地球環境研究,Vol.12(2010)

日本におけるキノコ類産地の地域的変化
松

尾

忠

直＊

キーワード：キノコ類､ 地域的変化､ 栽培方法､ 企業参入


はじめに

１. 問題の所在

生シイタケの栽培においても､ 森喜作による原木栽培技術の確立や新品種の開発が進展し､ それが生産性の向上
へと結びついた｡ それによりキノコ類の性格は､ 複合経

食生活の多様化や健康志向など､ 日本における食文化

営の一品目から重要な現金収入源へと変化するとともに､の変化は､ 外来野菜の普及 (清水, 2008) に表されるよ専作される事例もみられるようになった｡ このようなキ

うに､ 食料生産にも大きな影響を与えてきた｡ そうした

ノコ類の栽培の普及による生産量の変化については､ 内

中で､ キノコ類は､ 健康志向や食の欧米化などを背景と山 (1991) で明らかにされているが､ そこでは今日みら

して消費量の増加がみられるものの一つである｡ その栽れるような企業の事例については明らかにされていない｡

培の主体は､ 農家によるものと企業によるものがあるが､1980年代以降になると､ キノコ類を大規模に栽培する

特に企業による生産量が増加している｡ このように､ 農企業が出現し､ それら企業の販売戦略や商品開発によっ家と企業が併存する形で産地が形成されているのがキノて､ マイタケ､ ブナシメジ､ エリンギなどのキノコ類がコ類栽培の特徴である｡

広く販売・消費されるようになった｡ しかし､ 1980年代

キノコ類の栽培方法が確立されるまで､ キノコ類は限以降のキノコ類栽培にみられるような企業の参入が､ 産られた自然条件のもとでしか発生しないため､ 今日のよ

地分布にどのような変化を生じさせているのかを明らか

うに生鮮のキノコ類を調理して食する地域は限られていにした研究はみられない｡ 特にキノコ類栽培において､た｡ 明治期以降､ 試行錯誤の中でキノコ類が栽培される

最も古くから産地が形成されてきた生シイタケの栽培でようになってから､ そのイメージは ｢稲作や畑作などには､ それは栽培方法の移行と重なり､ 産地分布は大きく不利な山間の地域における複合経営の一品目｣ という印変化した｡ しかし､ その変化については松尾 (2009) が象が強かった｡ そうしたイメージの代表例が､ シイタケ､その一端を明らかしたにすぎない｡ 近年のキノコ類栽培

ナメコである｡ 当時､ シイタケは乾シイタケに加工されへの企業進出の一端を明らかにする上でも､ キノコ類全て国内や海外へ､ ナメコは缶詰に加工されて国内へ出荷

体での動向の把握が必要である｡ また､ 個々のキノコ類されていた｡ このように農山村における副業の一品目での産地の特徴を明らかにする上でも､ 近年のキノコ類栽

あったシイタケとナメコは､ 保存性と長距離輸送に耐え培の動向と産地の変容を整理することが重要である｡

られる形態へと加工され､ 消費者に販売されていた｡
しかし､ 第２次世界大戦後に栽培技術が改善されて普２. 研究目的と研究方法

及が進むと､ 今日のように全国各地でキノコ類が栽培さ本論では､ 日本におけるキノコ類栽培の動向を生産量れるようになり､ 消費量も増加し続けてきた｡ さらに､の変化に注目して明らかにする｡ 産地の地域的分布の変キノコ類は輸送・冷蔵技術の向上によって､ 生鮮品とし化､ その背景としてキノコ産業においてどのような変化て出荷することが可能となり､ シイタケやナメコは加工があるのか､ これらを主に統計資料に基づいて明らかにから生鮮出荷へとその形態が変化していった｡

する｡

第２次世界大戦後に形成されたキノコ類の産地につい研究の手順として､ はじめに日本におけるキノコ類のて､ 内山 (1980) は第２次世界大戦以後に長野県におい生産量､ 輸入量､ 国内価格などがどのように推移したのてエノキタケの産地化が進んだことを明らかにしている｡

かを明らかにする｡ 次に､ 都道府県別の生産量の推移を＊

立正大学大学院・研究生

53日本におけるキノコ類産地の地域的変化 (松尾)指標として､ キノコ類の栽培がどのように地域的に変化

52,565t (1980年)､ 92,255t (1990年)､ 109,510t (2000

してきたのかを明らかにする｡ さらに､ その背景として年)､ 129,770t (2007年) と40年間で約20倍にまで増加

キノコ類の栽培方法の変化､ 種菌会社や生産者の企業化している｡など､ キノコ産業の動向を明らかにする｡ なお､ 本論の第２位はブナシメジである｡ その生産量は､ 1,071t

地域的変化の分析対象は都道府県別であるが､ それは統(1979 年 ) ､ 29,757t (1990 年 ) ､ 82,414t (2000 年 ) ､

計資料の制約によるものである｡

108,996t (2007年) と28年間で約102倍にまで増加している｡



統計からみたキノコ類栽培の特性

１. 生産量の推移

第３位は生シイタケである｡ 生シイタケは､ 第２次世
界大戦後に産地が拡大し､ 生産量の増大がみられた｡ その 生 産 量 は ､ 6,634t (1960 年 ) ､ 38,064t (1970 年 ) ､

1960年以降､ 日本で栽培されるキノコ類の生産量は､

79,855t (1980年)､ 79,134t (1990年)､ 67,224t (2000年)､

大きく増加している (第１図)｡ 統計が入手できるよう

67,155t (2007年) で､ 1980年と1988年 (82,678t) に２になった年をまとめると､ 乾シイタケ､ 生シイタケ､ ナ

度のピークを迎え､ その後減少傾向にあったが､ 近年はメコが1960年､ エノキタケが1967年､ ヒラタケが1974年､漸増傾向にある｡ 古くからシイタケは乾燥させて乾シイ

ブナシメジが1979年､ マイタケが1981年､ エリンギがタケとするのが一般的であったが､ 食文化の変化や輸送

1996年である｡ ブナシメジ､ マイタケは､ 統計が入手で技術の向上などによって生シイタケの消費が増加した｡

きるようになってから30年程度､ エリンギは､ 14年程度

第４位はマイタケである｡ マイタケは高級キノコとししか経過していないことからも､ 今日一般的に食されてて珍重されてきたが､ 1980年代以降の栽培の普及によっいるキノコ類の栽培が､ 急速に普及してきたことがわかて生産量が急増した｡ その生産量は､ 325t (1981年)､

