日本企業の脱炭素経営の動き

CDPジャパンディレクター

森澤充世

IPCC 1.5℃特別報告書 （2018年）
IPCCによる1.5℃特別報告書によれば、投資においてセクターやポートフォリオ全般にわたる重大な転換が必要であることを指摘
1.5℃に気温上昇を抑えるには、CO2を2010年比で2030年までに約45％削減、2050年頃に排出実質ゼロ。
CO2以外のガスは大幅削減
再生可能エネルギーによる供給を2050年までに電力の７０％～８０％にする必要

2

パリ協定 －世界の平均気温上昇を2度未満に（2015年）

気候変動行動サミット２０１９
グテーレス国連事務総長の呼びかけ
平均気温の上昇 「1.5℃に抑制」する為に温室効果ガス排出量 2050年までに実質ゼロ
2030年までに45％削減
金融：全ての優先分野で炭素除去を推進し、レジリエンスを高めるため官民の資金源を活用
ガバナンス
2020年新規の石炭火力発電所建設を中止、戦略既存の石炭火力発電所を閉鎖
リスク管理

化石燃料への補助金を廃止し、再生可能エネル
指標
ギーにシフト及び目標

炭素型の産業へ向けて理にかなった移行
3

全世界の人の動員、若者の参画

気候変動に起因する異常気象✓ 2018年252人死者を含め被災者1843人（2018年7月豪雨、台風21号、台風24号の被害の合計。）✓ 2018年7月豪雨の経済被害は1兆940億円で過去最大（速報値）

4

平成30年7月豪雨（出所：国土交通省）

「脱炭素社会」
パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略（2019年6月11日）
最終到達点としての「脱炭素社会」‐野心的に今世紀後半のできるだけ早期に実現することを目指す‐2050年までに80％削減に大胆に取組む

ビジネス主導の非連続なイノベーションを通じた「環境と成長の好循環」の実現、取組を今から迅速に実施

温室効果ガスの大幅削減につながる横エネルギー転換・脱炭素化を進めるため、 断的な脱炭素技術の実用化・普及のたあらゆる選択肢を追求
めのイノベーションの推進• 再エネの主力電源化• 水素社会の実現
脱炭素化ものづくり
2050年までにカーボンニュートラルでレジリエントで快適な地域とくらしを実現
5

グリーン・ファイナンスの推進• TCFD等による開示や対話を通じた資金循環の構築• ESG金融の拡大に向けた取組の促進
日本の強みである優れた環境技術・製品等の国際展開/相手国と協働

TCFD背景
金融安定理事会（FSB）は、2015年12月4日に-「情報に基づいた投資・貸付・保険引受の決定を支援」し、-「金融セクターに炭素関連資産がどのくらいあり、金融システムが気候関連リスクにどのくらい晒されているかについて、利害関係者がよりよく理解」できるようなより効果的な気候関連の情報開示のための提言を作成するために気候関連財務情報開示に関するタスクフォース（TCFD）を発足。
6

業界主導 かつ地理的に多様なタスクフォース
マイケル・ブルームバーグ氏率いる、資金提供者、保険会社、大手非金融企業、会計・コンサルティング事務所、信用格付機関など世界中のさまざまな組織から集まった32名の世界を代表するメンバーにより構成。

TCFD 提言 (2017.6.29)とその後2017年TCFD提言（本編）
実際の開示について（部門別）
シナリオ分析について100社以上が支持(日本は2社)
7（住友化学、国際航業）

2018年
ステータスレポート

2019年
ステータスレポート

500社以上が支持を表明

700社以上が支持を表明（日本は162機関が支持)

CDPの活動
投資家
政府機関
大手購買企業
情報

質問書

回答

企業
8

CDPのミッション・ビジョン• 長期的に地球と人類に繁栄をもたらす経済発展を望んでおり、そのために、投資家、企業、そして都市が、環境への影響を測定し理解することによって、真に持続可能な経済を築くための緊急の行動をとるよう活動している。

依頼 CDPの活動

世界経済はCDPを企業と都市の活動に関する最も豊富で包括的なデータセットを備えた環境報告のゴールドスタンダードと見なしている。環境報告をメインストリームにし、安全な気候、安定的な水供給、持続可能な森林のために、必要な緊急行動を推進するための詳細な洞察と分析を提供することを目指している。

CDPは2000年にロンドンで設立した国際NGO
グローバルな活動拠点（ロンドン、ベルリン、ニューヨーク、東京、サンパウロ、ニューデリー、北京、香港、シドニー、サンフランシスコ）

CDPのプログラム
2010年にCDPウォーター、2013年にCDPフォレストを開始し、2013年名称をカーボン・ディスクロージャー・プロジェクトからCDPへ変更。

