地球環境研究，Vol.14（2012）

日本の地理学関連分野における人工的地形改変の研究
田

村

俊

和

キーワード：人工地形学、人造地形、人為誘導地形、地形改変規模、地形改変強度、環境問題、環境資源
これは、地形の直接的人工改変の結果であり、人1 ．地形改変と人工地形間が意図して作った地形である。

人工的地形改変は、人間活動と自然環境との相互作用の一側面なので、地理学の格好の研究対象になると思われるが、日本の地理学および関連分野において、その研

人為誘導地形

Man-induced landforms

例：土壌侵食（人為的加速侵食）によるガリ、地盤沈下3）で生じた凹陥地。

究は必ずしも活発とは言えない。ここでは、私が関与しこれは、地形の間接的人工改変であり、多くの場た、この問題への地形学的アプローチを中心に展望し、合、人間が意図していなかった地形または地形形成

とくにその視点 ・ 方法論について検討することで、今後作用である。

の研究の展開に多少とも役立てたい。なお、このような問題への世界的な関心の動向は、1980年代初めまでについては Haigh（1978）のとくに第１章、門村 ・ 武内（1983）、

2 ．1960年頃までに進行した地形改変についての研究

田村ほか（1983）、田村（1984）などからたどることがで

人為誘導地形研究の対象として世界各地でしばしば取きる。その後、たとえば2001年に東京で開かれた第５回り上げられる、傾斜した畑地や放牧地などでの土壌侵食

国際地形学会議では、私もコンビーナーの一人となって、は、水稲耕作導入以来傾斜地での畑作の比重があまり高Anthropogenic and engineering geomorphology というくなかった日本では、大きな問題にはなっていないとみセッションと Geomorphological consequences of large-

られていたきらいがある（たとえば地理調査所地図部

scale anthropogenic transformation of Earth’s surface と1955，小出 1973）。しかし、歴史地理学などの研究成果いうシンポジウムが行なわれた。これについてはそのを地形変化の視点から読み解くことで、たとえば古代以

abstracts

来の条里制など開拓 ・ 耕地整理の一環としての扇状地河１）を参照していただきたい。

ここで地形改変 Landform transformation とは、地形

川の河道変更や、近世の農村の生活様式変化にともなう（形態、構成物質、形成作用、形成年代という属性をもつ：

共有林の過剰利用による、人為的な侵食 ・ 堆積が西日本

田村 1993）が人工的に変化させられることをさす。したの一部の地域で進んだことが判明している（千葉 1956，

がって人工的地形改変と言う表現にはやや重複感がある

日下 1980，1983，貞方 2009など）。

が、自然のプロセスによる地形変化も地形改変と呼ぶ用法

明治期における北海道開拓の中では、本土式の水田開や、ヴァーチャルに起伏を変えるモデル実験を地形改変と発と並び、火山灰性未熟土に覆われた台地 ・ 丘陵斜面の称することなどが一部にみられるので、誤解を避けるた

一部にアメリカ式の農場建設を含む畑地開発が行われた

め、少なくとも表題では「人工的」という語句を付しておので、そこでは土壌侵食の被害が発生したと推測される

く。地形改変の産物が人工地形であるが、これについてはが、これを人為的地形変化と意識して扱った研究はほと次に示す Zapletal（1973）

んどないようである。1930年代に入り、日本が中国北部

人工地形の整理にしたがう。

２）

Artificial landforms（Anthropogenic land-

forms）：次の２つに分類される。
人造地形

Man-made landforms

例：ダム（および貯水池）、古墳、埋立地。
＊
立正大学地球環境科学部に軍事的に進出してからは、日本人研究者による黄土地帯の現地調査が行われ（たとえば多田 1941）、そこでおそらく古代から続いていた土壌侵食（松永 2011）の実態に日本人研究者が触れることになったと思われるが、こ57

