○桃山学院教育大学学則2017(平成29)年3月21日
理事会承認
第1章 総則第1節 目的および自己評価等(目的)
第1条 桃山学院教育大学(以下「本学」という。)は、キリスト教の愛と奉仕の精神に基づいた神への畏敬と人間の尊厳を理念とし、学術の中心として広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、グローバルな視野と豊かな教養を身につけた世界の市民として、地域社会
および国際社会に貢献できる人材を育成し、人類の福祉と人間文化の発展に寄与することを目的とする。
(教育内容等の改善)
第1条の2 本学は、授業内容および方法の改善を図るための組織を設け、研修および研究を実施する。
2

前項の組織については、別に定める。
(自己評価等)第2条 本学は、教育研究水準の向上を図り、前条の目的および社会的使命を達成するため、本学における教育研究活動等の状況について自ら点検および評価を行い、その結果を公表するものとする。
2

第1項の点検および評価の結果について、本学職員以外の者による検証を行うものとする。

3

第1項の点検および評価の項目並びに実施体制については、別に定める。
第2節 組織(学部)

第3条 本学に、人間教育学部を置く。
2

人間教育学部は、自己を確立するとともに他者を尊び、愛と奉仕を実践できる豊かな人間性に基づき、人々が文化を継承し新たな時代の担い手になるための働きかけである教育という営みについて、専門的な教育研究を行うことを通じ、高い学識とグローバルな視野を持ち、社会に貢献する有為な人材の育成に努める。

3

人間教育学部に置く学科および収容定員等は次のとおりとする。
(学科)(入学定員)(収容定員)

人間教育学科270人

1,080人1/26

(図書館)
第4条 本学に、図書館を置く。
2

図書館に関する必要な事項は、別に定める。
(附属施設)

第5条 本学に、附属して研究所およびセンターを置くことができる。
2

研究所およびセンターの設置については、別に定める。
(教務部および学生部)

第6条 本学に教務部および学生部を置く。
2

教務部および学生部に関する必要事項は、別に定める。
第3節 職員組織(職員)

第7条 本学に、学長、副学長、学部長、教授、准教授、講師、助教およびその他の職員を置く。
第4節 執行部会議および教授会(執行部会議)第8条 本学に、桃山学院教育大学執行部会議(以下「執行部会議」という。)を置く。
2

執行部会議に関する必要事項は、別に定める。
(教授会)

第9条 本学に教授会を置く。
第10条 教授会は、学長、副学長および専任の教授をもって組織する。
2

前項の規定にかかわらず、学長が必要と認めたときは、専任の准教授、講師、助教、助手、事務部長を加えることができる。

3

教授会に関する必要事項は、別に定める。

第11条 削除
第5節 学年、学期および休業日(学年)
第12条 本学の学年は、4月1日に始まり、翌年3月31日に終わる。
(学期)
第13条 学年を2学期に分け、第1学期および第2学期とする。
(休業日)
第14条 休業日は次のとおりとする。
1．日曜日

2/26

2．国民の祝日に関する法律に規定する休日
3．学院創立記念日 4月15日
4．春季休業 3月11日から3月31日まで
5．夏季休業

8月1日から第1学期終了日まで

6．冬季休業12月21日から1月10日まで
2

前項の規定にかかわらず、学長はこれを変更し、または臨時に休業日を定め、あるいは休業期
間中に授業を行うことができる。
(1年間の授業期間)

第15条 1年間の授業を行う期間は定期試験等の期間を含め、35週にわたることを原則とする。
第2章 学部通則第1節 修業年限および在学年限(修業年限)
第16条 本学の修業年限は4年とする。
(在学年限)
第17条 学生が、修業年限を超えて在学できる年限は2年とする。ただし、特別の事由があると学長が認めた場合は、その願いによりさらに2年を限度として在学年限の延長を許可することができる。
第2節 入学(入学の時期)第18条 入学の時期は、学年の始めとする。ただし、学長が必要と認めるときは、学期の始めとすることができる。
(入学資格)
第19条 本学に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。
1．高等学校もしくは中等教育学校を卒業した者
2．通常の課程による12年の学校教育を修了した者
3．外国において、学校教育における12年の課程を修了した者またはこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者
4．文部科学大臣が高等学校の課程に相当する課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者
5．文部科学大臣の指定した者
6．高等学校卒業程度認定試験規則(平成17年文部科学省令第1号)による高等学校卒業程度認定

3/26

試験に合格した者。ただし、廃止前の大学入学資格検定規定(昭和26年文部省令第13号)により文部科学大臣の行う大学入学資格検定に合格した者を含む。
7．その他本学において、相当の年齢に達し、高等学校を卒業した者と同等以上の学力がある者と認めた者(入学の出願)第20条 本学への入学を志願する者は、本学所定の願書その他必要な書類に別に定める入学検定料を添えて提出しなければならない。
2

提出の時期、方法等については別に定める。
(入学者の選考)

第21条 前条の入学志願者については、別に定めるところにより選考を行う。
(入学手続きおよび入学許可)
第22条 前条の選考に合格した者は、所定の期日までに誓約書を提出し、入学金および授業料を納入しなければならない。
2

