講生達に個別インタビューを通し講座の効果や自身の課題に関して聞き取りを行い、質的に分析した。

⑪11：00⑫11：30⑬13：00
発表要旨

本発表は、TOEIC 対策を目的とした 4 学年合同のクラス編成を行った大学での授業で、協同学習を導入した実践について報告をする。また、半期分の学生の振り返りを分析し、学生の声から授業の効果と課題について提示することを目的とする。発表者はこれまで自身の担当する授業で、学生同士の学び合いを目指した、各自が役割を担うグループ活動を行う協同学習を取り入れてきた。今年度より勤務先が変わった
が、協同学習を継続している。この協同学習を経験したことのない学生のリフレクションを分析することで、授業の効果と課題を探る。同時に、4 学年合同の形式での授業の効果と課題についても探る。最初の本格的な授業では、「新鮮だった」「たくさんディスカッションをできてたのしかった」「みんなで考えることができるので良いと思った」など、肯定的な意見が多かった。発表では、具体的な授業内容を提示し、毎回のリフレクションの分析結果を報告する。
This study investigates how prosody instruction can help Japanese EFL learners acquire the focus marking of L2 English. The interplay of focus andprosody is a challenging area of L2 acquisition because the manifestation of new information focus differs from one language to another. While foci aremarked prosodically in English，those in Japanese are marked morphologically (Kuno 1973) and prosodically (Pierrehumbert & Beckman 1988).
Moreover，English foci are flexible in placement whereas Japanese foci are rigidly aligned to the left-edge of the sentence (Venditti et al. 2008). Given
these L1-L2 discrepancies，a question arises regarding the effectiveness of explicit prosodic education for Japanese college students learning EFL in theclassroom. To address this question，we conducted an experiment. Ten Japanese college EFL learners at A2 level (CEFR) (average TOEIC score 418.5)
participated in the experiment. They explicitly received feedback on their own prosody，learning where to place prosodic stress in the sentence during
eight instruction sessions. They took a pre-test and a post-test where they were recorded reading the answers to questions. At the pre-test，only four out of
30 tokens (13.3%) employed the appropriate placement of the highest pitch on the focused element in the production task even though the learners
correctly identified the focused element and perceived where the highest pitch was placed in the structure. At the post-test，the appropriate response rate
improved to 73.3%. These results indicate that the explicit instruction of prosodic focus marking is effective in L2 English. Further implications of thisstudy will be discussed at the presentation.

⑩

自由

高

指導法

木内 美穂 (蒲田女子高等学校)，清田 洋一 (明星大学)

自律的な学習の継続を支援す
る言語学習ポートフォリオの
取り組み

⑪

自由

大

指導法

中川 浩 (東海大学)

Utilization of the Sheltered
Instruction Observation Protocol(SIOP) Model in the Japanese
ELL Classroom

小中連携のためのリテラシー
活動の効果―中学校教師のイ
ンタビュー分析から―特別支援の視点を取り入れた
英語化の授業の考察―授業のユニバーサル化を目指して―

⑫

自由

中

指導法

山本 長紀 (木更津工業
高等専門学校)，太田 洋(東京家政大学)，本田
勝久 (千葉大学)，町村貴子 (文教大学)

⑬

自由

中

指導法

中村 洋 (北海道寿都町
立寿都中学校)，山下 純
一 (函館工業高等専門学
校)

第 2 日目（8 月 23 日）
区分

対象

第 2 室（1132）
領域

⑧9：30
発表者

⑧

自由

大

評価・テスト杉田学)

由仁 (明治学院大

⑨

自由

高

評価・テスト木幡学)

隆宏 (工学院大⑩

事例

高評価・テスト

高田 智子 (明海大学)⑨10：00⑩10：30
発表題目

タスクに基づくライティング
テスト自動評価採点システム
における客観的評価指標の検討

大学入試自由作文問題の受験者個人の準備学習への影響

学習到達目標を活用したライティング指導―内省記述に見る自律意識の変容―

自律的な学習の継続を支援するツールとしての言語学習ポートフォリオ、MY LEARNING MATE（以下、MLM）の開発とその取り組みに関する発表である。MLM の一番の目的は、学習者の英語学習への意識を変え、意欲を向上させることにある。具体的には、自分の英語学習へのニーズとそれに沿った自律的な言語学習という観点から、自分の学習目標を確認し、取り組んだ成果を自己評価する。そして、その成果を再度自分のニーズに照らし合わせる。この一連の流れによって、自分に適した英語学習サイクルの確立を目指している。今回は、MLMを活用した高等学校での１年間の実践の結果を報告する。特に、この実践を通じて、英語学習に対して苦手意識など学習意欲が低かった学
習者の意識や態度がどのように変化したのかまた、その変化に結びついたと思われるポートフォリオに連動した具体的な指導例の紹介を中心に発表を行う。
Since 1995，in order to better serve teachers’ need to organize and instruct in effective ways，many ESL and ELL specialists and researchers haveresearched the Sheltered Instruction Observation Protocol (SIOP) Model. The SIOP model is research-based and field-tested，and is used to describe those
instructional practices that help ELL teachers make content concept more accessible for ELLs. In addition，this model combines philosophies andstrategies that recognize the difficulties faced by second language learners. The purpose of the SIOP model detailed in this presentation is to examine the 8components of the theoretical instructional model within the SIOP model，which are believed to be critical to the novice teacher for developing
content-based lessons and measuring teaching effectiveness in English language learning environments in Japan. The model includes 10 features that
promote acquisition of both subject area content and the target language. The presenter will describe an instructional framework to help teachers scaffold
content and language learning，and suggest specific steps in implementing the 8 components and complementing those with additional resources. The
presenter will also examine the model’s strengths and weaknesses，and provide the details and examples with own experience，which guide language andcontent teachers to effectively develop significant instructions of English language learners.
小学校外国語活動で音に慣れた生徒が、中学校でつまずくことの一つが音と文字の繋がりである。そこで東京都 A 区の小中連携校の中学校と共同して、効果的な小中連携のために帯活動として中学校１年生に１年間、音と文字のつながりを学ぶためのリテラシー活動を考え、実践した。実践中は定期的に授業見学と研究協議を行い、活動の改善を図った。本発表では、その効果を１年間実践後の３月に行った担当教
師への半構造化インタビューから明らかにする。インタビューは文字起こしをした後、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ（M-GTA）の手順に従って分析を行った。その結果、実践前と実践後では、教師の指導観が「教授中心」から「学び中心」と変わったこと、生徒、特にスローラーナーの授業への取り組みに変化があった、という導入の効果が明らかになった。一方、教科書の進度などカリキュラ
ムの見直し、教師の指導力、などの課題も明らかになった。
文部科学省の調査結果によると、通常学級の中にも、広汎性発達障がいや LD などを抱えた児童・生徒が、診断の有無に関わらず６％ほどいることが明らかとなっている。そのような生徒たちは、なんらかの困り感を持っており、それに気付かれないまま、特段の支援を受けずに授業を受けていることも少なくはない。また、これまでの各種の調査結果から、英語の授業では、学年が進むにしたがい苦手意識をもつ生徒が多くなる傾向が指摘されている。このような状況を鑑み、発表者はこれまで「特別支援教育の視点を通常学級の授業に取り入れることは、すべての生徒にメリットはあってもデメリットはない」という仮説の元、実践や研究を行ってきた。本発表では、英語の授業で取り入れることが可能な特別支援教育の視点の中でも、特に、時間や金銭、物理的な要因のために一部の学校に限定されるのではなく、広く普遍的に取り入れることができるものについて考察していく。

⑪11：00⑫11：30⑬13：00⑭13：30
発表要旨

タスクに基づくライティングテスト (TBWT: Task-based writing test) に特化した「コンピューターによる自動評価採点システム」を構想する
ためには、構成概念である Accuracy，Communicability それぞれの評価規準 (評価の観点) に適合する言語的特徴数値化のための客観的評価
指標を設定することが最重要課題となる。そこで本研究では、1) 日本人英語学習者の自由英作文評価における統計指標 (特徴量) として妥当性が実証された言語的特徴の中から、TBWT の評価規準に適合する特徴量を抽出し、2) これらの特徴量とタスクの総合的評価との相関分
析によって客観的評価指標としての妥当性を検証し、3) 重回帰分析によって総合的評価を予測する回帰式を作成してその回帰式の有用性について検討を行った。
大学入試が高校の授業に影響を与えていることは明白であるが、日本の大学入試英語科目では、自由作文問題の出題が一部の大学独自試験に限られ、高校の授業では自由作文があまり扱われない傾向にある。そのため、大学入試の自由作文問題は高校の授業よりも受験者個人の準備学習へ影響を及ぼしていることが想定される。本研究は、大学入試自由作文問題が受験者個人にどのような準備学習を引き起こしているかについて明らかにすることを目的とした。大学新入生にアンケート調査を実施し、学校や塾以外での個人での自由作文問題対策の期間と方法について質問した。その結果、自由作文問題対策に費やされた期間は受験者によって様々だった。また、多くの受験者に過去問を解いて教師の添削を受ける対策が見られたが、他の準備学習は一部の受験者にのみ見られた。
文部科学省事業の拠点校における CAN-DO リスト活用の取り組みの一環として、「コミュニケーション英語Ｉ」の中でライティング指導を行った。CAN-DO リスト設定の目的の 1 つである「主体的に学習する態度・姿勢を生徒が身に付けること」に焦点をあて、「学習の見通し」「見通しを実現する活動」「振り返り」を含む指導を 4 回繰り返した。特徴は、能力記述文の曖昧性、抽象性を、高 1 の実態に即して具体的な指導方法、評価方法に変換し、生徒に内省の観点と方向性を与えたことである。(a)自己意識、(b)学習への意識、(c)言語への意識という自律の観点から、生徒の内省記述を分析したところ、(a)について小規模な本実践では目覚ましい効果は見られなかったが、(b)および(c)について意識の深まりを確認した。書く技能における効果も認められた。

⑪

自由

中

評価・テスト

村田 美和 (東京大学先端科学技術研究センター)

英語の読み書き困難に関わる認知特性の評価について

⑫

自由

高

評価・テスト

永末 温子 (福岡県立福岡高等学校)，長沼 君主(東海大学)

理解と思考を深める発問シナ
リオに基づく授業実践―教室
内英語評価尺度による検証―

⑬

⑭

自由

自由

高

評価・テス
ト・言語習得その他

評価・テス
ト・言語習得

第 2 日目（8 月 23 日）区分対象

渡辺 都子 (CEES 一般
財団法人進学基準研究機
構)，森野 勉 (（株）ベネッセコーポレーション)，根岸 雅史 (東京外国語大学)， 投野 由紀
夫 (東京外国語大学)

堀 正孝 (京都学園高等学校)

第 3 室（1133）
領域

⑧9：30
発表者

GTEC CBT と CEFR レベルとの関連づけ定性調査報告

英語４技能試験「GTEC CBT」の４技能スコアについて、CEFR レベルとの関連づけのための定性調査を実施しました。実施手順は CEFR マ
ニュアル（Manual for relating Language Examinations to the CEFR）の Standard Setting に基づき、また調査手法は受容技能を Bookmark Method、発表技能を Contrasting-Group Method としました。パネルは CEFR および英語の言語教育、教育測定に精通した研究者に担っていただき、事
前課題と複数回の集合形式ワークショップの結果、CEFR レベルに対応する基準を設定することができました。これらの基準は、CAN-DO
自己評価アンケートをもとに設定された基準と概ね近いものでしたが、一部異なる部分もありました。その調査結果を、調査の過程で直面した困難点や気づきとあわせて報告します。

意味は空間を伝わらない―「コンテイナー理論」に基づいて―先ず「意味は空間を伝わらない」ことを「コンテイナー理論」（1982 年以前に堀正孝が提唱）に基づいて原理的に明らかにする。更に、この原理に基づいて、（日本で生まれ育って日本語しか知らない日本人の子供に）限られた時間内に英語だけを使ってする英語の授業には無理があること、事前に和訳を配らなければ効果が低いこと、英語学習の真の壁は何なのか、単語集や英語学習書はどうあるべきか等を、日英を対照しながら、明らかにしたい。

⑨10：00⑩10：30
発表題目

⑧

自由

大

スピーキング

柳井 智彦 (大分大学)

ネイティブ型英文プラニング
は可能か―動詞先決と認知負荷に関する実験―⑨

事例

大スピーキング伊東 田恵 (豊田工業大学)，原 大介 (豊田工業大学)

プロジェクト活動を軸とした英語コミュニケーション力向
上への試み

⑩

事例

大

スピーキング沼田 剛史 (G-TELP 日
本事務局)

英会話レッスン e-Learning・ア
プリ「MyET」のご紹介―アジアで 140 万人が利用する理由―

スピーキング竹野 純一郎 (中国学園大学)，松田 雅子 (岡山県立大学)，南津 佳広(岡山県立大学)，ジュデ
ィス三上 (岡山県立大
学)

⑪

事例

大

中学校の通常学級で学習する生徒の中に、英語の読み書きに特異的な困難さを抱える生徒が潜在することが先行研究により明らかになっている。英語圏では、ディスレクシアとして広く認識されている。ディスレクシアの認知特性を評価するための課題は Woodcock-Johnson III
Diagnostic Reading Battery をはじめとし、複数の課題が存在するが、どの課題も、第二言語として英語を学ぶ日本人に、評価としてそのまま用いることはできない。また、日本人中学生の場合、成績の低さが、未学習な状態によるものなのか、あるいは認知特性によるものなのか、
そもそも英語の読み書きの学習を始めたばかり状況であるため、そこを判断することは慎重に行わなければならない。本研究では、英語の読み書きに特異的な困難さを抱える中学校生徒の認知特性の評価方法について検討した。
2013 年度からの新学習指導要領下では、高等学校での授業は英語を英語で教えることが原則とされている。本研究では、長沼・永末(2013)
で開発された「コミュニケーション英語 I」の教科書ベースの一連の Can-Do 尺度に基づいて、内容理解を促進するやり取りを想定した発問
シナリオに基づく実践研究を行った。発問でのやり取りをベースとしながら、テキストを教科書として理解するのではなく、内容を学ぶ視点から推論を促しつつ興味を呼び起こし、理解を深く掘り下げ、テーマについて考えながら理解することによる言語活動の高度化を試みた。
同時に足場を設け、生徒の発話を段階的に引き出すための Can-Do 尺度も活用し、自己効力を高める工夫を行った。本報告においては、実際の授業ビデオを利用して、発問シナリオに基づく授業の効果検証を行う。さらに、「教室内生徒英語評価尺度」(長沼他，2013)による効果検証の結果も報告する。

