ジェンダー研究第 22 号

2019 年

投稿論文

ジェンダー意識は結婚への移行に影響を与えるのか― パネルデータを用いた男女比較分析
コルムシ・オリガ（お茶の水女子大大学院）
本稿は、日本人若年層における個人のジェンダー意識が結婚確率に与える影響を、男女を比較しながら検討することを目的とした。先行研究の多くは、男女における意識のミスマッチは未婚化の要因であると指摘しているが、一時点のデータを利用している場合がほとんどである。本稿は対象者を追跡するパネル調査を用いて、未婚であった男女のジェンダー意識とその 2 年後の婚姻状態との関連を探った。ロジス
ティック回帰分析を用いて分析を行った結果、以下が明らかになった。女性について、「男性は収入を得ること、女性は家庭の面倒をみる」といった意識を持つ女性の方が結婚する確率は高いが、結婚意欲を統制した場合、その影響がみられなくなる。男性について、「母親が外で働くと、小学校に通う前の子どもはつらい思いをしやすい」と考えている人は結婚しにくく、その影響はすべての変数を統制した上でもみられる。

キーワード
結婚、ジェンダー意識、ロジスティック回帰分析

Ⅰ．問題背景この十数年の間、少子化が大きな社会婦の間に産まれている。このような状態で問題として取り上げられている。その原因の初婚年齢の上昇や未婚化の進行は、直接に関しては、夫婦が出生する子ども数より的に少子化に影響し、日本の社会を大きくも、若い世代で進行している未婚化・晩婚

変化させている。

化の影響が大きいと知られている（例えば、日本はかつて、ほとんどの人がいずれ

岩澤 2008）。非嫡出児が全出生に占める割は結婚する「皆婚社会」であったといわれ合はこの 20 年間に 2% 前後の水準を維持ている。しかし、未婚化が進んだ現在では、しており、ほとんどの子どもは結婚した夫

どの年齢層でも未婚率が上がり 、結婚をし1

1

例えば、1985 年には 30 代前半の男性の未婚率は 28.2 ％だったが、最新の 2015 年の国勢調査によると、

169

ジェンダー意識は結婚への移行に影響を与えるのかない人生は例外的なライフスタイルではなを守るべきである」という考えに反対する

く、個人の選択肢の一つになったといわれ

男性 49.4％に対して、女性が 58.5％であり、ている。例えば、筒井淳也は「結婚はデザ

女性の方が「反対」の割合が高い。一方で、ートだから美味しくなければ食べない方が女性の就労継続について、「子供ができてよい」と述べ、必ずしも結婚の必要がない

も、ずっと職業を続けた方がいい」と回答と考える男女が増加してきていると指摘しした割合は男性で 52.9％、女性で 55.3％でている（筒井 2010）。

あり、男性よりも女性の方が高い。従って、また、結婚や結婚生活に対するジェン

近年も日本人女性より男性の方が保守的なダー意識（性別や性差についての意識）もジェンダー意識を持っているといえる。

変わりつつある。特に、伝統的な性別役割

上記の男女におけるジェンダー意識の分業意識と呼ばれる「男性は外で働き、女

ミスマッチは、今日における未婚化の急速

性は家庭の面倒をみる」といった考えは、な進行の理由のひとつであると指摘されて日本で成立した近代家族の条件の一つであいる。例えば、阿藤誠や伊東秀章は以前かり、男性は家族の大黒柱の役割を担い、女ら男女のジェンダー意識が結婚に影響を与

性は家にいるパターンは、近年まで当たえていると指摘している（阿藤 1994; 伊東り前の家族の有り方として認識されてい1997）。江原由美子も未婚化・晩婚化は、た（落合 1989）。日本では、専業主婦の割ジェンダー意識の変化の結果であると述べ合が最も高かったのは 1970 年代の半ばでている（江原 2004）。しかし実際に未婚期あった。その後、女性の社会進出が進むに間を延ばす要因として、経済的要因や結婚連れ多くの女性が結婚後でも仕事を続ける

意欲など、ジェンダー意識以外にもさまざようになり、現在は共働き世帯数は片働

まな要因が存在していることが知られていき世帯数を大きく上回っている（内閣府

る。では、男女のジェンダー意識は本当に

2018）
。

結婚への移行に直接的な影響を与えている

しかし、意識面の変化に関しては、男のだろうか。未婚化が急速に進行している

女では違いがあるといえる。女性の間に大今日では、その影響を明らかにすることはきな変化がみられ、家事も育児も夫婦そろ重要な課題である。しかし、先行研究では、ってやるべきという、新しい非伝統的なジ男女における意識のズレや未婚者と既婚者

