書評『動学的一般均衡のマクロ経済学―有効需要と貨幣の理論―』（大瀧雅之著）水田浩之

本書 （大瀧（2005）） は 『景気循環の理論』

ルにすぎないという考え方が支配的となった現（1994）から数えて３つ目に書かれた大瀧雅之

在において，ルーカスと同じ世代重複モデルを氏の単著であり，前著（大瀧2001）の主張を数前提としながら，貨幣の非中立性を示そうとす式を使って示したものといえる．難しいことをる試みだ．また使う数学の解説もされている．

数学の基礎から説明を興してしっかりした知識

大瀧（1994）の数学付録と同様，根本的なことを読み手に付けさせようとする啓蒙的な書き方から説明がされていて分かりやすい．

を大瀧氏はすることが多い．本書でも，用いる

以下では第１，２，４章，それぞれについて概念（非線形計画法，CES効用関数，非対称

簡単に内容紹介を行った後に，問題点を指摘す

ナッシュ交渉解，ポワソン過程，確率的 DP等）る．に疎い人でも微分の知識がありさえすれば読め

第１章ではメニューコストモデルと静学的乗る書き方がされている．本書の最後にあげられ数理論という労働供給の理論を使ったモデルがた高橋和己の本からの引用文のように拘りなが４つ紹介される． 独占の一般均衡理論のら数理モデルの研究を続けておられる大瀧氏のMankiw（1985）は:マークアップ価格付けがこれからの著作を，大瀧（1994）と同様，続い財にされ，このため利潤は賃金総額同様，生産て読んでみたいと思わせる本だ．

量（労働量）に比例的なので，合計の所得は労さて，本書では，ニューケインジアンのメニュー働量に比例する．他方，所得の増加は余暇消費コストと静学的乗数のモデル，サーチ理論，大を増やす（労働供給を減らす）．これから所得瀧（2007）で示された独占的競争と効率的名目と労働供給が決まる．マークアップは余暇の評賃金交渉を伴ったケインジアン的な結果を示せ

価（実質賃金率）をその機会費用（限界変形率，る世代重複モデル，その簡単バージョン，貨幣労働の限界生産物）より小さくする歪みをもたのほかに危険資産を伴う世代重複モデルを用いらすので，過剰余暇消費（過少労働供給）のたた流動性選好仮説，スティグリッツ・ワイスのめ余暇消費を減らせば（労働供給を増やせば）信用割当の理論を組み込んだ有効需要の理論を厚生が上がる．財の需要の増加があり，メニュー扱っている．サーチ理論，流動性選好仮説，信コストのため価格改定がされなければ財の生産用割当の理論を除いてすべて，ミクロ経済学のが増え（労働供給が増え）社会的余剰は増加す

労働供給理論を用いたもので，大瀧（1994）ほる． 残りの３つのモデルは MoneyinUtility

どはツールが多様に渡ってはいない．しかし，を仮定したもの，拡張的財政政策の考察をした

この本の中で大瀧氏は，なるべく一つの視点かものと微妙に状況が違うが Mankiw のヴァリら理論の整理をし，自身の理論を展開し，簡単エーションに過ぎない．
Mankiw（1985）以外には CES型効用関数なバージョンを用いてその意味を説明しようとしている．大瀧氏が試みているのはケインズ経が出てくる．その効用の値を Xとすると物価済学のミクロ的基礎付けを行うことであり，ケ水準 Pが求められて，支出が PXとなる．このインズの非自発的失業，貨幣の非中立性を示す考えが CES型の関数を用いる時の要となる．

ことだ．Lucas（1972）等によって，貨幣はヴェー

本書では財の種類が０から１までの連続的に渡っ207書評ているため，効用の値 Xは，個別財の消費量 xは若年期の貯蓄とは無関係の一括補助金と考えに等しく，物価水準 Pは個別財価格 pに等しる，という拡張的金融政策が実質国民所得を増い．これにより，本書は４つのモデルを共通し加させることを示している．今期の有効需要は，た枠組みを用い比較することができるように配若者が実質国民所得のうち消費にまわす分と，慮している．ただ，この配慮はデメリットも伴老人の持つ実質貨幣残高からなる．これから実う．つまりゼロ利潤をもたらすものとしての企