る｡ 以下では､ 2007年の生産量が多い順に､ キノコ類の7,712t (1990年)､ 38,998t (2000年)､ 43,607t (2007年)

生産動向を概観する｡ なお､ 乾シイタケは加工されたもと16年間で約134倍にまで増加している｡ しかし､ 2001のであるため､ 生産量の順位には含めなかった｡

年以降は生産量が横ばい傾向にある｡

2007年の生産量が第１位なのはエノキタケで､ 1967年

第５位はエリンギである｡ エリンギは日本に自生しな以降増加を続けてきた｡ その生産量は､ 6,378t (1967年)､

いキノコであるが､ 食味が日本人に好まれるということ

第１図

日本におけるキノコ類生産量の推移 (1960−2007年)

資料：林野庁 ｢特用林産基礎資料｣ により作成※乾シイタケは生シイタケに換算した値

54地球環境研究,Vol.12(2010)

で研究が進み1990年代に栽培が普及した｡ その生産量は､は減少した｡ マツタケについては､ 人工の栽培方法が確

1,910t (1996年)､ 6,734t (2000年)､ 38,265t (2007年)

立されていないため､ 生産量はマツタケの採取量である｡と11年間で約20倍にまで増加している｡

このように､ キノコ類の生産量の変化をみると､ 近年

第６位はナメコである｡ ナメコはシイタケ同様に第２ではスーパーの店頭で１パック100円程度の価格で購入

次世界大戦後に栽培が普及した｡ しかし､ シイタケとはできるエノキタケ､ ブナシメジ､ マイタケ､ エリンギな異なって乾燥加工ができないため､ ナメコは専ら缶詰にどの生産量の急増がみられる｡ また､ 第２次世界大戦後加工されるのが一般的であった｡ その後､ 輸送技術や包に広く栽培が普及した生シイタケ､ 乾シイタケが生産量

装技術の向上によって､ ビニールで包装されたナメコがを増加させた後に減少傾向に転じているのに対して､ ナ

流通するようになった｡ その生産量は､ 2,267t (1960年)､

メコの生産量が､ 漸増傾向にあることを指摘できる｡

8,448t (1970年)､ 16,776t (1980年)､ 22,083t (1990年)､
24,942t (2000年)､ 25,818t (2007年) と47年間に渡って増加傾向が続いている｡

２. 輸入量と輸出量の推移
明治期以降､ 日本政府は外貨獲得のために､ 生糸､ 茶

第７位がヒラタケである｡ 生産量は､ 3,498t (1974年)､などとともに乾シイタケを積極的に輸出した｡ その輸出

12,060t (1980年)､ 35,716t (1989年) と増加を続けてい先は主に香港やシンガポールなどであった (谷口,たが､ その後､ 8,546t (2000年)､ 3,024t (2007年) とピー

1989)｡ 一時期､ 輸出量は生産量の約25％ (1986年) にク時の約12分の１にまで減少している｡ ヒラタケは ｢シまで達したが､ 1980年代以降は減少を続け､ 2007年は国メジ｣ としても流通していたが､ ブナシメジの流通量が内生産量の２％にも満たなかった (第１表)｡ 輸出量が増加してからは生産量の減少が続いている｡

減少する一方で､ 乾シイタケの輸入量は増加した｡ 輸入

乾シイタケは､ 他のキノコ類に比べて､ 生産量の増減

量は1987年以降に急増し､ 1997年まで増加傾向が続いた｡

が顕著にみられる｡ これは台風や多雨､ 少雨の影響を受

1997年には9,400t であった輸入量は､ 増減を繰り返しなけるためで､ 1984年は豊作年で116,795t (生シイタケ換

がら減少し､ 2007年には7,700t であった｡

算値) であった｡ その後は､ 減少を続け､ 2007年には輸入されるキノコとして､ 近年取り上げられたのが生

24,961t で､ ピーク時の４分の１以下にまで減少していシイタケである｡ 生シイタケの輸入統計は､ 1993年以降る｡に入手できるようになった｡ それによると､ 1993年にまた､ キクラゲ類やマツタケについては､ 他のキノコ

15,586t であった輸入量は､ 2000年には42,057t にまで急類に比べて､ 生産量が極端に少ない (第２図)｡ キクラ

増した｡ その結果､ 輸入品が生シイタケ消費量に占める

ゲ類は､ 1960年には生シイタケの半分程度の生産量があっ割合は約38％ (2000年) にまで達した｡ 急増した輸入品

たが､ 1960年代に生産量が急減急増を繰り返し､ その後は､ 国産の３分の１から４分の１の価格で取引されたため､ 市場において国産品への価格低下圧力が強まり､ それが国内生産者の経営を圧迫した｡ このような事態を解決するために､ 政府は2001年にセーフガード暫定発動に踏み切った｡ その後､ 輸入量は9,972t (2007年) にまで減少している｡ こうした輸入量急減の背景には､ ポジティ
ブリストの導入や食の安心・安全問題による消費者の中華人民共和国 (以下､ 中国) 産離れもある｡ また､ 日本の輸入品のほぼすべてを輸出している中国国内におけるキノコ類の需要増も関係している (曹, 2008)｡
高級キノコの代表格であるマツタケは､ 乾シイタケ同様に1990年代に輸入量のピークを迎え､ その後は減少傾向にある｡ その輸入量は1994年には3,622t であったが､2007年には1,554t にまで減少している｡ 主な輸入先は中第２図

キクラゲ類とマツタケ生産量の推移(1960−2007年)

資料：林野庁 ｢特用林産基礎資料｣ により作成国であったが､ 2007年には中国 (947t)､ アメリカ合衆
国 (258t)､ カナダ (227t)､ 大韓民国 (80t)､ トルコ共
和国 (28t)､ メキシコ合衆国 (10t) などとなり､ 北米

55

日本におけるキノコ類産地の地域的変化 (松尾)

第１表

キノコ類の生産量・輸入量・輸出量の推移 (1965, 75, 85−2007年)
単位：t

乾シイタケ

生シイタケ

マツタケ

キクラゲ類

１)