前項の入学手続きを完了した者に対し、学長は教授会の意見を聴き、入学を許可する。
(編入学)

第23条 次の各号の一に該当する者で、本学への編入学を志願する者があるときは、その資格を審査し、選考のうえ、学長は教授会の意見を聴き、3年次に入学を許可することができる。
1．大学を卒業した者
2．短期大学または高等専門学校を卒業した者
3．専修学校の専門課程のうち、文部科学大臣の定める基準を満たすものを修了した者
4．その他本学において、上記と同等以上の学力があると認めた者
2

編入学に関する必要事項は、別に定める。
(転入学)第24条 他の大学から本学に転入学を志願する者があるときは、欠員がある場合に限り、選考のうえ学長は教授会の意見を聴き、学年の始めに限って相当年次に転入学を許可することができる。
(転学部)
第24条の2 本学に在学する者で、転学部を志願する者があるときは、選考のうえ学期の始めに限って、学長は教授会の意見を聴き、転学部を許可することがある。
2

転学部に関する必要事項は、別に定める。
(再入学)

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第25条 次の各号の一に該当する者で、1年以内に本学へ再入学を志望する者があるときは、選考のうえ学長は教授会の意見を聴き、学期の始めに限って相当年次に再入学を許可することができる。
1．願いによって本学を退学した者
2．第39条第2号により除籍された者
第3節 教育課程および履修方法等(授業科目)
第26条 人間教育学部人間教育学科の授業区分は、基礎教育科目、教養科目、専門基礎科目および専門科目とし、単位数は別表第1のとおりとする。
2

授業科目の履修方法等については、別に定める。

3

第1項に定める授業区分の、履修要件単位を超えて履修する科目を、自由選択科目という。
(単位)

第27条 授業科目の単位の計算方法は、1単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、次の基準によるものとする。
1．講義および演習については、15時間から30時間までの範囲で別に定める時間の授業をもって1単位とする。
2．実習および実技については、30時間から45時間までの範囲で別に定める時間の授業をもって1単位とする。
(他の大学または短期大学における授業科目の履修等)
第28条 本学は、教育上有益と認めるときは、他の大学または短期大学との協議に基づき、学生が当該大学または短期大学において履修した授業科目について修得した単位を、60単位を超えない範囲で本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
2

前項の規定は、学生が外国の大学または短期大学に留学する場合に準用する。ただし、この場
合、本学において修得したものとみなす単位は、30単位を上限とする。

3

前2項の実施に関する必要事項については、別に定める。
(大学以外の教育施設等における学修)第29条 本学は、教育上有益と認めるときは、学生が行う短期大学または高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、本学における授業科目の履修とみなし、単位を与えることができる。
2

前項により与えることができる単位数は、前条第1項および第2項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて60単位を超えないものとする。

5/26

3

前2項の実施に関する必要事項については、別に定める。
(入学前の既修得単位等の認定)

第30条 本学は、教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に大学または短期大学において履修した授業科目について修得した単位を、本学に入学した後の授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
2

本学は、教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に行った前条第1項に規定する学修を、本学における授業科目の履修とみなし、本学の定めるところにより単位を与えること
ができる。

3

前2項により修得したものとみなし、または与えることのできる単位数は、編入学、転入学等の場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては、第28条第1項および第2項前条第1項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて60単位を超えないものとする。

4

前3項の実施に関する必要事項については、別に定める。
(多様なメディアを利用して行う授業)

第30条の2 本学は、教育上有益と認めるときは、授業を、文部科学大臣が定めるところにより、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で学生に履修させることができる。
2

前項の授業の方法により与えることができる単位数は60単位を超えないものとする。

3

第1項の授業の実施に関する必要事項については、別に定める。
(単位の授与)第31条 授業科目を履修し、試験等により合格と評価された者には、所定の単位を与える。
2

試験に関する必要事項は、別に定める。
(成績の評価)第32条 授業科目の成績の評価は、S・A・B・C・Fの5段階とし、S・A・B・Cを合格とする。
2

前項の規定にかかわらず、学長は教授会の意見を聴き特に認める授業科目については、合格または不合格をもって評価することができる。

3

第1項の成績評価に関する必要事項は、別に定める。
第4節 休学、復学、留学、転学および退学(休学)第33条 疾病その他やむを得ない事由のため、3ヵ月以上修学することができない者は、休学を願い出ることができる。その場合、所定の様式による願書を提出し、学長の許可を得なければな

6/26

らない。
2

疾病のため修学することが適当でないと認められた者については、学長は、休学を命ずること
ができる。

3

休学に関する必要事項は、別に定める。
(休学期間)

第34条 休学期間は1年以内とする。ただし、特別の事由があると学長が認めた場合は、その願いにより原則としてさらに1年を限度として休学期間の延長を許可することができる。
2

休学期間は第17条の在学年限に算入しない。
(復学)

第35条 休学期間中に休学の理由が消滅し、復学しようとするときは、所定の様式による願書を提出し、学長の許可を得て復学することができる。
2

復学に関する必要事項は、別に定める。
(留学)