質貨幣残高が時間を通じて一定の場合には，第業数（財の種類数）の決定ができない．本書で２章と第４章ともに，有効需要はインフレ率という独占的競争は，財の数が無限に大きい場合実質貨幣残高の増加関数となる．の寡占に過ぎない．企業数（財種数）の変化はさらに第２章では労働者にとり就業と失業をCES効用関数を通じて，社会的余剰を変化さ無差別にする実質留保賃金はインフレ率の増加せる．このチャンネルが，企業数を所与とする関数になる．他方，効率的名目賃金交渉と独占ことで抜け落ちてしまう．さて，４つのモデル的価格付けから実質留保賃金は１より小さな定の本質的な違いは財と余暇消費（労働の不効用）数となるから，労働者の就業と失業を無差別にを変数とする効用の形だ． このため Mankiw

するインフレ率が定数になり，労働供給側から（1985)，Bl
anc
hardKiyotaki（1987），Mankiw

雇用量は決まらず，有効需要が実質国民所得・（1988）（Startz）では所得－消費経路がそれぞ雇用量を決めるという Keynes的含意が示され

れ水平，垂直，右上がりになる．生産関数（ある．また貨幣は非中立的になる．さらに，実質るいは財と余暇の生産可能性フロンティア），国民所得の増加は価格の留保賃金に対する超過

予算制約式，所得－消費経路によって均衡は決分（労働者と生産者の共同利益）を増加させる

まるので，所得－消費経路を書けばより分かりと同時に，インフレ率が１より大きければ老後やすかっただろう．また目的に応じて微妙に関の補助金を増加させるので，拡張的金融政策は数形を変えて得たい命題を得ようとそれぞれのパレート改善的な政策となる．また，効率的名モデルがしていることが見て取れてとても面白

目賃金交渉の結果，賃金が留保賃金より大きい

い．たとえば，Bl
anc
har
dKi
yotakiでは実質ために，失業は常に非自発的となる．
本書には総需要の外部性をもたらすためには貨幣残高は財の消費に定数を掛けたものとなる:独占的競争が必要だという記述がある．しかし
X/・.
M/P=
（1－・）

(1)

これは正確ではない．第２章で失業をもたらすために重要なものは労働の不効用が定数とされこれから効用関数は財の消費量と労働の不効用ることだ．さらに，失業に非自発的の意味を付のみの関数：

与したいならば各期で独占を想定し，Mankiw（1985）と類似の価格非弾力的な需要を生じる

・
U=（Ax/・）－l/・,(2)

効用を仮定すれば良い．
第４章では完全競争が仮定されており，労働となるから貨幣の中立性が表れるが，Mankiw

供給と実質国民所得はインフレ率の減少関数に（1985, 1988） の 効 用 関 数 を 使 っ た な らなる．本章では，これが既に述べた有効需要をBl
anc
hardKiyotakiでそれは示せなくなる．

表す関数と相まって，インフレ率と実質貨幣残また， Mankiw（1985）， Bl
anc
hardKiyotaki

高の間にある負の相関が示される．また，このの効用関数(2)を Mankiw（1988），St
ar
tzに用関係を用いて，今期と次期の価格が等しいルーいれば，均衡予算乗数は１となり財政政策に意

カス的均衡と次期の価格についての粘着的期待味が見いだせなくなる．というケインズ的均衡が比較される．名目貨幣

第２章と第４章では，政府が老人に補助金を量の増加はインフレ率が１よりも大きければ老与えるために貨幣を刷り，その補助金を労働者後の補助金を増加させるので，若者の厚生を増208