生産量

輸入量

輸出量

生産量

輸入量

生産量

輸入量

生産量

輸入量

1965

4,810

−

1,201

16,557

−

1,291

0

1975

11,356

93

2,696

58,560

−

774

0

−
14

−
0

1985

12,065140

3,330

74,706

−

820

1,817

230

15,423

1986

14,098

124

3,538

77,952

−

199

973

205

16,2991987

11,803893

2,634

80,940

−

464

1,857

96

18,4701988

11,888

1,866

1,865

82,678

−

406

1,425

118

17,2591989

11,066

2,201

1,439

82,395

−

457

2,210

153

19,875

1990

11,238

2,404

1,568

79,134

−

513

2,661

155

21,496

1991

10,168

2,813

1,042

78,047

−

267

1,435

143

17,9001992

10,0364,799

790

76,804

−

187

2,244

162

21,360

1993

9,299

7,208

696

77,394

15,586

349

1,943

164

21,871

1994

8,312

7,804

959

74,29424,320

120

3,622

123

21,939

1995

8,070

7,539

544

74,49526,308

211

3,515

97

20,748

1996

6,886

7,206

519

75,157

24,394

359

2,703

103

21,967

1997

5,785

9,400

280

74,782

26,028

272

3,059

88

22,183

1998

5,552

9,048

214

74,21731,396

247

3,248

86

23,080

1999

5,582

9,146

156

70,511

31,628

147

2,674

26

25,277

2000

5,236

9,144

115

67,22442,057

181

3,452

26

24,050

2001

4,964

9,253

151

66,12836,301

78

2,395

26

23,901

2002

4,449

8,633

118

64,44328,148

52

2,109

38

23,898

2003

4,108

9,137

79

65,36324,896

80

2,221

56

24,716

2004

4,135

8,844

73

66,204

27,205

149

2,317

62

25,399

2005

4,091

8,375

85

65,18622,526

39

2,881

65

25,233

2006

3,861

7,949

76

66,34916,394

65

1,720

92

25,869

2007

3,566

7,700

69

67,155

9,972

51

1,554

115

26,352

資料：農林水産省 ｢農林水産統計月報｣ により作成
１) きくらげ類の輸入量は､ ｢乾燥重量×10｣ により生に換算して計上したもの
からの輸入量が増加する傾向にある｡ このように輸入先

タケは､ 年々価格が低下する傾向にある｡ マイタケは､の変化の背景にも､ 生シイタケ同様に食の安心・安全問

1990年代の初頭においては､ 生シイタケとさほど変わら

題への消費者の関心が影響している｡

ない価格であったが､ 1990年代後半以降に価格の低下がキクラゲ類は､ 他のキノコ類の輸入量が減少する中で進み､ 2007年には１kg あたり (以下､ 同じ) 621円となっも漸増傾向にある｡ 1985年には15,423t であった輸入量ている (第２表)｡ またマイタケは､ 高級なキノコとしは､ 2000年には21,496t にまで増加し､ その後も漸増傾て珍重されてきたが､ 栽培技術の開発・普及によって大向にある｡ キクラゲ類の主な輸入先は中国である｡

量生産が可能となり､ 価格が低下した｡ ブナシメジ､ エリンギなども年々価格が低下する傾向にあるが､ これら

３. 国内価格の推移
第１節で述べたように､ 日本のキノコ類生産量は第２のキノコ類は栽培企業によって大規模に栽培されている
ことが価格低下の背景にある｡

次世界大戦以後に急増してきた｡ それぞれのキノコ類にナメコは､ 1990年代中ごろから価格が低下し始め､よって生産量の変化の程度は異なっており､ また同様に

2007年には393円となっている｡ ヒラタケは､ 1990年代

輸入量や輸出量も異なっていた｡ 本節では､ そのような以降に価格の低下が進んで､ 2007年は396円となってい変化の中で､ キノコ類の国内価格がどのように推移してる｡

きたのかを明らかにする｡
エノキタケ､ ブナシメジ､ エリンギ､ マイタケ､ ヒラ

56

乾シイタケの価格は､ 天候によって生産量が左右されるために､ 乱高下する傾向にあるが､ 近年では価格が上

地球環境研究,Vol.12(2010)

第２表

キノコ類の国内価格の推移 (1965, 75, 85, 90−2007年)
単位：円／kg

乾シイタケ

１)

エノキタケ ヒラタケ３) ブナシメジ エリンギ

生シイタケ

ナメコ

マイタケ

マツタケ

−

370

667

−

518

−

−

850

762

589

765

−

−

−

1,591

−

−

8,413

4,237

−

1,114

689

610

795

3,792

−

1,219

685

575

762

−

−

−

15,076−−−24,133

1991

3,845

−

1,278

730

579

1992

4,254

−

1,313

694

481

619

866

−

1,095

32,135

551

769

−

1,108

49,558

1993

4,221

−

1,282

717

1994

3,525

−

1,180

631

524

593

814

−

1,124

43,218

532

548

747

−

1,057

24,425

1995

3,052

−

1,078

1996

3,229

−

1,188

622

458

553

682

−

835

33,195

611

426

572

726

−

913

32,546

1997

3,498

−

1998

2,842

−

1,183

583

437

546

702

−

873

27,396

1,091

559

411

551

664

−

863

23,565

1999

2,050

2000

2,503

−

1,072

476

336

442

548

−

826

38,033

−

1,032

475

351

435

541

−

765

37,087

2001
2002

2,589

−

1,032

497

322

425

500

−

742

40,234

3,101

−

1,150

468

318

434

536

749

665

42,919

2003

3,611

4,167

1,118

440

286

417

513

627

656

34,914

2004

3,608

4,146

1,039

398

286

420

489

622

642

29,550

2005

3,296

3,609

1,056

378

267

381

424

575

620

24,301

2006

3,000

3,719

1,108

417

316

398

473

547

608

32,280

2007

3,617

4,545

1,122

393

287

396

465

517

621

40,228

山成２)

全品柄

1965

2,056

1975

3,381

1985
1990

資料：林野庁 ｢特用林産関係資料, 特用林産基礎資料｣ により作成
１) 乾シイタケ以外は､ すべて東京中央卸売市場の年平均価格
２) 1998年以前は東京・静岡・神戸・大阪､ 1999年〜2003年は東京・静岡・神戸､ 2004年以降は東京・静岡の各市場の年平均価格の総平均
３) 1990年以前のヒラタケにはブナシメジが含まれる

昇傾向にある｡ その背景には､ 近年の輸入乾シイタケへ方で､ ブナシメジ､ マイタケ､ エリンギなどのように､の安心・安全問題や､ 国産の乾シイタケの生産量が減少

