診療報酬・施設届出基準
診療報酬点数必要な施設基準

CT 撮影
64 列以上（1,000 点）〃64 列以上の施設基準（共同利用施設）（1,020 点）

16 列以上 64 列未満（900 点）
4 列以上 16 列未満（750 点）
上記以外（560 点）

画像診断管理加算 2 を取得していて、専従の診療放射線専従とは勤務時は必ず当該機器の業務に携わっている事が求められる。勤務表や担当表などとの整合性が必要となる。

技師 1 名以上が配置されていること。
共同利用施設基準
当該機器の施設共同利用率が 10％以上であること。
共同利用率の算出方法は届出用紙を参照。

・同一月に 2 回以上行った場合、2 回目以降は所定点数の 80％で算出
・造影剤使用加算（500 点）
・新生児加算（産後 28 日まで）
：1.8 倍・乳幼児加算（3 歳未満）
：1.5 倍幼児加算（3 歳以上 6 歳未満）
：1.3 倍冠動脈 CT 撮影加算（600 点）

画像診断管理加算 2 を取得していること

大腸 CT 撮影加算

64 列以上の施設基準は、画像診断管理加算を取得している大腸の CT 撮影（炭酸ガス等の注入を含む）を行った場合（64 列：620 点）こと。

のみ算定できる。

（16 列：500 点）

16 列の場合は、画像診断管理加算の取得は必要ない。

CT 装置の届出のみで、大腸 CT 加算の届出の必要はない。
64 列以上であっても画像診断管理加算の取得が無ければ16 列の点数で算定する。

外傷全身 CT 加算（800 点）

都道府県が定める救命救急センターを有していること。
また、64 列以上で、画像診断管理加算 2 を取得していること。

脳槽ＣＴ撮影（造影を含む）（2,300 点）

とくになし診療報酬点数必要な施設基準

MRI 撮影3T 以上（1,600 点）（共同利用施設）（1,620 点）
1.5T 以上 3T 未満（1,330 点）
上記以外（900 点）

3T 以上の施設基準

専従とは勤務時は必ず当該機器の業務に携わっている事が画像診断管理加算 2 を取得していて、専従の診療放射線求められます。勤務表や担当表などとの整合性が必要となる

技師 1 名以上が配置されていること。

場合があります。

共同利用施設基準
当該機器の施設共同利用率が 10％以上であること。

・同一月に 2 回以上行った場合、2 回目共同利用率の算出方法は届出用紙を参照。

以降は所定点数の 80％で算出
・造影剤使用加算（500 点）
・新生児加算（産後 28 日まで）
：1.8 倍・乳幼児加算（3 歳未満）
：1.5 倍幼児加算（3 歳以上 6 歳未満）
：1.3 倍心臓 MRI 撮影加算（400 点）

画像診断管理加算を取得していること

乳房 MRI 撮影加算（100 点）

画像診断における診療報酬点数の計算方法
画像診断料＋撮影料＋電子画像管理加算（もしくはフィルム料）※透視の場合は、透視診断料が加算される
画像診断料※間接撮影の場合は、それぞれ 100 分の 50 の点数を算定※同一部位につき、2 枚以上撮影を行なった場合、2 枚目以降の診断料は 50/100 となる。また、6 枚目以後については算定出来ない。
診療報酬点数
画像診断料