第36条 外国の大学または短期大学で学習することを志願する者は、学長の許可を得て留学することができる。
2

前項の許可を得て留学した期間は第40条に定める在学期間に含めることができる。
(転学)

第37条 他の大学への入学または転入学を志願しようとする者は、所定の様式による願書を提出して、学長の許可を受けなければならない。
(退学)
第38条 退学しようとする者は、所定の様式による願書を提出し、学長の許可を受けなければな
らない。
(除籍)
第39条 次の各号の一に該当する者は、学長が除籍する。
1．本学において、修学する意志がないと認められる者
2．所定の学費を指定された期限までに納入しない者
3．第17条に規定する在学年限を超えた者
4．第34条に規定する休学期間を超えた者
5．長期間にわたり行方不明の者
6．第50条に定める外国人留学生で、「留学」の在留資格を失った者
7．死亡した者

7/26

第5節 卒業および学位(卒業の要件および認定)
第40条 本学に4年以上在学し、別に定めるところにより124単位以上を修得した者については、学長は教授会の意見を聴き、卒業を認定し、卒業証書を授与する。
2

3年次に編入学した学生に第1項の規定を適用する場合は、「4年」とあるのは「2年」と読み替
え、64単位以下を1年次および2年次において修得したものとみなすことができる。
(学位)第41条 卒業した者は、次のとおり学士の学位を授与する。
人間教育学部 人間教育学科 学士(教育学)第6節 教員免許状等(免許状)
第42条 本学において、教育職員免許状を得ようとする者は、第40条の規定のほか、教育職員免許法(昭和24年法律第147号)および同法施行規則(昭和29年文部省令第26号)に定める所定の単位を修得しなければならない。
第43条 本学において取得できる免許状の種類は、次のとおりとする。
人間教育学部

人間教育学科

幼稚園教諭一種免許状
小学校教諭一種免許状
中学校教諭一種免許状(国語・保健体育・英語)
高等学校教諭一種免許状(国語・保健体育・英語)
特別支援学校教諭一種免許状(知的障害者に関する教
育領域・肢体不自由者に関する教育領域・病弱者(身体虚弱者を含む)に関する教育領域)
養護教諭一種免許状(保育士資格)第43条の2 人間教育学部人間教育学科において、保育士の資格を得ようとする者は、第40条の規定のほか、別に定める所定の単位を修得しなければならない。
第7節 賞罰(表彰)
第44条 学生として表彰に価する行為があった者は、学長は表彰することができる。
(懲戒)第45条 本学の規則に違反し、または学生としての本分に反する行為があった者は、学長は教授

8/26

会の意見を聴き、懲戒する。
2

前項の懲戒の種類は退学・停学および訓告とする。

3

前項の退学は、次の各号の一に該当する者に対して行う。
1．性行不良で改善の見込がないと認められる者
2．正当の理由なくて出席常でない者
3．大学の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者
第8節 厚生施設(厚生施設)

第46条 本学に学生の健康を増進し、その厚生に資するため、厚生施設を設ける。
2

厚生施設に関する必要事項は、別に定める。
第9節 研究生・科目等履修生・特別聴講学生および外国人留学生(研究生)

第47条 本学において、特定の専門的事項を研究しようとする者があるときは、選考のうえ、学長は教授会の意見を聴き、研究生として入学を許可することができる。
2

研究生に関する必要事項は、別に定める。
(科目等履修生)

第48条 本学において特定の授業科目について履修しようとする者があるときは、選考のうえ、
学長は教授会の意見を聴き、科目等履修生として入学を許可することができる。
2

科目等履修生がその科目の履修を修了したときは認定のうえ単位を与える。

3

科目等履修生に関する必要事項は、別に定める。
(特別聴講学生)

第49条 他の大学の学生で、本学において授業科目を履修することを志願する者があるときは、当該大学との協議に基づき、学長は教授会の意見を聴き、特別聴講学生として入学を許可することができる。
2

特別聴講学生に関する必要事項は、別に定める。
(外国人留学生)

第50条 外国人で、大学において教育を受ける目的をもって入国し、本学に入学を志願する者があるときは、別に定めるところにより、選考のうえ、学長は教授会の意見を聴き、入学を許可することができる。
2

前項の規定により入学を許可された外国人留学生の教育課程については、別に定める。
第10節 学費等について

9/26

(学費等)
第51条 本学の学費の額は別表第2のとおりとする。
2

学費等の納入時期、納入方法等必要な事項は、別に定める。
第11節 公開講座(公開講座)

第52条 社会人の教養を高め、地域社会の文化の向上に資するため、本学に公開講座を設けることができる。
2

公開講座の実施に関する必要事項は、別に定める。
第3章 雑則(改廃)第53条 この学則の改廃は、執行部会議が発議し、常務理事会の議を経て理事会が決定する。
付
1

