10日①②

第1室(A300) ①9:30-9:55
区分
対象

自由研究発表自由研究発表高校

大学②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目⑦14:50-15:15

リーディング

浅井 智雄(広島県立廿 テキスト理解後の書く活動における生徒作成英文の質的日市西高等学校)
分析

リーディング

卯城 祐司(筑波大学)・名畑目 真吾・長谷川 佑介・木村 雪
乃・濱田 彰（以上筑 物語の主人公が持つ「目標」の読解：学習者の推論生成
波大学大学院・日本学 と記憶表象の観点から
術振興会特別研究員)田中 菜採（筑波大学大学院）③

自由研究発表大学

リーディング佐藤 あずさ(安田女子
継続的な短時間英文音読の効果について
大学大学院)④

自由研究発表中学校

リーディング山本 敦子(愛知教育大 音声から文字への導入を図る新教材の作成と使用効果に
学大学院)
おける考察

⑤

自由研究発表大学

リーディング⑥

自由研究発表大学

リーディング澤佐 遥(筑波大学大学 説明文読解を通した誤解の修正プロセス：「誤解」と院 院生)「正しい情報」の同時提示を焦点に⑦

自由研究発表高校

リーディング横山 知幸(広島市立大英文和訳における原文と訳文の語順の違いの基本的傾向
学)

10日

第2室(A301) ①9:30-9:55
区分対象

清水 遥(聖徳大学)

英文読解における橋渡し推論の生成プロセスの検証：共起関係に基づく分析②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者①

自由研究発表大学

リーディング三木 浩平(関西学院大
学大学院)

②

自由研究発表その他

リーディング小原 弥生(尚美学園大学)⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目

日本人英語学習者が物語文を読むとき、「主人公が持つ目標」がどのように理解・記憶されるかについて、目標情報の明示性による影響を検証した。大学生70名に対し、目標が明示的もしくは暗示的に述べられた物語文を読解させ、読解直後及び1週間後に手がかり付きの筆記再生課題を行った。手がかりとして、目標情報を端的に記述した1文（目標手がかり）と物語の設定を導入する冒頭1文（統制手がかり）のいずれかを与えた。その結果、読解直後では目標の明示性や手がかりの種類によって再生成績に違いが見られなかった。一方、1週間後の再生では、統制手がかりを用いて目標が暗示的に述べられたテキストを再生した場合の成績が他の条件よりも有意に低く、特に目標情報と関連した主人公の行動についての再生が減少していた。これらの結果から、学習者は主人公が持つ目標を適切に推論できるが、明示・暗示条件では記憶表象の質に違いがあることが示唆された。
本発表では、音読の効果とされる「新規学習項目の内在化」に焦点を当てて、昨年から本年にかけて行った2つの調査の結果を報告する。
調査1では、大学3年生を調査対象として2種類のテストを実施した。約4か月間の継続的な音読演習を通して得られたデータやアンケートから、2分間の継続的な音読演習の効果を検証した。その結果、2分間音読演習については「新規学習項目の内在化」は見られなかった。しかし、調査対象者が問題形式に慣れた後では、実験群の英文読解力や記憶保持力に向上が見られ、その効果は特に音読下位群に大きかった。さらに、授業前の音読は「授業に向けた良いウォーミングアップになる」と考えている学習者は多く、英語学習を促す効果が期待できると言える。
調査2では、調査１の結果を受けて2種類のテスト問題を改善し、調査1と同様の調査を再度実施した。調査2においては現在調査中であるため、研究会当日に明らかにしたい。
小学外国語活動から中学校外国語（英語）教育へのスムーズな連携を図るための基礎的な力として、音声と文字の関連づけを指導することが必要である。しかし、中学校入門期に、フォニックスル－ルによる明示的、演繹的指導を行うことには抵抗を感じる教師が多い。本研究では、
フォニックス汎化を行う前の準備段階の指導として、１ローマ字と英語の類似点、相違点に気付かせながら、日本語と英語の音声,リズムの違いに気づかせる２母音字を中心にして英語の文字,綴りと発音の関係の多様性に気付かせる。３歌による音声ストリームから母音字の音声を取り出す活動を、文字の色分けによるinput enhancement をヒントに行わせる。という、3段階の指導を行った。本発表ではその使用教材、指導法、その実験結果を発表する。
本研究では、発話プロトコル法を用いて日本人英語学習者の橋渡し推論の生成プロセスについて検証を行った。協力者は日本人大学生43名であり、パソコン画面上でテキストを1文ずつ読み、考えたことを口頭で報告した (発話プロトコル法)。収集したプロトコルはHoriba (2000) に基づく認知資源の観点とMcNamara (2004) に基づく読解処理の共起関係の観点から分析を行った。その結果、(1) 下位レベル処理の効率性の不足によって、日本人英語学習者の橋渡し推論のプロセスが安定しないこと、(2) 説明文を読んだ際、習熟度の低い読み手は下位レベル処理により多くの認知資源を割く代わりに上位レベル処理に認知資源を割り当てなくなること、そして、(3) 局所的な橋渡し推論は下位レベル処理と共起する一方、大局的な橋渡し推論は上位レベル処理と共起する傾向にあることが示された。
テキスト内容に対して誤解を持つ場合、読み手は読解を通してその誤解を正しい概念に修正する必要がある。L1を対象とした先行研究では、読み手の誤解と正しい情報を同一テキスト内で提示する「論駁文」が概念の修正プロセスを促進するとされており (van den Broek & Kendeou,2008)、EFL学習者に対する指導にも論駁文構造が活用できる可能性が示唆されている。しかし、EFL学習者の修正プロセスに対して論駁文構造が実際にどのような影響を与えるかについては未検証であるため、本研究はこの点を明らかにすべく、通常文と論駁文に対する読み手の処理の違いを、1文ごとの読解時間と読解後の筆記再生データを用いて比較検証した。その結果、読解中のプロセスに関しては通常文と論駁文で有意な差が見られなかったが、論駁文は正しい情報の理解・記憶を促進することで誤解修正に貢献するものであるという示唆が得られた。
分析対象は、『ウヰルソン氏 第一リードル独案内』［生駒蕃（訳）、明治18年］という明治期のリーダーの自習書一冊分、883文である。独案
内では、冠詞など読まない「置字」をのぞき、各単語に訳語をつけ、その訳語を日本語として再配列するための番号がふられる。この英文と訳順の数値を基礎データとした。そして、NLTKという自然言語処理用のツールを用いて、英文の各単語に簡易的な品詞記号を付け、誤りは手作業で修正し、さらに、主語や目的語などの記号を品詞記号のあとに手作業で加えて、品詞・文構成要素のデータを作成した。最後に、Rというデータ解析ソフト用のスクリプトを独自に作成して、上記の二種類のデータを分析する。最初や最後に訳される語、訳の方向が逆転する語、逆転の回数、訳し上げと訳し下ろしの連続の様相、素通りされる語などの特徴の中から、英文和訳における原文と訳文の語順の違いの基本的傾向を述べる。

⑦14:50-15:15

日本人英語学習者のリーディング時における英語の同綴
異義語の処理：単語認知と文脈処理に焦点を当てて音読指導前の必要事項

発表要旨「読むこと」と「書くこと」を統合させた授業展開の最終段階で提示された統合的問に対して，生徒が作成した英文を質的に分析した結果を報告する。先行研究では，読むことと書くことは，伝達という面で，相違点が見られると指摘されている。（Yoshimura, 2009）このことは，
新学習指導要領が求める書くことを利用した発信型英語指導につながるものである。しかし，読んだ内容を書くことに転化させる指導とその評
価には，課題が残っているのも事実である。本研究では，語彙レベルに始まり，パラグラフレベルまで発展させる書くことによる発信力向上のための指導と評価の道筋を明らかにする。教科書参照条件と非参照条件下で産出された英文の分析結果，主として，教科書非参照条件下で，語彙使用にクリエイティブな側面が見出された。この結果から，テキスト構成の理解やキーワード把握が，読むことと書くことを円滑に接続する可能性があることが指摘された。

発表要旨
本研究では、英語のリーディング時に日本人英語学習者が同綴異義語を認知的にどのように処理しているかを単語認知と文脈処理の関係性に焦点を当てて検証した。調査として日本人英語学習者20名を対象に、心理学実験ソフトSuperLab Proを用いて、自己ペース読み課題(self-paced
reading)をベースにした文脈適合度判断と単語の意味関連性判断を合わせた複合課題を実施した。実験の結果、同綴異義語の持つそれぞれの複数の意味の頻度が同程度の語(Balanced-word)と偏りのある語(Biased-word)で、単語の意味へのアクセスと文脈の影響に違いがあり、(1)日本
人英語学習者でも同綴異義語の複数の意味の頻度がそれぞれ高ければ複数の意味にアクセスする可能性があること、(2)単語の意味の頻度がある程度高くなければ文の読解時の文脈の利用は難しいということが示唆された。
音読の効果については様々な実証研究が発表されている。発音力、リスニング力、理解を伴ったリーディングスピード、内容理解力、言語材料の定着度、和文英訳、要約文の作成、口頭によるストーリー・プロダクション力、大学入試対策などに効果があると実証されている。しかし、実際に音読ができないとこれらができないのである。これらの実証研究は一人一人の学習者がすでに音読ができるということを前提の上で論を進めている。その中には単語が読めない学習者もいるのである。筆者は中学生と高校生、大学生の主にslower learnersを対象に数年にわたり、多様な音読指導で音読力の変化を観察してきた。学習者の誤読の多い単語は何かを挙げて、その対策に何をすればよいかを考察し、ささやかな提案をしたい。実践では、中高生、大学生の誤読の傾向はだいぶ似ており、サイレントeを含む英単語が読めないものが多かった。

日本の英語教育においてクリティカル・リーディング（critical reading：批判的読み）に対する関心が高くなりつつある。クリティカル・リーディングとは、「テキストの内容を評価するために批判的に読む方法」（中野，2000）であり、この読み方ではテキスト内の情報を取り出し、その意味を解釈し、書かれた情報について熟考・評価することが必要である。本発表では、英文を読む目的が、読解後に書かれた内容について意見を述べること（クリティカル・リーディング）である場合と内容理解（要約、設問に解答）のみの場合の読み手の読解への効果の違い（内容理解度、理解の構造、読解ストラテジーの認識）を検証した結果を報告する。研究参加者は、大学２年生と３年生で、計約１４０名である。
これまでの研究では、L2学習者の読解において後続のテキスト内容を予測する推論（予期的推論）が生成され得ることが指摘されている(Horiba, 1996; Yoshida, 2003)。しかしながら、予期的推論はその性質上、必ずしも正しい内容が推論されるわけではない。本研究はこの点に着目し、英語学習者が生成した推論が後続の文脈で否定された場合に、(1) 推論情報の活性化が読解中に抑制されるか、(2) 推論を修正した
日本人英語学習者の読解における予期的な推論情報の抑正しい理解が学習者の記憶に保持されるか、の2点を検討した。実験では、日本人大学生40名が特定の結果の予測を促す物語文とその予測が否制と修正：有意味性判断課題と文再認課題を用いた検討定される物語文の読解を行った。また、推論活性化の測定として有意味性判断課題 (井関, 2003) を、記憶保持された理解の測定として文再認
課題 (邑本, 2000) を行った。課題の結果から、学習者は一度予測した情報についてその活性化を即時的に抑制することは困難であるが、読解後の記憶には予測を修正した正しい理解が保持されている可能性が示唆された。
本発表では，2011年度と2012年度に実施した英語多読を取り入れた授業の実践報告を行う。対象者は英語専攻以外の日本人大学生232人であった。学習者は，半期の授業で各自のレベルにあった多読用教材を12冊以上読んだ。多読は教室外で行い，オンラインで多読レポートを提出した。教室内では多読レポートを共有し，本の紹介や内容要約等の活動を行った。多読活動の開始前と終了後に，空所補充テストと多読に関する大学における教室外での英語多読の実践
意識調査を実施した。事前・事後テストの成績の差を比較し，対応のあるt検定を実施した結果，低レベル群（n = 83）と高レベル群（n =149）ともに1%水準で有意な差が見られた。また，学習者は英語を読むことに対する抵抗感が低下し，感想には本の内容に感情移入し内省した様子が見られるものが多かった。発表では（１）多読の教育的効果，（２）教授法としての効果，及び（３）多読研究における課題についても詳述する。
英語学習者は一文一文の読解に固執しがちで、文章全体を一貫して理解することが容易ではない。英語学習者の読解では、ワーキングメモリ(WM) の認知資源が下位処理に多く割かれることが予想されるため、物語文の登場人物の目標を表す目標情報と文章中の出来事を結びつける目
標推論を生成して一貫した文章理解ができるかについては検証の余地がある。本研究では、日本人英語学習者による読解において、学習者は物
EFL学習者のワーキングメモリ容量が読解中の目標推論生
語文読解中に目標推論を生成できるか、また目標推論の生成にはWM容量が関わるかを検証する。方法として、大学生42名を対象に、読解中の推成に与える影響 －再認課題を用いた検証－
論生成を測定する再認課題、WM容量を計測するReading Span Testを課し、再認課題の正答率・反応時間、RSTの結果から分析した。結果として学習者の読解中の目標推論生成とWM容量の影響を確認でき、教育現場において学習者のWM容量あるいは下位処理負担を考慮することで、推論を伴う読解活動が可能であることが明らかになった。
読解においては、テキストに含まれる情報どうしの関係性を理解し、全体として一貫した理解を構築することが重要である。しかし、読み手がテキストの局所的な理解にとどまり、書き手の意図 (テーマ) を読み取れない場合もある (Budd, Whitney, & Turley, 1995)。本研究では、説明文のテーマ理解を促す方法として「読みの目的」を与える効果を検証した。読みの目的は、読解ストラテジーやテキスト理解に影響を与える
説明文読解におけるテーマ理解: 読みの目的と熟達度に一方で、読み手やテキストの性質によってその効果が異なる (Horiba, 2000; Linderholm & van den Broek, 2002)。本研究では大学生を対象
よる影響
として、テーマ理解を目的に説明文を読解する条件と、テキストの内容理解を目的とする条件を比較し、読みの目的がリコール課題とテーマ理
解課題の成績に与える影響を調査した。結果から、読みの目的はテーマ理解の質に影響を与えることが明らかになった。この原因について、テ
キスト情報の階層性の理解や、学習者の熟達度との関係性の観点から考察を行った。