価格が低下し続けるものもあることがわかる｡ こうした傾向にあることがあげられる｡

変化と生産量の増減の関係をみると､ 乾シイタケ､ 生シ

生シイタケは､ 生産量が増加する中で価格の低下はあ

イタケ､ マツタケでは生産量の減少がみられるが､ ナメ

まりみられず､ むしろ生産量が減少傾向に転じていたコ､ エノキタケ､ ブナシメジ､ エリンギ､ マイタケでは

1992年に最も高かった｡ その後の国内価格の低下には､生産量の増加傾向が続いている｡ 例外としてはヒラタケ

輸入生シイタケの増加の影響がみられるが､ 近年はがあるが､ 1990年以前のヒラタケの生産量には､ ブナシ

1,100円台にまで回復してきている｡ 生シイタケも､ 乾メジの生産量が含まれていたためと考えられる｡

シイタケ同様に､ 輸入品の安心・安全問題が平均価格上昇の背景にある｡

このようにキノコ類には､ 大量に生産されることによって価格が低下してきたものと､ 生産量が増減しても､ 一

マツタケは､ 1965年においては乾シイタケよりも価格定の価格が維持されてきたものがある｡ 特に生シイタケが低かったが､ その後は上昇し､ 1992年には49,558円には､ 輸入品との競合がみられたにも関わらず､ 価格は一まで達した｡ その後､ 価格は1998年に23,565円まで低下

定の水準を維持しており､ この点が他のキノコ類とは異したが､ 2007年には40,228円にまで上昇している｡

なっている｡

キノコ類の価格の推移をまとめると､ 乾シイタケ､ 生
シイタケ､ マツタケなどのように価格が上昇と低下を繰り返しながらも一定の水準を維持し続けるものがある一57

日本におけるキノコ類産地の地域的変化 (松尾)

みられる｡ このように､ 都道府県別のエノキタケ生産量

都道府県別生産量の地域的変化

は､ 長野県や新潟県に集中する傾向がみられる｡

本章では､ 前章で述べたような全国的な生産量の推移
が､ 近年の都道府県の生産動向にどのように反映されて

２. ブナシメジいるのかを述べる｡ 特に､ キノコ類の生産量の変化が顕2007年の生産量は､ 第１位の長野県が47,000t で国内著にみられる1990年代以降から３時点 (1994､ 2000､生産量の約43％､ 第２位の新潟県は20,695.7t で約19％､１)

2007年) または２時点 (1994､ 2007年) を取り上げ ､第３位の福岡県は9,561.7t で約９％を占めている (第４その都道府県別の生産量の変化について述べる｡

図)｡ 日本のブナシメジの生産量は､ 1994年が54,436.5t､
2000年が82,414.1t､ 2007年が108,995.6t と､ 2007年は

１. エノキタケ

1994年の約２倍にまで急増している｡ それに伴って､ 各都道府県別の生産量でみると長野県が77,400t で最も産地でも生産量の増加がみられる｡ 1994年と2007年を比

多く､ 国内生産量の約60％を占める (第３図)｡ ２位の較すると､ 長野県は約7,000t､ 新潟県は約17,000t､ 福岡

新潟県が20,748.1t で約16％､ ３位の福岡県が6,501.3t

県は約5,000t の増加で､ その他の都道府県でもその多くで約５％を占める｡ 日本のエノキタケ生産量は増加傾向

が増加傾向にあった｡ その他の産地で1994年から2007年にあり､ 長野県の2007年の生産量は1994年よりも約２万の生産量が急増した主な道県としては､ 北海道 (2007年

t も増加している｡ 同様に､ 新潟県の2007年の生産量は､の生産量が3,499.8t､ 以下同様) が約3,000t､ 宮城県

1994年の約３倍に達している｡ 長野県と新潟県が全生産(3,136.2t) が約3,000t､ 香川県 (6,968.1t) が約6,900t

量に占める割合は､ 1994年が約62％､ 2000年が約71％､の増加であった｡ これら生産量の急増がみられた産地の2007年が約76％と年々高くなっている｡ その一方で､ 福増加量を合計すると､ 約41,900t にまで達し､ これは岡県の2007年の生産量は1994年よりも約4,000t 減少して1994年から2007年の間に増加した生産量の約77％にまでいる｡ その他の都道府県でも減少傾向にあるものが多く

達する｡

第３図

都道府県別のエノキタケ生産量 (1994, 2000, 2007年)

林野庁：｢特用林産基礎資料｣ により作成

58

地球環境研究,Vol.12(2010)

第４図

都道府県別のブナシメジ生産量 (1994, 2000, 2007年)

林野庁：｢特用林産基礎資料｣ により作成
第３表
社名

所在地
北海道 苫小牧市
宮城県 大崎市
新潟県 新発田市

Ｈ社

富山県 富山市
長野市
長野県

千曲市
大町市
上田市

静岡県 菊川市

Ｈ社とＹ社の栽培施設の概要 (2009年)

生産物

工場１)

完成年

ブナシメジ

①

1995

エリンギ

②

1997

マイタケ

③

2002

ブナシメジ

社名

所在地
広島県 三原市

1999

香川県 東かがわ市
Ｈ社

生産物

工場１)

ブナシメジ

①

エリンギ

②

ブナシメジ

①

1997

エリンギ

②

1997

ブナシメジ

③

2000

完成年
2004

エリンギ

①

1991

ブナシメジ

②

1993

八女市

ブナシメジ

1993

ブナシメジ

③

1999

八女郡広川町

エリンギ

1989

八女郡黒木町

ブナシメジ

1996

久留米市

マイタケ

福岡県

ブナシメジ

1991

エリンギ

1989

エリンギ

2006

マイタケ

①

1981

エリンギ

1990

マイタケ

②

1989

マイタケ

③

1994

エリンギ

④

2002

ブナシメジ

⑤

2004

エリンギ

①

2002

ブナシメジ

②

2003

ブナシメジ

南魚沼市
Ｙ社２) 新潟県

2007

ブナシメジ

①

マイタケ

②

2001

五泉市

2002

マイタケ

1995

ブナシメジ

2002

資料：Ｈ社の website, Ｙ社の website により作成
１) ①, ②, ③は第何工場かを表す
２) Ｙ社は､ 南魚沼市にパッケージセンター､ 種菌開発センターも立地している｡
このように､ ブナシメジの生産量が急増する背景には､香川県､ 福岡県にブナシメジ栽培用の工場を立地させて企業の進出がある｡ 長野県に本社を置くＨ社では､ 1994

いる (第３表)｡ 同様に､ 新潟県に本社を置くＹ社も新年以降に､ 北海道､ 宮城県､ 長野県､ 静岡県､ 広島県､潟県にブナシメジ栽培用の工場を2002年と2004年に新設