則

この学則は、1996(平成8)年4月1日から施行する。ただし、第3条第2項の「3年次編入学定員」
に関する規定は、1998(平成10)年4月1日から施行する。

2

第3条第2項に規定する収容定員は、同項の規定にかかわらず、1996(平成8)年度から1998(平成10)年度までは次のとおりとする。
学部学科

収容定員
1996(平成8)年度

国際文化学部190人

1997(平成9)年度
380人

1998(平成10)年度
610人

国際文化学科付

則

この学則は1997(平成9)年4月1日から施行する，ただし、1996(平成8)年度の入学者については、
旧学則を適用する。
付

則

この学則は1998(平成10)年4月1日から施行する，ただし、第51条、別表第3については1997(平成9)年度以前の入学者には、旧学則を適用する。
付則

この学則は1999(平成11)年4月1日から施行する，ただし、1998(平成10)年度以前の入学者には、
旧学則を適用する。
付1

則

この学則は2000(平成12)年4月1日から施行する。

10/26

2

1999(平成11)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。

3

第3条第2項に規定する収容定員は、同項の規定にかかわらず、2000(平成12)年度から2002(平成14)年度までは次のとおりとする。
学部学科

収容定員
2000(平成12)年度

国際文化学部

2001(平成13)年度

890人

940人

2002(平成14)年度
990人

国際文化学科付
1

則

この学則は2001(平成13)年4月1日から施行する。ただし、第29条第2項を除き、2000(平成12)年度以前の入学者には、旧学則を適用する。

2

2000(平成12)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。
付1

則

この学則は2002(平成14)年4月1日から施行する。ただし、2001(平成13)年度以前の入学者には、
旧学則を適用する。

2

2001(平成13)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。
付1

則

この学則は2003(平成15)年4月1日から施行する。ただし、2002(平成14)年度以前の入学者には、
旧学則を適用する。

2

2002(平成14)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。
付1

則

この学則は2003(平成15)年10月1日から施行する。ただし、2002(平成14)年度以前の入学者には、旧学則を適用する。

2

2002(平成14)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。
付1

則

この学則は2004(平成16)年4月1日から施行する。ただし、2003(平成15)年度以前の入学者には、
旧学則を適用する。

11/26

2

2003(平成15)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。

3

第3条第2項に規定する収容定員は、同項の規定にかかわらず、2004(平成16)年度及び2005(平成17)年度は次のとおりとする。
学部学科

収容定員
2004(平成16)年度

国際文化学部

1,035人2005(平成17)年度
1,030人

国際文化学科付
1

則

この学則は2004(平成16)年10月1日から施行する。ただし、第17条、第28条、第29条、第30条及び第39条については、2004(平成16)年9月30日以前の入学者にも適用する。

2

2003(平成15)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。
付1

則

この学則は2005(平成17)年4月1日から施行する。ただし、2004(平成16)年度以前の入学者には、
旧学則を適用する。

2

2004(平成16)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。
付1

則

この学則は2006(平成18)年4月1日から施行する。ただし、2005(平成17)年度以前の入学者には、
旧学則を適用する。

2

2005(平成17)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。
付1

則

この学則は2007(平成19)年4月1日から施行する。ただし、2006(平成18)年度以前の入学者には、
旧学則を適用する。

2

2006(平成18)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。

3

第3条第2項に規定する収容定員は、同項の規定にかかわらず、2007(平成19)年度から2009(平成21)年度までは次のとおりとする。
学部学科

収容定員

12/26

2007(平成19)年度

2008(平成20)年度

2009(平成21)年度

国際文化学科

955人

870人

780人

子ども教育学科

80人

160人

250人

国際文化学部合計

1,035人

1,030人

1,030人付
1

則この学則は2007(平成19)年4月1日から施行する。ただし、別表第1については、2006(平成18)年度以前の入学者には旧学則を適用する。

2

2006(平成18)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。
付1

則

この学則は2008(平成20)年4月1日から施行する。ただし、2007(平成19)年度以前の入学者には、
旧学則を適用する。

2

2007(平成19)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。

3

第3条第2項に規定する収容定員は、同項の規定にかかわらず、2008(平成20)年度から2010(平成22)年度までは次のとおりとする。
学部学科

収容定員
2008(平成20)年度

2009(平成21)年度

2010(平成22)年度

英語学科

60人

120人

190人

国際文化学科

800人

640人

500人

子ども教育学科

160人

250人

340人

国際文化学部合計

1,020人

1,010人

1,030人付
1

則この学則は2008(平成20)年4月1日から施行する。2007(平成19)年度以前の入学者には、旧学則を適用する。ただし、2007(平成19)年度の国際文化学科の入学者が履修する授業科目として、
以下の科目を追加する。
授業科目

単位数
必修

選択

専門基礎科目
異文化間協働

13/26

配当年次
自由

備考

異文化間協働応用演習12

2

異文化間協働応用演習22

2

情報文化応用演習12

2

情報文化応用演習2

2

2

情報文化

2

2007(平成19)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。
付1

則

この学則は、2009(平成21)年4月1日から施行する。ただし、2008(平成20)年度以前の入学者については旧学則を適用する。

2

2008(平成20)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。
付1

則

この学則は2010(平成22)年4月1日から施行する。ただし、2009(平成20)年度以前の入学者には、
旧学則を適用する。

2

第3条第2項に規定する収容定員は、同項の規定にかかわらず、2010(平成22)年度から2012(平成24)年度までは次のとおりとする。
学部学科

収容定員
2010(平成22)年度

2011(平成23)年度

2012(平成24)年度

英語学科

190人

260人

260人

国際文化学科

460人

360人

320人

子ども教育学科

340人

340人

340人

国際文化学部合計

990人

960人

920人

付
1

則

この学則は、2010(平成22)年4月1日から施行する。ただし、2009(平成21)年度以前の入学者については旧学則を適用する。

2

2009(平成21)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。
付1

則

この学則は、2011(平成23)年4月1日から施行する。ただし、2010(平成22)年度以前の入学者については旧学則を適用する。

14/26

2

2010(平成22)年度以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するとき
は、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。
付1