③

自由研究発表大学

リーディング

伊佐地 恒久(岐阜聖徳
学園大学)

④

自由研究発表大学

リーディング

名畑目 真吾(筑波大学
大学院)

⑤

事例報告

大学

リーディング雪丸 尚美(西南学院大学)⑥

自由研究発表大学

リーディング加藤 大樹(筑波大学大学院)⑦

自由研究発表大学

リーディング木村 雪乃(筑波大学大学院生)

第3室(A303) ①9:30-9:55
区分
対象②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者

①

事例報告

大学

リーディング

浅野 享三(南山大学短期大学部)

理解を視覚化させる読解②

自由研究発表高専

リーディング

種村 俊介(岐阜工業高等専門学校)

多読行動モデルの研究―計画的行動理論を基盤にして―10日③

自由研究発表中学校

リーディング④

自由研究発表大学

リーディング

読みの目的としてのクリティカル・リーディングが英語学習者の読解に及ぼす効果⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目⑦14:50-15:15

蓑原 真美(千葉大学教育学部附属中学校)・西
垣 知佳子(千葉大学)・ 中学校における多読授業の成果と多読図書に対する生徒
太田聖也（千葉大学大 が感じる読みやすさの研究学院）

今村 有希(広島大学大学院)

文学テクストを用いた英語教育―読み取りの変容過程に
着目して―

発表要旨
大学は学校英語教育最後の機会という見地から，学生がそれまでに蓄えた日本語と英語に関する言語知識，読解能力そして背景的知識をさらに生かせるようなリーディング授業はできないものか。学生の希望に少しでも応えるべく「話せるようになる」プレゼンテーション授業はどうあるべきか。高校までの読解授業で求められる望ましい読みとは，一般的に英語本文の正確な理解である。発問研究によれば，語や文の解釈に最低限度必須の推論ができるような活動・事実確認型発問による指導が大勢を占めている。一方で各種研究は，本文内容を精緻化する推論ができるようになる活動・評価型発問による指導の導入が好ましい読みへつながると指摘する。本発表は，言語知識や背景的知識を用いて本文の正確な読みをさせると同時に，読み取った事実や感情をマイミングやジェスチャーを用いて表現させる試み－読解本文を視覚化させる発問の導入－について事例報告をする。
本研究の目的は、学習者が多読に対してどのような読書態度を有し、その態度が実際の多読行動といかに関連しているのかを明らかにすることである。種村(2012)では、Ajzen (1991)の計画的行動理論を理論的基盤にして調査されたL1読書行動の先行研究(van Schooten & de Glopper,
2002)を参考に、多読行動の規定因を5つの変数：認知的態度、感情的態度、主観的規範、行動コントロール感、行動意図で捉え、それぞれの変数がどのような内部構造を有するのかを検証した。本研究では、得られた結果を踏まえ、5つの変数を独立変数にした多読行動モデルの構築を試みた。その結果、Ajzenの計画的行動理論に基づいた多読行動モデルは妥当であることが示され、規定因(変数)の中で多読に対する認知的・感情的態度が行動意図と多読行動に有意なプラスの影響を与えることが示された。この結果は、多読の効果を伝えると同時に、楽しさを実感させることが多読行動を促すことを示していると考えられる。
本研究では，中学校3年生に対して前期・後期の「選択の時間」を使って，多読指導を行った実践成果の報告をする。多読授業では，指導者は読む環境を整え，生徒が読みたい気持ちを高めるような工夫をした。生徒は自分のレベルや興味に合った本を自由に選択し，授業内および授業
外に自分のペースで本を読み進めた。指導効果を総読語数，WPM（words per minute），質問紙を使って調査した結果，生徒の中には半期で17万語以上を読んだ者があり，またWPMの上昇，および生徒の読むことに対する意欲の向上が確認できた。さらにレベル別に分類された多読用図書をレベルが低い方から順番に読み進め，１冊読み終わるごとに質問紙に答えていくという形式で生徒が感じる面白さや理解度等を調査した。
その結果，図書のレベル，語彙数，異語数，さらに生徒自身が感じた面白さ，理解度，読みやすさの程度に関係があることが確認できた。
学習者がなぜそのテクストにはその語、その文法形式が用いられているのかに注意を向け、意味と形式の結びつきを深める学習を行うためにはどのような教材が効果的なのか。言葉の字義通りの意味を踏まえ、そこからさらに発展させた意味をも感じ取った学習者の読みを、単なる個人の直観、感覚で終わらせないためにはどのような指導ができるのか。内容だけでなく、言語形式にも精巧な工夫が施されている文学テクスト
は、意味と形式の結びつきを深める学習に適切であると考える。本研究では大学生を対象に同テクストに対する発問を行い、個別にその答えと理由を解答用紙に書いてもらった後に、ペア、全体で意見を交換し、彼らが自らの読みをいかに編集・再編集していくかを、各々の解答の修正を通して調査した。学習者の解答からは辞書や既有知識、ペアの意見等を利用して解答内容を編集し、読みの根拠を重ねる等、気付きが拡大していく過程が見られた。

⑤

10日

自由研究発表大学

第4室(A321) ①9:30-9:55
区分
対象

リーディング

西田 晴美(東京農業大
学)

チャンク習得が読解理解度に及ぼす影響に関する事例研究②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目⑦14:50-15:15①

自由研究発表大学

スピーキング松原 緑(名古屋大学)

ワーキング・メモリの容量が第二言語での口頭産出と記述産出のギャップに及ぼす影響②

自由研究発表中学校

スピーキング

小菅 敦子(東京学芸大
学附属世田谷中学校)

中学２年生のスピーキングとライティングのパフォーマンスの関係について③

自由研究発表高校

スピーキング米崎 里(帝塚山高等学
校)

音読における認知的負荷の実証的研究④

自由研究発表大学

スピーキング泉 惠美子(京都教育大
学)

ペアでの会話における方略・情動・ジェスチャーに関する一考察：英語と日本語の場合⑤

自由研究発表中学校

スピーキング⑥

自由研究発表大学

スピーキング

⑦

事例報告

大学

スピーキング

臼田 悦之(函館工業高等専門学校)・志村 昭
暢(旭川実業高等学校)・竹内 典彦(北海道情報大学)・中村 洋(北海道寿都町立寿都中学校)・山下 純一(函館工業高等専門学校)・河上昌志(北海道札幌市立北野台中学校)・白鳥 亜
矢子(北海道医療大学)
平井 愛(関東学院大学)・生馬 裕子(大阪教育大学)・門田 修平(関西学院大学)
・里井 久輝(龍谷大学)・藤原 由美(京都教育大学)・森下 美和(神戸学院大学)

三宅 ひろ子(東京経済大学)

読解におけるチャンキングの効果が先行研究により報告されているが、チャンクの文中における働きを理解して読み進めるためには、チャンキングだけでなく、統語構造の知識と運用力も必要である。
本研究では、チャンク・リーディングの実践、及び統語構造の指導を行い、授業で実施したチャンキング・テストと英文和訳を学習記録として質的に分析し、参加者がチャンキングをどのように理解・習得して読解力向上につなげたのか、そのプロセス解明を試み、読解力伸張度の違いの要因を探った。
チャンキングの誤りにはいくつかの特徴が認められ、誤りはチャンクと統語構造の指導を続けるうちに減少していったが、チャンキングの誤りの減少が必ずしも読解力伸長に結び付くとは限らなかった。読解力が伸びた参加者とあまり伸びなかった参加者を調べると、そこには統語構造の知識を獲得・運用できているかどうかの違いがあることが認められた。
発表要旨
第二言語で意図することを伝えようとする際に、口頭産出（speech production）と記述産出（written production）とではパフォーマンスに差が生じることが多い。これは口頭産出では産出プロセスがリアルタイムのオンライン処理で行われ、限りある注意資源を言語処理のあらゆる面に同時に配分する必要があるため、オフラインで行われる記述産出に比べて、負担が大きくなることが要因のひとつと考えられる。本研究では日本語を母語とする英語学習者を対象に、ワーキング・メモリの容量がこれら２種類の産出パフォーマンスのギャップに及ぼす影響を検証する。２０代の大学生・大学院生３０名を対象に、日本語のリーディング・スパン・テストを用いてワーキング・メモリの容量を測定し、その後３種類の産出タスクを行った。本発表ではその内のひとつ、設問に対して自分の意見を主張する「自由意見タスク」を分析対象として考察結果を報告する。
本研究は、中学生の発話がライティングとどのような関係にあるかを調べたものである。
被験者はCASEC（英語コミュニケーション能力判定テスト）のスコアにより、１６０名の中学２年生から抽出した、上位５名、中位５名、下位５名の生徒である。
スピーキングのデータは、その生徒たちが受けたALTとの２分間のインタヴューテストで、録音されたデータは書き起こしを行った。ライティ
ングのデータは、同じ生徒が同時期に同じテーマで書いた作文である。それぞれのデータはfluency、accuracy、complexityの観点から分析を行い、スピーキングとライティングにおけるパフォーマンスの相違を検討した。さらにスピーキングにおいてはALTに10点満点で全体評価をしてもらい、作文に関しては本研究者が10点満点で全体的評価を行い分析を行った。
「顔上げ音読」や「なりきり音読」のプロセスの中には、再構成(restructuring)や再確認(verification)の要素がそれぞれ含まれていることを先行研究で明らかにした。再構成や再確認の要素はスピーキングプロセスに含まれる言語化(encoding)の要素と同じではないが、学習者が意
味的・文法的要素に注意を払うという点で言語化の要素に近い。言語化の要素に近くなれば、それだけ学習者の認知的負荷が高まる。したがって、「顔上げ音読」や「なりきり音読」は、普通の音読と比べて、理論上、認知的負荷が高い音読活動(taxing oral reading)と定義できる。
しかしながら、認知的負荷の高い音読活動を行っているとき、学習者に認知的負荷が実際かかっているかどうかは実証されていない。本研究は、認知的負荷が高い音読を行っている間、普通の音読と比べ、より高い認知的負荷が学習者に実際にかかっているかどうかを検証する。
本発表は大学生の英語によるオーラルコミュニケーションに焦点を当て，コミュニケーション方略とジェスチャー・情動の役割と関係を調査することを目的とした研究の一部であり，今回はL1とL2の会話に見られる違いに焦点を当てたものである。
参加者は国立大学２・３回生22名であり，英語力は中級から上級であった。事前に英語力を図るために，Oxford Quick Placement Testと語彙
サイズテストを実施し，ペアを考えた。タスクは，ペアでの自由会話で，テーマは「これまでで最も感動したあるいは喜怒哀楽を伴う体験や思い出について」である。会話は日本語と英語で行った。その後、互いの振り返りと感想を述べあい，事後アンケートを実施した。会話はICレコーダーで録音（一部抽出したペア５組をビデオで録画）し，会話の書き起こしを行った。収集したデータをもとにコミュニケーション方略，
情動，ジェスチャーについて主な特徴をまとめると共に，L1とL2に違いが見られるかを検証した。

新学習指導要領に基づく教科書の使用が中学校で全面的に始まり，英語の教科書は各社でページ数が増え，授業時数も週3時間から4時間(年35時間)に増えた。新指導要領への改訂ポイントは、外国語の目標が「聞くこと，話すこと」中心から「読むこと，書くこと」が加えられたこと，小学校の「外国語活動」が前提になっていること，言語材料の定着が重視されていることなどがあげられ，教科書はそれらに従って4技能
中学校教科書のタスク性に関する分析 ―学習指導要領改のバランスを考えながら作成されている。本発表では，臼田他(2009)で行った教科書のスピーキング活動のタスク性分析を指導要領改訂後の教訂でタスク性に変化は見られたか？―
科書で試みた。その結果，４社の教科書間のタスク性に有意差がみられた。学年間のタスク性に関しては一部の項目においてのみ有意差が見られた。全体的な傾向としては，言語材料の定着重視の影響か，パターンプラクティスの活動が多く見られ，タスク性の高いコミュニケーション
活動はそれほど多くはなかった。