音声訓練とオリジナル・スピー
キングテストサイトの開発⑪11：00⑫11：30⑬13：00⑭13：30
発表要旨

本発表では、①学習者を訓練することによって、ネイティブのように動詞先決で英文のプラニングを行うこと(Hwang & Kaiser)が可能になるのかを実践的・実験的に検討すること、②認知負荷を変化させると、①のプラニング状況に異なった変化が生じるのかを実験的に検討する
こと、の 2 点を報告する。①については、Choe(2010)が実験目的で用いた技法（動詞を絵で示すタイミングを変化させる方法）を筆者の授業において訓練目的で活用した。その結果、英語力の上位群において、英語のネイティブと同様に動詞先決のプラニングパターン（動詞を最初に与えると、文生成時間が減少すること）が発現した。②については、動詞の時制に対応するという認知負荷を追加して、①と同様の実験を行った。結果は、予想に反して、様々な交互作用が生起した。これらの結果から、学習者にとっての「英文の組み立てやすさ」を探る。
急速な経済のグローバル化により、英語は「国際共通語」としてますますその重要性を増している。日本人の英語力の向上は危急の課題であり、特にコミュニケーション能力の育成は重要とされている。豊田工業大学では、英語コミュニケーション力を高めるための方策の一つとして、学内に英語を共通言語とする「International Communication Plaza（iPlaza）」を開設した。ここでは学生が主体となって行う実践的な
プロジェクト活動が常時稼動し、これらの活動に自主的に参加して一定要件を満たした学生にはポイントが付与され、一定数のポイントの取得は卒業要件にも課せられている。しかし「iPlaza は英語の好きな人・得意な人が集まる場」と認識されることも未だに多く、現在の課
題はアクセス数の増加である。本研究では開設以来 3 年間の利用者数と学生アンケートから、iPlaza の取組と今後の課題を議論する。
G-TELP 日本事務局は、教育機関向けでは日本初となる、台湾の LLabs 社が開発した英会話レッスンアプリ教材「MyET」を紹介する。
「MyET」
は、ネット上から流れるネイティブのお手本を聞き（リスニング）、次に実際に声を出して発話（スピーキング）。それを独自の発音自動評
価システムを使って「発音」
「ピッチ」
「リズム」
「強勢」をそれぞれスコアで評価。お手本の発音と自分の発音も単語ごとに聞き比べもでき、さらに間違っている発音が指摘され、アニメーションを使ってどのように発音すればよいか説明される。「MyET」は様々なコースがあり、
iPhone、iPad などでも受講できる。教員は一括での受講管理や課題提供が可能。台湾、中国では大学、高校での導入が進み、すでに 140 万人が受講している。本発表では、「MyET」のデモの他、他国での背景を含めた活用事例と先日行った日本の大学での実験事例を紹介する。
岡山県立大学では、今年度から独自の英語高度化プロジェクトを開始した。翻訳訓練による母語の運用力の涵養とスピーキング訓練と多読学習の３本の柱となっているが、本発表では、スピーキング力養成のための音声訓練とオリジナル・スピーキングテストの開発について報告する。音声訓練として、発音の教材を使って理論的な導入を行い、課外学習に e-learning『発音検定』を用いて、プロソディック感覚の定着をはかった。あわせて、独自のオンライン・スピーキング練習ソフトとテストを開発した。学生は、同サイトにアクセスし、スピーキン
グの練習を重ね、教員に送信する。教員はフィードバックを行なう。その後、テスト期間を設定し、スピーキングテストを実施した。トピックは CEFR の A1 と A2 を参考にして選び、採点は、ルーブリックの評価基準をもとに行った。目標を明示して行ったテストの結果について検証する。

⑫

自由

大スピーキング

石川
学)

⑬

自由

中

スピーキング山田 慶太 (名古屋大学
大学院)「オンラインテスト」を活用した中学生の発話の流暢さと正確さを測る英語指導の実践

スピーキング藤原 由美 (京都教育大学)，生馬 裕子 (大阪教育大学)，杉浦 香織 (立命館大学)，平井 愛 (神戸学院大学)，籔内 智(京都精華大学)

絵描写発話産出における繰り返しが文法的正確性に与える
影響

⑭

自由

大

第 2 日目（8 月 23 日）
区分

対象

第 4 室（1134）
領域

慎一郎 (神戸大

Learners’ Performance in L2
Receptive Skills Tests and Their
Speech Fluency: A Comparative
Study of Asian Learners ofEnglish with Different L1
Backgrounds⑧9：30⑨10：00⑩10：30

発表者

発表題目

⑧

事例

大

教員

滝沢 雄一 (金沢大学)

短期海外教育実習プログラム
における台湾人学生とのCo-teaching―英語科教員養成段
階にある学生の認知―

⑨

自由

大

教員

守田 智裕 (広島大学大学院)

英語教師志望者による「翻訳」と「英文和訳」―量的評価および翻訳経験者による二次観察
的記述―

⑩

自由

大

教員

中川
院)

複線径路・等至性アプローチを用いた言語教師認知変容プロセスの記述―ある実習生の事
例―

⑪

事例

その他

教員

小嶋 里佳 (センゲージ
ラーニング)，大谷 由布
子 (センゲージラーニング)

篤 (広島大学大学

グローバルな生徒はグローバ
ルな先生から―オンライン教員英語研修プログラムの可能性を明らかにする―

Many of traditional L2 proficiency tests such as TOEIC and TOEFL-PBT measure learners’ performance in listening and reading，which is based on theassumption that it should also represent their performance in speaking and writing. However，L2 teachers often find learners who perform well in thesereceptive skills tests but cannot speak enough in communication. This suggests that there may exist some substantial discrepancy between L2 learners’
receptive performance and their speech fluency (Housen et al.，2012). This gap may be explained by some affective factor. For，it is likely that learners feel
nervous in communication and therefore cannot speak enough，though they potentially have an ability to do so. In the current study，using the
ICNALE-Spoken (Ishikawa，2014)，a collection of Asian learners’ impromptu topic speeches，we analyzed the speeches of 95 Japanese，47 Indonesian，
60 Taiwanese，and 90 Korean learners，and examined the correlation between the number of words they utter in one-minute speeches，one of the mostreliable fluency indices (Segalowitz，2010)，and their scores in the TOEIC or TOEFL-PBT tests. We also investigated how the correlation changes whenlearners repeat the same speech，which we think helps learners feel less nervous. The data analysis showed that the correlation is generally weak (0.05 to0.22) and it tends to be lower in the second speeches than in the first speeches (0.29 to 0.14 in case of Japanese learners). The results suggest that learners’
performance in receptive skills tests does not necessarily estimate their speech fluency，and the gap cannot be explained by an affective factor.
本研究では流暢さを測るリスニングテスト（以下、L テスト）とスピーキングテスト（高島，2013，以下、S テスト）をセットとするオン
ラインテストを実施し発話の流暢さと正確さを向上させるテストの方法、指導の内容を明らかにする。内容①両テストでは与えられた場面（文法構造「現在形＆現在進行形」、「過去形＆現在完了形」）において適切な英文が正答となる、②L テストでは与えられた場面を見て選択肢を聞き適切なものを１つ選び、S テストでは PC 上の与えられた場面で適切な英文を考えて発話する、③結果を基に流暢さや正確さが不十分であった場面や文法構造等を分析し FonF 指導を行う、④テスト２を実施し１との差を分析する。結果としてテスト 1 から 2 へ、L テスト
では正答率 10%の向上、S テストでは 15%の向上が見られ、FonF 指導の１つとして取り組ませたタスク活動で使用を促した場面（文法構造）
において正答率が大きく向上した。
日本語を母語とする英語学習者が 3 回繰り返し発話したデータを正確性(accuracy)の観点から分析し、繰り返しが発話産出に与える影響を報告する。Morishita，et al. (2014)などで、発話を 3 回繰り返すことによって、流暢性や語彙的多様性などの側面が変化することが明らかとなっている。習熟度別に分析すると、流暢性では B1 レベルの学習者での１回目から 3 回目への変化が最も大きいことが、また語彙面では A2レベルの学習者での１回目から 3 回目への変化が最も大きいことが明らかとなっている。このように発話を繰り返すことによって流暢性や語彙的多様性が変化していることが分かっているが、正確性への変化があったのかを調査すべく、Morishita，et al. (2014)のデータを文法的正確性から再分析する。

⑪11：00⑫11：30⑬13：00⑭13：30
発表要旨

教員養成系の大学の中には、英語科の教員養成の一環として、通常の教育実習に加え、海外での教育実習を実施している大学・学部があり、その成果が報告されている。発表者の勤務大学では、希望する学生を対象に台湾師範大学へ２週間派遣し、講義聴講、授業観察、授業計画
作成、授業実践、事後検討、成果発表などを行う短期海外教育実習プログラムを実施している。一方、言語教師認知研究においては、養成段階の学生の教育実習に関連した認知を明らかにすることを目的とした研究も行われてきている。本発表では、短期海外教育実習プログラ
ムにおいて中学生を対象に実施された授業に見られる日本人学生の信念・知識、また台湾人学生との Co-teaching という指導形態による影響について記述することを目的とし、プログラムに参加した学生を対象にインタビューなどにより調査した結果を報告する。
「訳す」という行為を、英文を機械的に訳す「英文和訳」と発話者の心身を理解して言語外の意味を回復しながら訳す「翻訳」に区別する
際、英語教師志望者はどの程度「英文和訳」および「翻訳」ができるのか。本調査では、英語教育学専攻の学部生 2 名 (訳者) に協力を依頼し、中学校検定教科書に掲載された物語文に関して、(1)初学者のために原文に忠実な「英文和訳」、 (2) 上級学習者のために日本語として自然な「翻訳」を作成してもらい、それぞれの訳に関してこだわった点や難しいと思った点をインタビューで尋ねた。その後、訳文を翻
訳経験者に評価してもらい、協力者のインタビューデータを読んで、感想を述べてもらった。結果、訳者 2 名ともが自然さにこだわってい
たにも関わらず、翻訳経験者の目からは十分に自然ではないと判断される部分があることが分かった。本研究は、英語教員養成課程の内容に示唆を与えることを目指す。
近年、言語教師認知研究が盛んになりつつあるが、教師個人が教師の実践共同体のなかでどのように成長を遂げていくかは未だに明らかになっていない。本研究では、教職大学院の 2 年間に行われた 4 回の教育実習で、実習生が自らの言語教師認知を変容させるプロセスの解明を試みた。研究協力者は教職大学院に所属する 24 歳の男性で、データは半構造化インタビューや授業観察、ポートフォリオなど 9 種類を収集した。収集されたデータは複線径路・等至性アプローチを用いて質的に分析し、継時的な変化を図示した。分析の結果、研究協力者の言語教師認知の変容には、実習校・教職大学院の指導教員に加え、研究協力者の同期で、教員として勤務する友人や、教職大学院の友人などの影響が確認された。また、研究協力者とより親しい人からの意見は影響力が強く、同じ意見を複数回に渡って聞くことで影響力が増大することがわかった。
2020 年に向けて英語教育改革が進められており、文部科学省も教員の質の向上が要としている。22000 以上の小学校に英語を教えられる教員を配するには、教員養成及び現職教員の研修が急務である。しかし多忙を極める教員には対面式研修の活用は難しく、時間と場所を選べる研修が求められている。これを背景に、オンラインで受講できる教員研修プログラム ELTeach を今回紹介する。ELTeach は、①英語で教える上で必要な語学力、教え方が学習できるプログラム、②オンラインなので時間と場所を問わない、③ETS の開発した試験によって、研修の成果を可視化できる。昨年度八王子の現職教員 100 人及び教職課程の学生 70 人を対象に試験的採用を行ったところ、教員及び学生の教えることに対する自信が改善しただけでなく、教員の英語力に向上が見られた。今回の発表ではこの結果をもとに ELTeach の持つ可能性を明らかにする。

⑫

自由

中

教員

片桐 徳昭 (北海道教育大学)

Lexical Analyses of Translated
Middle School Non-native
Instructor Utterances

⑬

自由

高

教員

山口 高領 (早稲田大学)，浅見 道明 (筑波大学附属高等学校)

英語で授業を展開する授業力の枠組みを求めて―『言語教師のポートフォリオ』（J-POSTL）
を中心に―

教員

本田 勝久 (千葉大学)，
青山 拓実 (千葉大学大学院)，田所 貴大 (千葉大学大学院)，木田 祐資(千葉大学大学院)

海外教育実践を通した英語科
実習生の自己概念の変容―
SCAT 法による質的データ分析
―

⑭

事例

大

第 2 日目（8 月 23 日）
区分

対象

第 5 室（1141）
領域

⑧9：30

⑨10：00⑩10：30

発表者

発表題目

⑧

自由

高

文法

中住 幸治 (香川大学)高等学校英語教科書現・旧版間における英文法例文の比較に関する研究―使用語彙と文法事項の関連性―

⑨

自由

大

文法

川嶋 正士 (日本大学)「5 文型」の起源にみられる科
学性と保守性文法

田村 祐 (名古屋大学大学院)，福田 純也 (名古屋大学大学院/日本学術振興会特別研究員)，西村
嘉人 (名古屋大学大学院)，原田 結以 (名古屋大学大学院)，原 和久(名古屋大学大学院)，加藤 大幾 (名古屋大学大
学院)

⑩

⑪

自由

自由

大

中

文法

神谷 昇 (千葉大学)，西垣 知佳子 (千葉大学)，
小山 義徳 (千葉大学)

This study aims to examine classroom speeches by non-native instructors (NNIs) conducting English lessons in middle schools. The presenter
video-recorded five English lessons by five respective non-native English instructors in two middle schools attached to a national university of education.
The video recordings contained utterances in both Japanese (L1) and English (L2). The presenter transcribed the utterances bilingually，and examined theirspeeches from two perspectives，L2/L1 ratios and word frequencies. The ratio analysis found the NNIs used L2 approximately five to fifty-five percent of
the entire utterances. This suggests that the NNIs used L1 ninety-five to forty-five percent of their utterances. In the transcripts，the L2 utterances
contained over 7，000 spoken tokens. After the L1 utterances were manually translated into English (TL2) by the presenter，the number of TL2 tokens
tallied approximately 5，000. When compared with the actual L2 utterances，the TL2 revealed a relatively higher rate of the words in the primary 1，000
word band. When we consider the NNI feasibility to utter such TL2， the findings of this research might make it seem less challenging for NNIs to
conduct their lessons solely in L2. In the presentation，the presenter will display quantified data of the NNIs’ classroom speeches in L2 and L1 as well as
TL2.
教育問題研究会が開発した J-POSTL（2014）が想定する指導法は Communicative Language Teaching である。つまり、教室での使用言語は、
原則、学習言語（日本の場合は英語）が想定されている。従って、J-POSTL の記述文には、英語による授業の枠組みを構成する要素が包含されていると考えられる。本研究では、「英語で授業」に関する先行研究（例えば、英語教員教育研修会の委嘱研究報告書、2002；山森，2013，2014；佐藤，2015）や提案（例えば、『英語教育』Vol.61.No.1，2012）を踏まえながら、J-POSTL の記述文の中から上記枠組みの規準となるべき記述文を検討する。J-POSTL の記述文は 180 項目で構成され多岐にわたるので、今回は、5 技能（リーディング、リスニング、ライテ
ィング、スピーキング、インタラクション）に関する記述文に焦点を当てる。
千葉大学教育学部では、仮想的な教授訓練から実践的な教授活動へと移行する高次元の実習として海外教育実習を位置づけ、その有効性を検証している。本発表では、ウイーン海外教育実習に参加した学生の自己概念の変容(STCC)を可能自己の概念を用いて報告する。STCC は、
Kubanyiova (2012) において提唱された言語教師の概念変容(LTCC)モデルに起因し、本発表では英語科実習生が持つ ideal self，ought self，
feared self として概念化をしている。これらの構成概念を解釈するため、実習生へのインタビュー調査から得られたデータを SCAT 法によって分析した。SCAT は、構成概念を紡いでストーリーラインを図示し、そこから理論を解釈する分析手法である。これにより、実習生の将来像と自己概念を結びつけた可能自己を理論化し、実習生の変容と成長の軌跡を明らかにする。