則

この学則は、2012(平成24)年4月1日から施行する。ただし、2011(平成23)年度以前の入学者については旧学則を適用する。

2

2011(平成23)年以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するときは、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。

3

第3条第2項に規定する収容定員は、同項の規定にかかわらず、2012(平成24)年度から2014(平成26)年度までは次のとおりとする。
学部学科

収容定員
2012(平成24)年度

2013(平成25)年度

2014(平成26)年度

教養学科

120人

240人

390人

英語学科

200人

140人

70人

国際文化学科

260人

160人

80人

子ども教育学科

340人

340人

340人

国際文化学部合計

920人

880人

880人

付

則

この学則は、2013(平成25)年4月1日から施行する。ただし、2012(平成24)年度以前の入学者については旧学則を適用する。
付
1

則

この学則は、2014(平成26)年4月1日から施行する。ただし、2013(平成25)年度以前の入学者については旧学則を適用する。

2

2013(平成25)年以前の入学者については、教授会が履修を認める必要があると判断するときは、教授会が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。

3

第3条第2項および第3項に規定する収容定員は、同項の規定にかかわらず、2014(平成26)年度から2016(平成28)年度までは次のとおりとする。
学部学科

収容定員
2014(平成26)年度

2015(平成27)年度

2016(平成28)年度

教養学科

315人

390人

340人

英語学科

70人

0人

0人

15/26

国際文化学科

80人

0人

0人

子ども教育学科

260人

180人

90人

国際文化学部合計

725人

570人

430人

教育学科

100人

200人

305人

教育学部合計

100人

200人

305人

付

則

この学則は、2015(平成27)年4月1日から施行する。
付則

この学則は、2015(平成27)年6月1日から施行する。
付
1

則

この学則は、2016(平成28)年4月1日から施行する。ただし、2015(平成27)年度以前の入学者については旧学則を適用する。

2

2015(平成27)年以前の入学者については、学長が履修を認める必要があると判断するときは、
本学則が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。

3

第3条第2項および第3項に規定する収容定員は、同項の規定にかかわらず、2016(平成28)年度から2018(平成30)年度までは次のとおりとする。
学部学科

収容定員
2016(平成28)年度

2017(平成29)年度

2018(平成30)年度

教養学科

265人

140人

70人

子ども教育学科

90人

0人

0人

国際文化学部合計

355人

140人

70人

教育学科

380人

560人

630人

教育学部合計

380人

560人

630人

付
1

則

この学則は、2017(平成29)年4月1日から施行する。ただし、2016(平成28)年度以前の入学者については旧学則を適用する。
付

1

則

この学則は、2018(平成30)年4月1日から施行する。ただし、2017(平成29)年度以前の入学者については大学名称および第14条の規定を除き旧学則を適用する。

2

第51条第1項および別表第2にかかわらず、2017(平成29)年度以前の入学者(2018(平成30)年度から2019(平成31)年度までの間に編入学および転入学を許可された者を含む。)の学費は、次の16/26

とおりとする。
入学金

300,000円

授業料

750,000円

施設設備費

250,000円

教育充実費

100,000円

3

第3条第2項に規定する収容定員は、同項の規定にかかわらず、2018(平成30)年度から2020(平成32)年度までは次のとおりとする。
学部学科

収容定員
2018(平成30)年度

2019(平成31)年度

2020(平成32)年度

教養学科

70人

―

―

国際文化学部合計

70人

―

―

教育学科

625人

690人

695人

教育学部合計

625人

690人

695人

付
1

則

この学則は、2019(平成31)年4月1日から改訂施行する。(2019(平成31)年度に編入学を許可された者の入学金変更、児童福祉法施行規則及び厚生労働省関係国家戦略特別区域法施行規則の一部を改正する省令等の施行に伴う科目名称および単位数の変更、休学および復学に係る条文の追加等による)

2

第51条第1項および別表第2にかかわらず、2017(平成29)年度以前の入学者(2018(平成30)年度に編入学および転入学を許可された者、2019(平成31)年度に転入学を許可された者を含む。)の学費は、次のとおりとする。

入学金300,000円

授業料

750,000円

施設設備費

250,000円

教育充実費

100,000円

3

第51条第1項および別表第2にかかわらず、2019(平成31)年度に編入学を許可された者の学費は、次のとおりとする。

入学金230,000円

授業料

750,000円

施設設備費

250,000円

17/26

教育充実費付
1

100,000円

則

この学則は、2020(令和2)年4月1日から改訂施行する。(教育学部教育学科を人間教育学部人間教育学科へ名称変更することに伴い一部変更)付

1

則

この学則は、2021(令和3)年4月1日から改訂施行する。(人間教育学部人間教育学科の収容定員増、教育課程の変更、教職課程の追加に伴い一部変更)