絵描写発話における繰り返しが語彙使用に与える影響―日本人英語学習者に対する実証研究―

Online Audio Recordingを利用した１分間英語スピーキ
ング活動

本研究では，発話産出を繰り返すことにより，その流暢性や，語彙・文法的側面にどのような影響を及ぼすかを調査した。その中で本発表では、特に語彙的多様性や複雑性に焦点をあて，実証的分析を実施した結果について報告する。
本研究の参加者は日本在住の日本人大学生および大学院生計40名（男性21名，女性19名）で、6コマ漫画を用い，その内容を英語で繰り返し3回描写するタスクを与えた。
Rangeによる分析の結果，タスクの繰り返しにより，発話総語数 (token)・異語数 (type) ともに有意に増加した。総語数の増加は流暢性，異語数の増加は語彙的複雑性(complexity)がそれぞれ向上したことによるものと考えられるが，後者には主に内容語の増加が寄与していた。これらのことから，タスクを繰り返すことで，語彙アクセスの認知負荷が下がり，語彙の複雑性・流暢性の両面から言語産出が促進される可能性が示唆される。
１年次必修科目である「英語コミュニケーションI」は、スピーキングの練習を行い、英語による発信能力を高めることを目的としている。しかし、一文を発話するのがやっと、というレベルの学生の場合、ペアなどで会話をすることを求められても、一文を発したところで力を使い果たし、発言の続きを相手に委ねる傾向がある。このような学生に必要なのは、たとえ短い文であっても、一文を発話した後にもう一文発話を続けようとする姿勢とその力である。そのような姿勢と力を育成するべく、Online Audio Recording (OAR) を利用した１分間英語スピーキング
活動を毎授業の冒頭に導入した。OARはMoodleの機能の一つで、音声を録音し、録音したものを課題として提出することのできるものである。
教員は録音された音声を聴きフィードバックを行うこともできる。本発表では、この機能を使った活動を紹介し、活動の結果、録音された学生の発話の語数と語彙にどのような変化がみられたのかを報告する。

10日

第5室(A400) ①9:30-9:55
区分
対象②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目⑦14:50-15:15

①

事例報告

小学校

授業

川村 一代(皇學館大学)

オリジナル英語劇における児童の発話 ー“Hi,friends! 2”Lesson 7の３つの授業実践からー②

自由研究発表高専

音声

竹内 春樹(近畿大学工業高等専門学校)

プレゼンテーションにおける発音の強勢③

自由研究発表その他

音声

有本 純(関西国際大現職教員の英語発音に関するパイロットスタディ：発音学)・河内山 真理(関西
力強化に必要な要素の分析
国際大学)

中学校英語検定教科書における音声指導の扱い
上田 洋子(大阪女学院大学)・大塚 朝美(大阪 ー新学習指導要領による音声教育‐
女学院大学)④

自由研究発表中学校

音声⑤

自由研究発表大学

音声中西 のりこ(神戸学院大学)

ジャズ歌詞に見られる閉鎖音・摩擦音のイメージ分析⑥

自由研究発表中学校

音声

高山 芳樹(東京学芸大
学)

新しい中学校教科書の英単語リズムパターン・データ
ベースの構築⑦

自由研究発表大学

音声

川井 一枝(桜の聖母短期大学)

成人日本語母語話者の英語リズム習得は音読訓練によって進むのか―第二言語習得の観点から②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者

リーディング池田 周(愛知県立大学)

リスニング

石濵 博之(上越教育大学)・染谷 藤重(上越教育大学大学院)・内山寿彦(上越教育大学大学
院)・山崎 晃市(上越教育大学大学院)

10日①②

第6室(A404) ①9:30-9:55
区分
対象

自由研究発表自由研究発表小学校

小学校⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目

発表要旨
“Hi, friends! 2”のLesson 7「We are good friends. オリジナルの物語をつくろう」では、昔話「桃太郎」をベースにしたオリジナル劇を児童が作って演じる。この単元は、６年生の最後に配置されていて、二年間外国語活動で慣れ親しんできた既習表現を使って、仲間とオリジナル劇を作り演じる、小学校外国語活動の総仕上げの単元である。児童はオリジナル劇の中で、どんな英語表現を使ったのだろうか。また、既習
表現の再生はどの程度行われたのであろうか。３つの公立小学校での授業実践において、実際に児童がオリジナル劇で発話した英語表現を調べ、どんな表現を使ったのか、二年間外国語活動で慣れ親しんできた英語表現の再生がなされていたのかを検証した。また、将来小学校教員を目指す教育学部の大学生が作り演じた、見本ともいえるオリジナル劇で大学生が使用した英語表現と比較してみた。
高専では、毎年、全国高専英語プレゼンテーションコンテストを開催している。また、近畿地区では近畿地区高専英語プレゼンテーションコ
ンテストを開催している。３人一組で１０分間、パワーポイントを用いて、あるテーマについて説明するものである。
このようなプレゼンテーションを行う場合、発表者の意図を正確に伝える手段として、発音上の強勢が大変重要になってくる。そのため、本研究では、文単位の強勢について分析を行う。情報として重要な語句が強く発音されるが、豊富な例を提示することで、教室現場での応用を図ることが可能になると思われる。分析資料としては、全国プレゼンテーションコンテストに出場したときの原稿を用いる。分析単位としては、
Subject, Finite, Predicator, Complement, Adjunctの区別、そして品詞上の分類を用いる。
現職教員の発音研修プログラムを構築する準備として、日本人教員の協力を得て、１）アンケート調査と２）スピーキングテストを実施した。
さらに、日本人英語学習者の弱点といわれる文節音素およびprosodyも含めた文を読み上げてもらい、３）英語の母語および非母語話者教員による評価を行った。その結果から以下の通り、発音の問題点の傾向が示された。１）アンケートでは、発音研修で母音の指導を学びたいという要望があるが、発音の判定からは問題がないという結果であった。特に注意して指導する項目でも日本語にない母音が上位であった。２）ス
ピーキングテストでは、流暢さと発音の相関が見られた。また、発音が得意ではない教員もいた。３）発音評価では、l-rは意識しているので問題が少ないが、f-vは摩擦の弱さが原因で低い評価になった。また、shがsになった例が多く、低い評価になった。選択疑問の音調で上昇下降ができていなかった。
本発表では、改訂前の教科書分析結果（上田・大塚2010）をもとに、現行の教科書における「音声学習項目」の扱いの変化を分析し、考察する。項目は、学習指導要領「（３）言語材料 ア音声」では発音、音変化、強勢、イントネーション、区切りの５項目としているが、本研究ではより発展的なものとしてOI/speech指導を追加し、６項目とした。分析の結果、発音については、一部の旧教科書で目にしたカタカナ表記
が、新教科書では日英の発音の差異を注意喚起する程度の使用が確認された。また、OI/speech指導においては、新学習指導要領の「(1)言語活動 イ話すこと (イ)」に「自分の考えや気持ち」だけではなく「事実などを聞き手に正しく伝える」という表現の追記により、情報発信型のspeechコーナーが各教科書に見られ、旧教科書で扱われたOI（Oral Interpretation）指導コーナーが激減した。
オノマトペや音象徴関連の先行研究では、言語音に普遍的なイメージが備わっていることが実証されている。このようなイメージを英語発音指導に応用できれば、学習者の音に対する感受性に訴えかけるような調音の説明が可能となると考えられる。
本研究では、ジャズスタンダード110曲 (14,316語) を対象にテキストマイニングを行い、有声／無声の閉鎖音・摩擦音を含む頻出語とそれらと共起する語のイメージを分析し、子音の発音練習時に学習者に提示するサンプル語を選出した。
その結果、例えば無声閉鎖音を含む“touch”は一瞬の動作、無声摩擦音を含む“feel”は持続的な動作をイメージさせるというように、調音についての音声学的な説明と整合性のあるイメージを含む語が見出された。このようなサンプルを蓄積していくことで、従来からのミニマルペ
アを使用した指導法とは視点を変えた、音声指導の認知的アプローチの土台としたい。
「通じる英語」を目指した日本人英語学習者への発音指導においては、日本語と英語の音節構造の違いを体感させた上で、英単語のリズムパ
ターン（いくつの音節から成り、どの音節にストレスを置くか）を意識させながら、学習者の身体に染み込むまで徹底的に発音練習させることが重要である。高山（2011）は中学校3年間を通して学ぶ英単語のリズムパターンの実態把握のために中学校検定教科書6社18冊に出現する英単語のリズムパターン・データベースを構築した。その後、英語教員の発音指導に活用してもらえるようにデータベースを一般公開したが、学習指導要領の改訂により、中学校では2012年度より新しい検定教科書が使用されるようになったため、新たな英単語リズムパターン・データベースの構築に着手した。本発表では新しい中学校検定教科書の英単語リズムパターン・データベース構築の試みと英単語リズムパターンの実態について報告する。
第二言語（外国語）音声の知覚に関しては生後1年ほどで分別が難しくなることが脳科学や心理学などの研究結果において明らかになっている。しかし一方、成人であっても非常に高い発音能力を獲得したという成功事例も報告されている。本研究では、英語のリズム習得に焦点をあて、習熟度の異なる日本人学習者（大学生）を対象に行った音読訓練の結果を踏まえ、成人であっても日本語と異なる英語の強勢拍リズム（等時性）を習得することは訓練によって可能なのか、可能だとすればどのような意味を持つのか、更にその後の言語習得を促進させるのだろう
か、といった観点から考察する。

⑦14:50-15:15

発表要旨
本研究は、小学校「外国語活動」における文字や初期読み書き技能の導入に関して、小学校と中学校教員の意識を比較考察することを目的とする。
小学校「外国語活動」における文字および初期読み書き 発表者は2010年度と2012年度、小学校教員を対象に、英語指導のための文字や読み書きを扱う様々な活動について、 (1) 授業で扱うかどう
技能導入に関する教員意識
か、(2) 小学校段階での重要度、(3) 指導の困難度、(4) 児童にとっての負荷の高さ、などを尋ねるアンケート調査を実施した。結果から、「外国語活動」導入後に文字や読み書き技能の扱いが若干増加傾向にあるものの、中学校英語科教育の前倒しになるような内容の扱いには慎重― 小学校と中学校教員対象のアンケート調査結果からな態度がうかがえた。
―
そこで2013年度は、「外国語活動」を５、６年通して経験した中学１年生の英語科教育を担当する教員を対象に、同じリストの活動について、
中学校および小学校段階においてどの程度重要と考えるかを尋ねる調査を行った。結果に基づき、英語の文字や読み書き指導の観点から小中連携について考察を行う。
現行の小学校学習指導要領外国語活動編では、コミュニケーション能力の素地を育成するために三つの柱が提示されている。本発表では、コ
ミュニケーションの能力の素地の育成をするために、児童の聴解力と情意面についての関係について明らかにして、指導のあり方を提案するものである。
児童の聴解力はどのような過程で促進されるか ―外国語 １．調査の目的と内容
活動における児童の情意面と聴解力の関係をさぐる ―調査の目的は、情意面の項目（「好き嫌い」、「興味関心」、「コミュニケーション実行」）と「聴解力」との関連性を明らかにしようとした。平成25年3月、新潟県の公立小学校4校で実施した。参加者は、高学年で138名である。因子分析とパス解析で処理した。
２．結果と考察「英語好感」→「興味関心」→「コミュニケーション実行」→「聴解力」というように影響を与えるという図式となった。
３．教育的示唆と今後の課題
児童に英語を好きにさせることが大切であることがわかった。今後の課題としては、「話すこと」との関連でも調査したい。

③

自由研究発表小学校

音声

西尾 由里(岐阜薬科大学)

What is the goal of English pronunciation forJapanese future elementary school teachers:
Accuracy or intelligibility?

④

自由研究発表小学校

音声

靜 哲人(大東文化大学)

小学生はどこまで英語音節を「感じる」ことができた
か：teachabilityに関するケーススタディ⑤

自由研究発表小学校

学習者

飯島 睦美(松江工業高等専門学校)

なぜ彼らは、英語が苦手なのか―簡易的英語学習適性検
査開発の試み ―⑥

自由研究発表小学校

言語習得（心理言語）

佐久間 康之(福島大学)

全学年児童の英語処理における音韻的ワーキングメモリとリスニング能力との関係⑦

自由研究発表小学校

教材

東 悦子(和歌山大学)

言語や文化についての体験的な理解―Hi, friends!を通して②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者