ェンダー意識が広まってきた。しかし、男の意識のズレ（例えば、筒井 2010）に着性のジェンダー意識の変化は女性よりも遅目する研究が多く、実際にジェンダー意識れている。平成 28 年 9 月の内閣府による「男が結婚への移行に与えている影響が明らか

女平等参画社会に関する世論調査」（内閣になっているとはいえない。そこで本稿は、

府 2016）では、「夫は外で働き、妻は家庭

日本の若年層におけるジェンダー意識がそ47.1 ％まで上昇した。30 代前半の女性の場合、未婚率が 10.4 ％から 34.6 ％まで上がった。30 代後半の未婚率は、男性の場合、14.2 ％から 35 ％まで、女性の場合、6.6 ％から 23.9 ％まで上昇した。

170

ジェンダー研究第 22 号

2019 年の後の結婚にどのような影響を与えている

どんどん変化しているのに、若い男性の方かについて注目し検討する。

の意識はなかなか変化しない」と述べている（江原 2004）。

Ⅱ．先行研究および本稿の課題
1．男 女におけるジェンダー意識のミス

結婚に対する考え方の男女間のミスマッチに着目した筒井は、結婚後の家事・育マッチと結婚への着目

児分担に関する意識について、日本人の未ここではジェンダー意識に関して、日本

婚男女の間で顕著な差があると述べていの男女を対象とした先行研究を整理する。

る。具体的には、女性の方が男性よりも結まず、若者におけるジェンダー意識の変化

婚において家事・育児を分担しあうことがが 1990 年代から研究で注目されるように大事だと考えている割合が高い。この未婚なった。特に、女性における新しい非伝統

男女における意識のズレが「結婚や同棲を的なジェンダー意識への移行が早い段階か始めるにあたって懸念事項になっているこら論じられるようになった。例えば、阿藤とが考えられる」と指摘している（筒井は、女性が「男は仕事、女は家庭」という2010）。

伝統的な性別役割分業意識に対して強い不質的調査においても、男女間のジェン満を持ち、そのため結婚を先延ばししよう

ダー意識のミスマッチが確認された。釜野としていると指摘している（阿藤 1994）。

さおりは未婚男女にインタビュー調査を行

伊東も女性が男性より、平等な夫婦関係とい、女性には結婚相手に家事を手伝っても役割分担を期待している傾向があることをらう、あるいは自分と同程度の家事を分担明らかにした（伊東 1997）。他にも、女性してほしいという考え方が広まっているこ

は家事・育児・介護を 3K（きつい、汚い、とを示した。それに対して男性は、家事を暗い）として嫌っていると大橋照枝が指摘

半々で分担したいと主張している女性に対している（大橋 1993）。

し違和感を覚えており、反発しているといまた、安蔵伸治が 20-49 歳の未婚男女のう（釜野 2004）。

ジェンダー意識を比較し、男女間におけるネモト・クミコ（Nemoto Kumiko）は高意識の相違を明らかにした。具体的には、

学歴女性にインタビューを行い、女性自身

男性は伝統的な妻及び母親としての役割をが男性との意識のギャップを感じており、担ってくれる女性を求めており、年齢が上

保守的な性別役割分業意識を持つ男性とのがればこの傾向はさらに強くなることがわ

結婚を避けたいと考えていることを明らかかった。それに対し、女性は非伝統的な考にした（Nemoto 2008）。しかし、高学歴男え方を持ち、伝統的な役割分担ではなく、性は現在でも、できれば家庭内労働を全て夫との新しい時代の関係を求めていること担ってくれる女性との結婚を希望し、家事がわかった（安蔵 2004）。江原も、伝統的が楽になることは結婚のメリットの一つでなジェンダー意識に着目し、「若い女性はあると考えているのである（Nemoto et al.

従来の女性の生き方にとらわれることなく2013）。以上をまとめると、男女における171

ジェンダー意識は結婚への移行に影響を与えるのか

ジェンダー意識のミスマッチと結婚との関意識がその後の結婚にどのような影響を与係については、1990 年代から現在に至る

えているかを、離散時間ロジットモデルをまで議論が続いていると言える。

用いて分析した。その結果、個人の「男はジェンダー意識がどのようなメカニズ

仕事、女は家庭」という伝統的な性別役割

ムを通じて結婚に影響を及ぼしているか

分業意識は、その後の 9 年間の結婚する確について、ヴァレリー・オッペンハイマ率に有意な影響を与えていなかった。一方、ー（Valerie K. Oppenheimer）のつり合い婚「結婚しているほうが幸せ」という考え方

仮説を用いてその影響を説明することがでが、男女とも結婚の促進要因となることをきる。オッペンハイマーによると、結婚相明らかにした（藤原

手を探す際、自分の資源や価値観に見合っ原の分析について以下の課題が残る。第一

た「似合いの相手」をみつけることが重要に、藤原は結婚意欲に関する変数を分析にである。見合った相手になかなか出会えな

用いていない。男女のジェンダー意識は結ければ、探す期間が長くなり、結果として婚意欲と繋がっており、例えば、伝統的な晩婚化が発生するのである（Oppenheimer