日本の地理学関連分野における人工的地形改変の研究（田村）れを侵食地形発達のモデルとして観察した例はある（徳多少とも体系的に行おうとする機運は、1970年ころから

田 1957）ものの、人為との関係に深く論及したものは見高まってきた。これは、戦後の高度経済成長に伴う大規あたらない。第二次大戦敗戦後の緊急開拓が日本各地で

模住宅用地開発のための地形改変が、1960年ころから日引き起こした土壌侵食問題については、農業土木工学関本各地の都市近郊丘陵地で活発化し、一方で大規模工業係者による研究が1950年代前半をピークに一時的に増大

港から小規模漁港に至る港湾建設、および防波堤 ・ 防潮し（田村 2005）、地形学者によっても実験 ・ 観測的研究

堤等の建設により、大小の埋め立てや掘削を伴う海岸線が行われた（市川 1951，1952）。

の人工化が著しく進んだこと（田村 2009）に対応してい砂利採取やダム建設にともなって進行した河川地形のる。そこで行われた研究の一部は、いくつかの学術雑誌変化にも、水文学 ・ 地形学や第四紀地質学の研究者によ等の特集号４）に収録されている。1970年代までの研究のる取り組みがみられた（三井 1956，松本 1965，菊地

一端は Kadomura（1980）によって紹介され、また田村

1989，1991）。地下水などの過剰揚水が引き起こす地盤沈（1984）は、1980年代初めまでの研究成果に若干の方法論

下的展望を加えた。

も、典型的な人為的地形変化の一つである。これに３）ついての研究は地理学者 ・ 地形学者が先導し（中野 1963）、

海岸線の人工化については後に Koike（1991）がまとそれが進展する中で沖積平野下の埋没地形についての知めている。河川上 ・ 中流部でのダムや砂防施設が増えた

見が蓄積した（Nakano et al. 1969）。その知見は、地震ために、海に供給される土砂量が減り、全国各地の砂浜

動災害の地域的分布の解明 ・ 予測に応用された（田治米海岸で侵食を激化させるという、人造地形が人為誘導的ほか 1978）だけでなく、地形発達史 ・ 海面変動史の研究

地形変化を引き起こす事態が生じている。この問題につにも貢献した（たとえば Kaizuka et al. 1977）。

いては、たとえば宇多（1997）によって各地の侵食事例

顕著な人造地形として起源の古いものに、５世紀ころのプロセスが検討される一方、河川流域と関連海域とを

以降、西南日本各地から東北日本の一部にかけてたくさ

一連の流砂系としてとらえた解析（たとえば磯部 1998）

ん作られた大小の古墳がある。誉田山古墳（いわゆる応が行なわれるようになってきた。

神陵）、大山古墳（いわゆる仁徳陵）など最大級のものは1970年代後半に刊行された土木工学大系の第19巻（土体積が10 m のオーダーに達し（田村 1977）、その構築の木工学大系編集委員会 1977）が、山 ･ 丘陵、河川、湖ための土石の採取や土砂の移動、それに連動して進展し沼、平野、海岸、海洋という自然地理的区分で地域開発

た耕地整理や河道変更等が引き起こした地形への影響にを論じる構成となったのは、各種開発の急展開にともな

ついて、一部で研究されていた（日下 1980）。

う環境 ・ 防災等の問題に直面した、工学の分野での視点

6

3

古代から行われ、近世に盛んになった、中国山地などの変化をあらしたものであろう５）。その巻で山地 ・ 丘陵での花崗岩風化物（山砂鉄）からの製鉄（鑪（たたら）地の地形特性とその改変に関する章を執筆した田村

製鉄）については、製鉄技術や生産量の問題が歴史学や（1977）は、1960年頃という時期が、日本における傾斜地

技術史の分野で取り上げられていた。戦時中に、乏しいの利用 ・ 改変の歴史の中で一つの大きな転機であること

鉄資源を補う目的の鉄滓（slag）調査に従事した地理学を実感し（Tamura 1976）、その数量的実証を企てるとと者の報告（田辺 1955）等をきっかけに、山砂鉄採取に伴もに、そのような大きな変化がこの時期に起きたことをう深層風化層の切り崩しおよび洗い流し（あわせて「鉄多面的に解釈してみようと考えた。