⑪11：00⑫11：30⑬13：00⑭13：30
発表要旨

本研究の目的は、現行版・旧版高等学校英語検定教科書中の英文法例文に焦点を当て、(1)現旧版間・同科目教科書間で、使用語彙レベルに変化があるかどうか、(2)文法事項と使用語彙に何らかの関連性があるかどうか、について検討することにある。分析対象教科書は(a)コミュ
ニケーション英語Ⅰ・Ⅱと英語Ⅰ・Ⅱ(4 冊 1 組)、(b) 英語表現Ⅰ・Ⅱとライティング(3 冊 1 組)で、現行版の採択数・難易度バランス等を考
慮の上、(a)より 8 組、(b)より 5 組を調査対象とした。そこから英文法例文のみをデータベース化して比較・検討を行った。分析は主に JACET
8000 と AntConc を用いて行った。その結果、(1)現行学習指導要領で拡大された語数の影響は、例文レベルではそれほど大きく現れていない
こと、(2)比較における地理・地学など、文法事項に関連して使用される語彙にある程度の傾向があること、等が明らかとなった。
「5 文型」は 1958 年の中学校学習指導要領に記載されて以来、2009 年の高等学校学習指導要領改訂まで日本の英文法教育の中心であった。
しかしいつ、どのような経緯を経て誕生し、日本で普及したのか判然としない。本発表では「5 文型」の導入の際に問題とされるべきであった科学性に焦点を当てる。英国における「5 文型の祖形」は、科学文法と対極にある保守的な規範文法の中心的人物により提唱された。
日本で「5 文型」の普及に貢献したのは 1917 年に細江逸樹が刊行した『英文法汎論』であるとされている。この、日本で最初の包括的な科
学文法を目指した文法書は科学文法の祖であるとされる Sweet の影響を明記している。細江はなぜその中心に「文の公式」と命名した「5文型」をおいたのか。なぜ「5 文型」は本格的な言語科学の成果を取り入れたとされる 1958 年版指導要領で採択されたのか。英語教育史の見過ごされてきた側面を検証する。

Conceptual Plurality in Japanese
EFL Learners' Online Sentence
Processing: A Case of
Garden-path Sentences with
Reciprocal Verbs

The present study investigated how Japanese EFL learners processed plural noun phrases (NPs) (e.g.，the man and the woman/ the lovers). The previous
research which adopted anomaly detection of subject-verb number agreement have provided mixed results with regard to L2 learners' sensitivity to number
agreement (e.g.，Shibuya & Wakabayashi，2008; Tamura et al.，2014). However，only the fact that the learners did not respond to ungrammaticality cannot
fully reveal how the learners process the plural NPs because they might be able to assign plural feature to subject NP but failed to agree it to the following
verb. In addition，how conceptual plural information affects sentence processing (e.g.，Patson & Ferreira，2009) was ignored in the previous L2 research.
To fill this gap，the self-paced reading experiments applied garden-path effects paradigm with reciprocal verbs (e.g.，While the man and the woman kissed
the boys looked at them or While the lovers kissed the boys looked at them) were used in the study. If the plural NPs are correctly represented as plural，
no garden-path effect would be found because reciprocal verbs do not require its object if the subject is plural. The results of the present study found no
garden-path effects in the case of coordinated NPs，but in the case of definite plural NPs. This should be the evidence that the participants succeeded toprocess the coordinated NPs as plural，whereas they failed to assign plurality to the definite NPs.

中学校における文法項目の系統化の試み―文法学習表の作
成と DDL 学習教材への適応―

コミュニカティブ・アプローチが世界的に普及するなか、日本においてはコミュニケーション重視の授業がさかんになっている。それと同時に、英語の「流暢さ」は高まるが「正確さ」が育ちにくいという指摘がされるようにもなった。こうした背景を踏まえ発表者グループは、流暢さを重視する指導に正確さを育てる DDL（Data Driven Learning）を組み込み、中学生に指導を行い、その効果を確認してきた。しかし、DDL を通して行う文法指導が当該の授業で扱う言語材料のみに焦点をあてているために既習の文法項目との関連性が明確でなく、その結果、文法を体系的に理解することができないという問題点があった。この状況を改善するため、本発表では中学校で学習する文法の「項目間の相互関連性」と「全体像」を提示し、DDL を文法指導手法の一例として、どのようにワークシートを作成して実際の授業に反映させることができるかを検討する。

⑫

自由

大

文法

森下
学)

⑬

自由

大

文法

田中 美和子 (京都ノートルダム女子大学)，東郷多津 (京都ノートルダム
女子大学)

⑭

自由

大

第 2 日目（8 月 23 日）
区分

対象

文法

美和 (神戸学院大深澤 清治 (広島大学)，
鬼田 崇作 (広島大学)，
篠村 恭子 (広島大学大学院)，辰己 明子 (広島大学大学院)，山内 優佳( 広 島 大 学 大 学 院 )第 6 室（1142）
領域

⑧9：30
発表者

日本人英語学習者の wh 疑問文
運用能力－コミュニケーショ
ンタスクのための調査およびトレーニング―「3 つの中間表現」と「間違いから出発する」英文法教材

留学による英語の語用論的能力の発達―適切性判断の速さと正確さからの検討―⑨10：00⑩10：30
発表題目

⑧

事例

大

指導法・
その他

三宅 ひろ子 (昭和女子大学)

昭和女子大学におけるグローバル人材育成推進事業―英語力強化のための課外活動の取り組み事例―

⑨

自由

大

指導法・
その他

東條
学)

外国語教育における質的研究の動向と展望―主要国際誌に見られる研究手法の分析―

星加 真実 (東京学芸大
学大学院)

特別な支援を要する生徒に対応した英語指導力の涵養をめざして―中学校教員の実態調
査―

弘子 (順天堂大

⑩

自由

中

指導法・
その他

⑪

事例

大

指導法・
その他

田中 直子 (北星学園大
学短期大学部)

ホスピタリティと観光産業へのキャリア教育に活かす通訳
ガイド教育

⑫

自由

高

指導法・
その他

久山 慎也 (広島県立広島井口高等学校)

ディクトグロスが高校生のリスニング方略に与える影響について効果的な言語コミュニケーションは、質問と応答の連続によって行われるため、リアルタイムのコミュニケーションにおいては、即座に的確な疑問文を産出する能力が必要不可欠である。しかしながら、疑問文の構造は日本語と英語で大きく異なるため、日本人英語学習者にとっては、構文的な処理の負荷が極めて高いことが予想される。発表者はこれまで、文字または音声による平叙文・wh 疑問文の再生または（平叙文から wh 疑問文への）転換についての調査を行ってきた。その結果、初級レベルの日本人英語学習者は、wh 疑問文の統語構造についての知識が乏しいため運用に至らず、音声産出においては、リアルタイム処理により大きな困難を伴う傾向が示された（森下，2014 ほか）。
本発表では、6 回分の授業の中で、合計 114 文の平叙文・wh 疑問文の再生または転換を繰り返した結果およびそれに伴うトレーニング効果について報告する。
本発表では、英語ライティングの協調自律学習の授業開発（2007~2015 年)の中で、近年 3 年間における文法教材の変遷について述べる。その特徴は、「間違いから出発する」ことと「3 つの中間表現」の 2 つである。本研究の授業開発の対象は、英語を専攻としない大学 1 年生、習熟度は中~低位群、1 クラス 60 名の「英作文」2 クラスである。学習者は英文法に対する苦手意識が強い。しかし、「(文法知識は)前から知っているが、英作をする時には、その知識が活かせない」と言う。このような学習者を対象とする文法教材の開発において、「間違いから出発する」ことで、退屈させないアプローチをとっている。そして、文型を正しく選択する能力を養うため、日英対照言語学の観点から、ダレガードウスルーダレヲ のような形式の「3 つの中間表現」を採用している。このような、学習者の必要性に対応した文法教材作成について論じたい。
本研究の目的は、英語圏への留学によって英語の語用論的能力がどのように発達するのかを、依頼表現に対する適切性判断の速さと正確さの観点から明らかにすることである。調査対象者は、日本人英語学習者の大学 2 年生 22 名であり、2014 年 4 月から 8 月までの約 4 ヶ月間、
英国の大学へ留学した。語用論的能力の測定には、16 問からなる適切性判断課題を用いた。この課題では、コンピュータの画面に各場面の説明が現れた後、英語の対話文が提示される。調査協力者は、対話文の最後の文がその場面において適切か否かをできるだけ速く正確に判断するように求められた。同じ適切性判断課題を留学前（プレテスト）と留学からの帰国直前（ポストテスト）に実施し、2 つのテストにおける適切性判断の速さと正確さについて結果を比較した。その結果、留学により、英語の発話の語用論的な適切さに対する判断は概ね速くなり、判断の正確さも向上することが示された。

⑪11：00⑫11：30⑬13：00⑭13：30
発表要旨

昭和女子大学は 2012 年文部科学省の「グローバル人材育成推進事業」の公募に応募し、私立女子大学で唯一採択された。この事業では、語学力、コミュニケーション力を身につけるだけでなく自分たちの歴史や伝統に誇りをもち、他の文化や社会に生きる人を尊重し、協同して目標を達成する力を育てることを目的に掲げている。この目的を実現するために採択決定後直ちに全学横断的なグローバル人材育成プロジ
ェクト委員会を設置し、ボストンキャンパスを含むすべての部局が協力してこの事業を推進する体制を整えた。この委員会の下に全学的な語学教育の推進、留学生の受け入れ増大、協定校との提携の推進、多文化協働プロジェクトなどのワーキンググループ（WG）を設置し、それぞれ企画、実行にあたっている（事業報告書， 2012）。本発表では、「語学力強化・測定 WG」が取り組んできた課外活動の事例を提示
し、学生および教員の反応を報告する。
本研究の目的は、2005～2014 年の主要国際誌 (TESOL Quarterly，Applied Linguistics，Modern Language Journal) 論文における研究手法のあり方を分析し検討することにより、外国語教育における質的研究の動向と展望を捉えることである。応用言語学における質的研究の増加と拡張が指摘される一方、実際にどのような分析手法を用いて、言語教授・学習／習得に関する何が、どのように明らかにされているのかを論
ずる研究は多くはない。本稿では、質的研究の掲載率が相対的に高い TESOL Quarterly での混合研究と質的研究の相違をふまえ、上記 3 誌における論文の傾向と様相、及び質的研究の特徴を明らかにし、この手法を介して得られた多層的・多元的な知見の有り様を描出する。質的研究の可能性と課題を導出し、日本の英語教育研究のあり方に示唆を得ることを企図する。
学習・行動面において困難を示し、発達障害があると疑われる生徒は通常学級にも在籍している。しかし英語教育の分野では学習障害に関する研究は増加している一方、自閉症等行動面の困難に関する調査はほとんど行われていない。さらに、英語教員を目指す学生に対して発達障害についての教育が十分に行われているとは言えない。このように通常学級にも特別な支援を必要としている生徒が在籍しているにも関わらず、その具体的な支援方法などの知識を英語教員が得る機会は限られている。本研究では実態調査として、通常学級の英語教員が学
習・行動面に困難を示す生徒の指導に際してどのような点に困難を感じるかに加え、発達障害それぞれの特性とその支援方法をどの程度認知しているかについてアンケートを実施した。対象は東京都と千葉県の特別支援学級・通級指導学級を設置している中学校 305 校の英語教員とし、各学校の英語科主任宛にアンケートを郵送した。
外国人旅行者に有償でガイド業務を行う資格を有する通訳案内士（ガイド）の数は全国的に不足し、また登録者は首都圏に集中している。
こうした状況から平成 19 年に「地域限定通訳案内士制度」が開始、22 年に「総合特区制度」が立法化し、地域における通訳案内士育成が求められている。一方、通訳案内士に求められるコミュニケーション力や観光の知識等の種々の技能はホスピタリティと観光産業分野での就業に活かすことの出来るものが非常に多いと言える。このため、北星学園大学短期大学部英文学科では通訳法の授業において部分的に通訳ガイド教育を実践してきた。本発表では同授業における通訳ガイド教育の具体的な内容を中心に実践例として報告をする。
本発表では、高校１年生を対象に、Wajnryb(1990)によって提唱されたディクトグロスを実施し、指導の効果を生徒のリスニング方略の変化から検証する。久山(2014)では、高校３年生を対象にディクトグロスを実施したが、そこでは事前テストでリスニングの得点が低かった生徒達が事後テストにおいて有意に得点を伸ばしたことが明らかとなった。本発表では、高校入門期にありリスニング能力がより低いと考えられる１年生を対象にディクトグロスを実施し、同様の効果が観察されるかを検証する。また、久山(2014)では事後アンケートの記述から、生徒が指導により「全体像をつかむ聞き方を意識し、より集中してリスニングに取り組むようになった」ため得点が伸びた可能性を指摘したが、本発表ではリスニング方略の変化について、Vandergrift & Goh(2012)にある質問紙(MALQ)を用いて調査を行う。

⑬

自由

大

リスニング

後藤 亜希 (名古屋大学
大学院)

英語学習者の聴解時の文処理における韻律情報の利用の解
明―ゲーティング法を用いた
検討―

⑭

自由

大

リスニング

馬場 哲生 (東京学芸大学)，砂田 緑 (東京学芸大学大学院)

英文復唱課題において学習者のパフォーマンスに影響を与える要因

第 2 日目（8 月 23 日）
区分

第 7 室（1151）⑧9：30⑨10：00⑩10：30

対象

領域

発表者

発表題目

寺沢 拓敬 (日本学術振興会特別研究員 PD)

英語教育学における「グローバリズム」理解の問題点

柴田 美紀 (広島大学)

英語コミュニケーションを考える―英語の多様化と母語話
者英語―

⑧

自由

その他

言語政策・
語彙・小学
校英語

⑨

自由

大

言語政策・
語彙・小学
校英語

⑩

自由

その他

言語政策・
語彙・小学
校英語

相澤 一美 (東京電機大学)，磯 達夫 (東京電機大学)，笹尾 洋介 (豊橋技術科学大学)，神本 忠
光 (熊本学園大学)