2

第3条第2項に規定する収容定員は、同項の規定にかかわらず、2021(令和3)年度から2023(令和5)年度までは次のとおりとする。
学科

人間教育学科3

収容定員
2021(令和3)年度

2022(令和4)年度

2023(令和5)年度

795人

890人

985人

2020(令和2)年度以前の入学者については、学長が履修を認める必要があると判断するときは、
本学則が定める授業科目の履修を認めることができるものとする。
付則

この学則は、2021(令和3)年4月1日から改訂施行する。(規定事項の見直しに伴い一部変更)付
1

則

この学則は、2022(令和4)年4月1日から改訂施行する。ただし、2021(令和3)年度以前の入学者については旧学則を適用する。
付

1

則

この学則は、2023(令和5)年4月1日から改訂施行する。(施設設備費、教育充実費の廃止および学費改定による)

2

第51条第1項および別表第2にかかわらず、2018(平成30)年度から2022(令和4)年度までの間に入学を許可された者(2023(令和5)年度から2024(令和6)年度までの間に編入学および転入学を許可された者を含む。)の学費は、次のとおりとする。

入学金230,000円

授業料

年額 800,000円

施設設備費

年額 175,000円

教育充実費

年額 175,000円

注1．休学を許可された者が一つの学期の全期間を休学する場合の学費は、桃山学院教育大学学費等納付規程の定めるところとする。

18/26

3

2023(令和5)年度から2024(令和6)年度までの間に編入学および転入学を許可された者は、第22条第1項に「授業料」とあるのは「授業料、施設設備費および教育充実費」と読み替えるものとする。

4

第51条第1項および別表第2にかかわらず、2017(平成29)年度以前の入学者(2018(平成30)年度に編入学および転入学を許可された者、2019(平成31)年度に転入学を許可された者を含む。)の学費は、次のとおりとする。

入学金300,000円

授業料

年額 750,000円

施設設備費

年額 250,000円

教育充実費

年額 100,000円

5

第51条第1項および別表第2にかかわらず、2019(平成31)年度に編入学を許可された者の学費は、次のとおりとする。

入学金230,000円

授業料

年額 750,000円

施設設備費

年額 250,000円

教育充実費

年額 100,000円

付

則

この学則は、2024(令和6)年4月1日から改訂施行する。(多様なメディアを利用して行う学修に関する規定追加に伴う一部変更)
別表第1 人間教育学部人間教育学科
1．基礎教育科目
授業科目＜単位＞

卒業必要単位数(合計124単位以上)

人間教育原論＜2＞

人間教育基礎演習1＜2 人間教育基礎演習2＜2 16単位＞＞

アカデミック・スキルズアカデミック・スキルズ 総合英語1＜1＞
1＜1＞

2＜1＞

総合英語2＜1＞

コミュニケーション英 コミュニケーション英スポーツ実技1＜1＞

語1＜1＞

語2＜1＞

スポーツ実技2＜1＞

情報リテラシー1＜1＞

19/26

情報リテラシー2＜1＞2．教養科目
授業科目＜単位＞

卒業必要単位数(合計124単位以上)

現代政治と経済＜2＞

現代思想と哲学＜2＞

現代社会と科学技術＜2 現代メディアとジャー 12単位以上＞

ナリズム＜2＞

言語と社会＜2＞

キャリア基礎(一般教養A)＜2＞

キャリア基礎(一般教養 キャリア基礎(教職教養 キャリア基礎(教職教養
B)＜2＞

A)＜2＞

B)＜2＞

韓国語1＜2＞

韓国語2＜2＞

中国語1＜2＞

中国語2＜2＞

日本文学概論＜2＞

大阪の文学＜2＞

音楽＜2＞

和の伝統文化論＜2＞

日本国憲法＜2＞

心理学＜2＞

人権論＜2＞

救急処置法＜2＞

生涯スポーツ論＜2＞

スポーツボランティア 生涯教育論＜2＞＜2＞

キリスト教概論

社会貢献論＜2＞

社会福祉学概論＜2＞

フィールドワークA＜2 フィールドワークB＜2＞

多文化共生論＜2＞＞

データサイエンスの基
礎＜2＞
3．専門基礎科目
授業科目＜単位＞

卒業必要単位数(合計124単位以上)

人間教育演習1＜2＞

人間教育演習2＜2＞

学校保健＜2＞

特別支援教育＜2＞

教育原理＜2＞

教育心理学＜2＞

教職概論＜2＞

保育者論＜2＞

教育行政学＜2＞

教育課程論＜2＞

保育課程論＜2＞

児童文学論＜2＞

子どもと遊び＜2＞

子どもと文化＜2＞

子どもの社会史＜2＞

子どもとメディア＜2＞ 子どもと絵本の世界＜2 発達心理学＜2＞20/26

12単位以上＞
人権教育論＜2＞

教育評価論＜2＞

異文化間コミュニケー 環境教育論＜2＞

異文化間教育＜2＞
防災・安全教育論＜2＞

ション論＜2＞
予防的心理教育＜2＞

教育臨床心理学＜2＞

ソーシャルワーク論＜2＞

心理教育的アセスメン 部活動論＜2＞ト＜2＞
4．専門科目
授業科目＜単位＞

卒業必要単位数(合計124単位以上)