穴（かんな）流し」と呼ばれる）が大きな地形変化（人造地形形成）をもたらすことが注目され、切り崩し跡や廃土の流出 ・ 堆積先での人為誘導的地形変化とならんで、

4 ．地形改変の規模 ・ 強度を推定する方法の検討

地形学的研究の対象となった（赤木 1960）。これに関す上記のような研究を進めるには、各地での観察事例をる研究は、後に赤木（1982，1984）、貞方（1996，2009）

増やすことだけでなく、基礎資料の収集と、それを整理 ・によってまとめられている。

解析する枠組みの整備が不可欠である。とくに大規模地
形改変、およびそれが環境に与えた影響を考察するには、

3 ．高度経済成長期に大規模地形改変が活発化してからの地形改変研究
防災や環境保全の視点も取り入れて人工地形の研究を
58

前者の規模や強度を的確にとらえる必要がある。そこで、
日本地理学会に人工地形研究グループ（後に作業グルー
プ、主査：門村浩）を結成し、そのメンバーで手分けをして、各種用地の大規模開発について、位置、面積、

地球環境研究，Vol.14（2012）

施工年代等に関する基礎情報を、それぞれ所管の行政機も合わせると、総土工量は120億 m3近くに達する。この関から収集した。各開発事業の計画書には縮尺500分の１

値を年数と各都市圏の面積で割った人工的な侵食 ・ 堆積から1000分の１程度の等高線図や地質調査資料等が付さの平均的速さは、改変がまったく行なわれなかった広大

れているので、それらから当該事業による地形改変の質な土地も含めて、年平均１～２ mm になる。これは、湿と量をかなり的確にとらえることができる。しかし、こ潤温帯で適度な起伏がある土地での自然状態の平均的侵のような一次資料を全国すべての開発行為について収集

食速度の数十倍から百数十倍の値である（田村ほかすることは実際的ではないので、事業種別の開発面積 ・1983）。東京50km 圏などではさらに一桁大きい。詳細は開発年次と位置を都道府県が縮尺20万分の１程度の地図

田村ほか（1983）などを参照していただきたい。

にまとめた二次的資料を収集し、位置については別途地

この種の基礎データの収集 ・ 分析は、人工地形作業グ

形分類を施して、中地形（山地 ・ 丘陵地 ・ 台地 ・ 低地）

ループの解散後は継続されていないが７）、仙台20km 圏に別面積に集計し直した。

限っては大規模住宅用地開発の位置と面積の資料がある

それと同時に、抽出した一部の地域について一次資料ので、それをもとに地形別面積比や総土工量を算出してと二次資料との照合を行い、開発面積と開発にともなっみた。開発総面積が表す改変規模、総土工量が示す改変て人工的に移動させられた土砂の総量（以下、土工量と強度とも、オイルショックの影響を受けた減少が10年間称する） との関係を開発事業ごとに試算して、中地形別ほど続いた後、1980年代後半には、おそらくいわゆるバに整理した。その結果、一つの開発地域内の土工量（単ブル経済を反映して、前の時期の２倍に増えたことがわ

位：m ）と開発面積（単位：m ）との比は、大規模住宅

かる（田村 2009）。

６）

3

2

用地開発の場合、低山地や大起伏丘陵地で約10m、ふつ仙台圏の場合、丘陵地が広いという地形的特性を反映

うの丘陵地で約８ m、台地で約３ m、低地（海面埋立地

して、大規模住宅用地開発のほとんどが1950年代末以来を除く）で約１ m であることを見出した（武内 ・ 吉岡

一貫して丘陵地で行われている（田村 1997）のに対し

1982）。この値（標準切土深 ・ 盛土厚）を、二次資料からて、圏域における丘陵地の面積比が10% あまりに過ぎな

集計し直した各開発地の地形別面積に乗じてそれを足しい東京圏では、大規模住宅用地開発の中心が1960年代に合わせれば、地域別 ・ 時期別に、各種大規模開発による台地から丘陵地に移った後、80年代以降は海面埋立地で総土工量が推算できる。

