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日本建築学会大会学術講演梗概集（関東） 2 0 0 1 年 9 月

日常災害を中心とする諸事故の実態に関する国際比較

日常災害死亡率

正会員
同
同
同
同

事故

■研究目的■
日常災害を中心とする事故の諸外国との比較については、過去の研究ては、過去の研究 1) もあるが、もあるが、その比較が単年度のもその比較が単年度のものであり、また当時の最新年度であるのであり、また当時の最新年度である 1985 年のデータまでしか揃っていない。そこで本研究では、日常災害および不慮の事故に関する諸外国との比較を複数年度にわたって行い、我が国の実情を諸外国の中に位置づけてより深く理解するための基礎資料を得ることを目的とする。
■研究方法■（１）調査対象（１）
調査対象
過去の研究と比較するために、下記
過去の研究と比較するために、下記（①〜④）（①〜④）の資の資料から 1985 年以降のものを過去同様、年以降のものを過去同様、５年間隔５年間隔（入（入手不可能なものについては近い年度のもの）で収集
手不可能なものについては近い年度のもの）で収集し、さらに入手可能な最新年度のデータも収集した。
し、さらに入手可能な最新年度のデータも収集した。
比較対象とした国については過去の研究をもとに各地域別に抜粋した。また、域別に抜粋した。
また、香港はイギリスの植民地で香港はイギリスの植民地であったが過去の研究同様、データの採取が可能だったため比較対象に含めた。
① Mortality Statistics（Statistics（ ｲｷﾞﾘｽｲｷﾞﾘｽ））② Vital Statistics of the United States（States（ ｱﾒﾘｶｱﾒﾘｶ））③ World Health Statistics Annual（諸外国）
Annual（諸外国）④人口動態統計（日本）④人口動態統計
（日本）
（２）調査
（２）
調査・・ 集計方法
収集した資料から日常災害を中心とする事故の実態を調査した。① , ②については日本とほぼ同様の死因分類および発生場所の詳しい資料があるため建築災害に絞り込んだ集計が可能である。③については発生場所別に区分されていないため、日常災害に関係ある死因については建物内で発生したもの以外も含まれることになる。
■結果および考察■（１）事故等による死亡率の国別比較（１）
事故等による死亡率の国別比較
図１〜３は、事故等による死亡率（人口 ２）10 万人に対する年間の死亡者数）を各国対する年間の死亡者数）を各国 1985 年から 1995 年まで５年間隔で国別に比較したものである。このグラフを見ると、まず死亡率が国によって大きく異なることが分かる。全体的に見るとデンマークの死亡率が最も高く、我が国の死亡率は諸外国の中で中位にある。各国とも死亡率の大きな経年的変化は見られない。事故割合を比較して見ると、各国割合を比較して見ると、各国「外因その他」「外因その他」とと「自動○伊藤
中島
矢島
川村
直井

＊1
啓二
＊2
優＊3
規雄
かお里 ＊ 4＊5
＊
5
英雄

イギリス
イタリア
スウェーデン
デンマーク
フランス

自動車事故
その他の交通事故
中毒墜落
火災
溺死
外因その他

カナダ
アメリカ
ブラジル
オーストラリア香港
シンガポール
日本
020406080（件/10万人・年）▲図１

事故等による死亡率の国別比較（19851985）
）

イギリス
イタリア
スウェーデン
デンマーク
フランス

自動車事故
その他の交通事故
中毒
墜落
火災
溺死
外因その他

カナダ
アメリカ
ブラジル
オーストラリア香港
シンガポール
日本
020406080（件/10万人・年）▲図２

事故等による死亡率の国別比較（19901990）
）

イギリス
イタリア
スウェーデン
デンマーク
フランス
自動車事故
その他の
交通事故
中毒
墜落
火災
溺死
外因その他

カナダ
アメリカ
ブラジル
オーストラリア香港
シンガポール
日本
020406080（件/10万人・年）▲図３

事故等による死亡率の国別比較（1992 〜 1995
事故等による死亡率の国別比較（1995））

Internatinal comparison on the actual state of accidents mainlybuilding related accidents.
ITO Keiji−801−5401日本建築学会大会学術講演梗概集（関東） 2 0 0 1 年 9 月