英語習熟度弁別を目的としたオンライン語彙テストの開発

沖原 勝昭 (京都ノート
ル ダ ム 女 子 大 学 )CLIL と英語教育改革

⑪

自由

大

言語政策・
語彙・小学
校英語

⑫

自由

小

言語政策・
語彙・小学
校英語

東野 裕子 (尼崎市立園田南小学校)

小学校英語教育における「読むこと」に関わる提案

⑬

事例

大

ICT

川井 一枝 (いわき明星
大学)

タブレット端末を活用した組織的な英語学習プログラム

本研究の目的は、日本語を第一言語とする英語学習者の聴解時の統語的一時曖昧文の処理における韻律情報の影響が、音声言語の文処理のどの段階で生じるのかを明らかにすることである。先行研究において、韻律情報の中でも、ピッチ情報が文処理を促進する可能性は示されてきたが、学習者が音声言語処理のどの段階で韻律情報を手がかりとして曖昧性の解消を行っているかは明らかにされていない。本研究では、ゲーティング法（e.g.， Grosjean，1980）を用いて、刺激文の曖昧部分までを音声提示し、韻律情報と文構造が一致する文を選択する課題を行った。結果として、曖昧文の後半部分までの音声を聴くにつれて、韻律情報を用いた文処理の正確性は向上することが示唆された。
また、ピッチ情報だけでなく、節の区切りを示すポーズも曖昧性を解消する要因となる可能性が示された。
本研究の目的は、英文復唱課題における学習者の復唱パフォーマンスを分析することである。独立変数は、1) 復唱する文の構造、2) 文の提示から復唱までのポーズの有無、3) 提示される音声の速さ、の３つであり、従属変数は、復唱における再生率と誤りの傾向である。本研
究で用いるのは関係節を含む 24 個の英文である。英文は、関係節の先行詞の文中および関係節内の統語的役割によって６つのタイプに分けられ、それぞれのタイプについて、1) 180wpm でポーズあり、2) 180wpm でポーズなし、3) 120wpm でポーズあり、4) 120wpm でポーズなし、の４種の文が用意され、学習者に提示された。研究協力者は大学生である。本研究の結果から、英文復唱の難易に影響する要因と、その影響の仕方について考察するとともに、各構造の習得状況を明らかにし、英語力測定手段としての英文復唱課題の利用について提案を行う。

⑪11：00⑫11：30⑬13：00⑭13：30
発表要旨

本発表の目的は、英語教育学における「グローバリズム」概念の批判的検討である。近年のグローバリズムが英語教育を含む諸現象に影響を与えていることは間違いないが、日本の英語教育学におけるグローバリズムの語られ方はかなり一面的である――英語教育の充実とグロ
ーバリズムは直線的に結び付けられることがほとんどである。本発表では、（１）日本の英語教育界における「グローバリズム」の語られ方、（２）グローバリズムに関する社会理論・政治理論、（３）日本の社会状況に関する実証的研究という３つの観点から英語教育学におけるグ
ローバリズム概念を検討し、今後のあり得べき議論の方向性を示したい。
英語学習者の言語態度について、オーストリア、ドイツ、デンマーク、マレーシア、中国、カザフスタン、日本の大学に通う学生 290 名を対象にアンケート調査を行った。本発表では、調査結果のうち、英語を話すとき「英語母語話者のように話す」と「相手にわかってもらう」のいずれが大切であるかを尋ね、その理由を記述してもらった回答を議論する。全体で 67 名が前者を、223 名が後者を選択し、国別では中国を除いた 6 カ国で 80%から 95%の参加者が後者を選択した。前者の理由には、誰でも理解できる、教養があると思われる、恰好いい、ネ
イティブの発音の習得は英語学習のゴールという記述があった。後者は、理解がコミュニケーションの前提、ネイティブの発音の不明瞭さに加え、アイデンティティと英語の多様化から自らのアクセントを肯定する記述もあった。これらの理由をふまえ、多様化する英語と母語
話者英語から英語コミュニケーションを考える。
1990 年代半ば、CLIL (Content and Language Integrated Learning)がヨーロッパにおいて提唱された背景には、現代語（＝英語）教育の成果に対する不満があった。CLIL はそのような不満や失望を解消するための救世主として登場した。その後、世界各地に普及するにつれて、当初構想された CLIL の定義や実施形態は拡散して曖昧になり、救世主としての役割は未知数のままである。
東南アジア地域に移植された英語 CLIL
は英語教育の改善よりも混乱を引き起こす結果になっている感がある。このような状況を踏まえて、本発表では、日本の英語教育を改善していく上で CLIL の登場が提起している意味合いを考える。CLIL の潜在的利点として、英語との接触量の増大、教える内容についての新たな視点、「オーラルコミュニケーション重視」の見直し、他教科との連携などを取り上げる。
文部科学省(2014)によると、日本では約 99％の大学で英語の授業が提供されており、2012 年度の時点では、72.1％の大学において英語の授業が習熟度別クラス編成を採っている。しかしながら、多くの場合、習熟度別クラス編成を行う際に用いる習熟度測定テストには非常に長い実施時間や多額の費用が必要とされる。こうした状況を改善するために、本研究では、語彙力と英語習熟度の関係が高いことに着目し、学習者の英語習熟度を弁別できる語彙テストを開発し、ウェブ上で無償提供することを目的とする。本研究の特徴は、項目応答理論に基づいて項目難易度や能力値の推定を行っていること、また、2 種類のテストによる 2 段階測定を行っていることである。本発表では、現段階までに作成されている 2 種類のテストの詳細と分析結果を報告する。
小学校では普通であるアクティブラーニングが全教育課程で求められ、課題解決型の学習や活動は一層重要視されてくる。2020 年を目途に第５・６学年で英語が教科化され、週 3 コマ程度の授業時数が計画され、「読むことや書くことも含めた初歩的な英語の運用能力を養う」こ
とが求められる。しかし、文字の導入は、指導法によっては、児童が「書ける・書けない」の二極化がなされ、強制的に教え込まれたりすることで、これまで児童が主体的に学習してきた中で生まれた達成感・満足感を味わえず、英語学習に興味を失うことが予期される。本発
表では、初級の Graded Readers を用い、短い文から物語へと段階的に読み進めていくことができ、児童が英語の文字に興味を持ち続けるよ
うな工夫を提案する。最初は児童が助けをかりながら、徐々に自発的に読めるようになる姿がヴィゴツキーの主張する ZPD の考えと一致することを説く。
EFL である日本の学習環境においては、第二言語として英語を学ぶ ESL と比較した場合、英語のインプット量が圧倒的に少なく、英語運用能力がなかなか向上しない主な要因の１つになっている。しかし、インプット量を増やすよう授業外自主学習を学生に勧めたとしても、学習意欲には個人差もあり限界もある。そこで、本学では今年度から新入生にタブレットを貸与する点を踏まえ、ICT を活用した組織的な英語学習プログラムを実施することにした。①WEB 上で行う反復学習、②多読、③英会話の３つである。①と②は英語のインプット量を増やすことを目標とし、学習時間や達成度を通年の必修英語科目の評価に取り入れ、③は、授業や①・②による授業外自主学習の成果を発表するアウトプットする場とした。本発表では、実施に至るまでの経緯、プログラムの詳細、これまで得られたデータから学生の取り組み状況などを報告する。

⑭

自由

大

第 2 日目（8 月 23 日）
区分

対象

ICT

リース・エイドリアン(宮城教育大学)

第 8 室（1152）
領域

⑧9：30
発表者

祥之 (同志社大A Comparative Study of Flipped
and Traditional Classrooms in an
EFL Environment⑨10：00⑩10：30
発表題目

⑧

自由

中

教科書・文法能登原
学)

英語教科書に見られる典型的な構文の連鎖と概念干渉

⑨

自由

高

教科書・文法大田 悦子 (東洋大学)

Lexile Measure を用いた中高英語教科書の難易度比較

⑩

自由

中

教科書・文法有本 純 (関西国際大学)，河内山 真理 (関西国際大学)

中学校検定教科書関連書籍における音声表記の問題点

⑪

自由

大

教科書・文法平野 洋平 (広島大学大学院)

日本語話者英語学習者による英語結果構文の容認度―使役
動詞 make を用いた迂言的相当表現と比較して―⑫

自由

大教科書・文法柳川 浩三 (法政大学)

大学生はどのように英文構造を認識しているか：「五文型」の枠組みを用いて

⑬

事例

大

動機付け

村上 裕美 (関西外国語大学短期大学部)

学習意欲と学習効果を高める
事例シナリオを用いた指導

Since the turn of the new millennium，accessibility to the Internet through devices such as desktop and laptop computers，computer tablets andsmartphones has drastically changed the way we live and learn. With the ability to get hold of an infinite amount of information to assist language learning
through various websites，online photograph and video sharing websites，such as YouTube，have especially had an influence on pedagogical methods andthe English as a Foreign Language (EFL) environment as a whole. The Flipped Classroom，in which work usually completed at home is done during classand the instructor's textbook explanations are given through online media，is one recent teaching method that has especially received attention fromeducators interested in computer assisted language learning. In this presentation，I discuss the empirical results of a quasi-experimental study comparing
two English composition classes conducted with Japanese university students: one being taught in a traditional way and the other using the flipped
method. The amount of effort made by students and their English composition writing proficiency were measured and analyzed in a pre-post design withresults suggesting the flipped method to be a significantly more effective way of teaching writing in the EFL classroom. Pedagogical implications will also
be discussed based on the dynamics of students' effort throughout the course taught using the flipped method.

⑪11：00⑫11：30⑬13：00⑭13：30
発表要旨

日本人英語学習者は、英語の事態をイメージできないまま、形を英語的に整え表現してしまう (e.g.，China is very a lot of people.)。本研究は、この構文と意味が乖離する一因として、母語の干渉に加え、英語教科書の典型的な構文の連鎖頻度効果に注目する。そこで、(1) 中学校英語教科書の各課に見られる典型的な 13 構文の連鎖パタンを類型化する (e.g. I have a toy in my bag. This is the toy. → Possession/SVO +States/SVC)。(2) 特に高頻度連鎖パタンに焦点をあて、用法基盤モデルに基づくタイプ頻度効果（e.g. Taylor，2002; N.Ellis，2012 etc.）の視点で構文連鎖パタンの頻度効果を予測する。(3) 連鎖パタンが原因のイベントスキーマの融合や軋轢の問題を議論する。
本研究は、高校生のコミュニケーション能力を向上させるのに適切な教科書レベルを検証する長期的調査の一部である。教科書の英文の難易度とそれらの教科書を使用する生徒の英語力との開き具合を確認し、それが授業内活動の選択にどう影響するかを明らかにすることが最終課題であるが、大田（2014）では第 1 次調査として、旧学習指導要領の「英語Ⅰ」と現学習指導要領の「コミュ英Ⅰ」の英文難易度を比較した。対象とした教科書 8 組のうち 7 組で「英語Ⅰ」より「コミュ英Ⅰ」の方がやや難しめという結果がでた。指導要領改訂でコミュニ
ケーション能力の育成がより強調されている一方で、教科書レベルは以前より上がったことになる。今回は、その傾向が「英語Ⅱ」と「コミュ英Ⅱ」にも当てはまるかどうかを確認する。さらに、中学検定教科書と「コミュ英Ⅰ」との間の難易度差も数値化し、高校での教科書選定の在り方、高校入学時の指導について考察する。
中学校検定教科書に付随して、教師用には指導書等があり、生徒用には教科書ガイドなどがある。これらの書籍の中で、音声表記の実態を調査すると、必ずしも発音記号だけが用いられているという訳ではない。むしろ、カナ表記との併用がもっとも多く見られた。河内山ほか（2013）では、教職課程で発音学習が必修になっていないこと、現職教員の研修においても十分に補強されていないことが判明しており、これらを用いて行われる中学校での発音指導・発音学習は、様々な問題が生じている。指導する教員が、英語音声学の基礎知識を十分に持っていないことから、発音軽視あるいは指導法の不備が指摘できる。また、附属書籍でのカナ表記の使用は、生徒に悪影響を及ぼすことが多く、いわゆるカタカナ読みの発音を導いており、通じる発音の修得への妨げとなっている。本研究では、調査を通してこれらの実態を把握し、より良い発音指導のための改善策を提示する。
本研究は、日本語話者英語学習者（以下、JLE）による英語結果構文と使役動詞 make を用いたその書き換え表現の容認度を調査したものである。結果構文は、主動詞の含意する結果状態の有無により弱い結果構文と強い結果構文とに大別される。英語はその双方を容認するが、日本語は前者しか容認しない。また、英語の強い結果構文は主動詞の他動性により下位区分される。イラスト付き容認性判断テストの結果、JLE による容認度では、結果構文間では有意差が見られたが、使役表現間では有意差が見られなかった。対照的に、英語母語話者による容認度では、結果構文間には有意差が見られず、使役表現間で有意差が確認された。この結果から、JLE は「手段・方法・原因・様態」を主動詞で表現することに対する容認度が低く、それらを副詞的な要素で表し、主動詞には明示的に学習することの多い使役動詞 make を用いた表現を過剰に容認することが示唆された。
本研究の目的は、大学生が「五文型」をどの程度理解し、どのように英文構造を認識しているかを検証することである。大学生の英語基礎力の低下が危惧されて久しいが、「五文型」の理解は、その基礎力を成す柱の一つであり、同時に英文構造を俯瞰するのに極めて有効な枠組みである。認知レベルが一定程度に達した大学生にこそ、「五文型」の枠組みを用いた指導は、より高い指導効果を生む可能性がある。加えて、その枠組みを用いて、学生が自ら高校までに学んだ断片的・網羅的な文法知識を整理・統合する機会となり得る。研究課題は二つある。
大学生は①「五文型」をどの程度理解をし、理解度に文型間・文型内で差があるか、と②英文構造をどのように認識しているか、の二つである。大学生約 250 名を対象にして、「五文型診断テスト」を実施し、①は記述統計とラッシュモデル分析、②は因子分析を用いて抽出される因子（数）を検証する。
学習者主導型授業が大学教育においても取り入れられている。しかし、指導教員の洞察力や指導力が不足すると、活気ある授業にするため
その指導法を取り入れても学習者には学習内容の深い理解に至らない可能性がある。また、学習者にグループワークをさせる場合、フリー
ライダーの存在や貢献度の差が生じる。発表者は、2014 年度短期大学部 1 回生の春期必修科目 College English Grammar の指導に、学習内容の定着とより実践的な運用を期待しグループによる絵本作成を取り入れた。しかし、グループ内にフリーライダーや貢献度に差が生じたり、諸作業をグループリーダーに任せ個々の認識が低い学習者の存在が見られた。本発表では、これらの問題点を学生自身が気付き、個々の取り組みへの改善の機会を提供する目的で発表者が作成した事例シナリオを用いた指導法と、学習に対する取り組みが大きく変化した指導効
果について報告する。

