Nagasaki Institute of Applied Science

長崎総合科学大学大学院工学研究科
履修ガイド
２０２４

目次
教育理念と目標 ...................................................................................................................... 1
履修上の注意 .......................................................................................................................... 2
ディプロマポリシー ............................................................................................................... 7
博士課程 .............................................................................................................................. 7
修士課程 .............................................................................................................................. 8
カリキュラムポリシー............................................................................................................ 9
博士課程 .............................................................................................................................. 9
修士課程 生産技術学専攻 ................................................................................................ 10
修士課程 環境計画学専攻 .................................................................................................11
修士課程 電子情報学専攻 .................................................................................................11
学位論文審査基準 ................................................................................................................. 13
履修規程 ............................................................................................................................... 14
博士課程授業科目 ................................................................................................................. 16
修士課程授業科目 ................................................................................................................. 17(1) 生産技術学専攻........................................................................................................... 17(2) 環境計画学専攻........................................................................................................... 18(3)電子情報学専攻 ............................................................................................................ 19(4)共通科目 ....................................................................................................................... 19
学位規程 ............................................................................................................................... 20
諸費用 ................................................................................................................................... 23

教育理念と目標【教育理念】
人類社会の持続的発展と自然との共生に貢献する“ものづくり”のための高度な工学教育・研究拠点として、工学の幅広い分野における専門的・学際的知識を修得し国際的に活躍できる自立した高度専門技術者・研究者を育成するとともに、独創的研究の遂行により次世代の
革新的科学技術の推進に貢献する。
【目標】
工学の幅広い分野における専門的・学際的知識および高度技術を修得させ、課題探求・解決能力および国際的・先導的な研究開発能力を修得させる。

大学院の組織図大学院工学研究科
博士課程（３年）
総合システム
工学専攻
生産技術コース
環境技術コース
情報技術コース

大学院工学研究科
修士課程（２年）

生産技術学専攻

環境計画学専攻

電子情報学専攻

材料工学系列構造工学系列海洋流体工学系列
機械流体工学系列

環境デザイン学系列
居住環境計画学系列
環境共生システム工学系列
社会情報学系列

電子デバイス学系列
医用工学系列
計測制御学系列
情報システム学系列1

履修上の注意
1．授業期間・時間について① 授業期間前期

４月８日～ ７月３１日

後期

９月２７日~１２月２３日、１月７日~１月３０日※休講・補講： 掲示、Active Academy Advance で確認して下さい。

４月３０日（火）を金曜時間割＊２０２４年度は授業回数確保のため、７月１６日（火）を月曜時間割
１１月

１月３０日（木）を月曜時間割 と致します。

集中講義期間前期

５日（火）を月曜時間割

９月１７日～２０日、９月２１日～２４日

後期

１２月２４日～２７日② 授業時間１時限

８：５０～１０：２０

２時限

１０：３５～１２：０５

昼休み

１２：０５～１３：００

３時限

１３：００～１４：３０

４時限

１４：４５～１６：１５

５時限

１６：３０～１８：００

2．受講申告について
履修計画の立案↓
受講登録期間
４月３日～１７日↓
学生時間割の公開
４月１９日↓
受講申告の変更
４月２２日～４月２６日

学生は規程集及び履修ガイド等、Web シラバス（授業計画）、 授業時間割表等を参照して受講科目を選定。
Web を利用して受講登録を行います。
（原則は通年分）
前期の受講科目の決定。Ｗｅｂで公開、受講申告内容を確認する。
受講科目について変更がある場合、「受講申告修正用紙」
を事務室で受け取り、変更内容を記入の上、提出する。

↓
後期受講申告の変更
９月２７日～１０月３日↓
後期受講科目取下げ
１１月１８日～１１月２２日

後期の受講科目について変更がある場合、「受講申告修正用紙」を事務室で受け取り、変更内容を記入の上、提出する。
受講科目の取下げのみ

2

3．欠席届及び公欠の取り扱いについて●病気等の理由により 1 ヶ月以上欠席する場合は、欠席届（長期用）に診断書を添えて教務課に提出する。
●教職免許取得に係る教育実習等により欠席する場合は、教務課より各所属へ学生氏名を通知する。また、学生本人からも科目ごとに教員へ欠席届（短期用）を提出する。
●その他の理由で欠席する場合は、学生本人が自ら科目ごとに教員へ欠席届（短期用）を提出する。
ただし、以下の事由に該当する場合には公欠として取り扱う。学生は教務課にて所定の公欠届用紙を受け取り、記載後必要書類を添えて教務課へ提出する。
公欠事由一覧
公欠事由
学校保健法施行規則第 18条に規定する伝染病
忌引き期
間診断書に記入されている出席停止期間
一親等（父母等）及び配偶者：連続して７日間以内二親等（祖父母・兄弟姉妹等）：連続した３日間以内

