1/3ページ

マンスリーレポート

NYダウETF（愛称）（正式名称：Simple-X NYダウ・ジョーンズ・インデックス上場投信）
2024年7月31日
追加型／海外／株式／ＥＴＦ／インデックス型ファンドの特色
Simple-X NYダウ・ジョーンズ・インデックス上場投信（以下「ファンド」または「当ファンド」といいます。）は、Dow Jones Industrial Average℠（「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」）を対象指標とし、対象指標に連動する投資成果を目指す投資信託証券に投資を行なうことにより、円換算した対象指標に連動する（基準価額の変動率が対象指標の変動率に一致することをいいます）投資成果を目指す追加型株式投資信託です。
当ファンドは、投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。以下の投資信託証券に投資します。
・国内籍投資信託「ダウ・ジョーンズ工業株価平均ファンド（適格機関投資家専用）」
・証券投資信託「ＳＡＭマネー・マザーファンド」

【設定日】
【決算日】
【信託期間】

2009年12月7日
年1回【上場取引所】

毎年12月6日

無期限

東京証券取引所【証券コード】

1679

【上場日】

2009年12月10日【売買単位】

10口【基準価額】

51,921円【純資産総額】

24.92億円◆基準価額の騰落率
ファンドの騰落率

1ヵ月

3ヵ月

6ヵ月1年間3年間

設定来-1.60%

3.17%

9.54%

24.31%

62.51%

509.08%※ 設定来騰落率は設定日2009年12月7日から直近までの騰落率です。

◆基準価額の推移◆分配金実績（税引前、1口当たり）
基準価額

60,000

取引所終値

50,00040,000決算日

分配金（円）

2019/12/6

7

2020/12/6

300

2021/12/6

600

2022/12/6

790

2023/12/6785

設定来合計

2,536

※ 上記は過去のものであり、将来の分配金の支払い及びその金額について保証するものではありません。

30,00020,000◆対象指標構成銘柄の実質組入比率（上位10銘柄）

10,0000
2009/12/8

2012/5/1

2014/9/23

2017/2/14

2019/7/9

2021/11/30

2024/4/23

◆資産内容
資産構成比
国内籍投資信託
SAMマネー･マザーファンド

100.02%0.00%※ 組入比率は、純資産総額に対するものです。
※ 国内籍投資信託は、「ダウ・ジョーンズ工業株価平均ファンド（適格機関投資家専用」）です。

※ 期間別騰落率は、基準価額の騰落率です。投資家利回りとは異なります。
※ 基準価額の騰落率は、分配金（税引前）を再投資し計算しております。
※ 基準価額は、計算において信託報酬等は控除されています。
※ 運用状況は、過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。

銘柄名組入比率

1 UNITEDHEALTH GROUP INCORPORATED

9.04%

2 THE GOLDMAN SACHS GROUP INC

7.93%

3 MICROSOFT CORPORATION

6.63%

4 HOME DEPOT INC

5.70%

5 CATERPILLAR INC

5.36%

6 AMGEN INC

5.23%

7 MCDONALD'S CORPORATION

4.18%

8 VISA INC

4.13%

9 SALESFORCE COM INC

4.05%

10 AMERICAN EXPRESS COMPANY

3.96%※ 実質組入れ比率は、ダウ・ジョーンズ工業株価平均ファンド（適格機関投資家専用）を通じて当ファンドが実質的に投資している銘柄の組入れ比率です。

■当資料は、シンプレクス・アセット・マネジメント株式会社（以下「弊社」といいます。）が作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■当資料は、信頼できると判断した情報に基づき作成していますが、情報の正確性・完全性について弊社が保証するものではありません。■当資料に掲載されている数値・図表等は、当資料作成時点のものです。また、当資料に示された見解は、当資料作成時点における弊社の判断によるものです。■当資料中のいかなる内容も、将来の市場環境等の変動を保証するものではありません。また、当資料中のいかなる内容も、将来の運用成果等を保証するものではありません。■投資信託の受益権の基準価額は、投資信託に組入れられている有価証券等の特性による値動きにより影響や又、為替相場の変動等の影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資家の皆様に帰属します。従いまして、投資信託は元本が保証されるものではありません。また、投資成果を事前に保証するものではありません。投資信託は預貯金とは異なります。■投資信託をお申込みの際は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ず、運用方針及びリスク要因等、手数料の合計、報酬等の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）につきましては、販売会社にご請求下さい。■投資信託は、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社以外の登録金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払対象にはなりません。■ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。■当資料の内容については、予告なく変更される場合があります。■当資料の無断転写、転載は出来ません。当資料の第三者への提供は固くお断りいたします。