車事故」が多くの割合を占めている。しかし、車事故」が多くの割合を占めている。
しかし、地域的地域的にヨーロッパは「墜落」にヨーロッパは「墜落」（ここでは転落・（ここでは転落・転倒を含む）
による死亡率が非常に高く、特にイタリアできわだっている。これは都市、建築の硬さとの関係も考えられる。また、る。
また、ブラジルと日本のブラジルと日本の「溺死」「溺死」の割合が他国との割合が他国と比較して高い。日本については、入浴習慣との関係が強いと思われるが、ブラジルについては分からない。
強いと思われるが、ブラジルについては分からない。
（２）建築災害における死亡率の年次推移（２）
建築災害における死亡率の年次推移
図４〜６は、建築にかかわる事故等の集計が可能
図４〜６は、建築にかかわる事故等の集計が可能だった３カ国の死亡率の年次推移を表したものである。３カ国を比較してみると、アメリカとイギリスの死亡率が、1960
1960年
年・1965
1965年は日本の倍以上の値になっ年は日本の倍以上の値になっている事が分かる。しかし、この２国は年々減少傾向にあるのに対し、日本は一度は減少傾向に向かうものの、1985 年を境に増加している。事故種別で各国多くの割合を占める「墜落の割合を占める「墜落・・転落
転落・・転倒」
転倒」を見ると、を見ると、イギ
イギ
リスが最も高い値になっており、次いでアメリカ
次いでアメリカ・・日本と続く。しかし、アメリカ
アメリカ・・イギリスはイギリスは1960
1960年
年・1965
年から最新年まで、約半分も値が減少しているが、日本の値にはあまり変化が見られない。また、日本は他２国と比較しても「溺水」の死亡率が高く増加傾向にあり、「 中毒」に関しては他２国と同様減少傾向にある「中毒」ことが分かる。日本のことが分かる。
日本の 1995 年の年の「天災「天災・・雷撃」
雷撃」は阪神は阪神大震災によるものである。
（３）事故等の発生場所別および男女別死亡率（３）
事故等の発生場所別および男女別死亡率
図７は、入手した最新年度における３カ国の建築災害による死亡率を発生場所別（住宅と公共建築物）および男女別に分類したものである。各国とも公共建築物より住宅の方が圧倒的に死亡率が高い事が分かる。
３カ国を比較して死亡率が非常に高いのは「墜落「墜落・・転落・転倒」転倒」とと「火傷「火傷・・火災
火災・・爆発」爆発」である。
である。アメリカ
アメリカ・・
イギリスは住宅・
イギリスは住宅・公共建築物で男女ともに公共建築物で男女ともに「墜落「墜落・・転落・転倒」の死亡率が最も高くなっており、「火傷・「火傷・火災・爆発」爆発」は住宅において高い割合を占めている。
は住宅において高い割合を占めている。日日
本では住宅における「溺水」
本では住宅における「溺水」が最も高く、が最も高く、女性の方が女性の方が男性の死亡率を上回っており、次いで住宅での「墜落・転落・転落・ 転倒」、「火傷「火傷・・ 火災
火災・・ 爆発」
爆発」と続く。と続く。
■まとめ■
今回の研究により、諸外国の最近の実態およびその中での日本の位置がおおよそ把握できた。特に、日本は他国と比較して溺水による死亡率が高いが、これは日本の入浴習慣によるものと考えられる。今後はより詳しいデータの入手等により、各国の死亡率の推移の裏付け等ができればと考えている。
裏付け等ができればと考えている。
参考文献
1)東京理科大学卒業論文
1)
東京理科大学卒業論文「日常災害を中心とする諸事故の実態に関する国際比較」/「日常災害を中心とする諸事故の実態に関する国際比較」/ 大野昇
大野昇・・安光裕司（19881988））
2)「Demographic Yearbook」
Yearbook」/United Nations
＊1
＊2
＊3
＊4
＊5

東京理科大学大学院生
同大学大学院生
当時同大学助手
当時同大学助手
同大学教授・同大学教授
・工博

＊1
＊2
＊3
＊4＊5

1960
1965
1970

中毒
墜落・転落・転倒

1975

落下物・衝突等1980

感電1985

溺水

1990

天災・雷撃火傷・火災・爆発

1995
1998
051015（件/10万人・年）▲図４

建築災害による年次別死亡率（日本）

1960
1965
1970

中毒
墜落・転落・転倒

1975

落下物・衝突等
感電

1979

溺水
火傷・火災・爆発

1985

天災・雷撃

1990
1992
051015（件/10万人・年）▲図 5

建築災害による年次別死亡率（アメリカ）

1965
1970
1975
中毒

1980

墜落・転落・転倒
落下物・衝突等

1985

感電
溺水

1990

火傷・火災・爆発
天災・雷撃

1995
1996
051015（件/10万人・年）▲図 6

建築災害による年次別死亡率（イギリス）
H

中毒

B

墜落 転落 転倒H
B
H

落下物 衝突等

日本‑男性
日本‑女性
アメリカ‑男性
アメリカ‑女性
イギリス‑男性
イギリス‑女性

B
H

感電

B
H

溺水

B

火傷 火災 爆発

H

Ｈ：住宅
Ｂ：公共建築物

B
H

天災 雷撃

B
00.5

1.0

1.5

2.02.5（件/10万人・年）

▲図77
▲図

事故等の発生場所別および男女別死亡率

Graduate Student,Dept.of Architecture,Faculity of Eng.,Science Univ.of Tokyo,M.Eng.
Graduate Student,Dept.of Architecture,Faculity of Eng.,Science Univ.of Tokyo,M.Eng.
Research Assoc.,Dept.of Architecture,Faculty of Eng.,Science Univ.of Tokyo,M.Eng.
Research Assoc.,Dept.of Architecture,Faculty of Eng.,Science Univ.of Tokyo,M.Eng.
Prof.,Dept.of Architecture,Faculty of Eng.,Science Univ.of Tokyo,Dr.Eng.

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