添付書類
医療機関発行の証明書等
会葬礼状等※学校保健法施行規則第 18 条に規定する伝染病（学校保健法の改訂で病名が変更になっている場合がある。自分で確認すること）
・第一種 エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、痘そう、南米出血熱、ペスト、マールブルグ
病、ラッサ熱、急性灰白髄炎、ジフテリア、重症急性呼吸器症候群（病原体がコロナウィルス属
SARS コロナウィルスであるものに限る。
）及び鳥インフルエンザ（病原体がインフルエンザウ
イルス A 属インフルエンザ A ウィルスであってその血清亜型が H5N1 であるものに限る。
）
・第二種 インフルエンザ（鳥インフルエンザを除く）、百日咳、麻しん、流行性耳下腺炎（おたふくかぜ）、風しん、水痘、咽頭結膜熱（プール熱）、結核及び髄膜炎菌性髄膜炎
・第三種 コレラ、細菌性赤痢、腸管出血性大腸菌感染症、腸チフス、パラチフス、流行性角結膜炎、急性出血性結膜炎、その他の感染症
・感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（平成 10 年法律第 114 号）
第 6 条第 7 項から第 9 項までに規定する新型インフルエンザ等感染症、指定感染症及び新感染症は、前項の規定にかかわらず、第一種の感染症とみなす。

4．自然災害及び交通機関不通時の授業について
１．台風の場合
長崎地方気象台から、長崎南部地方に「暴風警報」または「大雨・洪水警報」が発令され、同時に公共交通機関が運休した場合は、以下のように取り扱う。
（1）

午前６時までに発令が解除され、若しくは警報が継続しているにも拘わらず公共交通機
関が運行を開始した場合は、１時限目から実施する。

3

（2）午前１１時までに発令が解除され、若しくは警報が継続しているにも拘わらず公共交通機
関が運行した場合は、３時限目から実施する。
（3）午前１１時以降も発令が継続し、同時に公共交通機関が運休している場合は、全時限休講とする。
２．積雪または風水害の場合
積雪または風水害により公共交通機関が運休した場合は、以下のように取り扱う。
（1）午前７時までに公共交通機関が運行を開始した場合は、１時限目から実施する。
（2）午前１１時までに公共交通機関が運行を開始した場合は、３時限目から実施する。
（3）午前１１時以降も公共交通機関が運休している場合は、全時限休講とする。

【講義状況確認】《電話対応》 教務課

838-5308、838-5125、守衛室《ホームページ》

http://nias.jp838-5135

5．試験について「試験についての心得」
・受験できる科目は、受講申告している科目に限ります。
・受験の際は、必ず学生証を持参し、机上に呈示して下さい。
※学生証の呈示がない場合は、退室を命ずることがあります。
・試験開始後、30 分を超えた遅刻者の受験は認めません。
・試験開始後、30 分以内に試験場を退室することはできません。
・不正行為を行った者は、懲戒処分の対象となり、その学期に受験した全科目の単位を無効とする場合があります。

定 期 試
追 試 験

験

前期 ８月１日～ ８月７日

後期

２月３日～２月８日

前期 ９月１２日、１３日

後期

２月１７日、１８日

対象者

定期試験を以下の理由で受験できなかった者。
病気・怪我、忌引（２親等内の血族または姻族）、災害、就職試験、教育実習、交通機関の支障、その他特別の事情

4

追試験を受けようとする学生は、当該科目の定期試験終了後５日以内に下記のとおり手続きを行います。
① 教務課で「追試験願」を受け取り、受験する科目等を記入。
② 科目担当教員に「定期試験を受験できなかった理由の証明書等」
を明示し、追試験の受験を申し出た上で「追試験願」に認印を受領する。なお、非常勤講師の担当科目で期間内に認印を受領することができない場合は教務課まで申し出る。
③ 「追試験願」と「定期試験を受験できなかった理由の証明書等」（写しで可）を教務課に提出し、「追試験願」の写しを受け取る。

受験手続き

受験できなかった理由
必要な証明書等
怪我・病気
医師の診断書忌引（２親等内の血族又は姻族） 死亡に関する公的証明書
災害
罹災証明書
就職試験
就職試験に関する公的証明書
教育実習
教職課程主任の証明書
交通機関の支障
運休又は延着証明書
その他特別の事情
第三者の理由書※定期試験当日、体調不良その他により受験ができない場合は、教務課へ連絡をする。
（電話で可）事前に連絡がない者の追試の試験は認めていません。

前期 ９月１２日、１３日

再 試 験

後期

２月１７日、１８日

対象者

定期試験を受験したが不合格になった科目を、再度受験できる試験です。科目担当教員より認められた者。
※再試験の実施は科目担当者が決定しますが、実施する場合は速やかに「再試験対象者一覧」を教務課へ提出下さい。