2/3ページ※Dow Jones Industrial Average® (「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」)
Dow Jones Industrial Average®（以下「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」といいます。）は、米国の株式市場を左右する業界における有力企業30銘柄で構成された代表的な株価指数です。いわゆる伝統的な「工業株」に限定されるものではありません。ダウ・ジョーンズ工業株価平均は米国市場全体を計る基準として使われ、金融界、技術産業、小売業、娯楽産業、消費財市場と様々な業種からなります。その結果、ダウ・ジョーンズ工業株価平均のパフォーマンスは何百、何千という構成銘柄からなる、より複雑な指数のパフォーマンスと高い相関関係にあります。ダウ・ジョーンズ工業株価平均は株価指数を開始した当初の計算方法とほとんど同じ方法で現在も計算されています。それは、主要取引所における構成銘柄の株価を単純に加算した合計値を現在の序数で割るという方法です。ダウ・ジョーンズ工業株価平
均は120年以上の歴史をもつ唯一の代表的な市場指数です。構成銘柄の変更は稀ですが、通常、ダウ・ジョーンズ工業株価平均を構成する企業が大規模な変遷を遂げるときなどに見直しがあります。例えば、本業の変更、他企業による買収、倒産、などの場合です。構成銘柄見直しの頻度やその時期に関しては決まっておりません。全ての変更の判断はS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスとウォール・ストリート・ジャーナル紙の代表者で構成されるダウ・ジョーンズ工業株価平均委員会の判断で行われます。
構成銘柄の選定要素としては、必ず米国の企業であり、業界における牽引役であること、そして投資家に広く支持され、長期間に亘って持続的成長を遂げていることです。

1234567891011※ディスクレーマー「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」は、S&P Globalの一部門であるS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスがシンプレクス・アセット・マネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、S&P Globalの一部門であるStandard & Poor’s FinancialServices LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。指数に直接投資することはできません。
当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社（総称して「S&P Dow Jones Indices」）によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではありません。S&P Dow Jones Indicesは、当ファンドの所有者またはいかなる一般人に対して、株式全般または具体的に当ファンドへの投資の妥当性、あるいは全般的な市場のパフォーマンスを追跡するダウ・ジョーンズ工業株価平均の能力に関して、明示または黙示を問わず、いかなる表明または保証もしません。指数の過去のパフォーマンスは、将来の成績を示唆または保証するものでもありません。ダウ・ジョーンズ工業株価平均に関して、S&P Dow Jones Indicesとシンプレクス・アセット・マネジメント株式会社との間にある唯一の関係は、当指数とS&P Dow Jones Indicesおよび／またはそのライセンサーの特定の商標、サービスマーク、および／または商標名のライセンス供与です。ダウ・ジョーンズ工業株価平均はシンプレクス・アセット・マネジメント株式会社または当ファンドに関係なく、S&P Dow
Jones Indicesによって決定、構成、計算されます。S&P Dow Jones Indicesは、ダウ・ジョーンズ工業株価平均の決定、構成または計算においてシンプレクス・アセッ
ト・マネジメント株式会社または当ファンドの所有者のニーズを考慮する義務を負いません。S&P Dow Jones Indicesは、当ファンドの価格および数量、または当ファンドの発行または販売のタイミングの決定、もしくは場合によっては当ファンドが将来換金、譲渡、または償還される計算式の決定または計算に関して、責任を負わず、またこれに関与したこともありません。S&P Dow Jones Indicesは、当ファンドの管理、マーケティング、または取引に関して、いかなる義務または責任も負いません。
ダウ・ジョーンズ工業株価平均に基づく投資商品が、指数のパフォーマンスを正確に追跡する、またはプラスの投資収益率を提供する保証はありません。 S&P Dow
Jones Indices LLCは投資または税務の顧問会社ではありません。 免税証券のポートフォリオへの影響や特定の投資決断の税効果の評価は、税務顧問会社に相談してください。指数に証券が含まれることは、S&P Dow Jones Indicesがかかる証券の売り、買い、またはホールドの推奨を意味するものではなく、投資アドバイスとして見なしてはなりません。
S&P DOW JONES INDICESは、ダウ・ジョーンズ工業株価平均またはその関連データ、あるいは口頭または書面の通信（電子通信も含む）を含むがこれに限定されないあらゆる通信について、その妥当性、正確性、適時性、または完全性を保証しません。S&P DOW JONES INDICESは、これに含まれる過誤、遺漏または中断に対して、いかなる義務または責任も負わないものとします。S&P DOW JONES INDICESは、明示的または黙示的を問わず、いかなる保証もせず、商品性、特定の目的または使用への適合性、もしくはダウ・ジョーンズ工業株価平均を使用することによって、またはそれに関連するデータに関して、シンプレクス・アセット・マネジメン
ト株式会社、当ファンドの所有者、またはその他の人物や組織が得られる結果について、一切の保証を明示的に否認します。上記を制限することなく、いかなる場合においても、S&P DOW JONES INDICESは、利益の逸失、営業損失、時間または信用の喪失を含むがこれらに限定されない、間接的、特別、懲罰的、または派生的損害に対して、たとえその可能性について知らされていたとしても、契約の記述、不法行為、または厳格責任の有無を問わず、一切の責任を負わないものとします。
S&P DOW JONES INDICESのライセンサーを除き、S&P DOW JONES INDICESとシンプレクス・アセット・マネジメント株式会社との間の契約または取り決めの第三者受益者は存在しません。