59

日本におけるキノコ類産地の地域的変化 (松尾)している｡ これらの工場の立地が､ 各県における生産量

徳島県などは1980年代から生産量が増加してきた新興のの増加の主要因として指摘できる｡

産地である｡ 1994年の全国生産量に占める菌床栽培の割合は約26％であったが､ それら新興の産地の菌床栽培の

３. 生シイタケ

割合は､ 北海道が約43％､ 岩手県が約31％､ 徳島県が約1994年の生シイタケ生産量をみると､ 他のキノコ類と72％と全国平均よりも高かった｡は異なり､ 産地の分布が全国的にみられた (第５図)｡

2000年になると､ 北海道 (4,288.4t)､ 岩手県 (4,180.2

栽培方法については､ 徳島県､ 島根県､ 岐阜県､ 北海道､t)､ 徳島県 (4,071.1t) での生産量の増加が顕著にみら

岩手県､ 滋賀県などでは菌床栽培が盛んにみられたが､れる一方で､ 群馬県 (5,705t)､ 栃木県 (3,340t)､ 福島

その他の県では原木栽培が盛んであったことがわかる｡

県 (3,355.2t) では減少がみられ､ 茨城県 (4,101t) は

また､ 生産量上位の地域は､ 群馬県 (7,399t)､ 茨城県

横ばい傾向となった｡ 2000年の全国生産量に占める菌床(4,052t)､ 栃木県 (3,506t) の北関東３県と､ 北海道

栽培の割合は約52％となり､ 初めて原木栽培を上回った｡(3,753.9t)､ 福島県 (3,460.8t) で､ いずれも東日本に

このような栽培方法の変化は､ 産地の分布にも変化を偏在する傾向にあった｡ これら上位５県の生産量が全国与えた｡ 1994年の時点で､ 北海道､ 岩手県､ 徳島県は菌に占める割合は約30％であり､ このことからも生シイタ

床栽培の割合が他の産地よりも高い傾向にあった｡ 2000

ケが他のキノコ類とは異なって､ 全国的に栽培されてい年にはその傾向がさらに高まり､ 北海道が約71％､ 岩手

ることがわかる｡

県が約76％､ 徳島県が約98％となった｡ その他の産地で北関東３県は､ 第２次世界大戦以降に､ 多くの生産量

も､ 全体的に菌床栽培の割合が増すとともに､ 生産量がを維持してきた旧来からの産地であり､ 原木栽培が盛ん

少ない産地の縮小傾向がみられた｡ 一方､ 北関東３県のである｡ 一方､ 菌床栽培の割合が高い北海道､ 岩手県､

菌床栽培による割合をみると､ 群馬県が約25％､ 茨城県

第５図

都道府県別の生シイタケ生産量 (1994, 2000, 2007年)

林野庁 ｢特用林産関係資料, 特用林産基礎資料｣ により作成

60

地球環境研究,Vol.12(2010)

が約12％､ 栃木県が約30％となり､ 原木栽培が高い割合など新興の産地が台頭した｡ さらに2007年になると､ 菌を維持してはいたが､ 特に群馬県と栃木県での菌床栽培

床栽培が一般的な栽培方法といえるほどまでに産地に浸による生産量の増加が目立った｡

透した｡ その結果､ 新興の産地のさらなる生産量の増加

2007年になると､ 1994年以降の変化がより顕著となり､や､ 旧来からの産地が菌床栽培へ移行することによって全国生産量に占める菌床栽培の割合は､ 約76％にまで達生産量が増加するなどの変化がみられた｡ このように､した｡ 生産量上位の道県としては､ 徳島県 (6,632t)､

生シイタケ産地は､ 全国生産量が1990年代以降に減少傾

群馬県 (5,039.8t)､ 岩手県 (4,643.4t)､ 北海道 (4,405t)､

向から漸増傾向へと転じる中で､ 栽培企業の参入２)など

栃木県 (4,134t) となり､ 徳島県の生産量が群馬県を上によって産地はドラスティックに変化してきた｡

回るとともに約2,500t も急増した｡ 上位５道県の全国生産量に占める割合は約37％となり､ 上位県の比重が高く

４. マイタケなる傾向にある｡ また､ 上位５道県の中で､ 群馬県を除1994年のマイタケ生産量は14,103t､ 2007年の生産量

く道県では生産量が増加となっている｡ 1994年から2000

は43,606.6t とその生産量は約３倍増となった｡ 1994年

年には生産量が減少した栃木県は､ 2007年には約800tの生産量を都道府県別にみると､ 新潟県が突出していたの増加となっている｡ それ以外にも､ 宮城県､ 秋田県､

(第６図)｡ 群馬県が生産量で1,029.3t とわずかに千トン

山形県､ 新潟県､ 富山県､ 島根県､ 長崎県などで生産量台を上回ったものの､ 他の道府県はそれを下回った｡ 新の増加が目立った｡

潟県の1994年の生産量は9,766.4t で全生産量の約69％を全国の菌床栽培による生産量が増加している中で､ 旧占め､ 2007年は26,075.6t と生産量は増加したものの､来から原木栽培が盛んであった群馬県や栃木県でも菌床全生産量に占める割合は約60％に低下した｡ そうした新栽培への移行がみられる｡ その一方で､ 生産量を減少さ

潟県のシェア低下の背景には､ 静岡県 (5,139.9t)､ 福

せながらも､ 茨城県､ 静岡県などでは原木栽培による割

岡県 (3,662.5t)､ 群馬県 (2,780.2t)､ 北海道 (２､ 299.5

合が高いが､ それらの県においても､ 菌床栽培による割t) などでの生産量急増がある｡
ブナシメジの項でも述べたように､ これらの生産量が合は上昇傾向にある｡
以上のように生シイタケ産地については､ 1994年には急増した産地にも企業の進出がみられる｡ 前述のＨ社は､その後の菌床栽培の普及と原木栽培による生産量減少と1994年以降に､ 北海道､ 静岡県､ 福岡県にマイタケ栽培

いう産地分布の変化の兆しがみられ､ 2000年には菌床栽用の工場を立地させている (第３表参照)｡ さらに､ 新培の割合が50％を上回る中で､ 北海道､ 岩手県､ 徳島県

潟県ではＹ社およびＩ社３)がマイタケの栽培用工場を立

第６図

都道府県別のマイタケ生産量 (1994, 2007年)

林野庁：｢特用林産基礎資料｣ により作成

61

日本におけるキノコ類産地の地域的変化 (松尾)第７図

都道府県別のエリンギ生産量 (2007年)

林野庁：｢特用林産基礎資料｣ により作成

第８図

都道府県別のナメコ生産量 (1994, 2007年)