受験手続き

再試験を受けようとする学生は、下記のとおり手続きを行います。
① 中央掲示板の「再試験対象者一覧」、または AA（アクティブア
カデミー）の掲示板で再試験科目を確認。
② 教務課で「再試験願」を受け取り、受験する科目等を記入し受
験料分の証紙（１科目につき２千円）を貼付した上で教務課へ提出。「再試験願」の控えを受け取る。

注意事項

受験できる科目は当該年度に受講申告した科目で且つ定期試験を受験した科目であり、５科目以内としています。
再試験科目の成績は合格の場合、「可」になり不合格は「不可」。

5

6．成績について●成績評価
成績は 100 点を満点とし、60 点以上を「合格」、59 点以下を「不合格」とする。
成績評価と成績伝票記入評価は次の通りです。
評 価
S
A
B
C
D

R
N

成 績
100～90 点
89～80 点
79～70 点
69～60 点
59 点以下

合格
不合格
再試験
修了

●成績通知
成績は「成績通知書」を前期のオリエンテーション時、及び後期の初めに学生本人へ配付します。

7．インターンシップについて
インターンシップとは、学生の皆さんが企業・研究機関等において自分の専門分野や将来のキャリアに関連する体験実習を行う制度のことです。在学中に実社会に触れることで、自己の職
業適性や将来設計について考える良いきっかけとなるでしょう．研修を通して自分が学んでいる
各専攻科目の価値を再認識し、それらを研修後の研究に生かすことを期待されています。
実習先については必ず指導教員と相談の上決定し、研修内容に関しては受け入れ先と協議して決めて下さい。
・研 修 先： 国内外の企業、公設研究機関に限ります。
・単位認定： 2 週間以上の実習を行い、実習証明書、実習報告書を提出した後に、実習報告会を行うことが必要です。
・そ の 他： ｢学生教育研究災害傷害保険（学研災）」および「学研災付帯賠償責任保険」等の保険に加入すること。

6

ディプロマポリシー
博士課程「工学研究科 学位授与の方針等」
1. 本学において授与する博士の学位は次の通りとします。
工学研究科 博士課程
博士（工学）
・博士（学術）2. 学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
所定の期間在籍し、工学研究科の教育理念・目標に沿って設定した博士課程の授業科目を履修して、基準となる単位数（10 単位）以上を修得すると共に博士論文の審査及び試験に合格することが、博士（工学）・博士（学術）の学位授与の必要要件となります。博士論文の審査及び試験は、その論文が 研究の学術的意義
 新規性・創造性
 応用的価値を有しているかどうか、また、博士学位申請者が
 研究企画・推進能力
 研究成果の論理的説明能力
 研究分野に関連する高度で幅広い専門的知識 学術研究における高い倫理性を有しているかどうか等を基に行なわれます。
工学研究科（博士課程）では、その教育理念に基づき、工学の幅広い分野における進歩に寄与する専門性と、人類社会の持続的発展と自然との共生を総合的に捉えることのできる倫理観、学際的かつグローバルな視点をもって国際的・先導的に活躍できる新しい高度専門技術者を育成します。
本研究科を修了し、本学が送り出す博士（工学）並びに博士（学術）の身につけるべき能力・態度の到達基準は、次のとおりです。
A) 専門知識・技能
自然科学と工学に関する深い理解を基盤として、それぞれ専門分野に関するトップレベルの知識・技術を習得している。
B) 課題探求・解決能力
創造的な課題探求能力と高度な問題解決能力を有している。
持続可能な社会の実現を推進するための実践的能力、学際的な発想力を有し、プロジェクト研
究等で指導力を発揮することができる。
C) 倫理観・社会的責任
社会や科学技術の発展に貢献するために、技術者としての広汎かつ高度な知識と普遍的倫理観を有している。
D) グローバルな視点
論理的、学際的な思考を行い、それを広くグローバル社会に展開することができる。
7

修士課程

「工学研究科 学位授与の方針等」
1. 本学において授与する修士の学位は次の通りとします。
工学研究科 修士課程
修士（工学）
・修士（学術）2. 学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
所定の期間在籍し、工学研究科の教育理念・目標に沿って設定した修士課程の授業科目を履修して、基準となる単位数（30 単位）以上を修得すると共に、修士論文の審査及び試験に合格することが、修士（工学）・修士（学術）の学位授与の必要要件となります。修士論文の審査及び試験は、その論文が 研究の学術的意義
 新規性・創造性
 応用的価値を有しているかどうか、また、修士学位申請者が
 研究の推進能力
 研究成果の論理的説明能力
 研究分野に関連する幅広い専門的知識 学術研究における倫理性を有しているかどうか等を基に行われます。