12■当ファンドに係るリスクについて

351314151617181920212223242526272829303132333436

投資判断を行う前に、以下のリスクを慎重に検討しなければなりません。
・当ファンドは、主に投資信託証券に投資を行ない、投資対象とする投資信託証券は、主に株式の株価や為替相場の変動等の影響を受けるため、当ファンドの基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。
・当ファンドは、金融機関の預金あるいは保険契約ではないため、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象とはなりません。銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
・信託財産に生じた利益および損失はすべて受益者に帰属します。取得申込者は、ファンドの投資目的およびリスク要因を充分に認識することが求められます。
以下のリスクは、投資信託説明書（交付目論見書）に記載するものの一部です。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご参照ください。

37383940414243◆価格変動リスク
一般に株式の価格は、国内および国外の経済・政治情勢などの影響を受け変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
一般に公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動は、残存期間・発行条件などによりばらつきがあります。
◆為替変動リスク
当ファンドは、外貨建資産を保有するため、当該通貨と円との為替相場変動の影響を受け、損失が生じることがあります。
◆流動性リスク有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく売却不可能、あるいは売り供給がなく購入不可能等となる可能性があります。また、市場の取引規制により、不利な価格で取引を行わざるをえない可能性があります。市場動向、市場や行政等による規制、有価証券等の流通量などの状況、あるいは当ファンドの解約金額の規模によっては、組入有価証券等を市場実勢より低い価格で売却しなければならない又は、高い価格で買付しなければならないケースが考えられ、この場合には基準価額の下落要因となります。

4445464748495051525354555657■当資料は、シンプレクス・アセット・マネジメント株式会社（以下「弊社」といいます。）が作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■当資料は、信頼できると判断した情報に基づき作成していますが、情報の正確性・完全性について弊社が保証するものではありません。■当資料に掲載されている数値・図表等は、当資料作成時点のものです。また、当資料に示された見解は、当資料作成時点における弊社の判断によるものです。■当資料中のいかなる内容も、将来の市場環境等の変動を保証するものではありません。また、当資料中のいかなる内容も、将来の運用成果等を保証するものではありません。■投資信託の受益権の基準価額は、投資信託に組入れられている有価証券等の特性による値動きにより影響や又、為替相場の変動等の影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資家の皆様に帰属します。従いまして、投資信託は元本が保証されるものではありません。また、投資成果を事前に保証するものではありません。投資信託は預貯金とは異なります。■投資信託をお申込みの際は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ず、運用方針及びリスク要因等、手数料の合計、報酬等の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）につきましては、販売会社にご請求下さい。■投資信託は、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社以外の登録金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払対象にはなりません。■ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。■当資料の内容については、予告なく変更される場合があります。■当資料の無断転写、転載は出来ません。当資料の第三者への提供は固くお断りいたします。

585960616263

3/3ページ◆対象指標（円換算表示価格）と基準価額のカイ離リスク
当ファンドは、基準価額の変動率を円換算した対象指標の変動率に一致させるよう運用することをめざしますが、当ファンドおよび投資対象とする投資信託証券には、次のような要因があるため、同指数と一致した推移をすることをお約束できるものではありません。
・資金の流入から実際に投資信託証券を買い付けるタイミングのずれの発生。
・対象指標の採用銘柄の変更や資本異動などによってポートフォリオの調整が行なわれる場合、個別銘柄の売買などにあたりマーケット・インパクトを受ける可能性があること、また、信託報酬・売買委託手数料などの費用を負担すること。
・組入銘柄の配当金や有価証券の貸付による品貸料が発生すること。
・先物取引を利用した場合、先物取引と対象指標との間に価格差があること。

12345678◆その他留意点
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37 条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。

9101112131415161718192021222324252627282930313233343536373839404142434445464748495051525354

設定・運用はシンプレクス・アセット・マネジメント株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第341号
加入協会 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

555657■当資料は、シンプレクス・アセット・マネジメント株式会社（以下「弊社」といいます。）が作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■当資料は、信頼できると判断した情報に基づき作成していますが、情報の正確性・完全性について弊社が保証するものではありません。■当資料に掲載されている数値・図表等は、当資料作成時点のものです。また、当資料に示された見解は、当資料作成時点における弊社の判断によるものです。■当資料中のいかなる内容も、将来の市場環境等の変動を保証するものではありません。また、当資料中のいかなる内容も、将来の運用成果等を保証するものではありません。■投資信託の受益権の基準価額は、投資信託に組入れられている有価証券等の特性による値動きにより影響や又、為替相場の変動等の影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資家の皆様に帰属します。従いまして、投資信託は元本が保証されるものではありません。また、投資成果を事前に保証するものではありません。投資信託は預貯金とは異なります。■投資信託をお申込みの際は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ず、運用方針及びリスク要因等、手数料の合計、報酬等の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）につきましては、販売会社にご請求下さい。■投資信託は、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社以外の登録金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払対象にはなりません。■ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。■当資料の内容については、予告なく変更される場合があります。■当資料の無断転写、転載は出来ません。当資料の第三者への提供は固くお断りいたします。

585960616263