ジェンダー意識が高い女性の方が結婚意欲

1988）。男女のジェンダー意識のミスマッも高いと考えられる。従って、結婚意欲にチの影響で、自分と同じ意識を持つ相手を関する変数を考慮しない限り、ジェンダー

みつけることは困難となり、交際相手がい意識は直接結婚に影響を与えているか、結る場合でも、ジェンダー意識におけるズレ

婚意欲などを媒介して間接的に影響を与えはカップルの行き違いを起こし、結果としているかを検討することができない。第二て結婚に踏み切れないことになると想定でに、藤原は 9 年間における結婚する確率にきる。

着目しているため、最初の調査の翌年に結2016）。しかし、藤

しかし、ジェンダー意識における男女間婚した人も、9 年後に結婚した人も分析にのズレに関する先行研究の多くは、一時点含まれる。人の意識は時間とともに変化すのデータに基づいた結果であり、ある一時ると考えられるため、現時点のジェンダー点における男女の意識の違い、あるいは年意識が結婚への移行に与える影響を検討す

代差のみを検討している。その場合、ミス

るには、より短期間における結婚成立の確マッチを確認することはできるが、結婚へ率を検討することも必要であると考えられの直接的な影響を検討することができず、る。

理論を用いて推察せざるを得ない。ジェン

そこで本稿ではまず、全国の男女を母ダー意識が結婚に与える影響について調べ集団とするパネルデータを用いて、結婚にるには、パネルデータを用いて、どのよう影響を与えると考えられる属性や経済的要な意識を持つ未婚男女が結婚しやすいかを因、交際相手の有無及び結婚意欲に関する分析する必要がある。パネルデータを用い変数を統制した分析を行う。さらに、短期た意識に関する先行研究について、藤原翔間における結婚確率に絞ることによって、があげられる。藤原は、男女のジェンダージェンダー意識が結婚に与える影響を検討

172

ジェンダー研究第 22 号

2019 年する。具体的には、2 年間における結婚成とになると考えられる。女性は主に非伝統

立確率に着目する。なぜ 2 年間の結婚成立的なジェンダー意識を持つのに対し、男性確率に着目するかというと、仮に 1 年間のは伝統的な意識のままであり、その行き違

結婚成立確率をみた場合、最初の観測時点

いが実際に結婚の障害になっているのであで既に婚約者がいる人が多く結婚すると予れば、そうした男性と考え方の違う非伝統測されるため、ジェンダー意識や結婚意欲的なジェンダー意識を持つ男性の方は、結よりも交際相手の有無が結果に大きく影響婚しやすいはずである。逆に、伝統的なジを与えてしまい、推定結果にバイアスが生ェンダー意識を持つ男性は、結婚しにくいじる恐れがあるためである。2 年間に絞っはずである。一方、多くの女性は、非伝統て検討する場合、もちろん婚約者が既にい的なジェンダー意識の影響で結婚しないのた対象者もサンプルに含まれるが、最初のであれば、より伝統的な意識を持つ女性は観測時点では交際相手がいなかったがその結婚する確率が高いと予測される。

後出会って結婚した人や、交際相手がいたがまだ結婚のことについて考えていなかっⅢ．方法た人も分析に含まれることになるため、よ1．使用するデータ

り詳細な推定結果を得ることができると考えられる。

分析には、東京大学社会科学研究所が2007 年から実施している「働き方とライ
フスタイルに関する全国調査（若年・壮2．仮説

年 パ ネ ル ）」（Japanese Life Course Panel

本稿では、日本の男女のジェンダー意

Surveys、以下、JLPS）を使用する。本調

識が結婚への移行に与える影響に着目した

査は、2006 年 12 月時点で日本全国に居住

以下の二つの仮説を提示する。

する 20-40 歳の男女を母集団とし、同一の仮説（1）男性において、ジェンダー意

対象者を追跡するパネル調査である。本調識が伝統的であるほど、結婚する確率が低査では、住民基本台帳を基に性別・年齢をい。

層化して対象者が抽出された。具体的に仮説（2）女性において、ジェンダー意

は、地域（10 地域）と都市規模（4 類型）

識が伝統的であるほど、結婚する確率が高の 2 層により層化（合計 271 地点）が行わ

い。

れ、さらに性別・年齢別（5 歳間隔）に層先行研究及びオッペンハイマーの理論化された。調査票の郵送配布・訪問回収法をまとめると、結婚について、二人の考えの形で行われている。JLPS の第 1 回（以下、方や価値観は共有される必要があり、ジwave1）は、2007 年 1 月から 4 月にかけてェンダー意識のギャップは「似合いの相行われた。その後毎年追跡調査の形で行わ手」を探すことを困難にし、カップルにおれている。wave5（2011）にはサンプルのいて齟齬を起こしてしまう（Oppenheimer