の開発の割合が増大した。全国的に、海面埋立に用いる土砂は、海底の浚渫によるものに加えて、1970年頃から、5 ．地形改変規模 ・ 強度の比較

丘陵地を掘削したものの割合が増えてきた。たとえば東京湾東岸の埋め立てに房総半島中部の丘陵地を作る更新

上記の方法で地域別、用途別、時期別、および全国的

世前期の未～半固結堆積岩が、神戸港での埋め立てに六な総土工量を求めた結果の一端を、住宅用地開発の例（田甲山地背後の丘陵地を作る暁新世の堆積岩が、それぞれ村ほか 1983，Tamura 1993）を中心に紹介する。大規模

きわめて大規模に掘削された。後者は、丘陵地での切土住宅用地開発は、1950年代はほとんど低地 ・ 台地で行わによる住宅用地開発と海面埋立による港湾用地 ・ 工業用

れていたが、1960年頃から開発総面積が急増し始めると地等の開発が組み合わされたもので、田中ほか（1983）、

同時に、丘陵地を対象とする割合が高くなり、70年代前

沖村ほか（田村ほか 1995に収録）による詳しい人工地形

半には面積ベースで40% が丘陵地で行われるようになっ学的研究がある。

た。国土全体に占める丘陵地の面積比が11％程度である
ことや、1960年の市街地（国勢調査の人口集中地区）の95% が低地 ・ 台地にあったこと（斎藤 1965）から考えると、60年代以後、大規模住宅用地開発が丘陵地に集中し6 ．とくに丘陵地で住宅用地開発のための大規模地形改変が進展した要因の検討

た傾向は明らかである。それにともなう直接的地形改変

このように、1960年ころからの都市開発、とくに住宅の規模（総土工量で表す）も、開発総面積の増大を上回

用地開発は、それまでとは質的 ・ 量的にまったく異なる

る割合で伸びていった。

地形改変をもたらした（田村 1977；Tamura and Takeu-

全国の総計では、1960～79年の20年間の大規模住宅用

chi 1980；田村ほか 1983）。とくに丘陵地での地形改変規地開発に関わる総土工量が60億 m 程度で、精度は劣るが模が飛躍的に大きくなった。丘陵地は、もともと平坦な

農用地、工業用地、ゴルフ場等の開発についての推算値

地形がほとんどなく、複雑な斜面の集合であるから、人359日本の地理学関連分野における人工的地形改変の研究（田村）力では大規模に宅地化することが困難とみられていた。

発の進行とともに、日本ではとくに1970年頃から各地でしたがって、都市近郊に位置していても、宅地にも大規注目されるようになったが、その根本は、樹木が伐採さ模な農地にも不向きな土地として、谷底の細長い谷津田れるということよりも、森林や土壌をのせた自然の地表および小段丘面 ・ 緩斜面の小集落や畑を除けば、薪炭供面がなくなることにある。たとえば大規模住宅用地開発

給用の雑木林などとなっていた。しかし、雑木林の価値

では、粗造成直後の裸地で土砂の移動（人為的侵食）がは、1950年代後半の燃料革命の進行とともに急速に下落

きわめて急速に進むが、それは道路の舗装や建築 ・ 植栽した。それにわずかに遅れて、次に述べるような大型建等が進むことで、10年程度で緩やかになる（たとえば門設機械の進歩 ・ 普及があった。

村 1982に引用された住宅公団資料）。しかし、その前にそうしてみると都合のよいことに、日本の丘陵地の多すでに、５章に示したように大量の土砂が人工的に移動

くは、新第三紀や第四紀更新世前期などに堆積した半固させられ、自然の地表面は広範囲に失われているのであ結ないし未固結の地層で構成されていて、さらに更新世る。自然の地表面の残り方は、とくに斜面の割合の高い