8カリキュラムポリシー
博士課程
長崎総合科学大学大学院工学研究科博士課程では、学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に示した人材を育成するために、特別研究Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ（各 2 単位）、特別演習（2 単位）から構成
される教育課程を編成・実施します。修了要件は、上記 10 単位以上の修得および研究指導を受けた博士論文の審査及び最終試験に合格することです。特別研究Ⅰ、Ⅱ、Ⅲは指導教員による日常的な指導によって実施されます。
ディプロマ・ポリシーの各項目の達成は、以下に示す体系的教育をもって実現します。
A) 専門知識・技能「特別研究Ⅰ」では、博士論文の研究テーマを設定し、研究計画を立案・遂行するために必要とされる専門分野におけるトップレベルの知識・技術、多角的な評価能力を身につけます。
B) 課題探求・解決能力「特別研究Ⅱ」では、持続可能な社会の実現を推進するための実践力、学際的な発想力、創造的な課題探求能力と高度な問題解決能力を身につけます。
「特別研究Ⅲ」では、博士論文の研究を遂行し、論文としてまとめ、発表する上で必要とされる能力及び個人が行うシーズ研究・萌芽的研究をチームとしてのプロジェクト研究等を進めていく上で必要とされる能力を培います。
C) 倫理観・社会的責任「特別研究Ⅱ」「特別研究Ⅲ」で、博士論文における研究を遂行する中で、技術者としての普遍的倫理観を身につけます。
D) グローバルな視点
博士論文の研究を国際学会が発行する論文誌及び主催する学術集会等で発表し、国内外の研究者と活発に議論を行うことで、実践的なグローバルマインドを身につけます。
以上の学修成果の評価は、「特別研究Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」では、知識・専門的技術を応用して研究を計
画・実施できる能力の総合評価により、厳格な成績評価（5 段階評価）を行います。また、博士論
文は、本研究科の定める学位審査基準に基づき、本研究科で選出された審査委員（主査１名、副
査 2 名以上、学外審査員を含むことができる）により厳格な審査及び最終試験を実施し、さらに公聴会を行うことで、学位論文としての合否判定を行います。

9

修士課程
長崎総合科学大学大学院工学研究科修士課程では、学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）に示した人材を育成するために、共通科目（4 単位以上）、専攻専門科目（12 単位以上）、自由科目（6 単位以上）、演習Ⅰ（4 単位）、演習Ⅱ（4 単位）から構成される教育課程を編成・実施します。修了要件は、上記 30 単位以上の修得及び研究指導を受けた修士論文の審査及び最終試験に合格することです。共通科目、専攻専門科目、自由科目はシラバスに明示された多様な形式により、特別研究Ⅰ、特別研究Ⅱは主及び副指導教員による日常的な指導により行われます。ディプロマ・ポリシーの各項目の達成は、以下に示す体系的教育をもって実現します。
修士課程は学際的な教育研究の推進のため生産技術学専攻、環境計画学専攻、電子情報学
専攻の 3 つの専攻で構成され、それぞれの専攻内では各専攻分野に応じた専門科目と専攻共通の共通科目が用意されています。
各専攻の専門科目は系列ごとに整理されており、自身が所属する系列の科目を中心に、指導教員の指導の下、所属する専攻に設けられた科目及び他の専攻に設けられた科目の中から希望する科目を選定して履修し、各専門分野についての知識と能力、幅広い学際的な知識を身につけます。
共通科目としては、数理科学科目、環境エネルギー工学科目、知的財産権科目、プレゼン
テーション科目があります。これらの科目を履修することによって
 数学・物理等の基礎知識
 英語によるコミュミケーション能力 産業・知財・環境等の知識を学ぶとともに、
 社会の発展に貢献する意志 グローバルに活躍する視点を養います。

修士課程 生産技術学専攻

生産技術学専攻では、持続可能な社会を実現するために、種々の分野に共通する構造工学・流体工学の基礎理論を修得させるとともに、両分野における統一的視点に立って工学上の基礎問題・応用問題を解決できる能力を持ち、さらに、高度なコンピュータ利用技術を習得・活用できる人材を育成することを目的としています。
そこで、１年次では、専門にこだわらずさまざまな分野の科目を履修することで、幅広い技術視野と見識を身につけると共に、国際社会で活躍するために英語によるコミュニケーション、プレゼンテーション能力を身につけます。2 年次では、1 年次で学んだ幅広い工学知識と専門教養的な知識を更に深めるために、1 年次より通年で修得する演習科目を配置して、先進的な技術力・研究能力を修得するようにしています。これらにより、各分野の専門知識と技術を確実に修得し、船舶・海洋、機械工学にわたる幅広い知識を身につけるとともに専門的な研究推進能力を修得できるようにしています。
【教育目標】
 構造工学･流体工学及び複合領域での課題探求能力の修得
 高度なコンピュータ利用技術の修得
 専門的な研究推進能力と専門分野に応用できる教養の修得
10修士課程 環境計画学専攻