保育士に関する科目

56単位以上保育原理＜2＞

社会福祉＜2＞

子ども家庭福祉＜2＞

社会的養護1＜2＞

子どもの保健1＜2＞

子どもの保健2＜2＞

子どもの健康と安全＜1 子どもの食と栄養＜2＞ 子ども家庭支援論＜2＞＞
乳児保育＜2＞

障がい児保育＜2＞

社会的養護2＜1＞

子育て支援＜1＞

保育実習1A＜2＞

保育実習1B＜2＞

保育実習指導1A＜1＞

保育実習指導1B＜1＞

保育実習2＜2＞

保育実習指導2＜1＞

保育実習3＜2＞

保育実習指導3＜1＞

保育実践演習＜2＞
教職に関する科目
道徳教育指導法＜2＞

総合的な学習の時間の 特別活動論＜2＞
指導法＜2＞

教育方法の理論と実践 生徒・進路指導論＜2＞ 生徒指導論＜2＞(情報通信技術の活用含む)＜2＞
教育相談＜2＞

幼児理解＜2＞

教育実習指導(幼)＜1＞

教育実習指導(小)＜1＞ 教育実習指導(中・高) 教育実習1(幼)＜2＞
＜1＞

21/26

教育実習2(幼)＜2＞

教育実習1(小)＜2＞

教育実習2(小)＜2＞

教育実習1(中・高)＜2 教育実習2(中・高)＜2 教職実践演習＜2＞＞＞

介護等体験指導＜1＞
領域及び保育内容に関する科目
保育内容総論＜2＞

保育領域(健康)＜2＞

保育領域(人間関係)＜2＞

保育領域(環境)＜2＞

保育領域(言葉)＜2＞

保育領域(造形表現)＜1＞

保育領域(音楽表現)＜1 保育内容(健康)＜2＞

保育内容(人間関係)＜2＞＞

保育内容(環境)＜2＞

保育内容(言葉)＜2＞

保育内容(造形表現)＜2＞

保育内容(音楽表現)＜2 幼稚園指導法＜2＞＞
教科に関する科目(小)初等国語＜2＞

国語科教育法＜2＞

国語科教育法2＜2＞

国語科教育法3＜2＞

初等社会＜2＞

国際社会と教育＜2＞社会科教育法＜2＞

社会科教育法2＜2＞

初等算数＜2＞

算数科教育法＜2＞

算数科教育法2＜2＞

算数科教育法3＜2＞

初等理科＜2＞

理科実験演習＜1＞

理科教育法＜2＞

初等生活＜2＞

生活科教育法＜2＞

初等音楽＜2＞

ピアノ1＜2＞

ピアノ2＜2＞

ピアノ3＜1＞

ピアノ4＜1＞

ピアノ5＜1＞

ピアノ6＜1＞

音楽科教育法＜2＞

音楽科教育法2＜2＞

初等図画工作＜2＞

図画工作科教育法＜2＞ 初等家庭＜2＞家庭科教育法＜2＞

初等体育＜2＞

子ども健康学＜2＞

体育科教育法＜2＞

体育科教育法2＜2＞

初等英語＜2＞

外国語(英語)教育法＜2＞

外国語(英語)教育法2＜ 異文化間理解論＜2＞

22/26

2＞
国語教育に関する科目
日本語学概論＜2＞

日本語学演習1＜2＞

日本語学演習2＜2＞

コミュニケーション特 日本語表現法1＜2＞

日本語表現法2＜2＞

論＜2＞
日本文学演習1＜2＞

日本文学演習2＜2＞

文学表現特論＜2＞

日本文学史＜2＞

文化社会論特論＜2＞

海外の文学1＜2＞

海外の文学2＜2＞

漢文学概論＜2＞書道2 漢文学演習＜2＞＜2＞

書道1＜2＞

書道2＜2＞

和文化演習1＜2＞

和文化演習2＜2＞

言語技術論1＜2＞

言語技術論2＜2＞

国語科教育法1(中・高) 国語科教育法2(中・高) 国語科教育法3(中・高)
＜2＞

＜2＞

＜2＞

国語科教育法4(中・高)＜2＞
英語教育に関する科目
Learning and Teaching Learning and Teaching English forGrammar for