補充が行われた。本調査は、全国の男女を1988）。その結果として結婚に至らないこ

母集団とし、対象者のジェンダー意識に関173

ジェンダー意識は結婚への移行に影響を与えるのかする質問を含む。さらに、パネルデータ分

点 t までの間における結婚への移行を表し

析であり、未婚者の結婚への移行を尋ねてている。結婚市場に参入する確率が低い学いるため、本稿の関心に合致する。

生のサンプルは分析から除外した。使用するすべての変数に欠損値が出ないように処

2．変数と分析方法
本 稿 に お い て は、wave1-wave7（2007-

理をした結果、分析に用いるサンプルサイ
ズは男性 1514、女性 1627 である。

2013）調査の継続サンプルと追加サンプル

まず分析における統制変数として、個の回答により得られたデータセットを使用

人の属性について「年齢」、「年齢 2 乗」、「学する。分析にあたっては、ロジスティック歴」、「雇用形態」、「年収」及び個人の「結回帰分析を用いる。分析対象は、wave1・婚観」に関する変数を用いた。前前年の年

wave3・wave5・wave7 調 査 の 未 婚 者 か ら

齢及び年齢の 2 乗は連続変数として用いなるプールデータである。JLPS はジェンる。最終学歴の変数は中学・高校、専門・ダー意識に関する質問を隔年で行ってお高専・短大、四年大学以上という三つのカり、wave2・wave4・wave6 に ジ ェ ン ダ ー

テゴリ変数である。雇用形態に関して、正意識に関する情報が含まれていないためで

規雇用（「経営者・役員」、「正社員・正職ある。分析における従属変数は、対象者の員」）、非正規雇用（「パート・アルバイト・

現行 wave（時点 t）の婚姻状態である。独

契約・臨時・嘱託」、「派遣社員」、「請負社立変数には、前前年（時点 t-2）の情報を員」、「内職」）、自営業（「自営業主・自由使用する。従って、独立変数には wave1・業者」、「家族従事者」）、無業の 4 カテゴリ

wave3・wave5 調査のデータ、従属変数にを利用する。前前年の年収について、1=は そ れ ぞ れ wave3・wave5・wave7 調 査 の「収入なし」から 13=「2250 万円以上」ま

データを利用する。データセットには時でとして回答を得たものを用いて、1 を 1、

点 t-2 において未婚だった対象者の情報の13 を 2750 に変換し、その他の値をそれぞみを利用している 。対象者が時点 t-2 かられカテゴリ中央値に置き換え、対数変換を

時点 t までの間に結婚を経験した場合、従行った。前前年の個人の結婚観に関して、属変数が 1、経験しなかった場合は 0 とな

「結婚している人のほうが、結婚していなる 。従って、従属変数は時点 t の婚姻状態

い人より幸せだ」、「子どもがいると、夫婦であると同時に、2 年前の時点 t-2 から時の自由な生活の妨げになる」及び「不幸せ

2

3

2

データセットに時点 t-2 において未婚だった対象者の情報のみを利用しているため、途中で結婚をせず
脱落もしなかった対象者は複数回データセットに入っていることがある。しかし、ジェンダー意識及び個人の属性が変化することもあるため、次の時点の値を用いて結婚確率を推定することに意味があると判断し、今回の分析に用いることにした。同じ対象者が複数回データセットに入っている影響を考慮するために、分析の検定には wave1 から変化しない個人のパネル ID 番号をクラスターとして設定したクラスターロバスト標準誤差を用いた。

3

個人が前回の wave から現行の wave までに結婚し、すでに離婚したあるいは死別した場合でも、2 年間に結婚が成立したため、従属変数を 1 にした。

174

ジェンダー研究な結婚生活を続けるくらいなら、離婚した

第 22 号

2019 年

う 3 つのカテゴリを作成した 。
4方がよい」といった質問項目に対して 1=「そう思わない」から 5=「そう思う」まで

Ⅳ．分析結果の回答を用いた。

1．記述統計

次に、分析における主な独立変数であ分析に用いた変数の記述統計は表 1 のるジェンダー意識に関して、以下の変数を通りである。全ての値はプールデータで算用いる。JLPS は隔年で以下の性別役割分