環境計画学専攻では、環境／経済／社会／安心・安全の各分野を総合的にバランスよく発展させ、事業者・市民・行政の相互連携による持続発展可能な社会を構築していくために、景観や居住環境のデザイン・防災計画、環境共生のための生態・環境分析技術、企業や地域
経営手法の基礎理論を修得させるとともに、社会情報の活用能力の修得と実践的なフィール
ドワークによって多様な社会における経験を得て、それらを活用できる人材を育成することを目的としています。
そこで、1 年次では、専門とする分野だけでなく、環境計画にとって必要となる幅広い分野の科目を履修するとともに、地域社会と関係をもつために必要となるコミュニケーション及びプレゼンテーション能力を身につけます。2 年次では、１年次で学んだ環境計画学の知識と専門分野に応用できる教養をさらに深めるために、１年次より通年で修得する演習科目を配置して、先進的な技術力・研究能力を修得するようにしています。これらにより、各分野の専門知識と技術を確実に修得し、環境／経済／社会／安心・安全にわたる幅広い知識を身につけるとともに専門的な研究推進能力を修得できるようにしています。
【教育目標】
 環境／経済／社会／安心・安全にわたる幅広い知識の修得
 社会情報活用能力の修得と実践的・実務的なフィールドワーク経験
 専門的な研究推進能力と専門分野に応用できる教養の修得

修士課程 電子情報学専攻

電子情報学専攻では、エネルギーや環境に配慮した持続可能な社会を実現するために、種々の分野に共通する電気・電子工学、計測・制御工学および情報・システム工学の基礎理論を修得させるとともに、これらの分野における統一的視点に立って工学上の基礎問題・応用問
題を解決できる能力を持ち、さらに、数理科学を応用した高度なプログラミング技術を修得・活用できる人材を育成することを目的としています。
そこで、１年次では、専門にこだわらず様々な分野の科目を履修することで、幅広い技術
視野を身につけると共に、国際社会で活躍するために英語によるコミュニケーション、プレゼンテーション能力を身につけます。２年次では、１年次で学んだ工学知識と専門分野に応用できる教養をさらに深めるために、１年次より通年で修得する演習科目を配置して、先進的な技術力・研究能力を修得するようにしています。これらにより、各分野の専門知識と技術を確実に修得し、電気・電子工学、医療工学および情報・システム工学にわたる幅広い知
識を身につけるとともに専門的な研究推進能力を修得できるようにしています。
【教育目標】
 電気電子工学・医療工学・情報システム工学および複合領域での課題探究能力の修得
 数理科学を応用した高度なプログラミング技術の修得・活用
 専門的な研究推進能力と専門分野に応用できる教養の修得
11

以上の学修成果の評価は、基本的に共通科目及び専攻専門科目では修得した知識の理解度
並びに説明能力により、「演習Ⅰ」、「演習Ⅱ」では知識・専門的技術を応用して研究を計画・実施できる能力の総合評価により、厳格な成績評価（５段階評価、GPA の活用）を行います。
また、修士論文は、本研究科の定める学位審査基準に基づき、本研究科で選出された審査委
員（主査１名、副査 2 名以上、学外審査員を含むことができる）により厳格な審査及び学位
論文発表会において最終試験を実施し、学位論文としての合否判定を行います。

12学位論文審査基準
修士課程
修士学位論文の審査に当たっては、ディプロマ・ポリシーに基づき、以下の項目について、総合的に評価し、合否を決定する。
１． 学位申請者が主体的に取り組んだ研究成果であること。
２． 論文の内容が学術的或いは工学的、社会的に意義を有し、新規性・創造性を有していること。
３． 論文の構成・内容が適切であること。
（１）論文の題目が適切であること。
（２）研究の背景が記述され、研究目的が明確であること。
（３）研究方法が記述されており、目的に沿って理論の展開、実験、数値シミュレーション、試作、 調査、資料収集など、適切な研究方法が用いられていること。
（４）研究で得られた結果が図表等を用いて適切に示され、結果の解釈、展開、結論に至る過程が明確であり、論理的に破綻していないこと。
（５）考察が結果に基づいて適切に導き出されていること。
（６）研究の位置づけ、目的に対応して結論が適切に導き出されていること。
（７）文献が適切に引用されていること。
（8）研究を行うために必要な、関連する学問分野に関する知識を有していること。
４． 論文発表会での発表と質疑に対する応答が、論理的かつ明解に行われたこと。

博士課程
博士学位論文の審査に当たっては、ディプロマ・ポリシーに基づき、以下の項目について、総合的に評価する。
１． 学位申請者が主体的に取り組んだ研究成果であること。
２． 新規性・創造性が明示され、学術的意義、応用的価値により当該分野の学問の発展に貢献できる内容であること。
３． 先行研究の評価や事実調査が的確であり、研究の学術的あるいは社会的位置付けが明示されていること。
４． 研究の方法が明確かつ具体的に記述されていること。
５． 解析・考察の展開が論理的に説明され、結果の妥当性が明瞭に示されていること。
６． 引用等が適切になされ、公開する発表論文としての体裁が整っていること。
７． 公開の場での論文内容の発表と質疑に対する応答が、論理的かつ明解に行われたこと。
13