⑭

事例

大

第 2 日目（8 月 23 日）
区分

対象

動機付け

白土 厚子 (淑徳大学)

第 9 室（1162）
領域

⑧9：30
発表者

佑介 (上越教育

自己決定理論の枠組みで捉える英語劇を活用したプロジェ
クト重視の授業実践―個人発表からグループ発表へ―⑨10：00⑩10：30
発表題目

⑧

自由

大

語彙

長谷川
大学)

「予習済みの新出語彙」を含む
英文の理解と記憶

⑨

自由

大

語彙

磯辺 ゆかり (京都精華大学)

EFL 学習者の文処理における定型連鎖の処理効率性について―自己ペース読み課題による
検証―

⑩

自由

大

語彙

石川 有香 (名古屋工業大学)

学年別段階的 ESP 語彙表作成
の試み

⑪

自由

大

語彙

鬼田 崇作 (広島大学)

第二言語語彙習得における未知語の意味処理・形式処理の効
果―視覚的単語認知における語彙競合からの検討―

⑫

自由

大

語彙

髙波 幸代 (東洋大学)

日本人英語学習者におけるス
ペリングエラーの分析

⑬

自由

大

語彙

山内 優佳 (広島大学大
学院)，大和 知史 (神戸大学)

英語の音声単語認知における誤りの分析：語彙頻度と親密度の観点から

本発表は、大学 1 年生の後期にグループで英語劇を発表することをゴールとしたプロジェクト重視の授業実践報告である。この実践の目的
は、前期のプロジェクト重視の授業ですでに個人発表を体験した学生が、後期のグループ発表でどのように変化するのかを前期同様自己決定理論の枠組みで考察することであった。自己決定理論（Ryan & Deci，2002）では、自律性、有能性、関係性の 3 欲求が満たされると学習者の内発的動機づけが高まり、課題に積極的に取り組むようになるとする。またプロジェクト重視の授業では、課題達成の過程で自信や自律心が養われるとしている(Fried-Booth， 2002)。本発表では、希望する英語劇毎にグループを編成し、スクリプトをアレンジし小道具を工夫しながら協働で英語劇に取り組んだ約 2 か月間の実践が、参加者たちの英語学習における動機づけにどのような影響を与えたかを探るものである。

⑪11：00⑫11：30⑬13：00⑭13：30
発表要旨

日本人学習者が英文を読む際、その英文にはよく知っている語彙だけでなくあまりなじみのない語彙も含まれていることが多い。先行研究
では新出語彙を事前学習することで英文の理解が促進されることが示されているが、どのような事前学習の方法が最も効果的かという観点での調査は不足していた。そこで、本研究では新出語彙の事前学習とその後の英文理解の関係を検証した。実験対象は英語を外国語として学ぶ日本人大学生とし、英語の低頻度語を数種類の訳語や例文とともに学習させたうえで、その英単語を含む初見の英文を読ませて英文の字義的な理解を問うタスクを行った。また、一週間後には再生タスクを通して英文の記憶表象を測定した。その結果、多くの協力者が直前に学習した語義の知識を活用して英文を理解できていた一方で、再生成績には個人差があり、学習時に深い処理が起きていたかどうかに応じてその後の英文の理解度が変化していたことが示唆された。
本研究では、談話中に高頻度に出現する二語以上の語連鎖である定型連鎖を日本人 EFL 学習者はどのように知覚・処理しているのかを文理解過程における処理効率性という観点から検証した。定型連鎖と非定型連鎖を同一の文に埋め込んだ刺激文を用いた自己ペース読み課題を実施した。その結果、文理解過程における定型連鎖の読解速度は非定型連鎖よりも短縮された。これは、文脈内においても定型連鎖は一つの知覚処理単位として効率的な処理が行われている事を示唆するものである。また、定型連鎖の後続語の読解速度は非定型連鎖の後続語に比べて短縮された。このことは緊密性の高い心的表象を持つ定型連鎖が読み手の認知負荷を軽減したことで、その後続語の処理においてもワーキングメモリ内の認知資源が効率よく配分された可能性を示している。これらの結果から、高頻度の定型連鎖は文理解過程における言語処理の負荷軽減に貢献している可能性が示唆された。
ニーズ調査から、工学系大学の学部上級生や院生は、論文読解力を求めているとされる。そのため、学部 1 年生から、英語論文の頻出語彙を指導することは、一定の意味を持つ。発表者は、どの分野の工学系論文においても高頻度で使用されている語彙を選定し、指導してきた。
こうした ESP 語彙指導は、学生の学習意欲を高め、ある程度の成果を挙げてきたが、学生の工学知識に比べて、教育内容が難しすぎるという傾向があったことは否めない。そこで、学生の工学知識との関連を強化した、新たな学年別段階的語彙表を作成することを目的として、
1-2 年生用工学基礎科目の日本語教科書を分析する。昨年の発表では、小規模な日本語コーパスの分析結果をもとに、これまでに作成した
ESP 語彙表に追記すべき語があることを明らかにした。本発表では、より大規模な教科書コーパスを分析した結果から、語彙配列および訳
語選定についての考察を行う。
本研究の目的は、視覚的単語認知における語彙競合の観点から、未知語の意味処理、形式処理がその語の習得に与える影響を明らかにすることである。語彙競合とは、単語が提示された際、その単語の表象と、形式的に類似するその他の単語の表象が心的辞書内で活性化され、互いに競合する現象を指す。そのため、語彙競合は、当該の単語の表象が心的辞書内で形成されていることの証左とされる。実験は日本人
英語学習者の大学生を対象に行われた。被験者は、PC 画面上で目標語とその日本語訳を覚え、さらに、意味処理群、形式処理群では、目標語の意味または形式を処理する課題が実施された。その後、目標語の意味や形式を思い出すテストと、目標語がプライムとなるマスク下の語彙性判断課題が実施された。実験の結果、目標語の意味や形式の記憶という観点では、意味処理群と形式処理群に違いが見られたが、語彙競合の観点では、両者に違いは見られなかった。
正しい綴りを書くことは、英語母語話者にとって非常に重要な能力として認識されている。そのため、綴り字習得に困難を抱える学習者を支援するための様々な研究が行われてきた。一方で、英語を外国語として学ぶ学習者を対象とした綴り字習得に関する研究は極めて少ないのが現状である。Takanami(2014)では、単語の基本的な構成要素を音声・綴り・意味の 3 つとして、日本人英語学習者のスペリング能力における弱点を見つけ出すために、複数のテスト形式（計 12 個）を用いた検証を行った。テストを作成する際に参照したのは、Nation(2001)で挙げられた語彙知識の側面における、「語形」の一部（音声・綴り）と「意味」の一部（語形と意味）である。本発表では Takanami(2014)の調査結果を用いて、(a) Cook(1997)を参考にしたエラー分析の結果と、(b)文字認識の不足による誤りの事例、を報告する。
本研究の目的は、Field（2004）の追実験を行い、日本人英語学習者の音声単語認知における誤りの傾向を語彙頻度と親密度の観点から明らかにすることである。Field は、一連の単語を聞いた英語学習者が、ターゲット語を音声からボトムアップ的に聞き取るのか、先行する語に誘発されてトップダウン的に意味的関連のある単語と誤認するのかを調査した。その結果、先行する単語による影響はほとんどみられなかった。しかし、この調査では、正答率の報告に留まり、誤りの例が提示されていないため、誤認しやすい語やその環境が十分に明らかにされていない。本研究では日本語を母語とする大学 1 年生 287 名を対象に Field の追実験を行い、語彙頻度と親密度の観点から分析した。調査の結果、語彙頻度と親密度が高い語が誤りとして回答されやすく、また、トップダウンを誘発する先行単語が多く含まれているほど誤りが生じやすいことが明らかになった。

⑭

自由

高

第 2 日目（8 月 23 日）
区分

対象

語彙

内田 富男 (明星大学)

第 10 室（1234）
領域

⑧9：30

英語教育語彙表における単語
構成音素の分析と発音指導での 利 用 可 能 性 ― 『 CEFR-J
Wordlist A レベル発音編』の自作―

本研究では、教育語彙表を発音指導に活かすために、語彙表の掲載語の構成音素を調査・分析した。使用した語彙表は CEFR-J Wordlist（投野 2013）で、対象は高校終了時の発表語彙の目安とされる A レベルの語彙の内、A レベル内、及び A1 と A2 レベル間の重複語と複合語等を除く 2，240 語である。方法・手順は、1)対象語を同リストから選び出し、2)オンライン発音記号変換ソフトを使って単語を IPA に変換し、
3)エディターで音素単位の記号に分割した。4)コンコーダンサーにより、音素単位、音節単位の音素連鎖、単語単位の音素連鎖をリスト化
し、分類した。研究結果を実践に活かすために『CEFR-J Wordlist A レベル発音編』（試作版）にまとめた。本発表では、分析結果の詳細を述べ、CEFR の発音能力基準(CUP 2001)等を参照しながら、その利用可能性と高校における単語の発音指導ついて論じる。

⑨10：00⑪11：00⑩10：30

発表者

発表題目

⑧

自由

中

動機付け

尾中 夏美 (岩手大学)

英語によるコミュニケーショ
ン
意
欲
の
醸
成
―中大連携事業の例から―

⑨

自由

高

動機付け

吉川 正美

日本人 EFL 学習者の英語学習動機づけに関する比較研究―
環境要因に焦点をあてて―

⑩

自由

中

動機付け

西田
学)

小学校から中学校段階にかけての言語運用能力・動機付け・
情意の変化に関する縦断調査

A Self-Worth Perspective on
Vocabulary Acquisition

Recycling old models of
motivation: How the old caninform the new

理恵子 (大阪大

⑪

自由

大

動機付け

ウィルソン・マシュー(宮城大学)，リース・エ
イドリアン (宮城教育大
学)

⑫

自由

その他

動機付け

今野 勝幸 (静岡理工科
大学)⑫11：30⑬13：00⑭13：30
発表要旨

社会のグローバル化に伴って英語によるコミュニケーション能力が重視されるようになり、小中高校生対象のイングリッシュ・キャンプが全国的に実施されるようになった。一部多様な留学生との国際交流イベントによる「異文化理解プログラム」も見られるが、多くは「ネイティブ教員との英語による交流」を謳い文句とした、英語教育プログラムである。英語によるコミュニケーション意欲を引き出すことを目的とした研修は、「英語ネイティブ教員」でなければ効果を期待できないのだろうか。本発表では、日本人大学生と米国大学の学生が協働作業によって企画・運営する、中学生を対象としたイングリッシュ・キャンプ事業を通して、参加中学生の英語によるコミュニケーション意欲および英語や外国人に対する意識の変化について、データを分析しその結果を発表する。
外国語伝達能力は長期にわたる努力の蓄積により、しかも CALP 的発表能力は認知的高負荷な言語活動を核とした学習により習得される。
このような学習の成功要因の一つが動機づけである。英語学習動機づけは、学習者の内的要因と外的要因が相互作用的に関係しあい形成され変動する。取分け中等教育後期や高等教育における学習者の動機づけは、外的要因の中でも比較的広範な情況の社会文化的な特性及び学校や教室の集団文化的特性等の環境要因による影響を受けていると言えよう。本研究は、学校種や学習環境の点から動機づけ構造を比較し変化の軌跡と変動要因の探究を目的とする。質問紙法による７標本からの定量的データを分析した。異なる社会学習環境での調査研究及び日本人大学生を対象とした回想／回顧法による発達過程に関する縦断的研究からの知見を参考にすると共に被調査者の認識を示す定性デー
タとの相補的な解釈を踏まえ比較考察を試みた。
本研究では、小学校 5 年と 6 年生時、中学校 1 年生時の 3 年間、聴覚能力テストと質問紙を行った。2012 年 7 月・2013 年 2 月・2013 年 7月・2014 年 2 月・2014 年 7 月・2015 年 2 月に縦断調査を実施し、中学生のデータを加えて再分析を行った。聴覚能力テストは、英検ブロ
ンズテストと英検 5 級の一部を使用し、質問紙には、内発的動機付け、自律性、有能性、関係性、理想自己、コミュニケーションへの積極性、CanDo、外国への関心を測定した。全体傾向としては、中学校段階に入って自律性・有能性は上昇する傾向にあり、内発的動機付けやCanDo は低下する傾向を捉えた。反復測定分散分析で有意差を示した変数は自律性と有能性である。個人差の特徴を捉えるためにクラスタ
ー分析を実施した結果、3 群に分かれ、上位群・中位群・下位群と、3 年間に渡って異なる変化の傾向を捉えた。本研究においては、分析の詳細な結果を示す。
In Covington’s Self-worth Theory (1992， 1998)，teachers are urged to focus upon process rather than simply look at the results of their students’ studies.
The Self-worth Theory vindicates that “the protection of a sense of ability is the student’s highest priority” (Covington， 1992， p. 17). Therefore，
when students are faced with situations in which they feel they may fail， many make no effort on purpose so that they can protect their sense of ability byblaming their failure on lack of motivation，rather than not being smart enough. Dweck (2006) advises educators to praise their students on the efforts they
make，not on the results. Such praise will encourage students to view failure as an important part of their learning experience. In this presentation，wediscuss the results of a quasi-experimental study examining the vocabulary acquisition of two groups of Japanese university students: one in which
participants were given the class average of weekly vocabulary tests，and the other in which students were not given the average，but idio-comparative
indications (e.g.， +6 or -5)，that is comparisons of their own current test score and their previous one. Pedagogical implications of the study are discussed
based on the recommendations of the Self-worth Theory (Covington， 1992，1998) and Growth and Fixed Mindsets (Dweck， 2006).
Various types of motivational models have been discussed in the field of SLA. Numerous studies have demonstrated that various aspects (e.g.，
integrativeness，ideal L2 self，intrinsic motivation) of each model contribute to successful language learning. However，the history of research into
motivation has resulted in the emergence of two controversial issues. First，although the aspects of various models illustrate different roles andcharacteristics that influence language learning behavior in different ways，these characteristics and their effects are rarely investigated to exhaustion.
Rather，researchers sometimes abandon research on these aspects of existing models in favor of newer motivational models. Second，
although motivationalmodels are composed of multiple aspects，in any given study，only one aspect tends to be examined in detail. Considering these issues，motivationalvariables present in past studies should be reexamined to obtain insights that are applicable to newer motivational models. This study is a multiple-model
investigation of the roles of different variables from old and new motivational models in Japanese EFL learners’ English learning behavior. A
questionnaire was administered to 140 university students to measure their levels of L2 selves，intrinsic and extrinsic motivation，language learning effort，
and willingness to connect with the international community. The results of a regression analysis showed that along with the ideal L2 self，the ought-to L2
self and intrinsic motivation predicted learners’ effort expenditure. In addition，willingness to connect with the international community was predicted by
the ideal L2 self and identified regulation. In conclusion，the various types and subtypes of the competing models of motivation overlap and interact tosupport Japanese EFL learners’ learning behavior.