出した割合あるいは平均値を、括弧内は標

業意識に関する対象者の態度を尋ねてい準偏差を示す。前前年の wave から現行のる。
「男性は収入を得ること、女性は家庭

wave の 間 に 男 性 の 10.9%、 女 性 の 15.7%の面倒をみる」、「母親が外で働くと、小学が結婚した。結婚した男性の年齢の平均は校に通う前の子どもはつらい思いをしやす30.68 歳で、女性は 29.91 歳であった。学い」、「女性が自立するためには、仕事を持歴に関してみると、男性では四年制大学以

つのが一番よい」。上記のすべての質問に上の学歴を持つ人の割合（49.41％）、女性対する回答を用いて、本調査では、そう思

では専門学校・短大を最終学歴とする人のわない =1、どうちらかといえばそう思わ割合（42.96 ％）が一番多かった。前前年ない =2、どちらともいえない =3、どちらの年収（対数）に関してみると、男性の平かといえばそう思う =4、そう思う =5 と再均 は 5.36 で、 女 性 の 平 均 は 5.25 で あ り、

コードした。

男性の方が年収が高かった。男女とも、正最後に、分析に媒介変数として用いる

規雇用の割合が一番高く、男性は 65.19%、

個人の前前年の結婚意欲及び交際相手の有

女性は 59.25% であった。個人の結婚観に無の変数を作成した。結婚意欲は、JSPS関する「結婚している人のほうが、結婚しによる隔年の「あなたの結婚について、あていない人より幸せだ」、「子どもがいると、なたはどのように考えていますか」という夫婦の自由な生活の妨げになる」及び「不質問に対する 5 件法での回答を用いて、結幸せな結婚生活を続けるくらいなら、離婚婚したくない =1、結婚してもしなくてもした方がよい」という項目に関して、男性

よい、または、結婚について考えていないの平均値はそれぞれ 2.95、2.29、3.82 であり、=2、できれば結婚したい =3、ぜひ結婚し女性は 2.64、2.15、4.17 であった。

たい =4 と再コードした。さらに、前前年より伝統的な性別役割分業意識に関連の交際相手の有無に関して、
現在はいない、している「男性は収入を得ること、女性は特定の交際相手がいる、婚約者がいるとい家庭の面倒をみる」及び「母親が外で働く

4「男性は収入を得ること、女性は家庭の面倒をみる」、「母親が外で働くと、小学校に通う前の子どもはつらい思いをしやすい」の項目を合成し、伝統的なジェンダー意識をはかる尺度を作成したが、クロンバックのα係数が 0.538 と低く、上記の変数を一つの尺度として用いることができないと判断した。
また、質問項目同士の相関係数を確認したところ、0.4 以上の相関がみられなかった。従って、各質問項目が独立した概念であると判断し、合成変数を作成せずに分析に用いることにした。

175

ジェンダー意識は結婚への移行に影響を与えるのか

表1

分析に用いる変数の記述統計量
男性

女性

結婚への移行 *10.9%

15.73%

前前年の年齢 ***30.68(5.443)29.91(5.858)

中学・高校

28.6%

20.16%

専門・高専・短大

21.99%

42.96%

四年制大学以上

49.41%

36.88%

正規雇用

65.19%

59.25%

非正規雇用

18.63%

31.47%

自営業

7.93%

2.89%

無業

8.25%

6.39%

5.36
(1.331)5.25(1.092)

結婚している人のほうが、結婚していない人より幸せだ ***2.95(1.211)2.64(1.136)

子どもがいると、夫婦の自由な生活の妨げになる ***2.29(1.160)2.15(1.120)

不幸せな結婚生活を続けるくらいなら、離婚した方がよい ***3.82(1.117)4.17(0.932)

男性は収入を得ること、女性は家庭の面倒をみる ***2.62(1.220)2.46(1.191)

母親が外で働くと、小学校に通う前の子どもはつらい思いをしやすい *3.23(1.232)

3.14(1.228)

女性が自立するためには、仕事を持つのが一番よい ***3.32(1.117)

3.71(1.057)

交際相手がいない

72.26%

59.43%

交際相手がいる23.32%

34.79%

婚約者がいる

4.42%

5.78%

前前年の結婚意欲

3.06(0.855)3.14(0.831)

N

1514

1627

学歴：

前前年の雇用形態 ***：

前前年の収入対数 *前前年の結婚観：

前前年のジェンダー意識：

前前年の交際相手の有無 ***：

注）連続変数の場合、検定結果は平均値の差の検定、カテゴリ変数の場合、χ ² 検定の結果を示す。
† p ＜ 0.1、*p ＜ 0.05、**p ＜ 0.01、***p ＜ 0.001
176

ジェンダー研究第 22 号

2019 年と、小学校に通う前の子どもはつらい思い

当てて確認していく。まずは、モデル 1 のをしやすい」という項目に関して、男性の結果を確認する。

平均はそれぞれ順に 2.62、3.23 であり、女男性に関する推定結果をみると、「母親性は 2.46、3.14 であった。平均値の差の検が外で働くと、小学校に通う前の子どもは定の結果、上記の項目において男女に統計