林野庁：｢特用林産基礎資料｣ により作成
地させてきた｡ このような工場の立地がみられる県では､
４)生産量が多くみられる｡ また､ 群馬県には､ Ｍ社 がマ
イタケの菌床生産工場を立地させている｡

６. ナメコ
1994年のナメコ生産量は22,637.9t､ 2007年の生産量は25,817.8t と増加している｡ そのうち､ 1994年の原木栽培による生産量は780.1t で､ 2007年は236.6t にまで減

５. エリンギ

少し､ その占める割合は約１％となっている｡

2007年のエリンギ生産量は､ 38,265.1t であった｡ 主1994 年 の 主 な 産 地 は ､ 長 野 県 (4,549.6t) ､ 山 形 県な産地としては､ 新潟県 (13,264.6t)､ 長野県 (9,750t)､(3,342.4t)､ 群馬県 (2,315.8t)､ 福島県 (1,680.8t)､ 新

群馬県 (3,452.6t)､ 広島県 (2,585.5t) などがあり､ そ

潟県 (1,614.4t)､ 北海道 (1,514.1t) などで､ 東日本にれを合計すると全生産量の約76％を占めた (第７図)｡

集中する傾向にある (第８図)｡ 上記の産地が全生産量

このように､ エリンギにおいても､ エノキタケ､ ブナシに占める割合は､ 約66％となっている｡ 2007年の主な産

メジ､ マイタケと同様に､ 一部の産地への偏在傾向がみ

地 は 1994 年 と さ ほ ど 変 わ ら な い も の の ､ 新 潟 県られた｡ また､ 産地の分布についても､ ブナシメジやマ(4,084.7t)､ 岐阜県 (1,602.1t) などで生産量の急増がイタケと同様に､ Ｈ社およびＹ社工場の立地との重なりみられた｡ それらの増加は､ 菌床栽培による生産量の増がみられる｡ その一方で､ 群馬県では両社の立地はみら加に起因するものであった｡

５)れず､ 前橋市にＡ社 の立地がみられる｡

62

1994年の時点で､ 原木栽培が盛んな県は､ 岩手県､ 秋地球環境研究,Vol.12(2010)

第９図

都道府県別の乾シイタケ生産量 (1994, 2000, 2007年)

林野庁：｢特用林産基礎資料｣ により作成
田県であった｡ 岩手県では県生産量531.5t のうち約19％

量が100t を上回る県が19県みられたが､ それが2000年

が､ 秋田県では県生産量594.4t のうち約20％が原木栽培には12県､ 2007年には７県と減少し続けている｡

によるものであった｡ しかし､ それらの県の2007年の原このように､ 乾シイタケの産地は､ 特に大分県､ 宮崎

木栽培による生産量は､ 岩手県が3.4t､ 秋田県が1.4t と県､ 熊本県､ 岩手県､ 静岡県､ 愛媛県などの旧来から栽急減している｡ 原木栽培による生産量が減少する中で､培が盛んであった産地に集中する一方で､ その生産量減

菌床栽培による産地が台頭してきていることがわかる｡

少が際立っている｡ また､ それ以外の県においても生産

菌床栽培によってナメコを栽培するもののなかには企業

量減少の傾向が強い｡もみられる｡

７. 乾シイタケ



キノコ類栽培の動向

1994 年 の 主 な 産 地 は ､ 大 分 県 (1,904.4t) ､ 宮 崎 県

本章では､ 前章で述べた生産量の地域的変化の背景と(1,087t) ､ 熊 本 県 (505t) ､ 岩 手 県 (499t) ､ 静 岡 県して､ 栽培方法､ 種菌企業､ 企業による栽培という３つ(485.6t)､ 愛媛県 (479.3t) などであった (第９図)｡のキノコ類栽培の動向に注目する｡

2000年には､ 岩手県 (513.7t) で若干の増加がみられたも の の ､ 大 分 県 (1,456t) ､ 宮 崎 県 (702t) ､ 愛 媛 県

１. 栽培方法の変化(269.6t)､ 静岡県 (255t)､ 熊本県 (220.7t) など多くのキノコ類の栽培方法には､ 大きく分けて原木栽培と菌産地で数百トン単位の減少となった｡ さらに2007年には床栽培がある｡ 現在でも原木栽培が行われているのは､

岩手県が243.9t に急減し､ 大分県 (1,309.4t)､ 宮崎県

シイタケ､ ナメコなどである｡ マイタケやエノキタケに(600.9t)､ 愛媛県 (186.2t)､ 静岡県 (138.5t) とほとん

も原木栽培はみられるが､ ごく少量であり､ 統計すらとどの都道府県で2000年も減少となったにもかかわらず､られていない｡ しかし､ 菌床栽培が普及したことによっ熊本県 (248.3t) だけが増加となった｡ 1994年には生産て､ かつては原木栽培が盛んであった生シイタケ､ ナメ

63日本におけるキノコ類産地の地域的変化 (松尾)コなどでもその割合が低下してきた｡ 唯一､ 国産の乾シめなどにしたものに種菌を接種して栽培に用いる｡ 菌床イタケの多くは､ 原木栽培によるものを加工していると栽培は､ ブナシメジ､ エノキタケ､ マイタケ､ エリンギ､いわれている｡ しかし､ 生シイタケでは約24％ (2007年)､

ナメコの栽培において､ 以前から広く用いられている栽

ナメコでは約１％ (2007年) が原木栽培によるもので､培方法であり､ 原木栽培よりも効率的な生産が可能であ

その割合は低い｡ 一般的に､ 原木栽培では､ クヌギ・コる｡ 特に生シイタケにおいては､ 1990年代以降に急速にナラなど広葉樹の原木に種菌を接種して栽培することが普及してきた｡ こうした新技術の普及が生産性の向上に多く､ また菌床栽培に比べて重労働である｡

結び付き､ 栽培企業の参入を促した｡

一方､ 菌床栽培は第２次世界大戦以後に普及をみた栽培方法で､ 今日では多くのキノコ類の栽培に広く用いら

２. 種菌企業れている｡ 菌床栽培では､ 広葉樹や針葉樹のオガクズ､キノコ類栽培における菌床栽培の普及には､ 種菌企業

栄養剤､ 水などを攪拌して､ ブロック状､ 円筒形､ 瓶詰の存在がある｡ 第４表のように､ 日本には20数社の種菌

第４表
企

業

名

種菌企業の特性 (2009年)

所在地

生産物１)