必要な施設基準頭部（眼窩領域、耳鼻科領域、副鼻腔など）

頭部・胸部・腹部・脊椎（85 点）

躯幹（頚部、肩関節、肩甲骨、鎖骨、股関節など）

上記以外のその他（43 点）

上腕骨、大腿骨などの四肢特殊撮影（一連につき）（96 点）

ﾊﾟﾝﾄﾓｸﾞﾗﾌｨｰ、断層撮影、側頭骨・上顎骨・副鼻腔曲面断層撮
影及び児頭骨盤不均等特殊撮影（側面撮影及び骨盤入り口

撮影後，側面，骨盤入口撮影のﾌｨﾙﾑに対し特殊ﾙｰﾗｰ（計測板）の重複撮影を行う方法）
関節造影（アルトロ）、子宮卵管造影（ヒステロ）

造影剤使用撮影（72 点）
脳脊髄腔造影撮影は 148 点の加算
乳房撮影（一連につき）（306 点）

特定機能病院において、入院中の患者に対して行った X 線診

基本的Ｘ線診断料（1 日につき）入院の日から起算して 4 週間以内の断について算定出来る。

期間（55 点）
入院の日から起算して 4 週間を超えた期間（40 点）

必要な施設基準

診療報酬点数
撮影料

各撮影の内容は画像診断料に準ずる

単純撮影 ｱﾅﾛｸﾞ撮影（60 点）〃ﾃﾞｼﾞﾀﾙ撮影（68 点）

特殊撮影 ｱﾅﾛｸﾞ撮影（260 点）〃ﾃﾞｼﾞﾀﾙ撮影（270 点）

造影剤使用撮影 ｱﾅﾛｸﾞ撮影（144 点）〃ﾃﾞｼﾞﾀﾙ撮影（154 点）

乳房撮影 ｱﾅﾛｸﾞ撮影（192 点）〃ﾃﾞｼﾞﾀﾙ撮影（202 点）

・新生児加算（産後 28 日まで）
：1.8 倍・乳幼児加算（3 歳未満）
：1.5 倍・幼児加算（3 歳以上 6 歳未満）
：1.3 倍高圧、拡大、軟部組織撮影は単純撮影となる

診療報酬点数必要な施設基準電子画像管理加算
単純撮影（57 点）
特殊撮影（58 点）
造影剤使用撮影（66 点）
乳房撮影（54 点）
ｺﾝﾋﾟｭｰﾀｰ断層撮影 CT・MRI（120 点）
一連の診断目的の為に行うもので数時間にわたる場合には 2

透視診断（110 点）
透視による疾病、病巣の診断を評価す回以上として算定出来る。その基準は概ね 2 時間に 1 回。

るもの。

透視を用いての造影剤の位置確認や撮影時期の決定、注射・手術の補助手段としては算定出来ない。

造影剤注入手技加算

算定は分枝血管の数にかかわらず 1 回のみ

動脈造影ｶﾃｰﾃﾙ法（3,600 点）
主要血管の分枝血管を選択的に造影撮影した場合（1,180 点）
上記以外の場合
静脈造影ｶﾃｰﾃﾙ法（3,600 点）
副腎静脈、奇静脈又は脊椎静脈に対して実施した場合
・血流予備能測定検査を実施した場合は 400 点の加算
・主要血管において頸動脈閉塞試験を実施した場合は 1,000 点の加算
腔内注入及び穿刺注入、注腸〃腔内及び穿刺注入のその他とは腰椎、胸椎、頸椎穿刺注入、関（300 点）

節腔内注入、上顎洞穿刺注入、気管内注入（内視鏡下によらなその他（120 点）

いもの）、子宮卵管内注入、胃・十二指腸ゾンデ挿入による注嚥下造影（240 点）

入、膀胱内注入、腎盂内注入及び唾液腺注入をいう
注腸の前処置として行った高位浣腸の処置料は算定出来ないその他、基本診療科の届出
診療報酬点数必要な施設基準

時間外緊急院内画像診断加算（110 点） とくになし

医療機関が表示する診療時間以外（休日・深夜を含む）に、外来患者に対して緊急に撮影及び画像診断を行った場合に加算出来る。

画像診断管理加算 1（70 点）〃加算 2（180 点）

画像診断を専ら担当する常勤の医師（専ら画像診断を担放射線科を標榜していること

当した経験を 10 年以上有するか日本医学放射線学会にて画像診断管理を行うにつき十分な体制が整備されているこ２年以上の研修が修了している専門医）がいること。と。また、夜間・休日に十分な体制が整備された自宅等でもすべての CT・MRI・RI の画像診断を行っていること。

可能。
（2016 改訂）

また、8 割以上の読影結果が撮影日の翌診療日までに主治 当該保険医療機関以外の施設に読影又は診断を委託していな医に報告されていること。

いこと※撮影日の翌診療日とは、次回診療日の事ではない。撮影した翌日である（医療機関が表示する診療日以外を除く。土日祝等）
医療安全対策加算 1（85 点）

医療安全対策加算 2（30 点）
感染防止対策加算 1（390 点）

感染防止対策加 2（90 点）

医療安全対策に係る 40 時間以上または 5 日程度の研修を医療有資格者として診療放射線技師でも算定可能受けた専従の医療有資格者が医療安全管理者として配置

すべての入院患者対象となり、入院初日のみ算定されており、医療安全管理部門などの体制が整備されて医療安全に関する指針の整備、業務改善計画書・記録等、週 1いること。