•CDP気候変動

CDP ウォーター

CDPフォレスト

カーボン情報開示要請（2002年～）•・森林の情報開示要請（2013年～）

CDP シティ

水の情報開示要請（2010年～）

サプライチェーン
••9

自治体の気候変動・ウオーターの情報開示要請（2011年～）

サプライチェーンの情報開示要請 （2008年～） 気候変動、ウオーター、フォレストのそれぞれの情報開示のプログラムがある。

CDP質問書
提言内容を評価できる指標に転換する
CDPスコアリング
各データに対するベストプラ
クティスはどのようなものか

CDP質問書TCFD提言TCFD提言の内容をアクセス可能で実用的なデータに分類

CDPデータ

投資家と企業は何を評価するべきか。

CDPガイダンス

比較可能で標準化された、意思決定に役立つデータ

各質問でどのように完全で比較可能な情報を提供できるか。各データに関連するアクションを取るためのリソース。
102018年、日本企業20社がCDP気候変動Aリストに選定されました。
また、8社がウォーターセキュリティAリスト、1社がフォレストAリストに選定されています。

11

気候変動
回答企業
2372社
(日本329社)

Aリスト
139社（日本20社）

ウォーター
回答企業
761社
（日本199社）

A リスト
31社（日本8社）

フォレスト
回答企業
238社
（日本45社）

Aリスト
7社（日本1社）

気候変動とウォーター共に
A：4社

12

豊田自動織機＊ナブテスコ

丸井グループ＊＊MS＆ADインシュアランス
グループホールディングス

＊

＊

＊

SOMPOホールディングス

＊

三菱電機

＊

＊

富士通

＊

小野薬品工業＊

ベネッセホールディングス

＊

住友林業

＊

川崎汽船

＊

積水化学工業

＊

日本郵船

＊

積水ハウス

＊

キリンホールディングス＊

大和ハウス工業

＊

＊

戸田建設

＊

サントリー食品
インターナショナル

小松製作所

＊

花王

＊

住友化学

＊

LIXILグループ

＊

ソニー

＊

不二製油グループ本社

フォレスト

＊

ウォーター

＊

気候変動

アサヒグループ
ホールディングス

フォレスト

ウォーター

Aリスト（日本企業）

気候変動

2018年度＊CDPの回答評価

リーダーシップ（A、A-）
マネジメント（B、B-）
認識（C、C-）
情報開示（D、D-）• 現状の把握• 環境リスクが自社にどのような影響をもたらすか• 環境リスクやその影響をどのように管理しているか• 環境リスクをどのように解決できるか※無回答企業のスコアはF
13

リーダーシップ評価の内訳
バリューチェーン協働3%
事業影響・財務
計画評価
3%

エネルギー
4%

取締役会の責任、監督
その他
6%

機会開示
5%

ガバナンス
28%

リスク開示
8%

SBT（またはそれに準じた削減目標）設定

14

削減目標
10%

リスク管
理プロセ
ス
11%

スコープ1, 2排出22%

スコープ1, 2排出量、検証、前年からの削減率（再エネ導入、削減活動）

経営層のリーダーシップによる脱炭素経営に向けた行動が評価される

CDPの仕組み：サプライチェーンへの要請
企業は、十分な情報を得た上で事業の運営、投資、戦略立案を行うためにCDPの情報開示やサプライヤーからのデータを活用

企業

権限

CDPは、サプライチェーンに関する情報開示やデータを企業に提供

15

開示を要請

サプライヤーは、TCFDに関連する環境への影響についてのデータ（リスク、機会、投資、戦略）を提示

サプライチェーンメンバー(2019)
125の購買企業・団体 | 総調達費用$3.5兆 | 13,000以上のサプライヤーを対象

サプライチェーンメンバー：日本企業・団体

CDP回答企業の拡大（サプライチェーン）
気候変動

ウォーター

フォレスト
1714

1800
6000

350

5562
1600

5000

4700

305

1530

300

1400

4313
3932

4000
3395

250
1200
987

1000
826

2868

3000
2415
1864

2000

200

800

150

660
600

100
1000

1000

400
229

50

200
002010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018

882013

2014

2015

2016

2017

2018

02017

2018

協働した働きかけが有効
回答要請顧客数別の回答率（2018）

顧客1社から回答要請

42%

顧客2社から回答要請

68%

顧客3社から回答要請

76%
0%10%20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90% 100%

継続した働きかけが重要
CDPサプライチェーン質問書受領年数別、サプライヤーの回答実績
90%

3年以上

2年目

1年目

85%

80%

77%

74%

70%

71%

69%
64%

60%
50%

57%

56%
51%

48%
40%

43%

50%
43%

38%
30%

28%
20%
10%
0%

排出削減目標の設定

排出削減活動の実施

スコープ1・2
排出量の報告リスク管理プロセスがある

規制リスクを特定している

データ出典：CDP Supply Chain Report 2015/16

事例1:

SBT設定をサプライヤーに促す

Hewlett Packard Enterprise Company（HPE)
1. 自社のスコープ1+2を2025年までに25%削減。（2015年比）
2. 製品購入に関わる排出量を2025年までに15%削減。（2015年比）
3. 2025年までに、購入代金の80%は、SBT設定しているサプライヤーからの購入とする。

Cascade （カスケード効果）
サプライヤーのSBTが広がれば、飛躍的にSBT設定の企業が増える。
21


バリューチェーンの上流、下流に広がる波及効果をもたらします。
科学的根拠に基づく排出削減目標（SBT)を持つ工場で製造された当社のエネルギー効率の高い技術を顧客が利用することで、顧客は環境への影響を少なく、より多くの排出削減を飛躍的に達成できます。

Lara Birkes
HPE副社長・チーフサステナビリティオ
フィサー

事例2:

再エネ利用をサプライヤーに促す

BT Group どのように新しいサプライチェーン目標を達成すれば良いのでしょうか。
それにはサプライヤーとの緊密な協力が重要となります。
当社はサプライヤーが再生可能エネルギーに転換することを支援するために協力し、それをCDPに報告することを促進します。
これはサプライヤーの行動に向けた重要な第一歩であり、彼らが開示したデータによってサプライチェーンにおける排出削減と再生可能エネルギーの導入を追跡できるようになります。
Gabrielle Ginér
サステナブル事業方針責任者
22
BT Groupサプライチェーン…BT排出構成
67.6％
67.6%

3: 1
We will help

We will help
customers
customers
reducereducecarbonby threecarbonby threetimes…
times…

…BT’s end-to-end…BT’s end-to-end
carbon emissions
carbon emissions

67.6%
BT’s end-to-end
carbon emissions 6.7%
As at 31 March
2017

25.7%

25.7%

スコープ
１＋２
6.7%

顧客の製品の使用と廃棄 25.7％

2030年までにBTはサプライチェーンの排出量を29%、2030年までに（2016/17基準で）減らす目標をSBTで立てている。

SBTi: 科学的根拠に基づく排出削減目標（SBT）
イニシアチブ667

SBT設定に正式にコミットした企業（日本企業82社）

279

SBT認定を受けた企業（日本企業52社）（企業数は2019年9月末時点）

23

www.sciencebasedtargets.org | @sciencetargetsSBT賛同日本企業
SBT認定を アサヒグループホールディングス、アシックス、アスクル、アステラス製薬、アズビル、受けた企業 イオン、ウシオ電機、エーザイ、NEC、大塚製薬、小野薬品工業、花王、川崎汽船、（52社）
京セラ、キリン、コニカミノルタ、コマツ、サントリー、サントリー食品インターナ
ショナル、清水建設、住友化学、住友林業、セイコーエプソン、積水化学工業、積水ハ
ウス、ソニー、大成建設、第一三共、大東建託、大日本印刷、大和ハウス、電通、戸田建設、凸版印刷、ナブテスコ、日本たばこ産業（JT）、日本郵船、野村総研、パナソ
ニック、日立建機、富士通、富士フイルム、ブラザー工業、古河電気工業、前田建設工業、丸井グループ、三菱地所、ヤマハ、ユニ・チャーム、LIXIL、リコー、YKK.AP
SBT策定にコミットしている企業
（30社）

24

味の素、安藤ハザマ、アンリツ、MS & ADインシュアランスグループホールディングス、
オムロン、カシオ、KDDI、小林製薬、島津製作所、J. フロントリテイリング、ジェネッ
ク ス 、 SOMPO ホ ー ル デ ィ ン グ ス 、 武 田 薬 品 、 ダ イ キ ン 工 業 、
高砂香料工業、東京海上ホールディングス、トヨタ自動車、日立キャピタル、ニコン、日産自動車、日新電機、日本板硝子（NSGグループ）、ファーストリテイリング、
不二製油グループ本社、ベネッセ、三菱電機、明電舎、UK-NSI（日本精機）、ヤマハ発動機、横浜ゴムRE100：再生可能エネルギーの拡大

グローバルでの電力消費の100%を再生可能エネルギーからまかなう（調達／発電）ことにコミットする 2050年までの目標設定
 進捗を示す
 毎年報告25

RE100：再生可能エネルギーの拡大

 メンバー同士の学びとサポート リーダーシップを称える
 政策に影響を与える

現在203社がコミット（2019年9月末時点）
26【日本企業】
旭化成、アスクル、アセットマネジメントone、イオン、
コニカミノルタ、コープさっぽろ、積水ハウス、ソニー、第一生命保険、大東建託、大和ハウス工業、髙島屋、東急不動産、戸田建設、野村総研、パナソニック、
富士通、富士フイルム、丸井グループ、リコー、ワタミ