10日

第7室(A407) ①9:30-9:55
区分
対象

①

自由研究発表大学

語彙②

自由研究発表高専

語彙③

自由研究発表大学

語彙④

自由研究発表大学

語彙⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目

This paper aims to suggest the goal of English pronunciation for Japanese future elementary school teachers, whether they should
aim for native-like English pronunciation or understandable English not only to native English speakers, but also to non-native
English speakers.
In our paper, 26 Japanese university students majoring in education and who would be future elementary school teachers wereasked to record ten sentences and dialogues. First, the recorded data were subjected to acoustic analysis in order toinvestigate which phonological features were correctly pronounced. Second, ten native speakers of English (NSs) transcribed theten sentences and dialogues and evaluated how well they could understand the meaning of them from the perspective ofintelligibility.
We found that the following phonological features were pronounced incorrectly: (for segmentals) (1) /l/ and /r/ distinction,(2)fricative substitutions, (3) weak pronunciation of fricatives, (4) no aspiration of plosives, (5) incorrect vowel length;(for suprasegmentals) (6) no or the wrong stress assigned to a word or a compound word or phrase, (7) monotonous rhythm. In
terms of intelligibility, mainly, (1), (3), (4), (5), and (6) reduced understandability. The proper application of stress was
ある言語の母語話者にはその言語でどのような「音」がひとつの単位を構成しているのか、という確かな感覚が存在する。日本語母語話者であれば小学生であっても、「さくら」は３「音」で「もも」は２「音」であると感じる。同様に英語母語話者にとってorangeは２音節でpineappleは３音節だというのは子どもにとっても根源的な感覚であろう。すると英語学習者が英語音節を「感じる」ことは英語リズムの習得と密接に関わってくると考えられるが、わが国の学校英語教育においては音節はほとんど話題にされてきていない。本研究は日本人小学生を対象に、どこまで英語音節の感覚を教えることができるか、を探ったケース・スタディである。４日間の英語セミナーの中で、語の音節数を感じさせる指導を日本語による説明はいっさい用いずジェスチャーや打突音を利用して試みた。その前後で、音声提示された語の音節数を判定する
能力がどの程度変化したかを報告する。
学習を困難にさせる要因として、情緒、指導者、認知等の要因が議論されることが多い。情緒的または指導者側の要因は、状況によって改善可能な場合もあるが、認知的要因が主な原因と判断されると、短期間での改善は大きく期待できないものとなる。小学校での英語活動が本格的に開始された今、英語学習を困難にさせる認知的特性がある程度限定できれば、中学校入学前にある程度の時間をかけて、英語学習への極端な抵抗感や大きな躓きを回避する学習方略を指導することも可能となるのではないか。
一方で、なんらかの認知的特性を測定するツールは、個別検査の形態をとるものが多く、長時間をかけて実施されるものや、指導者が個別観察を通した記録をもとにして行われ、大人数を一斉に短時間で測定することは難しい。
そこで、学習障害や学習適性等に関する既存の検査項目を考察し、教室で一斉に短時間で実施できる簡易検査を開発することを試みる。
英語を活動として実施している小学校の全学年の児童を対象に英語処理に関与するメカニズムとして音韻的ワーキングメモリ（WM）の働きについて認知発達段階も含め探っていく。音韻的WMの特徴を測定するにあたり，全学年の児童にとって妥当な言語材料は既習の数字や簡単な単語であることから判断し，単語レベルのWMテストを使用した。具体的にはDigit Span Test（DST）の日本語版と英語版及びNonword Repetition（NRep）の英語版を用い，個人毎に対面式でデータ収集を行った。DSTは一連の桁数の数字を一度聞き，その直後に再生を行う短期記憶容量を測定するテストで，再生内容をチェック用紙に記録した。NRepは英語に似た２音節から５音節の非単語を一度聞き，その直後に再生するもの
で，言語学習の重要な指標となるテストでICレコーダーに児童の音声を記録した。また，英語の音声に慣れ親しむことを中心に指導を受けている児童の英語リスニング力として児童英検のBRONZEを全学年一斉に実施した。
小学校学習指導要領において、コミュニケーション能力の素地を養うという外国語活動の目標は三つの柱から成り立っている。その内の一つ
は、外国語を通じて、言語や文化について体験的に理解を深めるというものである。平成24年度以降、この学習指導要領に定める目標や内容などを踏まえて作成された新たな外国語活動の教材として、『英語ノート』に代わり、“Hi, friends!”が配布された。教室活動において、“Hi, friends!”を通して、体験的に言語や文化についての理解を深めていくことを可能とするためには、指導者はどのような点に着眼し、活動をつくりあげればいいのか。“Hi, friends!1, 2”で取り上げられている語彙、トピック、イラストなどに焦点を当て、それらを分析することによって、いかにして体験的に言語や文化について理解を深めていけるのかという点に関して検討する。

⑦14:50-15:15

発表要旨
現行の学習指導要領では学習者のコミュニケーション能力を育成することが重視されており、特にコロケーションの習得は円滑なコミュニケー
ションを行ううえで重要だとされている。しかし、スピーキングやライティング時におけるコロケーションの使用に関する調査は少ない。よっ青島 健夫(筑波大学大て本研究では等質な4クラスの大学生を対象として、音声によって文章を提示する再話課題を用い、スピーキングとライティングの再話時に学再話課題における学習者のコロケーションの産出
学院)
習者が産出したコロケーションについて調査を行った。提示はリスニングで行い、ノート・テイキングありとなしのクラスに分け、前者はノート・テイキングしたものを見ながらの再話を行った。その結果、スピーキングとライティング間ではコロケーションの産出に差が見られなかっ
たが、ノート・テイキングありのクラスの方がスピーキングとライティングの両方で、より多くの適切なコロケーションを産出していた。
語彙には「広さ」、「速さ」、「正確さ」等の側面があり、読みにも「速さ」、「正確さ」を含む諸側面があり、これらは各々が独立したものではなく、相互に関連していると考えられている。例えば、語彙を速く認識できることは、速く読むための必要条件と考えられている(Grabe, 2009)。
今村 一博(神戸市立工語彙及び読みに関する各側面の相互関係
しかし、日本語を母語とする英語学習者を対象にして語彙及び読みの諸側面が互いにどのように相関するかを調査した研究は少ない。そこ
業高等専門学校)
で、本研究では高専1年生120名を対象として、語彙及び読みに関するテストをいくつか実施し、これらの相関を調査した。
精読型の読みのテストで得られた「読みの正確さ」は多くの読み及び語彙の諸側面と有意な相関を示したが、語彙性判断課題で得られた「語彙の速さ」とは有意な相関を示さなかった等の結果が得られた。その他の結果の詳細を発表で示したい。
本研究は読解を通した付随的語彙学習が、学習者が既に知っている多義語の意味の習得に有効かどうかについて、リメディアル教育現場を対象として検証したものである。新出語彙に関しての付随的語彙学習についての研究は多くなされてきたが、本研究では学習者が既に部分的に知っ星野 由子(東京富士大ている語について、まだ知らない部分の知識を補完できるのかどうかを調査する。大学生69名を対象とし、takeが持つ様々な意味のうち5つの多義語知識習得における付随的語彙学習の効果：リメ学)・阿部 牧子(東京富意味に焦点を当て、まず事前テストで現状の知識を測定した。その後、takeの1つの意味につき36～83語からなる文章や会話文を協力者に読ん
ディアル教育現場での検証
士大学)でもらい、最後に事後テストを行った。事前テストで突出して得点率が高かった設問を除いて分析を行ったところ、全体として事後テストのほうが事前テストよりも有意に得点率が高かったため、リメディアル教育現場であっても、多義語の意味の習得に付随的語彙学習が有効である可能性が示された。
本研究の目的は，日本人EFL学習者の用いる語彙学習方略の違いが，語彙知識の諸側面に与える影響を明らかとすることである。先行研究においては，異なった語彙の教授方法を用いた場合，学習される語彙知識の側面が異なることが示されている。しかし，たとえ明示的に教授を行っ
日本人EFL学習者における語彙学習方略選択の違いが語彙 た場合においても，学習者の用いる学習方略の違いによって学習される語彙知識の側面が異なる可能性がある。そこで，本研究では，日本人
田頭 憲二(広島大学)
知識の側面に与える影響
EFL学習者を対象に，ある学習課題を遂行する際に選択した語彙学習方略による分類を行い，その学習方略の選択の違いが語彙知識の側面に対する影響について，word-picture verification taskを用いて実験を行った。その結果，学習段階における語彙学習方略の選択の違いにより，語彙知識の意味的側面において課題成績に違いが見られることが明らかとなった。

⑤

自由研究発表大学

語彙

鬼田 崇作(広島大学)⑥

自由研究発表大学

語彙森田 光宏(広島大学)・
阪上 辰也(広島大学)・
日本人英語学習者による二項表現の知識と順序決定方略
松野 和子(静岡大学)・
村尾 玲美(名古屋大学)⑦

自由研究発表大学

語彙

磯 達夫(麗澤大学)・相澤 一美（東京電機大 語彙知識の広さと自動性の関係学）

10日

第8室(A421) ①9:30-9:55
区分
対象

日本人英語学習者によるL2語彙表象の発達過程②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目⑦14:50-15:15①

自由研究発表中学校

語彙

笠原 究(北海道教育大学旭川校)

The Effectiveness of Known-and-Unknown Word
Combinations for Novice Learners of English②

自由研究発表中学校

語彙

姉崎 達夫(新潟県長岡市立関原中学校)

中学生の英単語認識 ―caseによる影響 ―語彙中川 右也(米子工業高等専門学校)

イメージ・スキーマの提示方法についての実験的研究③

自由研究発表高専

本研究の目的は，日本人英語学習者によるL2語彙表象の発達過程を明らかにすることである。L1においては，子供から大人へ成長する過程で語彙表象が発達することが先行研究において示されている。しかし，日本人英語学習者のL2語彙表象がどのような状態にあり，またそれがどのよ
うに発達するのかは十分に明らかになっていない。そこで本研究では，習熟度の異なる日本人英語学習者を対象とし，Masked Form-Priming法
を用いた語彙判断課題による実験を行った。プライムには，ターゲットの文字列を基準として，(1) 1文字が異なるSubstitution Neighbor，(2) 隣り合う2文字の順序が入れ替るTransposition Neighbor，(3) 全ての文字が異なるControlの3種類が用いられた。実験の結果，上位群と下位群とでは，プライミングのパターンがわずかに異なり，上位群において語彙表象の発達が見られた。本実験の結果から，日本人英語学習者のL2語彙表象においても英語母語話者の語彙表象と同様の発達過程を辿ることが示唆された。
本研究の目的は、日本人英語学習者がどのような方略を用いて、“black and white”のような二項から成る定型表現（以下、二項表現）の順序を決定しているかを明らかにすることである。定型表現の習得は、自然で流暢な言語使用を行うために重要である。二項表現について、上級
英語学習者では、母語話者と同様に、一塊の表現として習得されていることが明らかになっているが、初級から中級の学習者についてはほとん
ど研究されていない。本研究では、初級から中級の学習者を対象に、(a)二項表現の順序を決定する方略や(b)方略の正答率への影響をアンケー
トによって調査した。調査の結果、 (1)「知っている」と回答した表現が少ないこと、(2)母語の語順に頼る方略が頻繁に用いられ、日本語と逆順の表現は正答率が低くなること、(3)表現を構成する単語の長さに頼る方略があまり用いられないことが分かった。
英語の語彙知識には「広さ」「構成」「自動性」の3つの次元があると考えられているが、これら3つの次元が相互にどのように関連しているかという点については明らかでないことが多い。本研究は語彙知識の「広さ」と「自動性」の関連を明らかにすることを目的とした。調査にあたり、「自動性」を「単語をみて、意味を思いつくことができるまでの時間の速さ（アクセス速度）」と定義し、「広さ」と「自動性」の両方を調査するテストを作成した。JACET8000の各レベルから無作為抽出した語のアクセス速度と意味的知識を測定し、レベル毎の推定語彙数と平均
アクセス速度のデータを収集した。こうして得た語彙知識プロファイルから、（1）「広さ」と「自動性」の間にどのような関係があるか、（2）これらのデータには規則性がみられるか、さらに（3）語彙知識プロファイルの規則性と習熟度との間に関連性があるのか、ついて調査し―句動詞指導を中心に―

認知言語学的アプローチを取り入れたL2語彙指導：多義
語のコロケーションに関する調査④

自由研究発表大学

語彙

古荘 智子(同志社大学
大学院博士後期課程)⑤

自由研究発表大学

語彙

三ツ木 真実(北海道大
多義語に特化したメタフォリカル・コンピテンスの測定
学大学院国際広報メについて
ディア・観光学院院生)⑥

自由研究発表高校

語彙

加美田 祐也(広島大学大学院)