履修規程
【規程集 （

p（

）年度

）
】

※自分の入学年度とページを記載して下さい。
＜抜粋＞
第３条（単 位）
１ 博士の学位を取得するためには、３年以上在学し、学則別表１にある科目について１０単位以上修得することを要する。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績をあげた者については、工学研究科教授会が特に認めた場合に限り、この課程に 1 年以上在学すれば足りるものとする。
２ 修士の学位を取得するためには、２年以上在学し、学則別表２にある科目について３０単位以上修得することを要する。
３ 前項及び前々項の単位は、下表の区分に従って修得することを要する。
博士課程の必要単位数
区分

総合システム工学専攻履修コース科目

他コース科目合計特別研究６･特別演習２以上

２単位まで可

１０以上

修士課程の必要単位数
区

分

専

攻

科

目

共通科目･関連科目

合計

生産技術学専攻

実験･演習１０を含め２０以上

随意

３０以上

環境計画学専攻

演習８を含め２０以上

随意

３０以上

電子情報学専攻

演習８を含め２０以上

随意

３０以上

関連科目とは、所属外の専攻の開講科目を指す。

第４条（評 価）１

科目の成績評定は、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄの５種類をもってこれを表し、Ｓは９０点から１００
点、Ａは８０点から８９点、Ｂは７０点から７９点、Ｃは６０点から６９点、Ｄは５９点以下とし、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃを合格、Ｄを不合格とする。

２

前項の基準にかかわらず、特に定めた授業科目についての考査の評定は、Ｎ、Ｄの２種類をもってこれを表し、Ｎを合格、Ｄを不合格とする。

14

第５条（学位論文）
１ 博士及び修士の学位を取得するためには、第３条の単位修得の外に学位論文の審査を受けなければならない。
２ 学位論文は、博士課程については本大学院に１年以上在学し１０単位以上を修得したもの、修士課程については本大学院に１年以上在学し２０単位以上を修得したものが提出できるものとする。
第６条（最終試験）
最終試験は、学位論文を中心として試問によって行うものとするが、実施細目については工学研究科教授会の定めるところによる。