開始年

１

加川椎茸株式会社

宮城県

種・菌

1962

２

株式会社キノックス

宮城県

種・菌

1958

３

株式会社河村式種菌研究所

山形県

種

不明

４

株式会社エスケイカンパニー食用菌研究所河村きのこセンター

山形県

不明

1958

５

株式会社北研

栃木県

種・菌・キ

1961

６

有限会社大貫菌蕈

栃木県

種

不明

７

株式会社神子種菌研究所

栃木県

不明

不明

８

森産業株式会社

備

群馬県

種・菌

1943

９

株式会社ヤクルト本社

東京都

不明

不明

森産業へ営業譲渡 (1992年)

10

キッコーマン株式会社

千葉県

不明

不明

森産業へ営業譲渡 (1994年)

11明治製菓株式会社

東京都

不明

1947

森産業へ営業譲渡 (2002年)

12

東京都

種・菌

2006

和歌山県シイタケ企業組合などが設立

カネボウアグリテック株式会社

東京都

種・菌

1995

和歌山県シイタケ企業組合へ営業譲渡 (2005年)

14

カネボウ株式会社

東京都

種・菌

1974

分社化しカネボウアグリテック (1995年)

15

株式会社雪国まいたけ

新潟県

種・菌・キ

1983

タカラバイオと業務提携

16

一正蒲鉾株式会社

新潟県

種・菌・キ

1996

17

石川種菌産業株式会社

石川県

不明

不明

18

株式会社秋山種菌研究所

山梨県

種・菌・原

1950

19

株式会社富士種菌

山梨県

種・原

1982

20

株式会社加藤食用きのこ研究所

山梨県

種・原

1991

21

大森種菌産業株式会社

山梨県

不明

不明

22

ホクト株式会社

長野県

種・菌・キ

1983

23

株式会社千曲化成

長野県

種

1970

24

有限会社振興園

岐阜県

種・菌・原

1937

25

日本農林種菌株式会社

静岡県

種

1961

26

株式会社河村式椎茸研究所

静岡県

不明

不明

27

タカラバイオ株式会社

滋賀県

種・菌・キ

2002

28

宝酒造株式会社

京都府

種・菌・キ

1968

29

ユニチカ株式会社

大阪府

種・菌・キ

不明

30

株式会社かつらぎ産業

和歌山県

種

1987

31

菌興椎茸協同組合

鳥取県

種

1952

32

株式会社セッコー

大分県

種

1977

13

ジャパンアグリテック株式会社

考

分社化しタカラバイオ (2002年)

資料：聞き取り調査, 各社の website のデータにより作成
１) 生産物は､ ｢種｣ は種菌､ ｢菌｣ は菌床､ ｢原｣ は原木､ ｢キ｣ はキノコを表す｡

64

地球環境研究,Vol.12(2010)

企業があり､ 各社が種菌､ 菌床､ ホダ木､ キノコなどのる｡

生産と販売を行っている｡
種菌企業には､ 創業時から種菌専門の企業と異業種から参入した企業の２つのタイプがある｡ 例えば､ ユニチ



おわりに

カ株式会社 (以下､ ユニチカ)､ カネボウ株式会社 (以本論では､ 日本におけるキノコ類の生産量､ 輸入量､下､ カネボウ) は繊維産業から､ キッコーマン株式会社

価格の推移と､ 特に生産量の変化を指標として､ 産地の(以下､ キッコーマン)､ 株式会社ヤクルト本社 (以下､

地域的変化を明らかにした｡

ヤクルト)､ 明治製菓株式会社 (以下､ 明治製菓)､ タカ

キノコ類の生産量は､ 全体として増加傾向が続く中で､ラバイオ株式会社 (以下､ タカラバイオ) などは食品産

1980年代以降に乾シイタケやヒラタケで生産量の減少が業から､ ホクト株式会社 (以下､ ホクト) はキノコ栽培みられる｡ また､ 生シイタケは1980年代末から減少傾向

用のポリプロピレンのビン製造からの参入である｡ 異業となっていたが､ 近年は生産量が漸増している｡ エノキ

種から参入したうち､ 1992年にヤクルト､ 1994年にキッタケ､ ブナシメジ､ マイタケ､ エリンギの生産量が急増

コーマン､ 2002年に明治製菓が撤退し､ それぞれの種菌する一方で､ ナメコは漸増傾向を維持し続けている｡

部門を群馬県に立地する森産業株式会社に譲渡した｡ ま

キノコ類の輸入量は､ 2000年前後まで増加傾向が続いた､ カネボウは1995年に種菌部門を分社化したが､ 2004ていたが､ 近年はキクラゲを除いて減少傾向となってい年にはジャパンアグリテック株式会社に譲渡し撤退してる｡ 輸入量減少の背景には､ セーフガードの暫定発動やいる｡

ポジティブリストの導入､ 食の安心・安全問題がある｡

キノコ部門から撤退する企業がある中で､ ユニチカは研究開発によってハナビラタケを栽培し､ 健康補助食品

また､ 乾シイタケの輸出量は減少が続き､ 近年はごくわ
ずかな量しか輸出されていない｡の原料に用いている｡ また､ タカラバイオはホンシメジ

キノコ類の国内価格をみると､ 乾シイタケ､ 生シイタの人工栽培に成功し､ マツタケの人工栽培技術を確立す

ケ､ マツタケは､ 生産量が増減しながらも一定の価格がるために研究開発を行っている｡ 同社のホンシメジやハ維持されてきた｡ その一方で､ ブナシメジ､ マイタケ､タケシメジは､ 株式会社雪国まいたけ (以下､ 雪国まい