⑬

⑭

自由

自由

高

大

第 2 日目（8 月 23 日）
区分

対象

動機付け

動機付け

藤居 真路 (広島県立尾道商業高等学校)

英語力を伸長したい思いと英語力を低下させたくない思いの違いと課題価値との関係に
ついて

森永
学)

学習意欲を高めると同時に学習効果の高いストラテジーは
どのようなストラテジーか？
―motivational strategy を使用したアンケート調査による―第 11 室（1236）
領域

弘司 (同志社大

⑧9：30
発表者

⑨10：00⑩10：30

発表題目

⑧

自由

大

言語習得

田村 知子 (静岡大学大学院)，白畑 知彦 (静岡大学)

Mis- is Not So Mistaken: Prefix
Difficulty Order among Japanese
EFL Learners

⑨

自由

大

言語習得

田中 順子 (神戸大学大学院)

L2 英語習熟度と L2 冠詞習得のパフォーマンス指標との関係
について

⑩

自由

大

言語習得

鈴木 渉 (宮城教育大学)，盈 盈 (宮城教育大学大学院)，佐藤 康之輔(宮城教育大学大学院)

フィードバックの直後・遅延効
果―フィードバックのタイプと文法項目の種類―

⑪

自由

大

言語習得

大瀧 綾乃 (静岡大学大学院)，白畑 知彦 (静岡大学)

The Acquisition of “Subject” in
to-Infinitive Structures

その他

言語習得・
テスト

佐久間
学)

小学校外国語活動経験の児
童・生徒の英語自動化の１年間の変容：逆ストループ及びストループ効果

藤居（2014）は、高校１年生の英語学習において、課題価値が、自信（有能感、自己効力感、等）よりも成績の伸びや学習への態度に対して影響力をもつことを明らかにしている。このことは、英語学習に対する学習行動や成績の伸びが、自信だけで十分に捉えることができな
いことを示していると言える。そのため、今後英語教育において価値教育を行っていく必要があると考えている。英語力を伸長させたい気
持ちは学習目標構造とされ、成績が伸びることが明らかにされている（Kaplan & Maehr， 2001）が、学習には成功接近と失敗回避があり(Martin， 2010)、英語学習においては区別して操作的に定義されることが明らかになった（藤居，2015）。そこで本研究では、この２尺度と課題価値の７尺度との関係を探求したいと考えた。高校１年生 112 名に質問紙調査を行い、その結果明らかになったことを発表する。
どの教科であれ、学生の学力を伸ばすうえで重要なことの１つは、学生の学習意欲を高めることである。外国語学習において、様々な教授法が実践されているが、語学学習に対する動機付けを高めるという視点を欠いたものであれば、十分な学習効果は期待できないであろう。
発表者は以前に Zoltán Dörnyei が提唱している動機付けのストラテジーの中で、どのようなストラテジーが学習意欲を高める上で効果的か、またどのようなストラテジーが学習意欲を減退させるかに関してアンケート調査を実施した。今回の調査では「学習意欲を高めるストラテ
ジー及び減退させるストラテジー」と平行して「学習効果が高いストラテジー」の調査もおこなった。この 2 つの視点からの分析で「学習意欲を高めると同時に学習効果の高いストラテジー」を抽出できると考えたからである。今回の発表では学習意欲と同時に学習効果の高い
ストラテジーに関して紹介したい。

⑪11：00⑬13：00⑭13：30
発表要旨

This study investigates the order of difficulty for English prefixes among Japanese learners of English (JLEs) and proposes six graded prefix difficulty
rankings for teaching and learning in Japanese classrooms. The idea of affix learnability rankings was proposed by Bauer and Nation (1993); Theyarranged a set of seven affix “levels” based on criteria of frequency，regularity，productivity，and predictability of the affixes for all English as a foreign
language (EFL) learners. Bauer and Nation’s (1993) levels，however，has not been proven empirically，and the number of affixes of each difficulty classis not balanced. In the present study，we conducted an experiment to find out whether Bauer and Nation’s (1993) classification of affixes actually reflect
the order of difficulty for prefixes among JLEs，and whether the prefixes in each level all share the same degree of difficulty. A test designed to assessfamiliarity with 24 prefixes listed in Bauer and Nation (1993) was given to 135 university JLEs. Results showed that Bauer and Nation’s (1993) affix
levels do not match our findings，indicating that Bauer and Nation’s (1993) classification of affixes is not applicable to JLEs. Thus，we attempt to regroupthe prefixes into six similar-sized categories according to their difficulty in order to maximize their effectiveness for teaching and learning prefixed words
in Japan.
本研究の目的は、第二言語（L2）習熟度と L2 冠詞の習得段階との関係について、L2 習熟度別の特徴を、日本語を第一言語とする成人 L2
英語学習者（N = 42）の冠詞使用の正確さ、学習者自身による冠詞使用の正確さの確信度、反応時間の３つのパフォーマンス指標を用いて、探索的に検討することである。L２英語学習者が冠詞を使用する際には、L2 習熟度が高い学習者の方が低い学習者よりも、冠詞の習得段階が進んでいると予想される。しかしながら、L2 形態統語の習得では、その習得途上で backsliding や U 字型の学習軌跡を示すことがあり、習得が進んでいても現象的には習得が進んでいるように見えない事があると報告されている。本研究の分析の中間結果から、上記の L2 パ
フォーマンス指標と、L2 習熟度との関係は、L2 習熟度が高いほどこれらパフォーマンスの指標が高いとは必ずしも言えないことが示唆される。
本研究の目的は、ラィティングにおけるフィードバックの直後・遅延効果が、フィードバックのタイプ（直接訂正か文法説明か）や文法項目の種類（冠詞か仮定法過去完了か）にどのような影響を受けるのかを検証することである。本研究の参加者は、直接訂正群 19 名、文法説
明群 21 名の日本人大学生計 40 名である。直接訂正群は英作文の冠詞と仮定法過去完了の誤りに対して直接訂正を受け、文法説明群はそれぞれの文法項目に対し文法説明を受けた。フィードバックの効果をフィードバック直後の書き直し（直後効果）と１週間後の別の英作文（遅延効果）で分析した。本発表では、分析結果をフィードバックに関する国内外の理論的・実証的研究成果に基づいて考察する。今後の研究の方向性や教授法への示唆についても言及したい。
In (1a), the agent of “to wash the dishes” is “Mary” while in (1b), the person who “reads this book” is “Ken.” Although the syntactic structures of these
two sentences are seemingly the same, “Subject + Verb + Object + to + Verb,” the “subject” of the to-infinitive is syntactically different in each one:
“Mary” and “Ken,” respectively. This complexity puzzles Japanese learners of English (JLEs) when they interrupt English sentences with to-infinitives. In
order to explain this asymmetry, theoretical linguists hypothesize a null-case pronoun, PRO. The null PRO subject in (2a) is controlled by the matrix
subject “Mary”, while PRO in (2b) is controlled by the matrix object “Ken”. (1) a. Mary promised Naomi to wash the dishes. b. John told Ken to readthis book. (2) a. Subject control: Maryi promised Naomij [PROi/*j to wash the dishes]. b. Object control: Johni told Kenj [PRO*i/j to read this book].
It is well known that Japanese learners of English (JLEs) have difficulty interpreting who the “subject” of a to-infinitive verb is. Using multiple-choicequestions following a Japanese situational context, we investigated the interpretation of PRO in English infinitival structures among one hundred
university JLEs. More precisely, we asked which structure is more difficult to interpret correctly, (2a) or (2b)? If L1 transfer plays a negative effect, we
could predict that (2a) is more difficult than (2b) because Japanese has no “subject control structure.” Results are expected by the end of May and will beshown in the 2-page conference abstract.

⑫

⑬

自由

康之 (福島大小学校外国語活動を経験している小学５年生から中学３年生を対象に、母語（日本語）及び外国語（英語）の注意力及び自動化に関して横断的（学年の相違による認知発達段階）及び縦断的（１年間のスパン前後での変容）データを分析する。

⑭

自由

その他

第 2 日目（8 月 23 日）
区分

対象

言語習得・
テスト

星野
学)

第 12 室（1242）
領域

由子 (東京富士大

⑧9：30
発表者

難易度が異なる英語のテストにおける基本語の扱われ方の違い

英語では書き言葉コーパス・話し言葉コーパス共に、使用されている単語の 8 割以上を上位 1000 語が占めている。そのため、低頻度語の意
味を知ることはもちろん、基本語の意味を知ることもテスト受験者にとって必要不可欠である。基本語は複数の意味を持つ多義語である場合が多く、また基本語は様々な文脈で使用される。しかし、学習者は複数の意味を持つ基本語のすべての意味を把握しているわけではない
ため、当該テストで使用されている意味を知らない場合、テストのパフォーマンスに影響が出ると考えられる。本研究では、難易度が異なるテストにおいて基本語の扱われ方がどのように異なるのかを調査した。基本語の基準として JACET8000 を使用し、高頻度語が各難易度のテストにどの程度の割合で含まれているのかを確認した。その後、幅広い難易度で用いられていた基本語において、テストの難易度によって使われている意味が異なるのかを調査した。

⑨10：00⑪11：00⑩10：30

発表題目

⑧

自由

大

ライティング川口 勇作 (名古屋大学
大学院)，田村 祐 (名古屋大学大学院)，福田 純
也 (名古屋大学大学院・
日本学術振興会特別研究
員)

⑨

自由

大

ライティング隅田 朗彦 (日本大学)

⑩

自由

高

ライティング

大井
学)

⑪

自由

大

ライティング⑫

自由

高ライティング

浅井 智雄 (広島県立廿
日市西高等学校)

テキスト理解を通じて得られた知識は書く活動においてどのように活用されるか

⑬

自由

大

リーディン
グ・学習方略

森 千鶴 (福岡教育大
学)

個々の学習者タイプに応じた
ボトムアップ処理の効率化について―音読の場合―

恭子 (清泉女子大仲川 浩世 (関西外国語大 学 短 期 大 学 部 )推敲時の筆記ランゲージング
における学習者の注意配分とライティングの質の向上―フィードバックの有無に焦点をあてて―

英作文学習過程における焦点化したフィードバックの効果

EFL ライティング教育に関する
中学・高校教師の意識調査―日
本・韓国・台湾の３国間比較から見えてくるもの―

短期大学生を対象としたパラ
グラフ・ライティング指導⑫11：30⑬13：00⑭13：30
発表要旨

ライティング推敲時に、学習者が産出した誤りに下線を引くといったフィードバックを与え、そのフィードバックの理由を学習者自身が考え、その説明を言語化（ランゲージング）することで、その後学習者のライティング産出の質が向上すると言われている。本研究では、推敲時のランゲージングにおける学習者の注意の焦点がフィードバックによってどのように移り変わり、またその変化が産出されたライティ
ングのどういった側面に影響するかを分析し、記述した。実験では、初級英語学習者にエッセイライティングをしてもらい、その後フィードバックのある状態で推敲とランゲージングを行うグループと、フィードバックのない状態で推敲時にランゲージングを行ったグループに分け、その結果を比較した。パフォーマンスの多面的な分析を通して、フィードバックという介入により学習者の注意の焦点が複雑に変化し、その後の産出の質に影響を及ぼすことが示唆された。
本研究は英作文学習における特定の文法事項（文構造および動詞形）に焦点を当てた修正フィードバックが、英作文の正確さの向上にどのような影響を与えるかを質的に調査することを目的とする。筆者が以前に行った同様の目的を有する量的研究では、焦点化したフィードバ
ックが「文構造」について、焦点化しないフィードバックとは異なる発達パターンを促すことを発見したが、今回の質的調査では、その発達パターンの違いが英作文指導期間中にどのような形で出現しているのかを分析した。分析の結果、焦点化したフィードバックを与えたグ
ループは、学習過程において徐々に文構造の正確性を向上させたのに対し、すべての文法的誤りにフィードバックを与えたグループは、学
習期間中には文構造の正確性を向上させるに至らなかったことが分かった。つまり、焦点化したフィードバックは比較的早い段階でその効果が表れることが確認された。
本調査は日本、韓国、台湾の中高の英語教師がライティング教育に関してどのように考えているかについて３国間での類似点、相違点を探るべく行われた。韓国において先行調査が行われたもの（Ryu， 2010）に引き続き、同様の質問項目により日本（2014 年）と台湾（2015年）にてもアンケート調査が行われた。それぞれ国の参加者は、中学・高校合計で韓国 94 名、台湾 67 名、日本 129 名であった。質問項目
は 17 あり、３国の先生方の応答からは、類似点および相違点が見えてきた。３国の中では台湾の中高の教師が一番ライティングを熱心に取り組んでいることが見えてきたが、それは、大学入学試験統一テストにおいてライティング課題が課せられていることが一因でないかと考えられる。今後、日本において英語の大学入学試験が４技能統合型のものになると、日本においても中高の教員のライティングに対する意識も変わってくることが予想される。
本発表は短期大学の学生 20 人対象のパラグラフ・ライティング指導に関する実践研究である。具体的には、英語で論理的に意見を述べることを目的としたパラグラフ・ライティング指導を 2014 年 9 月から 12 月まで以下の手順で行った。１．時事問題を扱った質問に brain-stormingを用いて、自分の考えを論理的に構築させた。２．パラグラフの基本構造を提示した。３．２のパラグラフ構造をもとに論理的に自分の考えを述べることを宿題とし、翌週提出させた。４．授業中プロジェクターを用いて英文を検討した。指導前後の英文を「パラグラフ構造における基本的要素の有無」という観点から評価し、対応のある t 検定を行ったところ、有意差は見られなかった。しかし、自由記述アンケートから、概ねパラグラフ・ライティングに対する学習意欲が高まったということがわかった。本発表では、今後の課題についても考察する。
グローバル化を背景とした発信型英語指導の展開の一つの型として、読むことと書くことを融合した活動に注目する。これまでの「読むこと」に関する先行研究は、読み手のテキスト理解に関与する多様な要因の関連性を探るという方向性に傾いてきた。一方で、高校の英語教
育では、「理解」の段階にとどまることなく、積極的に理解した事柄を用いさせる活動が推奨されてきている。このような研究面での課題及び教育現場の現状に鑑み、本研究では、理解の段階で得られた知識が書く活動においてどのように活用されるかということを複数の観点から分析することにより、英語を活用する力を高める指導法の改善や学習者側の問題点を明らかにする。日常の実践で行ったテキスト理解後の英語による要約・英語による感想・英語による説明といった３種類の異なった書く活動において、学習者が理解段階で得た知識の量と質と書く活動における活用の質の関連性を報告する。
本研究の目的は英語教育における課題であるボトムアップ処理の効率化について追究することである。その方策として、「音読」に焦点化した。学習者のタイプとしては、読解力とスペリング能力に極端な不均衡がある学習者に注目した。読解力は優れているのに、スペリング能力では劣っている学習者(Good Reader Poor Speller=R+S-)と、逆に読解力では劣っているのに、スペリング能力には優れている学習者(Poor
Reader Good Speller＝R-S+)である。この 2 タイプに R+S+と R-S-を加え、4 タイプを特定し、それぞれの被験者に同じテキストを 7 回繰り返
して音読させた。そのうえで、R+S-， R-S+， R-S-が音読の何回目で R+S+の平均スピードに追いつくのかを検証した。