15

博士課程授業科目
コー ス

授 業 科 目単位

生産技術学特別研究Ⅰ

２

生産技術学特別研究Ⅱ

２

生産技術学特別研究Ⅲ

２

生産技術学特別演習Ａ

２

生産技術学特別演習Ｂ

２

生産技術学特別演習Ｄ

２

生産技術学特別演習Ｅ

２

生産技術学特別演習Ｆ

２

環境技術学特別研究Ⅰ

２

環境技術学特別研究Ⅱ

２

環境技術学特別研究Ⅲ

２

環 境 技 術 コ ー ス 環境技術学特別演習Ａ２

環境技術学特別演習Ｃ

２

環境技術学特別演習Ｄ２

環境技術学特別演習Ｅ

２

情報技術学特別研究Ⅰ

２

情報技術学特別研究Ⅱ

２

情報技術学特別研究Ⅲ

２

電子デバイス学特別演習Ⅰ

２

情 報 技 術 コ ー ス 電子デバイス学特別演習Ⅱ

２

生 産 技 術 コ ー ス

医用工学特別演習Ⅰ

２

医用工学特別演習Ⅱ

２

ヒューマン情報処理特別演習Ⅰ

２

ヒューマン情報処理特別演習Ⅱ

２

16

修士課程授業科目(1) 生産技術学専攻
系列

授 業 科 目

単位

１

年

２

年

材料強度特論２２

溶接工学特論２２

破壊管理特論２２薄板構造特論Ⅰ２２

薄板構造特論Ⅱ２２

構造解析高度技術特論

２２

船舶流体力学特論

２２船体抵抗推進特論

２２

運動性能特論２

２

操縦性能特論２２

沿岸流体工学２２

流体力学特論２

２

動力工学特論２２

流体機械特論２２

構造力学特論２

２

有限要素法基礎論

２２

振動解析特論

２

２

系

熱工学特論

２

２

列

海洋波・応答特論２

２

共生産技術学演習ⅠＡ

２

２

通

生産技術学演習ⅠＢ

２

２

生産技術学演習ⅡＡ

２

２

生産技術学演習ⅡＢ

２

２

生産技術学実験

２

４

材
料
工
学

構
造
工
学
海
洋
流
体
工
学
流体工学
機
械

17

(2) 環境計画学専攻
系列

境

デザイン学

環

計画学
居住環境

システム工学
環 境 共 生
社会情報学
系列共通

授 業 科 目単位

環境デザイン基礎特論２

２

景観デザイン特論

２

２

環境防災計画特論２２

居住デザイン特論２

２

人間環境工学特論２２

環境生態学特論２

２

環境分析化学特論２２

園芸環境工学特論２２

経営情報特論２２

経営科学特論２

２

地域情報化特論２２

情報社会学特論２

２

地域文化特論２

２

社会コミュニケーション特論２２

環境計画学フィールドワーク

２

環境計画学演習ⅠＡ

２

２

環境計画学演習ⅠＢ

２

２

環境計画学演習ⅡＡ

２

２

環境計画学演習ⅡＢ

２

２

18

１

年

２

年

２

(3)電子情報学専攻
系列

授 業 科 目単位

１

年

電子デバイス学

医用工学
計測制御学
情報システム学

系列共通

分子電子工学特論２２

半導体工学特論２２集積回路工学２

２

高エネルギー物理学概論

２２

生体構造機能学特論

２２

医用電子工学特論

２

２

医用情報学

２

２

医用光工学

２

２

生体超音波医工学

２

２

計測物理学特論２

２

センシングシステム特論

２２

計測データ制御工学

２

２

知能機械システム特論

２２エネルギー変換工学特論

２

２

スマートパワー電子回路特論
計算機ソフトウエア特論

２
２

２
２

ヒューマンインタフェース特論２

２

画像情報システム特論２２

人間情報科学特論２２

人工知能特論２

２

電子情報学演習ⅠＡ
電子情報学演習ⅠＢ
電子情報学演習ⅡＡ
電子情報学演習ⅡＢ
電子情報学実験
システム数理特論Ⅰ
システム数理特論Ⅱ

２
２
２
２
２
２
２

２
２

２

年

２
２
２
２
２

(4)共通科目
授 業 科 目数理科学特論Ａ
数理科学特論Ｂ
数理科学特論Ｃ
プレゼンテーション英語
知的財産権特論
環境エネルギー工学特論
インターンシップ

単位
２
２
２
２
２
２
２
19

１

年
２
２
２
２
２
２
２

２

年

学位規程
【規程集 （

）年度

p（

）
】

※自分の入学年度とページを記載して下さい。
第１条（目 的）
この規程は、大学院学則第１４条第２項の規定に基づき、学位に関して必要な事項を定めることを目的とする。
第２条（学位の名称）
１ 本学において授与する学位は次の通りとする。
博士（工学）

博士（学術）

修士（工学）

修士（学術）

２ 学位の名称を用いるときは、本大学名を付記するものとする。
第３条（学位の授与要件）
１ 学位は、大学院学則の定めるところにより、所定の課程を修了した者に授与する。
２ 博士の学位は前項に定める者のほか、次条の手続きに基づいた学位論文の提出により、工学研
究科教授会において本学大学院の博士課程を修了した者と同等以上の学力を有すると認められ、博士論文の審査及び最終試験に合格した者に、工学研究科教授会の意見を聴いて学長が授与することができる。
第４条（学位論文提出）
１ 学位審査を受ける者は、以下のとおり学位論文と関係書類を添え、指導教員を通じて工学研究科長に提出するものとする。ただし、参考として他の論文を添付することができる。
(１) 修士主論文

１篇、１冊、２通

論文要旨 １部(２) 博士主論文

１篇、１冊、３通

参考論文 ３篇以上、１冊、１通論文目録 １部
論文要旨 １部
履歴書

１部

２ 審査のため必要あるときは、論文の訳文、他の論文、模型又は標本等を提出させることができる。
３ 受理した論文は返付しない。
４ 前条第２項該当者は大学院学則に定められた学位論文審査手数料を学位論文提出時に納入しなければならない。

20

第５条（論文審査委員会）
１ 学位論文の提出があったときは、工学研究科長は工学研究科教授会にその審査を付託する。
２ 学位論文の審査を付託された工学研究科教授会は、博士課程においては指導教員を主査とした４名以上、修士課程においては指導教員を主査とした３名以上の教員をもって論文審査委員会をつくり、論文審査にあたる。
３ 工学研究科教授会において必要と認めたときは、他の大学院または研究所等の教員等を論文審査委員に加えることができる。
第６条（最終試験）
最終試験は、前条の論文審査委員会が学位論文を中心にして口頭による試問によって行う。
第７条（審査期間）
審査委員会は、論文提出後２ケ月以内に、論文の審査、最終試験及び学力の確認を終了しなければならない。ただし、特別の事由があるときは、工学研究科教授会の意見を聴いてその期間を１年以内に限り延長することができる。
第８条（審査報告）
１

審査委員会は、学位論文の審査及び最終試験の終了後すみやかに、次の各号について文書をもって工学研究科教授会に報告しなければならない。
(１) 論文の内容の要旨並びに論文審査の要旨(２) 最終試験または試問の結果の要旨及び総合成績(３) 学位授与の可否についての意見
２