Grammar forCommunication1＜3＞Communication2＜3＞Communication＜2＞

Literature in English1English Pronunciation Interactive English A1＜2＞

Workshop＜2＞＜2＞

Interactive English B Writing and Oral

Writing and Oral

＜2＞

Presentations2＜2＞

Presentations1＜2＞

Integrated Listening1 Integrated Listening2 Interactive English A2
＜1＞

＜1＞

＜2＞

Academic Listening andAcademic Listening and Writing andReading1＜2＞

Reading2＜2＞

Debate/Discussion1＜2＞

Writing andEnglish Linguistics

Debate/Discussion2＜2 Workshop A＜1＞

English Linguistics
Workshop B＜1＞

23/26

＞
Literature in English2Literature in English3 Academic Listening and
＜1＞

＜1＞

Academic Listening andWriting andReading4＜2＞

Practical English

Reading3＜2＞
Writing and

Debate/Discussion3＜2 Debate/Discussion4＜2＞＞

Practical English

Practical English

Teaching Workshop A＜2Teaching Workshop B＜2 Teaching Workshop C＜2＞＞＞

Practical English

英語科教育法1＜2＞

英語科教育法2＜2＞

Teaching Workshop D＜2＞
英語科教育法3＜2＞

英語科教育法4＜2＞

健康・スポーツに関する科目
水泳＜1＞

陸上競技＜1＞

球技Ⅰ(ネット型スポーツ)＜1＞

球技Ⅱ(ゴール型スポー 球技Ⅲ(ベースボール型 球技Ⅳ(ターゲット型スツ)＜1＞スポーツ)＜1＞ポーツ)＜1＞

野外活動＜1＞

器械運動＜1＞

体つくり運動＜1＞

武道＜1＞

ダンス＜1＞

体育原理＜2＞

運動生理学＜2＞

生理学＜2＞

スポーツ心理学＜2＞

運動学＜2＞

衛生学＜2＞

公衆衛生学＜2＞

スポーツ経営管理学＜2 スポーツ社会学＜2＞

アスレティックトレー＞

ニング論＜2＞

スポーツ医学＜2＞

スポーツ測定評価法＜2 エアロビックエクササ＞

イズ演習＜2＞

レクリエーション理論 コンディショニング理 テーピング理論演習＜2
演習＜2＞

論演習＜2＞

トレーニング理論演習 スポーツ栄養学＜2＞＞
機能解剖学Ⅰ＜2＞

＜2＞

24/26

機能解剖学Ⅱ＜2＞

障害者スポーツ演習＜2 健康運動指導論＜2＞＞

スポーツコーチング論 アスレティックリハビ 運動生理学演習＜2＞＜2＞

リテーション理論演習＜2＞

生活習慣病論＜2＞

保健体育科教育法1＜4 保健体育科教育法2＜4＞＞

養護概論＜2＞

健康相談活動＜2＞

栄養学＜2＞

解剖学＜2＞

病理学＜2＞

精神保健＜2＞

看護学概論＜4＞

看護実習Ⅰ＜2＞

看護実習Ⅱ＜2＞

看護実習Ⅲ＜1＞

看護実習Ⅳ(救急処置) 養護実習指導＜1＞

養護に関する科目＜1＞
養護実習Ⅰ＜2＞

養護実習Ⅱ＜2＞

教職実践演習(養護教
諭)＜2＞

特別支援教育に関する科目
特別支援教育総論＜2＞ 知的障害者の心理・生 肢体不自由者の心理・生理・病理＜2＞

理・病理＜2＞

病弱者の心理・生理・病知的障害教育論Ⅰ＜2＞ 知的障害教育論Ⅱ＜2＞
理＜2＞
肢体不自由教育論Ⅰ＜2 肢体不自由教育論Ⅱ＜2 病弱教育論＜2＞＞＞

視覚障害者の心理・生 聴覚障害者の心理・生 重複障害者等の心理・生理・病理＜1＞

理・病理＜1＞

理・病理＜2＞

視覚障害教育論＜1＞

聴覚障害教育論＜1＞

重複障害者等教育論＜2＞

障害者福祉論＜2＞

発達障害等教育総論＜2 教育実習指導(特別支
＞

援)＜1＞

教育実習(特別支援)＜2
＞

25/26

日本語教育に関する科目
日本語教育事情＜2＞

第二言語習得論＜2＞

日本語教授法＜2＞

日本語教育演習＜2＞

日本語教育実習＜2＞日英比較言語学＜2＞

学校司書に関する科目
学校経営と学校図書館 学校図書館メディアの 学習指導と学校図書館
＜2＞

構成＜2＞

＜2＞

読書と豊かな人間性＜2 情報メディアの活用＜2＞＞

キャリアに関する科目
学校インターンシップ インターンシップA＜2 インターンシップB＜2
＜2＞

＞

＞

インターンシップC＜2 インターンシップD＜2 海外インターンシップA
＞

＞

＜2＞

海外インターンシップB 海外インターンシップC 海外インターンシップD
＜2＞

＜2＞

＜2＞

社会貢献活動A＜2＞

社会貢献活動B＜2＞

社会貢献活動C＜2＞

社会貢献活動D＜2＞

キャリア演習1＜2＞

キャリア演習2＜2＞

キャリア演習3＜2＞
専門演習・卒業研究に関する科目
教育学専門演習1＜2＞ 教育学専門演習2＜2＞ 教育学専門演習3＜2＞
教育学専門演習4＜2＞ 卒業研究＜4＞
別表第2 学費
入学金

230,000円

授業料

年額 1,150,000円

注1．休学を許可された者が一つの学期の全期間を休学する場合の学費は、桃山学院教育大学学費等納付規程の定めるところとする。

26/26