中～後期の未固結層で被覆されているところもある。つ

丘陵地で開発が行われる場合、切土深や盛土厚と逆相関

まり、爆破せず機械力だけで掘削可能な物質でできていの関係にある。1980年頃から盛んに唱えられるようになっることが多い。その上、起伏はあまり大きくない。このた、いわゆる里山の保全、つまり半自然植生の効果的保ような特徴をもつ丘陵地は、高度経済成長で都市圏での存を図るには、開発対象の地形的位置をよく選定し、地宅地需要が急増し始めた1960年ころからは、地価が相対形改変様式を工夫して、改変強度を小さくする必要があ

的に安く容易に平坦化できる土地が既存の市街地のすぐることは明白である（松井ほか 1990）。それは、降雨に外側にまとまって存在する場とみられるようになった。

伴う流出の発生を遅らせ、ピーク流量を下げ、非降雨時

つまり、それまで宅地化を抑えていた丘陵地の地形 ・ 地の流出（基底流出）を確保することにもつながる。

質の特徴が、社会経済状況の変化や機械力の増大で、宅人工的侵食地域（つまり切土地）と人工的堆積地域（盛地化を容易にする条件に転化したのである（田村 1977，

土地）とが離れている場合、両地域間の土砂の運搬がとTamura and Takeuchi 1980，田村ほか 1983，松井ほか

きに深刻な日常的環境問題を引き起こす。房総半島中央

1990，Tamura 1993）。

部の丘陵地で前期更新世の地層を掘削した土砂を東京湾

このうち、機械力の増大に関しては、未固結堆積物、岸までダンプカーで運搬する過程で発生した騒音 ・ 振動 ・

半固結岩、深層風化層などから成る地形の改変に必須の粉塵等の問題、および掘削跡地の産業廃棄物処理場へのショベル系掘削機に注目し、その進歩 ・ 普及の様相をた（しばしば不法な）転用がもたらした問題等については、どってみた（Tamura 1993）。通産省（当時）の生産動態

佐久間（1984，2002）がわかりやすく論じている。この

統計や日本建設技術化協会の資料等を組み合わせて、各ような問題を回避するため、神戸での港湾用地等の開発

年次の生産や輸出の台数 ・ 重量と平均的稼動期間から、

では、埋め立て用土砂の採取跡に大規模住宅用地を造成

各時期に国内で稼動していたショベル系掘削機の総重量

し、土砂の運搬には長大なトンネル式ベルトコンベアーを大胆に推定した。1950年代はほとんど輸入に頼り、ダと専用のはしけを用いるという工夫が行われ（神戸市開ム建設などの大型公共工事にのみ用いられていたのが、発局 1981，田中ほか 1983）、それは効果を発揮したが、60年代に入って国産のものが出始め、70年代にはその生完成後の景観や、地震時の広範囲な液状化発生という点産が飛躍的に増えるとともに民間に広く普及していった。

では問題を残した（田村 2005）。

これは、直接的地形改変を遂行するパワーの変遷に関わ大規模住宅用地開発のための地形改変にともなう重要る重要な指標であり、その変化は、直接的地形改変の強な非日常的環境問題に、いわゆる地盤災害がある。注目度を示す平均切土深または盛土厚（＝総土工量／改変総された地盤災害は、丘陵地での宅地開発のごく初期には、面積）の推移と調和的である（Tamura 1993；田村ほか

宅地に接する（半）自然の斜面の崩壊であった。次いで1995や田村2005，2009に再録）。

比較的小型の建設機械を用いてひな壇型の宅地が作り出されるようになると、造成宅地の崖がたくさん崩れて

7 ．丘陵地での大規模地形改変が引き起こした日常
的 ・ 非日常的環境問題「緑の喪失」は、日常的環境問題の一つとして、各種開60（1958年や61年の梅雨前線豪雨による横浜の例など）、1961
年に宅地造成等規正法が制定されるきっかけになった。
1960年代半ば以降、機械力の増大とともに、尾根を深く切り取り、谷を厚く埋め立てて、広大な人造平坦面を作