upとdownが含まれる英語句動詞の認知言語学的考察：より明瞭な句動詞指導を目指して

発表要旨
Kasahara (2010; 2011) showed that learning a known-and-unknown word combination was superior in terms of retention andretrieval of meaning to learning a single unknown word. Attaching a known word to a new word to be remembered facilitated theretention and retrieval of the meaning of the target word. However, these studies obtained this result, employing high school
and university learners of English, who had already known thousands of English words. This combination learning can be effective
as far as learners already know one of the words in a combination. Here arises one question: Is this way of learning also
effective for learners at beginning level?
This study employed 78 first-year students at a junior high school, whose vocabulary sizes are still small, though they had
opportunities to see hundreds of English words at their elementary school. They were divided into two groups with the same
vocabulary size. One group was told to remember the 20 unknown target words; the other was instructed to remember the 20 twoword collocations (known words + the target words). Each group was asked to define the meaning of the target words or the
本研究の目的は、中学生の英単語の認識がアルファベットのcaseの違いによってどのように影響を受けるか調べることである。提示する英単語は３種類、(1)大文字の単語、(2)小文字の単語、(3)大文字と小文字が混じった単語である。また、日本語の認識と比較するため、(4)ひらがな単語、(5)ひらがなとカタカナの混じった単語を加えて、５つ条件で単語認識の正答率、認識にかかった時間を調べて比較する。提示する単語はそれぞれ１０語ずつである。小文字の反応時間が遅い被験者に着目し、中程度の被験者、速い被験者と比較する。提示する単語と反応時間の２つを要因として、二元配置分散分析を行う。
本発表では，認知言語学で用いられるイメージ・スキーマを応用したイラストの提示について，どのような方法が最も効果的であるのかを，句動詞学習の場合を取り上げて探りたい。第一に検証するのは，静止画像と動画とでは，どちらが学習者にとって意味を理解しやすいかという点である。第二に考察するのは，抽象性の高いスーパー・スキーマと具体性のあるローカル・スキーマのどちらを先に提示すれば定着率が向上するかという点である。母語が帰納的に獲得されるのに対し，外国語は演繹的に指導される場合が多い。外国語に触れる機会の少ない日本のようなEFLの環境では，理想はボトムアップアプローチであると言われているにもかかわらず，トップダウンアプローチが行われているのが現状であろう。こうした傾向は，特に文法指導において多く見られる。これらの要素を考慮しながら句動詞指導について，学習者にとってより良い教
材のあり方を示したい。
EFL学習者への語彙指導において、認知言語学的知見に基づいた語彙学習の効果について検証した。67名の被験者は実験群と統制群に分けられ、それぞれ10語の多義語を学習した。実験群は多義語の中核的意味から周辺的意味へと拡散するイメージを学習し、統制群は多義語の辞書的意味を学習した。学習効果を検証するため、事前テストと3つの事後テスト（直後、1週間後、3週間後）を実施した。また、同時に、ターゲッ
ト語の使い方が「英語コロケーションとして自然だと感じるか」を4段階で判断させた。これらの結果を分散分析を用いて分析した結果、学習効果に関しては主効果は見られたが、学習効果における学習アプローチの違いに統計的有意差は見られなかった。発表当日は、上記のテスト結果に関する分析に加えて、英語コロケーションに対する受容判断課題の結果を踏まえ、報告する。
本研究では、日本人英語学習者の語彙知識の「深さ」の側面における能力の測定について検討する。その中でも、特に多義語の理解・学習・習得に関わると考えられる能力に焦点を当て、その能力の測定を行う。測定のための枠組みとして、認知言語学における多義語や語義拡張に関する研究、加えてメタフォリカル・コンピテンス（Metaphorical Competence：以下MC）に関する研究から得られる知見を参照する。多義語という側面に特化したMCの定義や測定法は未確立であるため、自作のツールによる測定の実施と結果の分析を通して、学習者の持つ多義語に関わるMCの特徴や関連する言語能力（語彙の量的側面と質的側面）との相関性を明らかするのが本研究の目的である。本発表では、多義語に特化したMC研究の初期段階として行った予備調査（多義語テスト及び意味分類テストと語彙サイズ等の語彙力測定テスト）の結果について報告する予定である。
本研究の目的は、認知言語学の観点から句動詞の意味論的構造を明らかにし、中・高等学校における句動詞指導の際に参照できる第一次的資料を作成することである。句動詞はmake, pickなどの単音節動詞とup, downなどの方向を表す不変化詞から成り（Bolinger, 1971）、一見単純な構造であるが、その意味を句動詞構成要素の単純な加算から推測することは難しい（Rundell, 2005; 中川・土屋, 2011）。これは、動詞及び不変化詞がそれぞれ字義的な意味から隠喩的拡張をし、それらが組み合わさることに起因すると考えられる。Lindstromberg（1997, 2010）
は、句動詞構成要素の隠喩的な意味の拡がりに段階性があると指摘している。そこで、句動詞を構成要素（動詞+不変化詞）のうち両方が字義
的（Literal+Literal）、片方が隠喩的（Literal+Metaphorical／Metaphorical+Literal）、両方が隠喩的（Metaphorical+Metaphorical）の4つに分類し、それぞれが中・高等学校の教科書、及び参照点としてのBritish National Corpusにおいてどの位の頻度で現れるか、また教科書ではどのような出現順序であるかを調査した。

企業(賛助会員)プ⑦
レゼンテーション

10日

大学

第9室(A500) ①9:30-9:55
区分
対象

教材

山口 学(国際教育交換協議会(CIEE)日本代表
部)②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者⑤13:50-14:15③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者⑤13:50-14:15①

自由研究発表

中学校

指導法

②

自由研究発表

その他

指導法

④

自由研究発表

高校

指導法

⑤

事例報告

大学

指導法

⑥

自由研究発表

その他

指導法

⑦

自由研究発表

中学校

指導法

10日

第10室(A502) ①9:30-9:55
区分
対象②10:00-10:25
分野①

自由研究発表大学

指導法②

自由研究発表中学校

指導法

ライティング指導ツールCriterion Version 13.1のご紹介⑥14:20-14:45
発表題目⑦14:50-15:15⑥14:20-14:45
発表題目⑦14:50-15:15

Criterionは米国ETSが開発した、エッセイライティング指導を強力にサポートする教育機関向けのインターネットサービスです。教員が指定した課題に対して学習者がエッセイを提出するとわずか数秒でスコア（1～6点）とフィードバック（文法、語法、構造、文体、構成）を返します。すぐに評価を受け取れることで学習者の書き直しへの意欲が喚起され、教員の添削の負担が軽減されることでよりエッセイの内容や質に特化した効率的な指導が可能になった、などの効果が報告されています。
2013年8月1日に予定（本稿執筆時点）されているアップグレードでは、インターフェース全く新しくなるだけでなく、多くの新機能、強化機能が行われる予定です。本発表では新バージョンの概要についてご紹介します。

発表要旨
第二言語習得研究で注目される「Task Based Language Teaching(TBLT)」の理論を基に，より中学校段階の英語学習者に適しているとされる「Task Supported Language Teaching(TSLT)」の理念（Ellis 2009,Takashima2000;2005）を基礎とした英語指導を公立中学校で実践した。中学３年生を対象に設定したTSLTシラバスにおいて，７月，10月，12月，２月と計４回の「タスク活動」を実施した。「タスク活動」に取り組む
山田 慶太(名古屋市立 中学校段階におけるTSLT（Task Supported Language
学習者の発話を録音し，学習者自身に振り返らせ，指導者は発話に共通して見られる誤り等を分析し，学習者自身の「気づき」を重視しながら守山東中学校)
Teaching）シラバスを基にした英語指導の研究
フィードバックとしての文法指導を行った。学習者がタスク活動の最中にやり取りするメッセージの中心となる「過去形」と「現在完了形」の正確かつ適切な使用に着目しながら，シラバスの根幹となる，?文法指導→?「タスク活動」→?フィードバックとしての文法指導，という指導手順の有効性を授業実践を通して検証した。
中学校と高等学校の英語において「現場では受動態はどのようにして導入されているのか。また受動態はどのように導入するのが良いのか。」
について調査・研究した。まず受動態とはどのようなものであるのかについて、先行研究を調べた。次に英語の教科書の中のキ―・センテンス
を中心に受動態の導入方法とby句の扱いについて調査した。そして最後にJTEに対してアンケート形式で、受動態の導入の仕方とby句の扱い等
奥西 嘉一(関西大学大
受動態の導入に関する一考察について尋ねた。その結果、受動態は能動態を機械的に変換して使われるものではなく、受動態でしか表現できない場合や、受動態で表現した学院)
方が良い場合に使われることが分かった。しかし、殆どの教科書においては、このような受動態の使われ方に基づいて、コミュニケーションを重視した導入方法を採用しているが、JTEは依然として変換方式で受動態を教えていることが判明した。JTEの受動態に対する認識を変えていかなければならない。
昨年，文科省から，各中学，高校で「CAN-DOリスト」の形での学習到達目標を設定し，指導に活用する通達がなされた。CAN-DOリストの基本的な機能は，生徒による「ふり返り」と「自己評価」であり，活用の最大のメリットは自律した学習者の育成にある。生徒が自らの学習をふり
清田 洋一(明星大学)・
返るためのツールとして活用できるように，日頃の授業での取り組みをもとにCAN-DOリストを作り，生徒たちにふり返りの習慣をつけさせるこ
酒井 志延(千葉商科大 英語教育におけるCAN-DOリストの活用とが重要である。しかし，実際にリストを作成する学校現場では戸惑いが見られる。その理由は，学校現場においてCAN-DOリストについての基学)
本的な理解が共有されていないことが考えられる。特に問題なのは，CAN-DOリストの主な目的として，生徒評価や学校評価として使用する方向性が示されたことである。本発表では，英語学習にCAN-DOリストを活用するメリットとその基本的な使用方法について検討を行い，学校現場にふさわしい在り方について考察し，提案する。
千葉大学教育学部ではJST(科学技術振興機構)の支援の下で中高生向けの科学実験講座を提供してきた。科学に関する活動は元来グローバルに進められるべきものである。しかし、現実には日本で学ぶ児童・生徒が英語を通して科学の学習・体験を進める機会は少ない。このことを改善
大井 恭子(千葉大学)・すべく、科研費基盤B（H23-25採択）による研究「グローバル社会に対応する英語で行う早期科学教育プログラムの開発」を始めた。そこで中高生向け科学講座『英語で学ぶ科学と実験』の実践と小林 いづみ(千葉大学
は、休日の大学の実験室を利用して、英語による科学実験講座を開設し、科学が大好きな千葉近隣の中高生に受講生として参加を呼び掛けた。
そのCLILの視点
大学院)
細部は講座毎に差異があるものの、実験指導はその教科専門の教員（日本人）が英語で行い、受講生数名にひとりの割合で技術補助員（日本人学生）と会話補助員（留学生、科学専攻者が多い）を配置した。この実践の様子と、講座を設計するにあたって参照したCLILの視点について報告する。
NHKでは現在語学番組のグランドデザインとしてCEFR を基準とした語学コース編成を目指している。その一環として、一昨年よりNHK英語デー
タベースを構築。ことばの場面・機能での役割をコーパス分析し語学コンテンツの改善や新しいタイプの教材開発の試みを行おうとしている。
本発表では、このNHK英語データベースを、CEFR-J のCAN-DOリストとリンクさせる試みを紹介する。各スキット中の発話機能をもとに CEFR-J
投野 由紀夫(東京外国 NHK英語データベースと CEFR-J を用いた CAN-DO リストの各CAN-DOリストの内容を実現するセンテンスをデータベースでヒモ付けし、CAN-DOを具体化する例文やスキットを抽出する仕組みを考察す
語大学)
活用る。これによって、CEFR-Jを用いた指導に非常に具体的な文例や会話例を用意することができ、一般の中学・高校での言語活動における CANDO リスト活用が大幅にやりやすくなる、と期待される。データベースのデザイン、CAN-DO 貼り付けの実例、活用例を示すと共に、今後の課題
や検証されるべき問いについても考察したい。
本研究は、部分イマージョン中学校の事例を参考にして、英語の授業の枠組み内に理科の教科内容を活用することが興味・関心、理解、コミュ
ニケーション能力育成、４技能の統合的指導等の視点でいかに効果的であるかを探る。その際、２つの理論の適用を試みる。１つは、「言語」の機械的な学習に偏りがちな日本の中学校英語教育に対し、もっと知的好奇心を刺激する有意味な学習を行うためにも、最近ヨーロッパで浸透
二五 義博(海上保安大 「内容」と「個性」を重視する中学校の英語指導法―理しているCLILを応用することで「内容」とバランスをとる重要性を検討する。もう１つは、導入する教科内容（この場合は理科）が苦手な場合
学校)科を題材とするCLILとMI（多重知能）を生かして―にも対処するため、MI（多重知能）理論を応用して、視覚、身体、リズム、対人、論理などに秀でた多様な「個性」を生かす必要性を示唆する。研究の結果、公立中学校においても、CLILとMI理論との融合によって、「内容」と「個性」を重視するより効果的な学習者中心の英語指導法が確立できることを明らかにする。
発表要旨
これまでの研究では、誤りを直接的に訂正し、正しい用法を提示する方法（直接フィードバック）の効果や、下線を引いて間接的に誤りに気づ鈴木 渉(宮城教育大
かせる方法等の効果が検証されてきた。しかし、直接的にしろ、間接的にしろ、各誤りに対してフィードバックを与えるのは、教師にとって膨学)・新谷 奈津子(南洋
大な時間とエネルギーが必要になる。そこで、これまであまり注目されてこなかった、個々の誤りに対して訂正せずにその誤りに関する文法説
工科大学)・リース エ 文法説明は英語学習を促進するか ―英作文における誤り明を与える方法の効果を検証した。本研究では、日本人大学生の作文における仮定法過去完了の誤りを対象とした。参加者は111名で、直接イドリアン(宮城教育大 に対するフィードバックの場合 ―フィードバック群34名、文法説明群40名、統制群37名である。フィードバックの効果を事前と事後の文法テストと別の作文における正確さで測学)・板垣 信哉(宮城教定したところ、文法説明は直接フィードバックと同じような効果があることが確認された。本研究の結果をフィードバックに関する国内外の研育大学)
究結果に基づいて考察する。
本研究は、母語・第二言語にかかわらず、言葉の教育が他者への共感の情動を育てることを実証しようとするものである。他者とのコミュニ
ケーションにおける身体的反応と情動的反応を総称するものとして、身体性という概念を置き、身体性に特化した英語授業の構築を進める中
で、小学校段階の指導の有効性と中学校段階の指導の有効性を実証するための実験を行った。本発表では中学校段階の指導の有効性を実証する
山本 玲子(大阪国際大 身体性に特化した英語授業は「共感の情動」を育てるため実施した、感動的な言語インプットを受けた時の中学生の感想文分析・身体的反応調査の結果を報告する。中学生の認知的発達段階にふさ学)
か：中学生の身体的反応調査より
わしい感動的な題材を選択した結果、可視的な身体運動は減少した。しかし、本人だけが意識できる微細な身体的反応（手の汗、涙、動悸など）が増加し、身体性に特化した指導を受けた実験群が、その指導を受けていない統制群より、反応数において有意に上回っていることが実証
された。

③

自由研究発表大学

指導法

異文化対処能力及びクリティカル・シンキング能力の指松本 佳穂子(東海大
標と教授モデル構築の試み
学)・小山 由紀江(名古屋工業大学)④

自由研究発表大学

指導法

藤森 敦之(静岡県立大 前置詞学習におけるアニメーション指導の効果
学)・吉村 紀子(静岡県立大学)―鉛直軸の前置詞を例として ―⑤

自由研究発表その他

指導法

渡辺 浩行(宇都宮大学)・太田 洋(駒沢女子 コミュニケーション能力の素地、基礎、育成をめざす英大学)・本田 勝久(千葉 語指導―モデル授業DVDの分析結果をふまえて―
大学)⑥

自由研究発表大学

指導法

大場 浩正(上越教育大
学)