『動学的一般均衡のマクロ経済学―有効需要と貨幣の理論―』加させる．このことから厚生を最大にする金融ることを若年期に知りながら貯蓄の決定を行う

政策はインフレ率を１とするルーカス的均衡をとする．

維持するものとなる．第２章と異なり独占力がまた，(4)から，ないために共同利益が発生しないので老後の補
1・・
mt=・・
pt+1/t+1・t,助金の増減のみに厚生は依存するからだ．
第４章では Keyne
s的粘着的価格期待が仮定されている．しかし，貨幣の非中立性を示すたとなるため ・
ynes
t+1=・t を考慮することで Keめにはこの仮定は必要ない．t
・1期以前と t期的粘着的価格期待の Ke
yne
s的政策含意が得ら以降の実質貨幣残高（s期のそれを 1/・sと書く）れることがわかるが，以上のように一般的な関がそれぞれ同じで t期の一括補助金（あるいは係(3)で十分，貨幣の非中立性が示せるので粘着名目貨幣量の増加）が，この２つを異ならせる的価格期待は必要ない．さらに，第２章のよう金融政策を本書は扱う． s・1期の名目貨幣量epparameterのみで表されるに ps+1 /ps が de－ms・1に対して s期に与えられる補助金を ms（x・1 s定数であるなら，(3)から t期の金融政策が実質1）と書く．一般に，貨幣残高を増加させることがわかる．
ところで比例補助金の場合を考察する Luc
as（1/・（1//・）=xps+1）
ss+1ps/s+1,(3)（1972） の 大 瀧 （1994） に よ る 特 定 化 で は ，deterministi
cな定常状態均衡のみが 1/・s が時の関係がある．他方，大瀧（1994,p31）でのルー間とともに発散をしたり，ゼロになったりしなカスモデルの効用:い均衡だ．そこでは貨幣数量説が当てはまり，(3)
より ps+1/ps=xs+1 となる．また，実質変数は・・
Us=c,（ただし・＜1）s＋cs+1－ns

xs+1 に依存せず，たとえば実質貯蓄は実質貨幣残高に等しくα1/（1－α）となる．他方，一括補助を仮定すると，s期の貨幣市場均衡は，金の場合を考察する本書では次期の価格が今期のそれに等しい期待を持つ均衡がルーカス的均

1・・
ps+1/ps=・・s+1.

(4)衡と呼ばれる．それは，補助金がなく名目貨幣量が時間を通じて変わらない均衡でもある．

(3)
，(4)
からどんな金融政策であれ，それが貯蓄に比例的だと労働者に考えられる限り，実質変数に影響1・・1/・（x・・）1/・,x・/・・.
s+1=s+1/s
s+1・
s+1ss ⇔ 1
1/を与えないというルーカスモデルで示された貨幣の中立性と比べると，本書のルーカス的均衡

これから t期にそれ以前より大きな xは限定的な均衡に見えるかも知れない．ところ
tを選び，それによって一気に大きくなった実質貨幣残高が，一括補助金の場合と比例補助金の場合で，期以降選ぶとを維持するために小さな xsを t=1の時には生涯予算制約は一致するので，２xtいう金融政策:つの場合で実質変数も一致する．必ずしも xtが１に限らない deterministicな Lucas（1972）

1・・
1・・
1・・
x=・・（s・1）,x＞・・
x=・・+1）,st・
1tt・1,
st（sttの均衡と，本書のルーカス的均衡は同じ実質変数を持つのだ．そして本書のルーカス的均衡はを政府が用いることで，実質貨幣残高は t期に比例補助金と一括補助金の２つの場合を繋ぐ役増加し，それ以降は一定に保たれることになる．

割を持っている．

ここで，合理的期待を仮定するためにすべての本書では一括補助金の場合が扱われたが，比世代はこの金融政策を知っているとする．とり例補助金の場合と比較することで，一括補助金わけ第（t・1）期世代は老後（t期）に補助金が増えを仮定するときの Luc
as（1972）とパラレルな
209

書

評

確率バージョンを作ったり，フィリップス曲線の導出がどのように変わるかをみたり，ルーカス以降のルーカスモデルの発展との関連を考えることが出来たかもしれない．
かつて大瀧氏は，「書き手の苦闘して生み出したものがわずか数千円で買えるのだから，本というものはずいぶん安いものだ．読まない手はない」とおっしゃったことがある．本書は誤植が一部 （Blanc
hardKiyotakiの説明で所得の項目に貨幣が入っていない）にあったり，表現が難解だったりでゴツゴツして読みにくい本であるには違いないが，読んだあと原論文を読もうとかルーカスについて勉強してみたいという気持ちにさせられたり，他にもいろいろ考えさせられる本だった．だから，本書も読まない手はない本だと思った．

引用文献
大瀧雅之（1994）,『景気循環の理論―現代日本経済の構造―』,東京大学出版会.
大瀧雅之（2001）,『景気循環の読み方―バブルと不良債権の経済学―』,ちくま新書,289,筑摩書房.
大瀧雅之（2005）,『動学的一般均衡のマクロ経済学―有効需要と貨幣の理論―』，東京大学出版会.
Bl
anc
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