地球環境研究，Vol.14（2012）る様式が広まると、小さな人工崖の数そのものが減るの

ティックにみえない傾向がある。

で、その崩壊件数も当然減少したが、造成地の末端に高地形改変にともなう非日常的環境問題の代表である地

い人工崖ができることは避けられず、それが大地震時に盤災害についてみると、台地の開析谷や崖縁では、盛土どうなるか懸念されていた（田村 1977）。それに対する

地や切土 ・ 盛土境界を中心に、丘陵地の地形改変地で生一つの答が、1978年宮城県沖地震の際に出された（田村

じているものと同様の現象が発生している。たとえば1995

ほか 1978）。

年兵庫県南部地震により西宮市仁川の台地縁辺部で発生

このとき、白石市寿山で、丘陵地の谷を埋めた高さ25ｍの盛土の崖が大きく崩れ（崩壊土量約８万 m3）、崖のした盛土斜面の崩壊については、改変前の地形や盛土状
況との関連が検討されている（佐々 ・ 福岡 1995）。

上下あわせて42区画の宅地が破壊された 。同じ地震で、低地の改変地で発生する地盤災害については、盛土の仙台市とその周辺の丘陵地に造成された宅地では、切土厚さや性状とともに、盛土下の沖積層や埋没地形の状況

地と盛土地との境界から盛土地の内部にかけて、宅地 ・をあわせて考える必要がある。たとえば市街化された地

建物や埋設管の被害がきわめて多数発生した（田村ほか域で発生した液状化の被害をみると、2011年東北地方太1978，村山 1980，田村 1980，1997）。同様の被害は、そ平洋沖地震の際の東京湾北東岸の埋立地群での事例では、の後の地震でも続発している（村山 1997，釜井 ・ 守随主として戸建て住宅地用に浚渫砂で埋め立てられた部分

2002，田村 2005）。このような経験を経て2006年に宅地に被害発生が著しく（安田 ・ 原田 2011）、盛土材料やそ造成等規正法は一部改正されたが、2011年東北地方太平の締め固めの程度という人工地盤の要因が決定的である

洋沖地震では、1978年宮城県沖地震で被災した仙台周辺

ようにみえるが、1964年新潟地震の際の有名な市営住宅の住宅地で再び同じような現象がさらに広範に起き、前転倒の場合には、旧河道を埋める自然の砂質河成堆積物

回の地震以後に地形改変が完了した住宅地で新たに同じ（と、もちろん高い地下水位）が関与している（高崎ほか

ような現象が発生した（村山ほか 2011，田村 2011）。こ1966）。また、2007年新潟県中越沖地震における柏崎近辺

れらの被害については、現象発生位置を地形改変状況のでの液状化事例のうちには、埋没古砂丘の谷部にあまり復元結果と重ねることで解析できる（田村ほか 1978，田大規模ではない改変により造成された宅地で発生してい村 1979，1980，村山 1980，1997，釜井 ・ 守髄 2002）。そるものがいくつもあり（筆者の観察〈未公表〉による）、古の成果は、当然、危険箇所を事前に抽出するのに役立つ