協同学習を取り入れた英語プロセス・ライティング指導
の効果

⑦

事例報告

大学

指導法

土屋 麻衣子(福岡工業大学)

英語力の低い大学生へのアクティブラーニングを取り入れた授業の効果

10日

第11室(A504) ①9:30-9:55
区分
対象②10:00-10:25
分野①

自由研究発表大学

指導法②

自由研究発表高校

指導法③

自由研究発表

中学校

指導法

⑤

自由研究発表高校

指導法⑥

自由研究発表大学

指導法③10:30-10:55 ④13:20-13:45 ⑤13:50-14:15 ⑥14:20-14:45 ⑦14:50-15:15
発表者
発表題目
英語の授業における意見・考えの表出を求める効果的な指導法の研究開発－意見・考えを表現するために用いられた言語形式の分
紺渡 弘幸(仁愛大学)
析から得られる示唆－

外国語学習を表裏一体の関係で支えるのが異文化対処能力（Intercultural Competence）とクリティカル・シンキング能力である。グローバリ
ゼーションと発達したICTにより、英語を外国語として学習する環境（EFL）でも、教室外に英語のauthenticな使用機会が増加している現実がある一方で、授業の中では、異文化に対処して問題解決をするような状況的学習（situated learning）が行われているとは言い難い。本研究は、ヨーロッパで様々な形で実施されている「複言語・複文化的アプローチ（Pluralistic Approaches to Languages and Cultures）」の枠組
みと北米のクリティカル・シンキングの指標を参考に、日本の英語教育の現状に合った指標の構築と、教材・評価ツールを含む教授モデルの開発を目指している。学生や教師へのアンケートやインタビューによる検証に加えて、ヨーロッパ評議会言語政策部門が開発した自己省察のツー
ル（Autobiographies of Intercultural Encounters）に書き込まれた学生の反応を分析しつつ、指標の修正と教授モデルの最適化を図ってい
鉛直軸や水平軸の位置関係を表す英語の前置詞 (over, above, beneath, under, below)は、出来事を描写する話者の視点 (Jackendoff 1996)と場所への接触可能性 (Tyler & Evans 2007) が複雑に関係するため、日本語を母語とする学習者にとって習得はむずかしいと言われている。
本研究は、この問題点を克服するために、アニメーション動画による学習指導が効果的かどうかを実証的に検証した。
実験に参加した大学生たちは、調査の目的に沿って、アニメーション指導グループと和訳指導グループの２グループに分けられた。各グルー
プは学習開始時と終了時に以下のような種類の異なるテストを２回受けた―（１）動画で描写された動作について対象物と状況との位置関係を英文で記述するテスト・（２）英文において描写された位置関係が鉛直軸の前置詞と適切に一致するか判断するテスト。２回の実験結果に基づき、アニメーション指導の有効性について、和訳指導のものと比較して議論する。
平成24年度文科省配布のモデル授業DVDには、小中高の外国語活動 ・英語授業 の指導モデルが編集されている。一般に指導方針（目的）によって指導内容は異なるが、少なくとも指導要領では、コミュニケーション能力の「素地（小学校）」「基礎（中学校）」「育成（高校）」を図っており、そこには共通性、連続性、一貫性があると思われる。 その共通性、連続性、一貫性がモデル授業DVDにどのように現れているかを調べるため、一定の観点のもとに各活動・授業を分析してみた。分析観点には、インプットを理解可能にしようとするMerrier Approachの７要
素、インプット重視でインタラクションをめざすD-IRFの７要素を用いた。分析結果から、共通性、連続性、一貫性が必ずしも見られないことが明らかとなった。具体的な分析結果を示しながら、第二言語習得研究の視点も加えて、どのような活動・授業を展開したらよいかを考察す
本研究の目的は，大学生を対象に，プロセス・ライティングに基づく英語ライティング指導に協同学習の基本的構成要素を組み入れることによって，学習者の英語ライティング能力（流暢性，正確性，複雑性）が，伝統的なグループ活動と比べて，どのように向上するのかを明らかにすることである。調査対象者は大学1年生34名（協同学習グループ17名，伝統的学習グループ17名）であった。２回の授業（Stages 1 & 2）
で，ある１つのテーマについての英作文を，４人グループのピアレビューを通して書いた（合計３つの英作文を書いた）。協同学習グループは
Johnson, Johnson, and Holubec (2002)と Kagan and Kagan (2009)の協同学習の基本的構成要素を組み込んだが，伝統的学習グループには「協調の技能」等，小集団対人技能の指導はなく，また目標設定と振り返りにおけるシェアリングも設定しなかった。結果として，流暢性などの点で，協同学習グループの方が有意に向上したことが明らかになった。
英語に長年苦手意識を持ち、実際に英語力の低い学習者を積極的姿勢で授業に向かわせるために、以下の３点が必要であると考えられる。１）
英語学習における自信喪失を解消するために、連続した成功体験、理解の喜びを得る機会を与えること。２）義務的に出席している感情を払しょくするために、当事者意識を高くする仕組みを持つこと。３）学習方法を見出す場となること。この３要素を含む形態として、アクティブ
ラーニングの学習スタイルがある。これまで、教師の説明を聞くことが主だったという授業に出ていた学習者が、アクティブラーニングの学習
形態の授業を受けることで、どのような効果が見られたのか、学習意欲と英語力の面から測定し、結果を考察するとともに、改善点および今後の可能性について考察したい。

発表要旨
一般的に、意見・考えを英語で発表させることは難易度の高い活動であると受け取られがちで、英語の指導において、英語で意見・考えがどれほどやりとりされているかは疑問である。しかし、意見・考えをやりとりすることはコミュニケーションの主要な行動であり、コミュニケー
ション能力を向上させるためには、授業において意見・考えを表現させる指導がきわめて重要であると考えられる。本発表では、「英語の授業における意見・考えの表出を求める効果的な指導法」を開発する手がかりを得るために、日本人英語学習者および英語母語話者によって書かれた英作文において、意見・考えを述べるために用いられた動詞、確信度の違いを表す表現、助動詞、つなぎ言葉等の言語形式を比較分析した結果、明らかになった学習者言語の特徴およびその教育的示唆について報告する。
本研究の目的は、タスクの定義に則ったペア・ワークを授業で実施すれば、学習者間で相互作用が発生し、意味交渉の機会が増えて言語項目習タスクの第二言語習得への有効性
得を促進するので、タスクとしてのペア・ワークがコミュニケーション能力向上のために有効であると検証することである。その目的のために
飯尾 晃宏(静岡県立浜 に関する量的ならびに質的分析研究
本研究では、タスク中心言語教育のアプローチに則ってペア・ワークをデザインして具体的に記述し、高等学校という外国語学習環境において
松湖南高等学校)
実際にそのペア・ワークを実施する。そして、学習者のコミュニケーション能力がどのように向上するのかをインタビュー・テストの評価得点と発語数で測定し分析する。また、タスクの活動中に学習者がどのように意味交渉を行い、言語項目を習得したのかを音声データから分析し、習得の実例を記述して考察する。このように本研究では、タスクの有効性を量的ならびに質的分析の両側面から検証しようと試みている。
新学習指導要領の中で示された，「生きる力」を育むという大きな基本理念に基づき，「知識や技能の習得とともに思考力・判断力・表現力な
日本人中学生の英語「談話能力」に関する考察（２）
どの育成」を重視した指導をすることとなった。具体的には，「基礎的・基本的な知識及び技能を習得させ，これらを活用して課題を解決するために必要な思考力，判断力，表現力等を育むとともに，主体的に学習に取り組む態度を養うためには，言語活動を充実させる」という指針が達川 奎三(広島大学外―中学生はどの程度「一貫性」を理解・意識できるか― 示された。言語そのものを学習対象とする英語科教育でも，論理的な「思考力」「判断力」や豊かな「表現力」の育成はさかんに議論され，意国語教育研究センター)
欲的な実践が数多く見られる。英語教育において，「思考力・判断力・表現力の育成」を議論するには，「談話能力」の育成や伸長を考えることが不可欠である。本発表においては，日本人中学生の英語「談話能力」について測定を試み，その結果を報告するとともに，そこから窺える
課題の一端を考えてみたい。
日本の英語教育の現場では十分なインプットが与えられる前にアウトプットが強制される傾向が指摘されている。いまだ見られる伝統的な文法指導においてその傾向は顕著である。本研究では、文法指導の際に、操作した豊富なインプットタスク活動を学習者にさせることで中間言語に
大塚 智彦(北海道札幌
正の変容をもたらすという処理指導（Processing Instruction）の理論に基づき、定時制の高校生を対象に受動態の指導実験を行い、目標構造
月寒高等学校)・横山
処理指導の受動態習得への効果に加え、能動態の理解と産出にも作用するかを4回の評価テストで伝統的指導群と比較した。また、インプットの量と機会を増やす試みとして
吉樹(北海道教育大学札ＳＨＲでの活動をイメージし、指導後2週間に渡り5分間のタスクを4回実施した群とも比較をした。分散分析では、目標構造に関して伝統的指幌校)
導群との比較で先行研究と同様の結果を示したのは産出面のみであったが、データの検証で処理指導の能動態の理解・産出両面への効果と、追加タスクがそれを補強する可能性が示唆された。
The presenters would like to discuss how teachers can help their students foster learner autonomy skills in the classroom. The
presentation will be centered on introducing the Learning How to Learn Worksheet developed by the presenters. The Worksheet isbased on promoting self-coaching skills in the classroom to support student autonomous English learning. After discussion of the
福田 スティーブ(徳島Developing Learner Autonomy Skills in the Classroom objectives of the Worksheet, the presenters will introduce how they used it in the Japanese University EFL classroom, and大学)・坂田 浩(徳島大Using the Learning How to Learn Worksheet
present the learning outcomes of the class using student voice and questionnaire data. We hope to engage participants in
学)
discussion of methods in which they can use to foster their students’ learner autonomy skills in the classroom and support
their students’ autonomous learning outside of class. The presentation may be of interest to those interested in the following
key words: Learner Autonomy, Self-Coaching, Materials Development, Learning How to Learn, and Learning Strategies.

10日

第12室(A506) ①9:30-9:55
区分
対象②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者⑤13:50-14:15②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者⑤13:50-14:15①

自由研究発表大学

ライティング②

自由研究発表高専

ライティング

③

事例報告

大学

ライティング④

自由研究発表大学

ライティング⑤

自由研究発表大学

ライティング⑥

自由研究発表大学

ライティング⑦

自由研究発表その他

ライティング

10日

第13室(A507) ①9:30-9:55
区分
対象⑥14:20-14:45
発表題目⑦14:50-15:15⑥14:20-14:45
発表題目⑦14:50-15:15