エリンギなどは､ 生産量が増加するとともに､ 中には価たけ) を通じて販売されている｡ さらに､ ホクトはエノ

格の下落が続いているものがある｡

キタケ､ ブナシメジ､ エリンギなどの栽培で全国18拠点､27工場を有する規模である｡

さらに､ キノコ類における産地の地域的変化､ すなわ
ち産地の構造変容をまとめると以下の３タイプに分ける

このように､ 資本に恵まれた異業種からの参入によっことができる｡ 第一に､ エノキタケ､ ブナシメジ､ マイて､ キノコ類の栽培に必要な技術や種菌の開発が促進さ

タケ､ エリンギ､ ナメコのように､ 特定の県に栽培が集れ､ 日本のキノコ産業は今日の発展をみた｡ また､ 種菌

中し生産量が増加する背景には企業の立地がみられるも企業は種菌の開発､ 生産､ 販売を担っていたが､ 菌床のの､ 第二に､ 乾シイタケのように特定の県に栽培が集中

生産､ キノコの栽培､ それらの販売にまで進出する企業

する一方で､ 生産量が減少し続けているもの､ 第三に､が出現している｡

生シイタケのように､ 栽培方法の変化､ 栽培企業の進出が1990年代以降に進んだことによって､ 産地の分布がド

３. 企業による栽培

ラスティックに変化しているものである｡

キノコ類の栽培は､ 農家や農林家といわれる個人生産

また､ このような変化の背景としては､ 新たな栽培方

者によってなされてきた｡ しかし､ 原木栽培よりも効率法の開発による生産性の向上､ 種菌企業による栽培技術

的な菌床栽培やビン栽培の開発・普及によって､ 企業にや種菌の開発､ それら技術開発を背景とした栽培企業のよる栽培がみられるようになっている｡

参入がある｡

例えば､ ホクトや雪国まいたけは､ 自社工場内で大規

なお､ 本論では紙幅の制約から､ 消費量の推移の背景

模にキノコ類を栽培している｡ また､ 松尾 (2009) でそとして指摘される食文化の変化との関係について明らかの一端が明らかにされたように､ シイタケの栽培においにすることはできなかった｡ それらについては､ 別稿にても企業による大規模な栽培がみられるようになっていて論じたい｡

る｡ このような企業の参入による栽培工場の立地は､ 都
道府県別の生産量の変化に影響を与える結果となってい65

日本におけるキノコ類産地の地域的変化 (松尾)謝辞松尾忠直 (2009)：北海道における生シイタケへの企業参入と本研究を進めるにあたり､ 立正大学地球環境科学部地理学科の大塚昌利先生､ 同大学地理学教室の先生方には､ 数多くのご助言とご教示をいただきました｡ ここに深く感謝の意を表しま生産構造の変容. 季刊地理学, 61−２, p89−108.
林野庁経営課特用林産対策室 (1994〜2002)： 特用林産関係資料

林野庁.

林野庁経営課特用林産対策室 (2003〜2007)： 特用林産基礎資

す｡

料

林野庁.

注
１) エリンギの都道府県別生産量は､ 近年のものしか入手でき

要

旨本論では､ 日本におけるキノコ類の生産量､ 輸入量､ 価格のないため2007年のデータのみ示した｡

推移､ 産地の地域的変化とその背景を明らかにした｡

２) 松尾 (2009) による｡
３) Ｉ社は､ 1996年に他業種からマイタケ栽培に進出し､ 新潟

キノコ類の生産量は､ 増加傾向が続いている｡ エノキタケ､県内に栽培施設を立地させた｡ さらに､ 2005年には総額32億

ブナシメジ､ マイタケ､ エリンギの生産量が急増する一方で､円を投じて､ 新潟県内に栽培施設を増設した｡ Ｉ社は､ Ｙ社

ナメコは漸増傾向を維持し続けている｡ しかし､ 1980年代以降

公表の資料によれば､ Ｙ社､ Ｈ社につぐ規模の生産量がある｡に乾シイタケヒラタケで生産量の減少がみられる｡ また､ 生シ４) 群馬県に本社を置き､ シイタケ､ マイタケなどの種菌や菌

イタケは1980年代末から減少傾向となっていたが､ 近年は生産量が漸増している｡

床を生産している｡
５) Ａ社は､ 群馬県に本社を置き､ 菌床栽培によって生シイタ
ケ､ ヤマブシタケ､ エリンギなどを栽培している｡

キノコ類の輸入量は､ 2000年前後まで増加傾向が続いていたが､ 近年はキクラゲを除いて減少傾向となっている｡ 輸入量減
少の背景には､ セーフガードの暫定発動やポジティブリストの導入､ 食の安心・安全問題がある｡

参考文献
内山幸久 (1980)：北信地方におけるエノキタケ栽培の展開.

ツタケは､ 価格が維持されてきた｡ その一方で､ ブナシメジ､

立正大学文学部論叢, 68, p27−55.
内山幸久 (1991)：長野盆地のキノコ生産地域域システム

キノコ類の国内価格をみると､ 乾シイタケ､ 生シイタケ､ マ

日本の農業地大明堂, 農業地域システム研究会編, p206−

マイタケ､ エリンギなどは､ 価格の下落が続いている｡
さらに､ キノコ類における産地の地域的変化､ すなわち産地の構造変容をまとめると以下の３タイプに分けることができる｡

221.
清水克志 (2008)：日本におけるキャベツ生産地域の成立とそ第一に､ エノキタケ､ ブナシメジ､ マイタケ､ エリンギ､ ナメの背景としてのキャベツ食習慣の定着−明治後期から昭和戦

コのように､ 特定の県に栽培が集中し生産量が増加する背景に前期を中心として−.

栽培企業の立地がみられるもの､ 第二に､ 乾シイタケのように曹

地理学評論, 81−１, p１−24.

斌 (2008)： 中国における生シイタケ流通構造の新展開

特定の県に栽培が集中する一方で､ 生産量が減少し続けている
もの､ 第三に､ 生シイタケのように､ 栽培方法の変化､ 栽培企

筑波書房, p124−125.
谷口憲治 (1989)： シイタケの経済学

農林統計協会.

業の進出が1990年代以降に進んだことによって､ 産地の分布が農林水産省統計部： 農林水産統計月報

農林水産省.

ドラスティックに変化しているものである｡

66

地球環境研究,Vol.12(2010)

Regional Changes of Mushroom Production Area in Japan
MATSUO Tadanao＊＊

Research student, Rissho University

Abstract:
This article clarifies the trend of the mushroom production, the volume of mushroom imports,
the change of that price and the factors of those changes of the mushroom cultivation area inJapan.
The mushroom production has been increased in Japan. The production of Flammulina velutipes(enokitake), Hypsizigus marmoreus (buna-shimeji), Pleurotus ostreatus (hiratake) and Pleurotus
eryngii (eringi) were increased dramatically, while Pholiota nameko s (nameko) production wasslightly increased. On the other hand, shiitake, dried shiitakeand Pleurotus ostreatus productions
were decreased since 1980s. In recent years, however, shiitake production has gradually getting increased.
The volume of mushroom imports has increased until 2000. Recently, however, it has decreased
excluding Auricularia auricula (kikurage). The primary factors of the deceleration were: the safeguard measure, the establishment of the positive list and some problems about food safety.
The selling price of shiitake, dried shiitake and Tricholoma matsutake (matsutake) mushroom has
been maintained for many years. On the other hand, that of Hypsizigus marmoreus, Grifola
frondosa (maitake) and Pleurotus eryngii has fallen.

Keywords: mushroom, regional changes, cultivation, corporative entry

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