土壌に覆われた埋没地形に支配された地下水の集中が問一方、このような被害発生を予防する位置選定 ・ 工法選

題になる。したがってここでも、問題発生の鍵となる人

択にも生かせるはずであるが、1978年以来の経験が2011

為の要因として、造成材料や工法 ・ 施工の適否だけでな

年にうまく生かされたとは言い難い。

く、用地の選択まで含めて評価する必要がある。

8 ．丘陵地以外での地形改変とそれに関連した日常

9 ．むすびにかえて

８）

的 ・ 非日常的環境問題

地形学研究とは、地表面の形態を一つの重要な手がか

もともと平坦な地表面が広がっている台地や低地では、りとして、地表面各部分の性質およびその変化傾向を知

住宅用地はじめ各種用地開発にともなう地形改変規模（標るための、成因論的アプローチであり、それを進めるに

準切土深／盛土厚）が、丘陵地の場合より一般にかなりは、地形の４属性（形態、構成物質、形成作用、形成年

小さいが、台地の場合はそれが開析谷や崖縁部に集中し代）について調べることが不可欠である（田村 1993）。

て丘陵地並みの値を示すことがある一方、低地では比較

人工地形も、それを地形学的に研究する以上、人造地形 ・的まんべんなく小さな値となる傾向がある。また、日本

人為誘導地形に関して上記４つの属性の情報を獲得し、の伝統的土地利用の傾向から、低地ではそのほとんどす分析する必要がある。それには、実態の観察その他研究

べて、台地でも旧来の集落の近接地を中心にかなりの部

者が自ら行う直接的な情報獲得とならんで、行政機関等

分が、各種用地の大規模開発以前から農用地となっていに集積された情報の利用が不可欠であるが、それら行政た点が丘陵地とは異なる。したがって台地 ・ 低地におけ機関による資料を地形学的に検討するときには、整理のる各種用地開発にともなう地形改変に関連した日常的環

枠組みの変換が不可欠である。枠組み変換にあたっては、

境問題は、決して発生していないわけでないが、その頻改変主体や行政機関から比較的入手しやすい改変目的に度と言うよりも強度の点で、丘陵地の場合ほどドラス

即してまとめられた資料を、人造的 ・ 人為誘導的地形変
61日本の地理学関連分野における人工的地形改変の研究（田村）化にできるだけ密着した資料や観察結果と対照すること

特集：地形改変と環境変化。地理 27（9），1982、古今書院。

が鍵となる。リモートセンシング、GIS に代表される各

地形改変特集号。地理学評論 56（4），1983、日本地理学会。

種地理情報収集 ・ 解析手段の進歩に応じて、研究方法のさらなる整備が可能になり、また、取り扱うべき問題も変化してくるであろうが、鍵となる細部の情報をうまく活用しつつ全体像を効率的にとらえる、いわば Multiscale

特集：大規模土地改変。第四紀研究 24（2），1985、日本第四紀学会。
５）この巻の実質的編者は高橋裕である。

６）域外への搬出土砂量を抑えるため、しばしば１つの開発地域または工区の範囲内で切土量と盛土量とのバランスをの視点（Tamura 1983）は、相変わらず重要であろう。

とるように設計されるが、ここでは域内での移動土砂量もこれらの研究の成果は、地表環境形成への人為の関与

含めて計測（つまり切土地と盛土地に分けて土砂量を求めの実態を明らかにするという、いわば基礎科学的な事実解明を通して、災害を含む環境問題の解決 ・ 軽減に、とくに各種土地利用計画の段階で、生かせる。2011年３月
11日の巨大地震災害を経験して、地震により地形改変地で生じた被害への対処だけでなく、津波災害からの復興に向けてこれから行われるに違いない大小の地形改変についても、計画段階で、広い視野からの人工地形研究の知見が活用されることが望まれる。
一方で、そのとき、そこで、そのような地形改変が行
われたという行為を、地形という一つの環境資源に対する人間社会の認識のあらわれととらえ、そのような認識た上で合算）するようにした。
７）しかし、この種の情報が国土計画等の基礎資料として有用であると認識した関係者もいたようで、たとえば四全総の中間とりまとめ（国土庁計画 ・ 調整局 1984）には田村ほか（1983）の図の一部が引用されているが、その前後を通してみても、これに関連した資料を行政機関が自ら作成 ・
公表したような形跡はみられない。
８）谷を埋めた盛土の材料は、隣接する丘陵斜面の中新統凝灰岩を削り取った軽石質細砂を中心とするもので、さらに盛土中の地下水位がかなり高かったとみられることから、盛土地盤が液状化を起こして盛土斜面の崩壊に至ったことも考えられる。