発表要旨
本研究の目的は、語彙文法項目の使用頻度を指標として、英語学習者エッセイコーパスを様々な英語書き言葉コーパスと比較することによって、その位置づけを明らかにすることである。学習者コーパスは、アジア圏国際英語学習者コーパスICNALE を中心として、日本人英語学習者
英語学習者エッセイコーパスの書き言葉としての位置づ エッセイコーパスの NICE および北米の ESL 学習者のエッセイコーパスを加え、一般の書き言葉コーパスには、Brown コーパスをアップデー
今尾 康裕(大阪大学)
けを探る試みトした FROWN を中心として、学術専門誌や英語母語話者の大学での書き言葉を集めたコーパスなどを加えて、幅広い書き言葉の分野をカバーした。語彙指標として、logical connectors の 100 万語あたりの使用頻度表を作成した上で、コレスポンデンス分析を用いて探索的に調査した。また、ICNALE に付与された習熟度や国・地域ごとに差があるのかも検証した。
安木（2009）では、高次の処理を含むリードアンドルックアップなどの活動へと至る音読の指導順序を提案した。更に安木（2010）では音読から要旨作成に至る方法を提示した。しかしながら学習者の中には音読を大量にした後でも要旨を書く事に困難を要するものも多々いる。そこで
安木 真一(津山工業高
本研究では更に学習者に負担の少ないライティングによるアウトプットとして、紙に書かれた英文を,スラッシュを入れる事で１回書写毎の英文の裏面書写の授業への応用に関する研究等専門学校)
チャンクを明らかにしながら裏面に写す作業（以下裏面書写）を指導の中に活かす方法を提案する。まず制限時間内に書かれた学生による英文
裏面書写における、「総語彙数」「チャンクあたりの語数」「チャンクあたりの音節数」などの要因とTOEIC BRIDGEの得点との相関を検証する。これにより、裏面書写とコミュニケーション能力との関連性を明らかにした上で、具体的な指導例を提示するものとする。
現行の中学校・高等学校『学習指導要領』においては、４技能の総合的な指導を通して、４技能を統合的に活用できるコミュニケーション能力の育成が求められている。「仕事で使える英語力の養成」という社会的要請を受けている大学の英語教育においても、技能統合型の授業づくり
杉田 由仁(山梨県立大 技能統合型英語授業の実践：ライティングからプレゼン を行うことは重要課題の一つと言える。そこで「統合的ライティング」の授業づくりの一環として、パラグラフ・ライティングを行い、その内学)テーションへ
容を英語でプレゼンテーションするための基礎的技能を習得することを目的とした授業実践を試みた。48名の大学１年生を対象として、中間・期末発表会時に実施した授業アンケートおよびパフォーマンス評価の結果を分析し、授業実践の効果について検証した結果について報告を行う。
Language use (languaging) has been identified as a contributor to language learning. Yet, compared to oral languaging, such as
collaborative dialogues in contextualized settings, little seems to be known about written languaging. In order to fill thisMetanotes (written languaging) in a translation
gap, this study investigates languaging in the form of ‘metanotes’, that is, metatalk in a written modality, in atask: Does L2 proficiency matter?
decontextualized setting. Two groups of 24 Japanese learners of English at two different proficiency levels took metanotes while
石川 正子(城西大学)
performing a translation task and subsequently checking a model. An analysis of the metanotes showed that the participants’
English proficiency levels influenced their metanotes in terms of focus on the target form, and, to a lesser extent, quantity
and type. Moreover, the impact of learners’ task performance on their metanotes was investigated. The results were examined byreviewing the findings of studies on language use in order to explore the potential function of written languaging.
本研究は、書面と口頭によるPeer Feedbackを取り入れた英語ライティング指導の効果を探るものである。大学の半期の授業で英語パラグラフ
構成を学び、毎週書いた宿題のパラグラフについてペアで英語によるPeer Feedbackを経験した大学生が、指導前・後に書いた英作文を分析・
広瀬 恵子(愛知県立大 Peer Feedbackを取り入れた英語ライティング指導の効果 比較する。本発表者が過去の研究で、指導前・後に書かれた英作文の総語数と全体評価点を比較した結果、全体的に指導後作文の総語数が増
学)を探る
え、さらに評価点が有意に向上することがわかった。また、学生による個人差がみられ、質・量ともに指導後の作文に著しい伸びがみられた場
合があった。本研究では、さらに指導前・後の英作文を、文数、節数、S-nodes数や語彙多様性等の点から比較し、作文のどのような点に伸びがみられるのか調べ、比較的短期間の英語ライティング指導の効果測定に使用可能な、英語ライティング力発達指標を探究する。
本研究では、大学1年次共通英語において3年間140人を対象に行ったパラグラフ・ライティング授業の教育効果について分析する。授業では、多様な展開形式のパラグラフ課題と、身近な話題について自由に書くジャーナル課題の最低2つを毎週課し、草稿を英語の形式的側面のみならず内容的側面からも改訂し完成度を上げるプロセス・ライティング教育も行った。（cf., 小泉, 2011）授業初回と最終回に行う時間制限付き
大学共通英語におけるライティング授業の教育効果につ小泉 有紀子(山形大学)
課題の語数とエラー数の測定、またアンケートを通して個人に実感されるライティング力向上の程度を分析し、英語に苦手意識の強い学生において：主観的・客観的尺度からいても、まとまった量の文章を書く訓練をこなすことで、制限時間内に正確で内容の濃い文章を書く力が向上すること、また学生自身にもそれが実感されることが分かった。好むコミュニケーションスタイルとの相関や、具体的にどの側面が力の向上に役立つと感じられるかも、アンケート結果をもとに考察する。
英作文おけるジャンルには、大きな単位としてのマクロ・ジャンル（例：「日本の四季の紹介」というトピックであれば「説明文」）と、作文
工藤 洋路(駒沢女子大内で部分的に挿入されるミクロ・ジャンル（例：同じトピックの中で「夏が好き」という書き手の考えが見られる箇所は「意見文」）が存在す
学)・ヴィレニウス
る。本研究では、ジャンル・アプローチを用いた効果的な英作文の指導や評価への示唆を得ることを目的として、マクロ・ジャンルとミクロ・
ミッコ・小林 夏子(以 ジャンル・アプローチを用いた英作文の内容展開方法の
ジャンルの観点から、複数のトピックの下で書かれた英作文について、内容の展開方法の質的分析を行う。対象となる作文は既成の自動採点シ
上株式会社教育測定研 質的分析
ステムの下で書かれたものを用い、このシステムの妥当性の検証も目的とする。分析の結果、高い得点を得た作文と低い作文の間には、トピッ
究所)
クによって、内容の展開方法が異なる場合もあれば、類似している場合もあることが判明した。また、同じ得点の作文でも書き手によって、展開方法が異なるケースも見られた。

①

自由研究発表中学校

ライティング足立 和美(鳥取大学)

短期集中形式で行ったLarge Grammar活動（2) ―アウト
プットされた語彙のデータ分析を中心に ―②

自由研究発表大学

ライティング

渡辺 裕子(トロント大
学)

協働ライティングと個人ライティング：英語学習者の視
点から

発表要旨
2012年7月4日から同月24日までの間、計8回にわたり、中学校3年生10名の協力を得て、アウトプット能力養成を狙いとしたLarge Grammar(LG)
活動を行った。LG活動とは生徒のアウトプットを促すために筆者が開発した活動である。この発表では、L G活動の理論、実践両面の特徴を述べ、次に今回の短期集中形式で行った試行で得られたデータの分析結果を示す。特に、L G活動で語彙知識が活性化される様子、語彙数の量的な変化、並びに回数を重ねるごとに語彙知識が質的にも徐々に変化を示していると思われる事象について具体例を示しながら述べる。この質的な変化は、いわゆる「受容語彙」が「発表語彙」へと変容していく中間的な段階に位置するものではないかという仮説を述べ、そのような種類の語彙（の知識）をLGの出発点となったSwainの表現を借りて、語彙知識の“Verb化”と呼ぶことを提唱する。
Swain (2006)は、社会文化理論の観点から、学習者同士の協働対話は第二言語学習において重要な役割を果たすと述べている。しかしながら、外国語学習環境でのペア活動はオーラルタスクが中心であり、ライティングの授業でペア活動を取り入れるケースは少ない。また先行研究では、協働より個人でのライティングを好む日本人学習者の事例が報告されている（Storch, 2005）
そこで本研究では、日本人大学生英語学習者がペアと個人で英作文を書いた際に、学習者がどう感じるかについて、アカデミックライティングのコースを履修中の大学一年生２０名を対象に調査を行った。学習者にはTOEFLのエッセイをペア、個人で2度書いてもらい、その後30分の個別
インタビューを行った。その結果、学習者の協働と個人ライティングへの支持はほぼ半数ずつであったが、今後の授業に協働ライティングを取り入れてほしいという点では全員の意見が一致した。

③

自由研究発表中学校

ライティング中村 洋(北海道寿都町
中学校におけるライティング活動と学習者の学習意識と
立寿都中学校)・山下の関連性
純一(函館工業高等専門―中学校３年間の継続的調査を基として―学校)
三浦 寛子(北海道工業大学)・塚越 久美子(北海道工業大学)・坂部
文章表現から見る英語力と国語力
俊行(北海道工業大学)④

自由研究発表大学

ライティング⑤

自由研究発表大学

ライティング丹藤 永也(青森公立大学)

自己調整学習サイクルを活用したライティング指導⑥

自由研究発表大学

ライティング佐藤 臨太郎(奈良教育大学)

Suggestions for the use of written feedback in theform of recasts⑦

自由研究発表大学

ライティング鈴木 眞奈美(法政大学)

日本人の英語学習者を対象としたプロセス・ライティン
グの研究：プランニングとリビジョンを中心に②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者

10日

第14室(A508) ①9:30-9:55
区分
対象

①

自由研究発表大学

リスニング

小栗 裕子(滋賀県立大学)②

自由研究発表高校

リスニング

柳川 浩三(法政大学)③

自由研究発表大学

リスニング

濱田 陽(秋田大学)⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目

小学校外国語活動では児童の負担となり，英語嫌いを生む要因にならないように配慮するため文字を扱う活動が避けられる傾向がある。一方
で，中学校へは書く活動に対して強い興味・関心を持って入学してくることもこれまでの研究から明らかとなっている。また，現行の中学校学
習指導要領では，「自らの考えなどを相手に伝えるため内容的にまとまりのある一貫した文章を書く力などの育成」が重視されている。教科書
でも，これまで以上に内容が充実した書く活動が掲載されている。本研究では，平成22年度に中学校に入学した生徒を対象に卒業までの3年間，随時実施したアンケート調査を基に，中学校入学後の英語学習に対する意識の変化や，小学校では扱われない書く活動と英語学習に対する意識との関連性を調査した。また，活動を継続する中で明らかとなった書く活動を行う際の課題や，現行の教科書を用いて授業を行なう上での課題などについて報告する。
小学校に英語活動の導入が検討された折、「英語の前に国語教育に力を入れるべきだ」という声が多く聞かれた。平成16年に発表された文化審
議会答申「これからの時代に求められる国語力」では、「外国語の運用能力も総じて国語の運用能力が基本になっている」とある。しかし、国語力と英語力の相関関係を明らかにしたデータは無い。本研究はこの疑問に答えるために、学習者の日本語力と英語力を比較し、検証を試みたものである。客観的データとして、大学入学時に実施した新入生基礎学力調査3科目のうち、英語と国語の得点に着目した。また、「英語1」と「文章表現法」を受講している学生に日本語と英語で自己紹介文を書かせ、それらを複数の観点から評価した。当日は、それらを比較、検証した結果を報告する。
本研究は、自己調整学習サイクルを活用したパラグラフ・ライティングの指導が、自己調整学習能力とライティング能力に及ぼす効果を、大学生を対象に検証したものである。自己調整学習サイクルはZimmerman, Bonner and Kovach (1996)を採用した。このサイクルは、自己評価とモニタリング、目標設定と方略計画、方略－実行とモニタリング、方略－結果のモニタリングの4段階から成っており、学生は、各段階で自己調整学習の方略を実行し、自分のライティング活動をモニターしながらパラグラフ・ライティングに取り組んだ。ライティング活動は合計5回実施し、各活動後には個別にカンファレンスを行い指導者からフィードバックを受けた。データは、実験の前後でアンケート及びパラグラフ・ラ
イティングを行って収集し、それらを自己調整学習能力では5観点、ライティング能力では8観点について比較し、検証した。
The recast is the most frequently used oral feedback in classroom settings both in English as a second language and foreign
language learning environments. However, the effects of written recasts given to students’ writing have not been well examined.
This study examined the effects of written recasts on 25 Japanese university students’ text revisions. In the first class aftersummer vacation, students were assigned to write an essay on the topic of “My Summer Vacation.” The teacher-researcher wrote
written recasts in the blank space of each essay and in total, 125 written recasts were provided on students’ essays. In thesecond session, one week after the first session, students were directed to revise their first draft referring to the recasts.
The students’ revised essays were quantitatively and qualitatively analyzed from the point of views of accuracy, fluency andcomplexity. The results showed that written feedback in the form of recasting is, in general, beneficial for learners to notice
their errors or mistakes leading them to repair with a 62% of success rate. The development of their writings from the firstdraft to a revised version was examined from the points of accuracy, fluency and complexity. It was found that written recasts
この研究では、日本人の英語学習者を対象とした最近のプロセス・ライティングの研究、特にプランニングとリビジョンについて考察し、それらの研究成果をまとめ、今後の課題を明らかにする。
最近のライティング・プロセスの認知モデル研究では、ライティングのプロセスは循環的ではあるが、最初にプランニングが、次にフォー
メーション（作文）がなされ、リビジョンは、ライティングのプロセスが進むにつれて行なわれていることが観察されている(Manchon, J.R.,& Murphy, 2009; Ortega, 2009)。また第1言語や第2言語能力の影響、熟練した書き手と未熟な書き手のストラテジーやプロセスの相違についても研究がなされている(Sasaki, 2000, 2002, 2005)。
リビジョンに関する研究は、最初に書いた作文とリビジョン後の作文の質を比較するプロダクト重視の研究と、リビジョンのプロセスを重視した研究が実施されている(e.g.,Hanaoka,2007; M. Suzuki, 2006,2008,2009.2010; W. Suzuki, 2009, 2012)。
これらの研究成果をまとめ、今後の研究課題を明確にする。

⑦14:50-15:15

発表要旨
リスニング中心の授業に、プリリスニング活動としてライティングの宿題を課した授業を過去数年続けた。最初は、自宅学習を促したいという理由とこれから聴く内容に興味を持つかも知れないという期待感から始めたのであるが、毎年アンケートやリスニングのテスト結果を分析しているうちにリスニング力のみならず、ライティング力も向上できることを見いだした。これは受講生のコメントの多くがリスニングの内容とより統合的な指導法を目指して―リスニングにライティ
同様にライティングにも関係していたことにより気づかされたことであった。
ングを取り入れる
そこで、21年度より科研費の助成を受け毎年両スキルの向上を目指して、大学で実施しているTOEIC得点と自由作文の評価測定、さらには両スキルの質問紙の結果を検証し、指導法の改善を重ねてきた。この５年間の実践を踏まえて、リスニングの授業にライティングの宿題を効率よく課すことによって両スキルの上達を目指す指導法を提案したい。
本発表の問題意識は、どのようにして大学入試センター英語リスニング試験（以下、CTL）をreal-lifeに近づけることができるのか、という現実的な問いにある。CTLは学習指導要領範囲内の到達度テストである。しかし、その制約の中であってさえも、受験者のreal-lifeなリスニング
大学入試センター英語リスニング試験はもっとreal-life
能力を問うていなければ、リスニングテストとしての妥当性や有用性は低いと言わねばならない。なぜなら、テスト結果に基づく選別や合否がになれるか：高校の先生と生徒はどう思っているのか
根拠の薄いものになるだけでなく、CLT導入の波及効果も最小限に止まってしまう恐れがあるからである。
そこで、real-lifeなリスニングに特徴的な音声的要因を文献研究よ8要因抽出し、それらをCLTで実現することの賛否について、高校教師と高校３年生にグループインタビューとアンケート調査を行った。インタビュー分析からは、彼らの判断基準が伺え、アンケート分析からは導入実現可能な要因が浮かびあがった。CLTをreal-lifeに近づけるための、音声的側面からの実行可能な示唆が得られた。
This study examines the effectiveness of top-down and bottom-up shadowing for the improvement of listening comprehension skills.
In the past decade, a number of studies have been conducted regarding shadowing in Japan. The past studies have uncovered themechanism of how shadowing works along with Baddely (2007)’s working memory theory. Although such studies have reported thatshadowing is effective for improving learners’ listening comprehension skills, teachers still have a question whether and how
The effectiveness of top-down and bottom-up
shadowing should be used in classrooms. Kadota (2012) proposed concepts of top-down shadowing, shadowing after learning
shadowing
contents, and bottom-up shadowing, shadowing before learning contents.This study attemps to answer which is more effective,
bottom-up or top-down, and provide more practical implication for language teachers. Two groups of Japanese university freshmen
participated in the experiments (Bottom-up shadowing group : 27 males, 5 females; Top-down shadowing group: 5 males, 19
females). The instructor gave 8 lessons, and both groups used the same textbook that all the freshmen in the curriculam studied.
The top-down shadowing group learned new vocabulary and content for the target passage, and then engaged in shadowing training;