⑭

事例

高

第 2 日目（8 月 23 日）
区分

対象

リーディン
グ・学習方略

松岡 真由子 (ESN 英語
教育総合研究会)

第 13 室（1243）
領域

⑧9：30
発表者

河野

円 (明治大学)

英語学習における自己調整学
習方略使用の指導とトレーニングの実践について

本報告は、Zimmerman らの示す自己調整学習のサイクルモデルに基づいて実践した、自己調整学習方略の指導及びトレーニングの成果と課題について報告するものである。
対象生徒は近畿圏にある女子校の高校 2 年生 78 名である。提携大学の検証試験として指定されている GTECのライティングパートのスコア向上を一つの目標として掲げ、生徒は「自己評価とモニタリング」「目標設定と方略計画」「方略の実行とモニタリング」「結果とモニタリング」において、教師やクラスメイトからのフィードバックを得ながら調整していくトレーニングを実践した。
生徒の自己評価・分析シートや実践後のアンケートで得られた結果からは、教師の担う役割や関わり方の重要性が示唆され、主に英語の学習に対する内発的動機づけの高まり、授業外での学習時間の増加、さらには読み手を意識したより質のよいエッセイを書こうとする態度の芽生えが傾向として得られた。

⑨10：00⑪11：00⑩10：30

発表題目

国際バカロレア・ディプロマコ
ースの英語教科書分析―リーディング活動の視点から―

⑧

自由

高

リーディング⑨

自由

大リーディング柿元 麻理恵 (広島大学
大学院)

Effect of stylistic knowledge on
EFL learners’ feelings andemotions in reading literary works

⑩

自由

大

リーディング小木曽 智子 (筑波大学
学群生)

学習者にとって読みやすいテ
キストとは？―情報や因果関係の明示性に焦点をあてて―

⑪

自由

高

リーディング横山
学)

英文和訳における語順の違い

⑫

自由

大

リーディング吉川 りさ (名古屋大学
大学院・日本学術振興会
特別研究員），山下 淳子(名古屋大学)知幸 (広島市立大Inhibition effects oforthographically andphonologically overlapped words
on sentence reading: Evidence
from eye movements⑫11：30⑬13：00⑭13：30
発表要旨

文部科学省は国際バカロレア(IB)の教育を推進し、今後 IB 校を増やしていく事を目標としている。いったい IB 教育のどのような点が日本に必要とされているのだろうか。本研究ではその言語教育、特にリーディング活動の側面を明らかにするために、IB ディプロマコースのEnglish B (第二言語としての英語)の教科書２冊を分析した。まずリーディング本文のスタイルを調べたところ、報道文、日記、エッセイ、
インタビューなど広範囲の文体が学習対象となっており、グラフや広告なども取り入れられていることが明らかとなった。次にリーディン
グに係る活動を認知レベルの観点から検証した結果、語彙や文法、内容に関する設問やタスク全般において、文章の正確な把握のみならず、得られた情報の統合や関連付け、及び評価などの高次の認知活動が含まれていた。この分析結果が日本の高校や大学における英語のリーディング活動に与える示唆を考察する。
In empirical studies of English language education at Universities using literary works targeting Japanese learners，primary focus tended to be on lecturers'
anticipation that literary works could be utilized efficiently as a learning material. On many of those studies，lecturers aimed at enhancing learners'
knowledge and understanding of English language，literatures or cultures through close readings of literary works. In order to make learners' reading
experience effective，lecturers used various other materials such as movies，translating exercises or worksheets for pair/group work. It was revealed thatmany learners showed positive reactions after taking those classes that intended to ensure learners' understanding of the content of literary works. In orderto deepen our understanding of learners' affective reactions while they are reading literary works，author conducted an experiment to examine learners'
emotions and feelings based on an empirical study by Lin (2010). Lin (2010) proved that affective reactions of Taiwanese learners of English changed in apositive way after they have learned seven stylistic features through Shakespearean sonnets. The purpose of this study is to reveal whether the feelings andemotions within Japanese learners of English would change through gaining some knowledge about stylistic features，and if so，in what way they wouldchange. The present study targeted on 27 Japanese learners of English in the second year at a Japanese University. Author asked them to answer aquestionnaire on how they felt when they read After 20 years by O Henry. The questionnaire was given to the students before and after three continuousclasses about stylistic features.
代名詞や省略情報の明示化や、ディスコースマーカーの付加によりテキストを修正することで、読み手のテキスト理解が促されることが先行研究で明らかになっている。本研究では日本人英語学習者にとって理解しやすいテキストの特徴を明らかにするために、(1) 修正を加えた実験テキストと修正を加えない統制テキストにおいて読み手のテキスト理解度が変化するか、(2) 熟達度によってテキスト修正の効果が異なるか、を検証した。日本人大学生 24 名を対象に、実験テキストと統制テキストの 2 種類の説明文を読解させ、読み手のテキスト理解度を筆記再生課題と自由記述式の why 質問により測定した。結果から、読み手の熟達度に関わらず、統制テキストにおいて読み手のテキスト
理解度が高くなった。このことから、学習者の理解を促すテキストが「主張の重複や過剰な付加情報を含まない単純なテキスト」であることが明らかになった。
SVO 型の英語を SOV 型の日本語に訳す問題を検討する。
多くの印欧語が SOV 型から SVO 型に変わる歴史を確認し、サンスクリット語（SOV型）の仏典が漢文（SVO 型）に翻訳される時に「漢文訓読」に応用される「語順の変換」が生じ、英語教育でもこのタイプの「語順の変換」
を逆に用いることを述べる。その後、漢文訓読の発展型の「独案内」（明治期の自習書）一冊をコンピュータで分析する。横山（2014）では、「素通り」して後で訳す現象の重要性を述べた。今回は、訳される前に何度も素通りされる語は、日本語と同じ語順になっている部分がまとめて素通りされ、後から訳されている事例が多いこと、
「疑問文」
、
「否定文」
、
「再読文字」が関係する事例が多いことなどを指摘する。
［横山知幸 (2014).「英文和訳における語順の違いの測定：ウィルソン第一リーダーの独案内の分析」『広島国際研究』20， 59-73.］
We examined the effects of phonological and orthographic form overlap between target and preceding (prime) words embedded in a sentence (e.g. I
think/guess the guest for this show is him.) to see if the word properties of a preceding word (e.g. think/guess) affect the processing of the subsequent
target word (e.g. guest). Following Frisson，Koole，Hughes，Olson，and Wheeldon (2014)，four types of overlap conditions were investigated: phonologicaland orthographic overlap (+P+O) with the first letter different (wings/kings，rhyme condition) and the last letter different (towel/tower，non-rhyme
condition)，orthographic overlap only (-P+O，light/eight)，and phonological overlap only (+P-O，birth/earth). Eye movement data obtained from 22
Japanese EFL university students showed that only the +P+O (both rhyme and non-rhyme conditions) led to immediate inhibition effects as the fixation
durations on the target words were significantly longer than that of the control words，while no such inhibitions were observed in the -P+O and +P-O
conditions. However，we found a spillover effect with the -P+O condition. These results suggest that orthographic and phonological information of thepreceding words affect the lexical processing of subsequent words. It also indicates that EFL readers utilize both of the orthographic and phonologicalinformation of preceding words to process subsequent words during silent reading，but orthographic information，i.e.，visual cues，exerts larger effects thanphonological information does，which is different from the results of the English native speakers reported in Frisson，et al. (2014).

⑬

自由

大

リーディング

梁 志鋭 (東京女学館大学)

学習者は英文読解時に自動的に“the”を読み飛ばせるか？―
眼球運動計測による読みの流暢さに関する研究―

⑭

自由

大

リーディング髙木 修一 (福島大学)

日本人大学生の英文読解におけるイベント単位の理解と読解熟達度の関係

第 2 日目（8 月 23 日）
区分

対象

第 14 室（1244）
領域

⑧9：30
発表者

⑨10：00⑩10：30

発表題目

⑧

自由

大

リーディング竹村 雅史 (北星学園大
学短期大学部)

英語多読理解の把握をどうするか？―SVT テストの応用―

⑨

自由

大

リーディング

伊佐地 恒久 (岐阜聖徳学園大学)

読解発問が日本人英語学習者の説明文の深い理解に及ぼす効果―「評価発問」に焦点を当
てて―

⑩

自由

高

リーディング鈴木 偲歩 (筑波大学学
群生)

再話がテキスト理解に与える影響―イラスト提示と熟達度の影響に焦点を当てて―

⑪

自由

大

リーディング松本学)

EFL 環境における母語活用の提言―いつ・どこで・どのように使うのか？―⑫

自由

大リーディング

田中 菜採 (筑波大学大学院・日本学術振興会特別研究員)

祐子 (宮崎国際大

学習者の英文処理における意
味情報の利用―Attachment の距離を焦点に―

読解時に、読み手は全ての単語に視線を置かず、特に短い機能語を読み飛ばす傾向がある。Angele and Rayner (A&R， 2013) は、Boundary
パラダイムを利用し、これから読もうとする傍中心窩視の語を操作（注視後に本来の単語に切り替わる）し、“You cannot fly a plane unless you
get a license”内の fly の位置に冠詞“the”と本来の単語（fly）、非語（zmr）を入れる条件で、各語の読み飛ばし率を比較した。そして、語長が同じであれ、英語母語話者の the 条件の読み飛ばし率は最も高かったことから、視野内で捉えた the の書記情報のみで読み飛ばしが行われることを示唆した。本研究は A&R の実験方法に倣い、日本人英語学習者 30 名の英文読解時の眼球運動を測定した結果、学習者でも theを自動的に読み飛ばすことを判明した。
Event Segmentation Theory によると、あらゆる事象は複数の出来事（i.e.，イベント）の連続体だという。すなわち、人が一連の事象を認知するためには、その一連の事象をそれぞれのイベントに分割して認知することが必要になる。このことは言語情報の理解についても同様である (Zacks et al.，2009)。従って、まとまった英文を正しく理解するには、学習者がテキスト情報を複数のイベントに正しく分けて理解しなくてはならない。そこで、本研究では日本人大学生を対象とした実験を行い、EFL 学習者がテキスト情報をどのようなイベント単位に分けて理解しているかを明らかにした。さらに、英語読解熟達度が学習者のイベント理解に与える影響についても併せて検証した。一連の分析の結果、EFL 学習者のイベント単位の理解は学習者の読解熟達度によって異なる可能性が示唆された。

⑪11：00⑫11：30⑬13：00⑭13：30
発表要旨

英語多読では、本来の英文を読む楽しみを優先させるため、読解の評価は避けるべきであると言われている。また、多読は学習者が個人で自由に読みたい本を選択して読むので、評価することが難しいとされている。多読の導入に躊躇している理由として評価が難しことも挙げられている。本研究は、エジンバラ大学で進められた EPER(Edinburgh Project on Extensive Reading)のプレースメント・テストを基にSVT(Sentence Verification Technique) テストを利用して、多読の理解力の測定の可能性を試みたものである。SVT テストは読んだ文章をそのまま使えることができるので、学習者がその読んだ文章を理解したかどうかを判定できるとしている。今回は、両者のテストの相関を測り
今後の多読理解の測定につながるかどうかをみるパイロット段階の発表である。
英語リーディング指導において、学習者が興味を持ってテキストに向かい合い深い読みを行うよう促す重要な要素のひとつとして教師による発問が挙げられる（例：池野，2000; 田中，2008）。読解発問は、テキストに直接示された事実情報の把握を目的とした「事実発問」(fact-finding
questions)とテキスト上の情報をもとに、テキストには直接示されていない内容を推測させる「推論発問」(inferential questions)、そしてテキストに書かれた内容に対する読み手の考えや態度を答えさせる「評価発問」(evaluative questions)に大きく分けることができる（田中他，2011）。本研究は、これらのうち「評価発問」に焦点を当て、その説明文読解における深い理解に及ぼす効果について検証した。
リーディングにおける「再話」とは、読解後にテキストを見ずに内容について第三者に説明するタスクのことで、英文読解を促進させる効
果が先行研究で示されている。本研究では、再話中に英文を説明しているイラストを見せることによって、再話の効果が向上すると予測し、それについて検証した。日本人高校生 34 名を対象に、読解力テストにより英語熟達度上位群と下位群に分けた。協力者は物語文を一つ読解し、テキストを説明するイラストを再話の手がかりとするグループと、イラストを見ずに再話を行うグループの 2 つのグループに分かれてそれぞれタスクを行った。その後、テキスト理解の指標となるリコール課題とアンケートを行った。結果から、イラストの有無に拘わらず
上位群の方が再生率が高いことが示された。また、上位群ではイラストを用いることでテキスト理解が阻害され、下位群ではテキスト理解が促進されるという傾向が見られた。
英語による英語指導の基本方針が高等学校に導入されて早３年目を迎える。現場での実践効果や課題を充分に議論することなく５年後には同方針が中学校にも導入される予定である。また大学においては、英語科目(語学クラス)のみならず専門科目も英語で行うことが奨励され、そのような講座を提供する大学は現在３割を超え、今後更にその割合を増やすことが求められている。このような英語教育の方針は、果たして言語習得や言語教育の知見及び教育現場における実践報告に基づき正しく裏づけされているのだろうか？「英語による」というツールにばかり意識が向かい、本来最も重視されるべき学習者のニーズや特性にあった「英語指導」がないがしろにされていないだろうか？本発表ではこの疑問点に立脚し、EFL 環境における学習者の母語活用について提言を行う。リーディング・クラスを事例に「いつ・どこで・どのように」母語を活用することが効果的かを考察する。
本研究では、英語学習者が単文処理をする際に、複雑な統語構造でも適切に意味情報を利用できるのかを検証した。英語学習者は統語解析を苦手とする一方で意味・語用論的な情報を多用する。例えば、The little girl cut①the apple②with the plastic knife. の文では、with～の前置詞句の付加位置として①VP②NP の 2 通りが統語的に想定されるが、意味情報を利用すると曖昧性を排除できる。本研究は、意味情報で付加位置を特定できる 2 条件に加え、NP の長さを変えて統語的な複雑さを操作した。付加位置（①・②）×長さ（長・短）の 4 条件の英文を日本人大学生 16 名が読解し、選好課題を行った。統計分析の結果からは、付加位置や長さの主効果・交互作用は見られなかったものの、質的分析から長い条件で学習者が判断に迷うことが明らかになった。本発表では結果から得られた示唆を報告する。