つらい思いをしやすい」（b=-0.200）につ的に有意な差がみられ、男性は女性よりもいて、負の影響がみられ、このような意識

伝統的なジェンダー意識を持つといえる。

が高い男性は 2 年間で結婚する確率が低

一方、女性の就業に関する「女性が自立すい。女性では、「男性は収入を得ること、るためには、仕事を持つのが一番よい」と女性は家庭の面倒をみる」項目が結婚に統いう項目の記述統計をみると、男性の平均計的に有意な影響を与え（b=0.153）、この値は 3.32 であったのに対し、女性は 3.71

意識が高いとその後 2 年間で結婚する確率であった。女性の方が平均値が高く、そのが高い。

差は統計的に有意であった。

次に、前前年の交際相手の有無に関す

また、前前年の交際相手の有無に関しる変数を統制したモデル 2 の結果をまとめて、交際相手がいなかった人の割合は男性る。男女とも交際相手、または婚約者がい

72.3％、女性 59.4％であり、交際相手がいた場合、交際相手がいなかった場合と比較た人は男性 23.3 ％、女性 34.8 ％であった。

して、有意に 2 年後の結婚確率が高まった。

すでに婚約者がいると回答した人の割合はその上で、男性について、「母親が外で働

男性 4.4 ％、女性 5.8 ％であった。最後に、

くと、小学校に通う前の子どもはつらい思

結婚意欲の平均に関して、男性の平均はいをしやすい」（b=-0.219）の結婚への負

3.06、女性は 3.14 であり、女性の方が結婚の影響がモデル 1 と同様にみられた。女性

意欲が高かったが、統計的に有意な差はな

に関しては、モデル 1 で結婚に影響を与えかった。

ていた「男性は収入を得ること、女性は家庭の面倒をみる」の項目（b=0.136）の有

2．ロジスティック回帰分析の結果
男性についての推定結果は表 2 に、女意確率が 10% になり、他の意識の結婚への影響がみられなかった。

性についての推定結果は表 3 に示した。前

最後に、前前年の結婚意欲に関する変前年の年齢、学歴、雇用形態、年収、結婚数を統制したモデル 3 の結果を確認する。

観及び独立変数であるジェンダー意識を用

男女とも結婚意欲が高い方が有意に 2 年後いたモデル（モデル 1）、それに前前年のに結婚していた。その上で男女のジェンダ

交際相手の有無を独立変数として加えたモー意識を確認すると、男性では、すべてのデル（モデル 2）と、さらに前前年の結婚

変数を統制した上で結婚への移行に統計的意欲を加えたモデル（モデル 3）を用いた。

に有意な影響を与える項目として「母親が得られた推定結果を、ジェンダー意識

外で働くと、小学校に通う前の子どもはつがその後の結婚と関連しているかに焦点をらい思いをしやすい」（b=-0.215）が残った。

177

ジェンダー意識は結婚への移行に影響を与えるのか

表2

男性：ジェンダー意識が結婚への移行に与える影響
モデル 1

モデル 2

モデル 3

B

SE

B

SE

B

SE

前前年の年齢-0.0250.178-0.1340.208-0.1130.210

前前年の年齢二乗

0.000

0.003

0.002

0.003

0.002

0.003

専門・高専・短大

0.534*

0.266

0.856**

0.329

0.868**

0.334

四年制大学以上

0.344

0.235

0.519 †

0.297

0.444

0.303

-0.544 †0.325-0.6140.378-0.615

0.380

自営業

0.195

0.328

0.385

0.421

0.465

0.413

無業

-0.2400.643-0.8350.775-0.8410.777

0.955***

0.260

0.781**

0.297

0.809**

0.302

結婚している人のほうが、結婚していない人より幸せだ

0.214**

0.072

0.241**

0.088

0.148

0.092

子どもがいると、夫婦の自由な生活の妨げになる-0.174*0.079-0.1420.095-0.0680.100

不幸せな結婚生活を続けるくら
いなら、離婚した方がよい-0.015

0.078

0.015

0.094

0.047

0.096

男性は収入を得ること、女性は家庭の面倒をみる

0.023

0.082

0.031

0.100

0.009

0.101

母親が外で働くと、小学校に通う前の子どもはつらい思いをしやすい-0.200**0.075-0.219*0.091-0.215*0.093

女性が自立するためには、仕事を持つのが一番よい

0.045

0.080

-0.0250.091-0.0140.093

交際相手がいる2.542***

0.233

2.451***

0.236

婚約者がいる4.865***

0.349

4.454***

0.359

0.572***

0.160-8.770**3.382

学歴（基準：中学・高校）

前前年の雇用形態（基準：正規雇用）
非正規雇用

前前年の収入対数
前前年の結婚観：

前前年のジェンダー意識：

前前年の交際相手の有無（基準：交際相手がいない）

前前年の結婚意欲
定数-6.495*2.901-6.388 †3.308