をもたらした社会的背景や技術とともに客観的に記録し引用文献ておくという、当面の実用からみればやや超越的な視点

赤木祥彦（1960）：中国山地における砂鉄産地．史学研究 75，

からの研究も、忘れずに行っておきたい。これが地形学であるか、地理学であるか、という議論はここでは差し控えるが、次の世代、というよりも次の時代に残す知見として、重要な事項と考えられる。
本稿は、韓国地理学会2011年大会（2011年12月10日、

47－65．
赤木祥彦（1982）：中国山地における鑪製鉄による地形改変土量と鉄生産量．地理科学 37，１－24，85－102．
赤木祥彦（1984）：鑪製鉄の地理学的諸問題．地理科学 39，
20－34．
千葉徳爾（1956）：はげ山の研究．農林協会．
（増補改訂版
1991，そしえて．
）

ソウル大学校）で行った講演の原稿に大幅に加筆したも

地理調査所地図部 編（1955）：日本の土地利用．古今書院．

のである。

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２）Haigh（1978）の英文による紹介から引用。そこからの和訳は田村ほか（1983）による。
３）2011年東北地方太平洋沖地震の際に東南東に衝上隆起したブロックの背後の広い範囲でみられた沈降運動を、「地盤沈下」と表現する例がみられるが、これは、この語の今までの用法（たとえば新藤 1981）からみて明らかに誤用である。ここでは、地下からの流体や固体の採取、または地表への荷重という人為の作用にともない、地表面が（陥没と表現されるような）突発的にではなく、低下する現象をさす。
４）特集：地形変化過程と人工改変。地形 ３（2），1982、日本地形学連合。

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日本の地理学およびその関連分野における人工的地形改変に関する研究の動向について、筆者が関与した研究視点
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工地形学の知見は、人工改変を受けた地形の場で半ば必然的に発生している災害や、改変過程および改変後に生じている各種環境問題等への対処に、それなりの貢献をしてきていると思われるが、まだ十分に普及してはいない。一方、この時期の人間による地形環境資源の認識とその利用 ・ 誤用の実態を客観的に記録し、次代に的確に伝える役割も、
人工地形学にはあると考える。

64

地球環境研究，Vol.14（2012）

Studies of Artificial Landform Transformation 
in Geography and Related Disciplines:
A tentative review of research trends in Japan
TAMURA Toshikazu ＊＊Faculty of Geo-environmental Science, Rissho University

Abstract:
Studies on landform transformation in geography and related disciplines in Japan were briefly reviewed from theviewpoint of anthropogenic geomorphology in which I have gained a part of my research experience. It is characteristic that both man-made and man-induced landforms and concerning processes in historic time, ranging fromthe 5th to early 19th centuries, have been investigated on geomorphological reinterpretation of historic records.
Attention to large-scale landform transformation and induced phenomena is evidently corresponding to the increaseand extension of land-development practices which have become popular in the economic growth since the beginning of the 1960s. Drastic artificial change in landscape was made in the hills in suburbs of several metropolitan
areas because changing economic and technical situations enabled to use hills which are mostly composed of semiconsolidated rocks and had been dominantly covered by secondary forest, for massive residential development.
Methodological devices and application of the methods to some source materials, not always prepared for geomorphic investigation, revealed the intensity and magnitude of man-made landforming processes in comparison withnatural ones. At the same time, some heavy-rain and earthquake events have disclosed many examples of inadvisable land-use and landform transformation. Demands for nature conservation have also risen in the proceeding ofmassive transformation. It seems one of currently important subjects to bridge anthropogeomorphic knowledge tosuch practical requests as hazard mitigation and environment conservation. On the other hand, it is needed to leavescientific records of anthropogenic transformation of landforms as a consequence of human perception and use/misuse of landform resources in our days.
Key words:	anthropogenic geomorphology, man-made landform, man-induced landform, landform transformation magnitude, landform transformation intensity, environmental issue, environmental resources.

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