⑬

自由

大

リーディングダウズ・エレノア (筑波大学大学院)

Sensitivity to Definite Contexts inJapanese EFL Readers: The Caseof Direct and Associative
Anaphors⑭

自由大リーディング飯島学)

日本人 EFL 学習者のリーディ
ングに関する信条の研究

第 2 日目（8 月 23 日）
区分

対象

博之 (埼玉県立大ポスター発表（11 号館ロビー）
領域

発表者

コアタイム：①～④
発表題目

①

事例

その他

指導法

谷野 圭亮 (大阪教育大
学大学院)

高等教育機関における英語の反転授業の取り組みと方法に
ついて

②

事例

その他

指導法

水野 知津子 (香川高等専門学校)

香川高専学生の英語苦手改
善・英語力向上への試み―多読
を加える―

③

自由

高

指導法

今井 典子 (高知大学)，
多良 静也 (高知大学)「自律する言語使用者」の育成をめざした課題解決型言語活
動の有効性

④

自由

その他

動機付け

浅見 吏郎 (札幌大学)

ボカロを使って英語の歌を

⑤

事例

高

言語政策・
教育制度

深津 勇仁 (リンデンホ
ールスクール中高学部)

リンデンホールスクール中高学部における進学指導報告―
海外進学希望者を例に―

Two major classes of anaphor are associated with use of the definite article in English texts: (a) direct anaphors (when the same noun as in the antecedentis used)，and (b) associative anaphors (when a noun only conceptually related to the antecedent is used). For example，the direct anaphor of ‘shirt’ wouldbe ‘shirt’，while one associative anaphor of ‘shirt’ could be ‘fabric’. Japanese EFL readers are taught about direct anaphora，but not about associative
anaphora，making it possible that they do not recognise associative contexts as definite，and subsequently may misunderstand the use of the definite article
in such contexts. The aim of the present study was to compare Japanese EFL reader acceptance of the definite article in associative and direct anaphoric
conditions. Participants were Japanese EFL university students. Materials consisted of multiple sentence pairs，each consisting of an identical context
sentence (e.g.，I want to buy a new shirt for exercising in) and one of four target sentences differing by article and anaphor class (e.g.，The shirt/The
fabric/A shirt/A fabric needs to be light and comfortable). The participants read the sentence pairs and made a yes/no judgment of the grammaticality ofthe target sentences as quickly as possible (grammaticality judgment task). Judgment accuracy and correct response time were statistically compared
between direct and associative conditions. The results provided implications about Japanese EFL readers’ sensitivity to direct and associative anaphora，and subsequently， pedagogical implications on teaching EFL learners about anaphora.
公立大学の非英語専攻の 1 年生を対象とし、予備調査に基づいて開発された全 45 項目から成るリッカート尺度の質問紙調査を実施した。分析対象となった 248 名の質問紙への回答（5：当てはまる、4:だいたい当てはまる、3:どちらとも言えない、2: あまり当てはまらない、1：
当てはまらない）はそのまま得点化され、因子分析を行った結果、4 因子が抽出された。次に、抽出された各因子の標準因子得点について、
TOEIC のリーディング得点に基づく熟達度レベルとの関係から分散分析を行った結果、2 つの因子において上位群と下位群との間に有意差が示された。更に質問項目毎に回答結果を分散分析した結果、15 項目において上位群と下位群との間に有意差が示され、因子分析の結果から推察される上位者と下位者のリーディングに対する信条の差を裏付けていた。

前半 11：00～11：55，⑤～⑧

後半 13：00～13：55
発表要旨

本発表では、公立の工業高等専門学校第 3 学年対象の一般科目英語の授業について、反転授業の効果検討の観点から報告する。実施した反転授業では、限られた授業時数を最大限に有効活用すると同時に 4 技能の統合的な運用能力を育成するため、授業前に解説動画を視聴してくるよう指示し、授業中には動画を通して理解した内容と文法事項の内在化を促すために音読重視の活動を行った。反転授業の実施に際しては、無料の教育用 SNS である Edmodo を使用した。この実践は予算を抑えた上で、学生の予習の質の確保と授業内での活動の高度化の両立の鍵となると考えられる。本発表では、事前と事後のアンケートの結果も踏まえながら、質と量の充実し、比較的安価に行える反転授業
について紹介する。
香川高専では、英語嫌いや英語に対して苦手意識を持っている学生が多い。数学や専門科目が難しく、余裕がないのかもしれない。指導前に聞いた「うちの学生は英語が大嫌いなんだ。
」という教員の発言で、筆者の学生の英語嫌いを減らし、英語力向上への取り組みが始まった。
協働活動、動機つけ、外国語学習成功者の研究から効果的と考えられるメタ認知方略を多く取り入れた。音読活動重視、ペア活動は英語力
向上、クラスの雰囲気を明るくし、楽しく学習することに一定の効果があった。しかし、コミュニケーションの苦手な学生にとってはマイナスの影響があることもわかった。そこでこのような学生も楽しめ、英語嫌いをなくし、英語力向上に有効であるとされる多読を導入する
ことに決めた。今回の発表では、この多読を中心に他の改善点ともあわせ、どのような効果があったのかについて状況を説明し、より良い
英語教育実践に向けて考えていきたい。
児童・生徒のコミュニケーション能力の向上を目ざすとともに、「自律する言語使用者（autonomous language user）」を育成することが日本の英語教育の大きな課題である。それを実現するための有効な方法をタスクや動機づけの観点から検討する。言語学習において、学習者自身が学習した言語知識を状況や場面に応じて選択し使い、課題（タスク）を解決する機会が必要であり、それを可能とする言語活動の特徴を探る。また、3Ps (Presentation-Practice-Production) を踏まえた上での実行可能性の観点からも検討する。加えて、学習者が積極的に取り組
み「自律する言語使用者」となるために、フロー理論などを参考とし、生徒の英語学習への動機を高めるにはどのような要素が必要であるのかを活動と関連付けながら具体的に探る。本研究は、小・中・高・大の連携を視野に入れた内容である。
ボーカロイドを使用した教育が、近年話題になっている。音楽教育に取りいれている高等学校や大学がここ数年で増加している。ボーカロ
イドでは英語で歌わせる機能もあり、昨年開発された VOCALOID4 では英語を主とするライブラリも発売されている。これらを用いて英語教育に利用できないかと考え、一つの試みをしてみたい。英語の導入・動機付けにおいて英語の歌を利用する場面がよく見られる。ここでボーカロイドに歌わせてみることによって何か得るものがあるのではないかと考えた。例えば日本語・英語間におけるリズムの取り方の違
いや音節の違いなどが理解できるのではないかと考えてみた。今回の発表では、簡単な歌詞を用いてボーカロイドに入力し、音節やリズムの取り方などを考察してみたいと思う。
本発表では、IB プログラムの導入校である、リンデンホールスクール中高学部における海外進学希望者の事例報告を行う。本学では 2014
年度から最上級生である高校 2 年生を対象に IB プログラムが開始された。IB とは国際バカロレア機構が提供する六つの科目群から構成される科目とコア科目三つを受講することで、最大 45 点満点中、24 点以上取得でディプロマが取得できるという教育プログラムである。本学の最上級生であり、IB プログラムを始めて二年目となる 12 年生の内二名が海外進学を希望している。希望国はアメリカとオーストラリ
アである。T・Y さんは 2014 年 3 月 TOEFLIBT109 点、SAT1900 点、T・S さんは 2015 年 3 月 TOEFLIBT54 点を取得しており、両者の間で学力差は多少見られるが、相対的に英語力は他校の学生よりは高いといえる。本発表ではこの二名のケースをもとに本学の海外進学指導について報告する。

⑥

自由

大

評価・テスト

竹田 真紀子 (愛知学院
大学)

アメリカ英語教育におけるア
クレディテーションの現状と役 割 ― The Commission on
English Language Accreditation
に関する調査から―

⑦

自由

中

文法

佐々木 顕彦 (関西学院
中学部)

明示的文法知識と英語習熟度の関係について―中学 1 年生を対象として―

⑧

自由

大

文法

川嶋 真由美 (九州産業大学)，大薗 修一 (九州産業大学)

英語文法テスト開発に向けた大学生の文法理解度調査

第 1 日目（8 月 22 日）

14 号館

高橋守雄記念ホール

特別講演

第 1 日目（8 月 22 日） Ｂ室（1172）

大学生・大学院生フォーラム

第 1 日目（8 月 22 日） Ａ室（1163）
課題研究フォーラム
(2 年目，中部地区英語教育学会)

第 1 日目（8 月 22 日） Ｃ室（1173）
課題研究フォーラム
(2 年目，関東甲信越英語教育学会)

本研究の目的は、アメリカの英語教育機関の教育水準を保証し、教育の質を維持し向上させるために The Commission on English Language
Accreditation(CEA)が実施しているアクレディテーションについて調査し、アメリカ英語教育におけるアクレディテーションの持つ意味や役割を考察することである。CEA は専門分野別のプログラム認証評価機関である。我が国でも昨今、教育活動全体を体系的に検証するプログ
ラム評価の必要性が認識されつつある。しかしその一方で、英語教育を含む教育分野全般において評価を体系的に実施している教育機関は少なく、英語教育のアクレディテーションに関する研究はほとんどない。本調査は、CEA 本部とその認定校 7 校に行った実地調査を基本としている。発表では、アメリカの英語教育評価の分析結果から見えてきた日本でのプログラム評価実現のための課題について述べる。
本発表は、英語の成績が安定して良い中学生は、統語や形態素の文法規則を熟知している傾向があるという筆者の経験にもとづき、中学校
英語学習における明示的な統語形態的知識の重要性を量的に解明しようとした関心相関的研究の報告である。対象は関西にある私立中学校
1 年生で、中学入学 10 ヶ月後における彼らの統語形態的知識と英語習熟度を比較した。その際、統語形態的知識は、独自に開発した文法性判断テストに含まれる誤文（統語・形態素のどちらかが誤った英文）の間違いを修正し、なおかつその理由を説明できる力で測定し、英語習熟度はベネッセ作成の習熟度テストの点数を利用した。分析の結果、両テストの得点間に中程度の相関が見られた。また、文法性判断テ
ストの得点を上位、中位、下位群に分け、それぞれの習熟度テストの平均点を比較したところ、各群間に有意な差が見られた。本発表では、
これらの結果と考察を教育的示唆を交えて議論したい。
本研究の目的は、大学生が学習すべき文法項目について明確で解釈可能な基準を確立するための英文法テストを開発することである。この開発により、大学生が必修英語科目クラスで共通して学習すべき文法項目の選定に貢献できると考えられる。先行研究では、大学生を対象に文法項目の難易順序を調査しているものもあるが (e.g.，Nishitani， 2012)、その前段階として、教授すべき文法項目を厳選することが必要である。そこで本調査では、学生の文法理解の実態を反映することができるテストのプロトタイプ版として、22 の文法項目に基づく 6 つのテストフォームを作成し、実施した。大学 1 年生 753 名（初級レベル 294 名、中級レベル 138 名、上級レベル 321 名）を対象として調査を行った結果、テストの得点は、テストフォームに関わらず、非常に類似していたことが明らかになった。

11：00～12：30

非母国語話者モデルの「国際英語」教育の理念と授業実践

講師：日野信行 (大阪大学大学院言語文化研究科教授)

12：40～13：20

大学生・大学院生のための交流の場

司会：名畑目 真吾 (共栄大学)
発表者：奥村 康夫 (熊本大学大学院 H27.3.修了，鎮西中学高等学校)
渡辺 正隆 (熊本学園大学大学院，専修大学玉名高等学校)

15：30～17：10
協同学習 を取り入れた英語授業の可能性と課題―真の協同学習を目指して―コーディネーター兼提案者：大場 浩正 (上越教育大学)
提案者：大野 拓恵 (北海道薬科大学)，サルバション有紀 (名古屋女子大学中学校高等学校)

15：30～17：10

中学英語の定着とは？―10 年間の実証研究を踏まえて―コーディネーター：金谷 憲 (元東京学芸大学)
提案者：小林 美音 (所沢市立美原中学校)，告 かおり (十文字中学・高等学校)，
贄田 悠 (坂戸市立城山中学校)，羽山 恵 (獨協大学）

第 1 日目（8 月 22 日） Ｂ室（1172）

課題研究フォーラム
(1 年目，北海道英語教育学会)

第 1 日目（8 月 22 日） Ｆ室（1233）
課題研究フォーラム
(1 年目，中国地区英語教育学会)

第 1 日目（8 月 22 日） Ｄ室（1221）
授業研究フォーラム
(関西英語教育学会)

第 1 日目（8 月 22 日） Ｅ室（1222）
授業研究フォーラム
(東北英語教育学会)

第 2 日目（8 月 23 日） Ｄ室（1221）
ワークショップ

第 2 日目（8 月 23 日） Ｅ室（1222）
ワークショップ

15：30～17：10

小中をつなぐ文字指導

コーディネーター：中村 典生 (長崎大学)
提案者：岩村 鋭介 (札幌市立北の沢小学校)，千手 博文 (岡垣町立海老津小学校)，
中村 洋 (寿都町立中学校)

15：30～17：10
Wishing to Wow―Through Rapport, Content and Activities―
素材が活きた授業

コーディネーター：高橋 俊章 (山口大学)
提案者：梅地 哲郎 (山口県立華陵高等学校)，ティム・マーフィー (神田外語大学)

15：30～17：10

小学校英語教育における発音とプロソディの指導法Ⅱコーディネーター：今井 裕之 (関西大学)
提案者：真崎 克彦 (明石市立中崎小学校)，山本 玲子 (大阪国際大学)
指定討論者：里井 久輝 (龍谷大学)

15：30～17：10
小中接続の課題と工夫の事例―言語能力の熟達化理論に基づいて―コーディネーター：鈴木 渉 (宮城教育大学)
提案者：板垣 信哉 (宮城教育大学)，今野 ゆき (宮城教育大学附属小学校)，
齋藤 友靖 (宮城教育大学附属中学校)

10：30～12：00
定着につなげる指導の仕掛け

講師：執行正治 (明治学園高等学校)

講師：阪上辰也 (広島大学)

10：30～12：00
学習者の実態を把握するためのデータ分析と可視化

第 2 日目（8 月 23 日） Ｂ室（1172）

大学生・大学院生フォーラム

第 2 日目（8 月 23 日）

シンポジウム14 号館

12：10～12：50

英語教育の先輩から学ぶランチョントーク

高橋守雄記念ホール

司会：清水 遥 (東北福祉大学)
発表者：今野 勝幸 (静岡理工科大学)

14：00～15：40

日本の英語教育の将来：「話すこと」の評価方法

コーディネーター兼シンポジスト：今井 裕之 (関西大学)
シンポジスト：平井 明代 (筑波大学)，ダニエル・ジョイス (公益財団法人日本英語検定協会)，
三橋 峰夫 (一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会)