Wald χ²62.31***

268.09***276.84***

自由度

14

16

17

-474.624-333.195-326.706

擬似対数尤度N† p ＜ 0.1、*p ＜ 0.05、**p ＜ 0.01、***p ＜ 0.001
SE はクラスターロバスト標準誤差を示す。

178

1514

ジェンダー研究表3

第 22 号

2019 年

女性：ジェンダー意識が結婚への移行に与える影響
モデル 1

モデル 2

モデル 3

B

SE

B

SE

B

SE

前前年の年齢0.976***

0.167

0.933***

0.191

0.943***

0.198

前前年の年齢二乗-0.017***0.003-0.016***0.003-0.016***0.003

専門・高専・短大-0.331 †0.195-0.3440.232-0.410 †0.231

四年制大学以上-0.1540.201-0.1530.241-0.237

0.241

非正規雇用

-0.2630.170-0.469*0.202-0.459*

0.204

自営業

-0.4130.573-0.6740.691-0.605

0.673

無業

0.140

0.389

-0.0050.503-0.0360.516

0.240*

0.113

0.163

0.110

0.136

0.115

結婚している人のほうが、結婚していない人より幸せだ

0.052

0.064

0.022

0.077

-0.0290.078

子どもがいると、夫婦の自由な生活の妨げになる-0.0290.062-0.0870.071-0.0450.071

不幸せな結婚生活を続けるくら
いなら、離婚した方がよい-0.1220.075-0.1290.089-0.1060.090

男性は収入を得ること、女性は家庭の面倒をみる

0.153*

0.064

0.136 †

0.075

0.097

0.076

母親が外で働くと、小学校に通う前の子どもはつらい思いをしやすい-0.0760.059-0.0990.074-0.0960.074

女性が自立するためには、仕事を持つのが一番よい

0.011

0.069

0.039

0.082

0.047

0.084

交際相手がいる2.285***

0.211

2.220***

0.213

婚約者がいる

4.560***

0.310

4.340***

0.310

0.471***

0.125-18.528***

3.176

学歴（基準：中学・高校）

前前年の雇用形態（基準：正規雇用）

前前年の収入対数
前前年の結婚観：

前前年のジェンダー意識：

前前年の交際相手の有無（基準：交際相手がいない）

前前年の結婚意欲定数-16.059***2.563-16.845***

2.976

Wald χ²

72.17***

301.69***303.04***

自由度

14

16

17

-662.924-493.264-486.349

擬似対数尤度N

1627† p ＜ 0.1、*p ＜ 0.05、**p ＜ 0.01、***p ＜ 0.001
SE はクラスターロバスト標準誤差を示す。

179

ジェンダー意識は結婚への移行に影響を与えるのか

従って、このような意識が高い男性は 2 年がわかった。結婚意欲及び交際相手の有無

間に結婚する確率が低い。女性について、に関する項目を統制した際も、その影響が「男性は収入を得ること、女性は家庭の面残った。従って、その影響は結婚意欲と関倒をみる」の項目の結婚への有意な影響が係なく、直接的に結婚に影響しているといみられなくなり、他の項目の影響も確認でえる。現在、共働き世帯の数が専業主婦世きなかった。

帯の数を上回り、結婚や出産後も女性が仕事を続けることは社会的に受容されつつあⅤ．考察と今後の課題

る。先行研究で明らかになっているように、

本稿は、個人のジェンダー意識が 2 年

女性の多くは家庭に専念することに対し違間以内の結婚確率に与える影響を、男女を和感を持ち、そのライフスタイルを強く求比較しながら検討することを目的とした。

めている男性は、結婚相手をみつけること

本稿は先行研究と異なり、一時点の調査かや結婚に合意することが困難になっている

ら得たデータではなく、対象者を追跡すると考えられる。また、「母親が外で働くと、パネル調査を用いて、未婚であった男女の小学校に通う前の子どもはつらい思いをしジェンダー意識とその 2 年後の婚姻状態とやすい」という考え方を持つ男性は、主にの関連を探った。分析の結果、結婚成立の育児を女性に任せたいと想定できる。石井

確率に影響を与えているジェンダー意識にクンツ昌子が指摘するように、「手伝う」、

ついて、男女で大きな違いがみられた。まつまり、家事や育児に協力的であることは、

ずは女性について、「男性は収入を得るこ

女性が配偶者を選ぶ際に相手の男性に求めと、女性は家庭の面倒をみる」といった伝る条件の一つである（石井 2010）。若い女

統的な性別役割分業意識を持つ女性の方が性にインタビューを行った府中明子も、女結婚する確率が高いことがわかった。しか性が男性の子どもや子育てに関する意識をし、結婚意欲を統制するとその影響がみら重視していると述べている（府中 2016）。