審査委員会は、論文審査の結果、その内容が学位を授与するに値しないと認めたときは、試問を行わなくてもよい。この場合には、前項第２号及び第３号に関する報告は添付する必要はない。
第９条（学位授与の可否）
１

前条の報告に基づいて、工学研究科教授会は審議の上、学位授与の可否について議決する。
２

前項の議決に際しては、工学研究科教授会規程第７条にかかわらず、出席者の３分の２以上の賛成を必要とする。
第１０条（学長への報告）
工学研究科長は、前条の議決に基づいて学位論文要旨及び学位論文審査報告書を添えて、学長に報告するものとする。ただし、修士にあっては、修士学位授与決定者報告書をもって、これにかえることができる。
第１１条（学位記）
１

学長は前条の報告に基づき、修士及び博士の学位授与の可否について申請者に通知す

る。

21

２

学長は、学位の授与を決定した者に学位を授与し、学位記を交付する。

３

学位記の様式は別に定める。

第１２条（博士の学位授与の報告）
学長は、博士の学位を授与したときは、当該学位を授与した日から３月以内に、所定の学位授与報告書を文部科学大臣に提出する。
第１３条（学位論文要旨の公表）
学長は、博士の学位を授与したときは、当該博士の学位を授与した日から３月以内に、その学位論文の内容の要旨及び論文審査の結果の要旨を、本大学の名をもってインター
ネットの利用により公表する。
第１４条（学位論文の公表）
１

本学において博士の学位を授与された者は、当該博士の学位を授与された日から１年以内に、当該博士の学位の授与に係る論文の全文を公表するものとする。ただし、当該博士の学位を授与される前に既に公表したときは、この限りではない。
２ 前項の規定にかかわらず、博士の学位を授与された者は、やむを得ない事由がある場合には、学長の承認を得て、当該博士の学位の授与に係る論文の全文に代えてその内容を要約したものを公表することができる。この場合において、学長は、その論文の全文を求めに応じて閲覧に供するものとする。
３

博士の学位を授与された者が行なう前２項の規定による公表は、当該博士の学位を授与した
本学の協力を得て、インターネットの利用により行なうものとする。

第１５条（博士学位論文の保存）
博士の学位を授与された者の提出論文は、国立国会図書館、本学図書館及び大学院事務室に各 1 部保存する。
第１６条（修士及び博士の学位の取消）
１

不正の方法により学位の授与を受けた事実が判明したとき、又は学位を授与された者にその名誉を汚辱する行為があったときは、学長は、工学研究科教授会の意見を聴いて学位の授与を取り消し、学位記を返還させ、かつその旨を公表するものとする。

２

前項の議決を行う場合は、第９条の規定を準用する。

第１７条（博士の学位審査手数料）
１

第３条第２項に該当する者の博士学位論文審査手数料は金 300、000 円とする。

２

本学専任教育職員が申請する場合、博士学位論文審査手数料は金 200、000 円とする。

３

本学大学院博士課程に３年以上在学した者で、退学後２年未満の期間内に博士学位の授与を申請する場合は、博士学位論文審査手数料を免除する。

22

諸費用
■ 別表３－２（入学金）
本学卒業生
免除
本学修士課程修了生
*免除

修士
課程

入
学

博士
課程

金

他大学院修士課程修了生

転入学生
120,000
転入学生

再入学生
50,000
再入学生

社会人
120,000
社会人

120,000

120,000

50,000120,000

他大学卒業生120,000（修了後1年以上は60,000円）■ 別表３－３（授業料 修士課程）
学

授業料等

授

年

業 料

教 育 充 実 費

実 験 実 習 費

前期

後期

前期

後期

前期

後期

1

年

250,000

250,000

100,000

100,000

80,00080,0002

年

250,000

250,000

100,000

100,000

50,00050,000

研 究 生

研究指導費 前期 150,000

委託研究生

研究指導費 後期 150,000

研究指導費

聴 講 生

1 単位当り 10,000

500,000

但し,本学卒業生 5,000■ 別表３－４（授業料 博士課程）
学

授業料等

授 業 料

年

実 験 実 習 費

前期

後期

前期

後期

1

年

200,000

200,000

80,00080,0002

年

200,000

200,000

50,00050,000

3 年以上

200,000

200,000

50,00050,000

研 究 生

研究指導費 前期 150,000

委託研究生

研究指導費 後期 150,000

研究指導費

聴 講 生

1 単位当り 10,000

500,000

但し、本学卒業生 5,000■ 別表３－５（学位(博士)論文審査手数料）

学位（博士）論文審査手数料

課 程 を 経 な い 者

300,000

本 学 専 任 教 育 職 員

200,000

退学後２年以内の者

免除■ 別表３－６（教職課程履修費、休学在籍料）

教職課程

教

科

教員免許状の種類

履 修 費

履 修 費

工

業

高等学校教諭専修免許状

5,000

休

学

在籍料

前期または後期

通

50,000

年

100,000

23