回程度のカンファレンス、医療法に基づく年 2 回の職員研修

また患者相談窓口を設置していること。

への関与が求められている

医療安全対策に係る研修を受けた専任の医療有資格者が専従：8 割以上その業務に従事している事

医療安全管理者として配置されていること。

専任：5 割以上その業務に従事している事

院内感染防止対策を行った上で、更に院内に感染制御のすべての入院患者対象となり、入院初日のみ算定チームを設置し、院内感染状況の把握、抗菌薬の適正使

医療有資格者とは、医師・歯科医師用、職員の感染防止等を行うことで院内感染防止を行う看護師・薬剤師・臨床検査技師のみことを評価していること。

診療放射線技師では算定不可

年２回の院内感染対策に関する研修。年４回程度、感染防止対策加算１の医療機関が主催カンファレンスに参加していること。

超急性期脳卒中加算（12,000 点）

脳卒中の診療につき 10 年以上の経験を有する専任の常脳梗塞と診断された患者に対し、発症後 4.5 時間以内に組織勤医師が配置されていること（届出書類参照）

プラスミノーゲン活性化因子を投与（t-PA）した場合に入院初薬剤師が常時配置されていること日に限り加算出来る

診療放射線技師及び臨床検査技師が常時配置されているこ ※発症時間とは、第三者などにより明確に確認出来る事
治療室等、当該治療を行うにつき十分な構造設備を有し従来の 3 時間から 4.5 時間へ変更となりました。
（2012.9）ていること（届出書類参照）「rt-PA（アルテプラーゼ）静注療法適正治療指針」が遵守されていること
その他、特掲診療科の届出
遠隔画像診断受信側が特定機能病院、臨床研修指定病院、へき地医療拠

受信側が画像診断管理加算 1 もしくは 2 の届出保険医療機関

点病院、へき地中核病院又はへき地医療支援病院であるであり、当該保険医療機関において画像診断を専ら担当すること常勤の医師が、画像診断を行い、その結果を送信側の保険医療機関に文書等により報告した場合、画像診断管理加算 1 もし
くは 2 を算定することができる。

検査・画像情報提供加算及び電子的診送受信又は閲覧可能なネットワークが構築されているこ

電子的方法により閲覧可能な形式（届出書類参照）で提供した療情報評価料（30 点）と場合又は電子的に送受される診療情報提供書に添付した場合に別途加算出来る

経皮的冠動脈ステント留置術

症状発現後 12 時間以内に来院し、来院からバルーンカテーテ急性心筋梗塞（34,380 点）

ルによる責任病変の再開通までの時間（door to balloon time）

不安定狭心症（24,380 点）

が 90 分以内の場合 算定することが出来る

その他（21,680 点）

手術に伴う画像診断、検査費用の算定は不可

心臓カテーテル法による血管内視鏡検

心臓血管外科を標榜し、心臓血管外科の経験を 5 年以上同一月中に血管内超音波検査、血管内光断層撮影、冠動脈血流査加算（400 点）有する医師が常勤していること。もしくは連携保険医療

予備能測定検査及び血管内視鏡検査のうち、２以上の検査を機関を届け出ること行った 場合には、主たる検査の点数を算定する

画像等手術支援加算（2000 点）

ナビゲーションとは、手術前又は手術中に得た画像を３次元に構築し、手術の過程において、３次元画像と術野の位置関係をリアルタイムにコンピューター上で処理することで、手術を補助する目的で用いることをいうヘッドアップティルト試験（980 点）

患者を臥位から傾斜位の状態に起こし傾斜位の状態に保ちながら（透視台で可）、連続的に血圧、脈拍及び症状の推移等を測定及び観察する検査
失神発作があり、他の原因が特定されずに神経調節性失神が疑われる患者に対して、医師が行った場合に限り算定可能
単に臥位及び立位又は座位時の血圧等を測定するだけでは不可

ＣＴ透視下気管支鏡検査加算（1000 点） 16 列以上のＣＴと専ら呼吸器内科又は呼吸器外科に従事 において CT 透視下（CT を連続的に撮影）にて経気管肺生検し、呼吸器系疾患の診療の経験を 5 年以上有する常勤の法（4000 点）を行なった場合に加算出来る医師がいることガイドシースを用いた超音波断層法を併せて行った場合は、ガイドシース加算として、さらに 500 点を所定点数に加算

胃瘻造設時嚥下機能評価加算（2500 点）

胃瘻造設前に嚥下造影又は内視鏡下嚥下機能検査による嚥下機能評価を実施し、胃瘻造設術を実施した場合に算定
嚥下造影、内視鏡下嚥下機能評価検査は別に算定可能

人工肛門・人工膀胱造設術前処置加算

手術前にストーマサイトマーキングを適切な研修を修了した（450 点）人工肛門又は人工膀胱のケアに従事した経験を５年以上有する看護師が、手術を実施する医師と共にストーマ造設後の合併症等の予防のため、画像診断や触診等により腹直筋の位置を確認した上で、適切な造設部位に術前に印をつけるなどの処置を実施した場合に算定