れなくなったため、上記のジェンダー意識

このような状態で、子育てを女性に任せたは直接的ではなく、結婚意欲を通して結婚

いと考える男性の意識は、結婚への移行のに影響を与えることになるといえる。伝統

一つの「壁」となっていると考えられる。

的なジェンダー意識を持つ女性は結婚意欲

第三に、男女とも「女性が自立するたが高く、そのため結婚への移行が早まり、めには、仕事を持つのが一番よい」という交際相手がいる際も結婚へ踏み切ることが項目の結婚への有意な影響がみられなかっできると考えられる。

たことは興味深い。女性に関していうと、第二に、男性において「母親が外で働共働き世帯の数が増えている現在では、仕くと、小学校に通う前の子どもはつらい思事を持つ選択肢は当たり前になってきていいをしやすい」というジェンダー意識の結る。従って、結婚と仕事の間で選ぶ必要が婚への移行に負の影響がみられ、この考えなくなり、就労継続や仕事を持つことに対方を持つ男性は結婚する可能性が低いことする意識が直接結婚に影響を与えないと考180

ジェンダー研究第 22 号

2019 年えられる。また、上記の質問項目について、

ー意識がその後の 2 年間の結婚への移行に就労形態などに関する詳細な説明がなく、与える影響を検討しており、ジェンダー意

調査対象者によって解釈が異なっていた可識の変化を考慮した分析を行っていない。

能性は除外できない。第 15 回出生動向基すでに述べたように、男女の意識は、変化

本調査によると、未婚男性がパートナーとすることも考えられる。従って、意識の変なる女性に望むライフコースについて、「両化は結婚を促進することができるのかとい立コース」と回答している男性の割合が増

う問いが残る。今後はジェンダー意識の変加傾向にあるが、パートナーとなる女性に化パターン及びその結婚との関連に着目し「再就職コース」を望む割合は 37.5% と最た分析を行うことによって、ジェンダー意も高い（国立社会保障・人口問題研究所

識が結婚への移行に与える影響のより詳細

2016）。従って、「女性が継続的に仕事を持なメカニズムを確認できるだろう。

つのが一番よい」のように、男性が女性にまた、本研究では、女性の場合、ジェ望む（あるいは女性自身が望む）ライフコ

ンダー意識が結婚意欲を介して結婚に影響ースに関する記述を組み込んだ表現で尋ねを与えていることを確認したが、その形成ていれば、結婚確率に影響を与えていた可要因は明確になっていない。そのため、な能性があると言える。

ぜ伝統的なジェンダー意識をもつ女性は結最後に今後の課題について述べる。ま

婚意欲が高いのか、その形成要因は何なのず、以上のように、ジェンダー意識がそのかについて、今後の分析が必要である。こ後の結婚に影響を与えていることがわかっの問いを本研究の今後の課題としたい。

たが、本研究は個人のある時点のジェンダ【謝辞】
二次分析にあたり、東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究セン
ターSS データアーカイブから「東大社研・若年パネル調査（JLPS-Y）wave1-8、2007-2014」（東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト）ならびに「東大社研・壮年パネル調査（JLPS-M）wave1-8、2007-2014」（東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト）の個票
データの提供を受けた。ここに謝意を表する。
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析』勁草書房，27-50．
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181

ジェンダー意識は結婚への移行に影響を与えるのか報』41: pp. 41-57．
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（掲載決定日：2019 年 5 月 29 日）

182

ジェンダー研究第 22 号

2019 年

Abstract

The Effect of Gender Role Attitudes on Young Japanese People’s Transition
to their First Marriage
Olga Kormush
This research aims to examine the effect of the gender role attitudes of young Japaneseon their chances of getting married. Young Japanese people significantly delay marriage
nowadays. The “mismatch” between men’s and women’s attitudes toward gendered divisionof labor can be considered as one of the reasons for delay in marriage. We used data froma Japanese panel survey to examine which attitudes affected never married young people’s
probability of getting married in the next two years.
The results were as follows. Women who agree with the traditional belief that “it is desirable for men to concentrate on work and for women to devote themselves to the home” hadhigher probability of getting married in the next two years. However, this tendency was
not statistically significant after controlling for marriage intentions and the presence of asteady partner. Meanwhile, men who agree with the notion that “preschool children may
suffer more if their mothers work outside the home” were less likely to get married withina two-year period. This tendency remained significant even after controlling for marriage
intentions and having a steady partner.
Keywords
marriage, gender role attitudes, logistic regression analysis

183