SBT & RE100コミット企業の目標
SBT

RE100

アスクル

スコープ1, 2排出量を2030年までにゼロにする
スコープ3（購入した製品・サービス、上流の輸送・配送）を2030年までに2015年比12%削減

2025年までに80％、2030年までに100%再エネ

イオン

スコープ1, 2排出量を2030年までに2010年比35%削減
製品・サービスを購入しているサプライヤーの80％を2021年までにSBTにコミットさせる

2050年までに100％再エネ

コニカミノルタスコープ1, 2, 3排出量を2030年までに2005年比60%削減

2050年までに100％再エネ

積水ハウス

スコープ1, 2排出量を2030年までに2013年比35%削減
スコープ3（販売製品の使用）を2030年までに2013年比45%削減

2030年までに50％、2040年までに100%再エネ

ソニー

事業排出量を2020年までに2000年比42%削減
2050年までに環境フットプリントをゼロ（スコープ1, 2,3排出量を2008年比
90%削減）

2030年までに30％、2040年までに100%再エネ

大東建託

スコープ1, 2, 3排出量を2030年までに2017年比16%削減

2040年までに100%再エネ

大和ハウス工業

スコープ1, 2排出量を2030年までに2015年比22%削減（売上高原単位では45%削減）
スコープ3（販売製品の使用）を2030年までに2015年比23%削減（床面積あたりの原単位では30%削減）
サプライヤーの90%（購入額ベース）を2025年までにSBTにコミットさせる

2040年までに100％再エネ

27

SBT & RE100コミット企業の目標
SBT

RE100

戸田建設

スコープ1, 2排出量を2010年比2030年までに35%削減、2050年までに57%削減
スコープ3原単位（建設製品）を2050年までに2010年比55%削減

2040年までに50％、2050年までに100%再エネ

野村総研

スコープ1, 2排出量を2030年までに2013年比55%削減
スコープ3（出張、通勤）を2030年までに2013年比25%削減
サプライヤーの70%を2023年までにSBTにコミットさせる

2030年までに36％、2050年までに100％再エネ

パナソニックスコープ1, 2排出量を2030年までに2013年比30%削減、2050年までにゼロスコープ3（販売製品の使用）を2030年までに2013年比30%削減

2050年までに100％再エネ

富士通

スコープ1, 2排出量を2013年比2030年までに33%削減、2050年までに80%削減
スコープ3（購入した製品・サービス、販売製品の使用）を2030年までに2013年比30%削減

2030年までに40％、2050年までに100％再エネ

富士フイルムスコープ1, 2, 3排出量を2030年までに2013年比30%削減

2050年までに100％再エネ

丸井グループスコープ1, 2排出量を2016年比2030年までに40%削減、2050年までに80%削減
スコープ3（購入した製品・サービス、販売製品の使用）を2030年までに2016年比35%削減

2030年までに100％再エネ

リコー

スコープ1, 2排出量を2030年までに2015年比30%削減、2050年までにゼロスコープ3（購入した製品・サービス、輸送・配送、販売製品の使用）を2030年までに2015年比15%削減

2030年までに30％、2050年までに100％再エネ

28

Climate Action 100＋

ビジネスの変革を促す投資家• Climate Action 100+は、世界での温室効果ガスの排出量が多い企業100社以上に排出量を抑制、気候関連の財務情報の開示、気候変動に関するガバナンスの改善などの働きかけを行う新しい5年間の投資家イニシアチブ• 2014年／2015年の24兆USドルを運用する409の世界中の投資家の声明に掲げられたコミットメントを踏まえて形成：“機関投資家として、フィデューシャリー・デューティーの実践と一貫し、リスクを最小限にし、開示し、気候変動とポリシーによってもたらされる機会を最大化する投資先企業に働きかけする。”
29

出典：PRI Climate Action 100＋

投資家はG20政府に対してIPCC1.5℃特別報告書に基づき、より高い意欲をもって行動することを要請
2019年の気候変動に関するグローバル投資家ステートメントには約500の機関投資家が署名（受託資産残高は34兆米ドル）
G20政府に対する要請事項:• 2020年までにNDCsを強化• 化石燃料への補助金の段階的な廃止• 石炭火力発電からの段階的な撤退• カーボンプライシングの導入• TCFDの実施• 理にかなった移行の実践（Just Transition）
30

理にかなった移行

パリ協定の一部

経済全体のプロセス

理にかなった移行

排出量ゼロ、貧困撲滅、地域社会の繁栄、リジリエンスの高い未来へ

31

公平で環境に優しい
計画、政策、投資CDPジャパン事務局
Address:東京都千代田区大手町2-2-1新大手町ビル3階
Tel: +81 (0)3 6225 2232
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