④

自由研究発表大学

リスニング

大木 俊英(白鴎大学)

繰り返しによって難しい語もシャドーイングできるよう
になるか？

⑤

自由研究発表大学

リスニング

藤田 亮子(筑波大学大学院生)

映画英語教材が熟達度の異なる学習者のリスニング能力に与える影響⑥

自由研究発表大学

リスニング

椎名 紀久子(千葉大学)・岡野 冬香(千葉大 リスニング力向上に資するチャンク重視の指導効果―語学大学院生)・山本 長 単位の指導と比較して―
紀(駒沢女子大学)

10日

第15室(A509) ①9:30-9:55
区分
対象②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目⑦14:50-15:15①

自由研究発表大学

学習者

山内 優佳(広島大学大学院)②

自由研究発表大学

学習者

今井 由美子(同志社女子大学)・大塚 朝美(大 自律的学習者とは－『振り返り』を用いた教員養成課程
阪女学院大学)・若本
における試み夏美(同志社女子大学)③

自由研究発表中学校

学習者

太田 洋(駒沢女子大
中学生の興味関心からみた英語授業―生徒はどのような学)・渡辺 浩行(宇都宮 特徴を持つ授業を好み、受けたいと思い、役立つと思う
大学)
のか

④

自由研究発表中学校

学習者

猪井 新一(茨城大学)

小学校教員および中学校教員から見た外国語活動の児童・生徒に及ぼす影響⑤

自由研究発表高校

学習者

伊東 治己(鳴門教育大学)

フィンランドと日本の高校生の英語学習意識の比較研究②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者

10日

①

第16室(B301) ①9:30-9:55
区分
対象

自由研究発表中学校

言語習得（心理言語）

外国語リスニング不安尺度の再検討―概念の細分化による学習者の実態把握を目指して―⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目

本研究の目的は、シャドーイングにおける繰り返しの効果を探ることである。
対象はシャドーイングを集中的に行っている授業の受講生16名である。彼らに普段用いているレベルの英文(英検2級、TOEIC)を用いてシャドー
イングを繰り返し(7回)行わせ、復唱が難しかった語が、繰り返し練習することで復唱できるようになるのか調査した。あわせて、どういった語が復唱しづらいのか調べた。
分析の結果、(1)復唱が難しい語と易しい語で練習回数の効果が異なること、(2)練習回数が4回を超えると成績は伸びなくなること、(3)復唱が難しい語は「複数形の語」「機能語」「短縮形の語」などであることがわかった。
これらから、シャドーイングを学習に取り入れる際には繰り返し以外に何らかの工夫(例：機能語などの発音の確認など)が必要であるなどの示唆が得られた。
映画は、多くの英語教師が魅力的に感じる言語素材である。映画英語教材を用いた指導に関する先行研究の多くは、授業案報告または動機づけに関する内容であり、映画教材が学習者の熟達度、またリスニング力に与える影響を長期的に検証した研究は少ない。よって、本研究では、熟達度の異なる２つのクラスの大学生に対し、１０週にわたり、映画を導入したリスニング指導を行った。１本の映画から毎時、1-2分ほどの短い場面に焦点をあて、パーシャルディクテーション活動を行った。結果、ディクテーションにおける音の認識に関しては、下位群では有意な向上がみられ、上位群に関しても有意傾向という結果であった。リスニングの内容理解度に関しては両群共に向上がみられなかった。また、毎時
ディクテーション後に課した、音の聞こえ方に関するジャーナルを分析した結果、両群共に、速度の速さと音のつながりが、最も聞き取りを困難に感じさせる要因であった。
英語のリスニングでは、「速くて聞き取れない」、「全部繋がって聞こえる」との声が多い。これは語単位で聴こうとして情報過多に陥り、音声の情報処理が間に合わないことに起因する。そこで本研究では、語単位よりもチャンク単位を重視したリスニング指導に着目し、短文のリスニング力（音声形式の認識力と内容理解力）に対する指導効果を検証した。そして次の２つの仮説を立てて実験を行った。
・チャンク単位の指導は語単位の指導よりもリスニング力を高める・チャンクの文法構造によりリスニングの指導効果は異なる
その結果、１）語単位の指導よりチャンク単位の指導の方が、短文のリスニング力を２～３倍高めること、２）連語や親密度の高い語を含む
チャンクの方がそうでないチャンクよりも聞き取りやすいことが明らかになった。さらにチャンクとチャンクを繋げたチャンキングの学習がリスニング力向上には不可欠であることが示唆された。
発表要旨
本研究の目的は，既存の外国語リスニング不安尺度を基に構成概念を整理し，学習者が感じる不安を測定してつまずきの原因を特定するための新しい尺度を開発することである。これまでの研究では，外国語リスニング不安に関する項目を一覧として示しており，項目全体から得られた
平均値を用いて不安全般の高低を議論するに留まることが多く，不安の原因を特定するには不十分であった。そこで，不安やつまずきの原因を明らかにできる尺度を開発するため，大学1年生603名を対象にリスニング不安やつまずきの原因となりうる3分類（1)リスニング場面などリス
ニング材料以外の要因12項目，2)材料の語彙や内容に関する要因14項目，3)聞き手の認知処理に関する要因9項目）から成る35問の質問紙調査を実施した。その結果から各要因について探索的因子分析と検証的因子分析を行い，最終的に6つの因子から成る，新しい英語リスニング不安尺度を開発した。
学習者の自律を促す取り組みは、近年様々なアプローチで行なわれており、どの授業においても不可欠な要素であることは否めない。英語科の教員養成という観点からは「自律的学習者を育成する英語教師」をどう養成するかという課題に結び付き、また、教員志望の学生自らも自律的学習者であることが求められる。
本発表では、まず、自律的学習者の要素を探索するために358名を対象に行った自由記述式の予備調査の結果を報告する。その後、予備調査で挙げられた67項目を整理し、4部門40問から成る「『振り返り』に関する質問紙」を作成し、教職課程履修中の４年生を調査協力者として自律的学習への取り組みを調査した。同調査協力者からは「教職課程ポートフォリオ」を3年生終了時期に回収しており、その記入内容をもとに
ポートフォリオに求められるべき項目や記入指導の在り方を、調査結果とともに報告する。
中学1年生がその興味関心で好む授業の特徴を明らかにし、コミュニケーション能力の基礎の育成をめざすよりよい英語授業を提案する。そのために、全国規模の調査（中学1年生3175名・39校・教師121名）を次のように実施した。タイプの異なる2つの活動（活動A: 繰り返しが多く発話を求める・活動B: インプット重視でインタラクションをめざす）のビデオクリップ（各５分程度）を中学１年生に視聴してもらい、両者の評価アンケート（主なアンケート項目：どちらを好むか、受けたいか、聞く話す力をつけるのに役立つと思うか）に答えてもらった。その結果、いずれのアンケート項目においても生徒は活動Aより活動Bを多く選んでいた。また、教師に対するアンケートでも同様の結果になった。こ
の結果を踏まえ、教師・生徒が共に選んだ活動Bの特徴をインタラクションの観点から分析し、コミュニケーション能力の基礎育成のための授業を提案する。
平成25年1月～3月に外国語活動に関する全国規模のアンケート調査を実施し，小学校教員（5，6年学級担任）1,802名，中学校英語科教員515名から回答が得られた。本発表では，小学校外国語活動のねらいをコミュニケーション（人との関わりあい）教育の大切さ，および外国語教育の改善という2つの視点からとらえる。外国語活動は小学校の児童のコミュニケーションに何らかの変化を及ぼしているのか，そして中学校の英語指導・学習にどのような影響（良い影響・悪い影響）を与えているのかについて，アンケート調査結果を報告したい。そして，外国語活動をよりよくするための方策等を提案したい。
経済協力開発機構が３年ごとに実施している国際学習到達度調査（PISA）での好成績との関連でフィンランドが一躍世界の注目の的となって久しい。しかしながら，フィンランドは，PISAの対象外である英語教育においても多大な成功を収めており，例えば国際的な英語力指標として定着しているTOEFLにおいても絶えずトップテンにランクされている。ここ数年，その理由を様々な角度から調べてきたが，今回の発表では，学習者の意識に着目する。具体的には，フィンランドと日本の高校生を対象に，異文化への関心，英語の重要性・有用度の認識，英語への関わり，学校英語教育への振り返り，学校英語教育の成否要因の判別という観点から，まったく同じ内容の質問で構成された意識調査を行って，フィンランドと日本の高校生の英語学習意識の異同を明らかにするとともに，日本の英語教育改善に向けての方向性を提示したい。

⑦14:50-15:15

根岸 雅史(東京外国語大学)・投野 由紀夫(東「特定の課題に関する調査」に見る中学生の英語発信
京外国語大学)・長沼
力：CEFR基準特性の観点から君主(東海大学)・工藤洋路(駒沢女子大学)

発表要旨
国立教育政策研究所は「特定の課題に関する調査（英語：「話すこと」および「書くこと」）」を行った。本研究は、その産出データ（会話テスト・作文テスト）部分をコーパス化して、再分析を行ったものである。本データは全国の国公私立中学校から無作為抽出された極めて珍しい標本であり、その実態を知ることは日本の英語教育の全般的な状況を見るのに貴重なデータを提供してくれる。
データは会話・作文部分を電子化し、各語の見出し語・品詞タグ付与を行いそれに基づき語彙表を作成、語彙的複雑さ、語彙密度、語彙的流
暢さなどの指標を算出し、語彙プロファイリングを行った。さらに中学校で出現する文法事項に関するAレベルの主要CEFR基準特性に関して、その使用頻度調査とエラー分析を行った。結果は、産出能力は教科書のインプットに比して極めて限定的で、中学3年レベルでもA1の項目が習得できていない学習者が大量にいることがわかった。

②

自由研究発表大学

言語習得（心理言語）③

自由研究発表大学

言語習得（心理言語）④

自由研究発表大学

言語習得（心理言語）⑤

自由研究発表高校

言語習得（心理言語）⑥

自由研究発表大学

言語習得（心理言語）⑦

自由研究発表大学

言語習得（心理言語）

10日

第17室(B400) ①9:30-9:55
区分
対象②10:00-10:25
分野

日本語を母語とする成人英語学習者の主語―述語構造の習得困難性が指摘されている。話題―解説構造が色濃く主客未分の認知を典型とする日
本語の母語話者にとって，主体と客体を区別して事態を認知する英語の典型的な捉え方はなじみが薄く，それが問題の背後にあると考える。発表者は，認知文法とその流れをくむ用法基盤の第２言語習得理論に基づき，A)英語的な事態の捉え方のイメージスキーマを提示する顕在的指導戸出 朋子(広島修道大 認知文法を応用した「捉え方」練習の効果―日本語母語と，B)タイプ頻度の高い事例産出練習が効果的だと仮定した。大学生を対象に実験を行い，A)B)を組み合わせた指導とB)のみの指導の効果を，学)
話者の英語主語習得
談話レベルの筆記産出（事前・事後・遅延テスト）によって検証した。その結果，A)B)を組み合わせた指導では，直後テストでは効果があらわれたが，遅延テストで後退が見られた。B)のみの指導は効果があらわれなかった。発表の最後に，効果を持続させるためには何が必要であるかを考察する。
本研究の目的は、第二言語を用いてコミュニケーションを行う際に関与する神経基盤の特定と第二言語使用に関する不安の度合いがこれらの神経基盤にどのような影響を及ぼすのかを検証することである。実験には日本人の大学生30名が参加した。日常生活の動画を見ながら、動画の人
ジョン ヒョンジョン
に話かけるという「コミュニケーション課題」と、動画の人が何をしているのかを記述する「記述課題」を実施し、それぞれの課題の遂行時の第二言語コミュニケーション活動に関与する神経基盤と(東北大学)・鈴木 渉
脳活動をfMRIで測定した。実験参加者の英語使用時の不安度を八島 (2001)のアンケートを用いて測定した。その結果、記述課題と比べ、コ第二言語に対する不安の影響(宮城教育大学)
ミュニケーション課題を行う際に、社会的意図に従って言語を生成する際に関与するとされる左半球の頭頂葉の一部で有意な活動が測定された。更に、実験参加者の言語不安が高ければ高いほど、コミュニケーション課題を行う場合のみに、発言の自己モニタリングに関連する脳領域の関与が低いことが観察された。
Task repetition is considered to increase learners’ fluency and complexity in their speech production at least temporarily;
because learners are already familiar with the content of task, they are capable of paying attention to form (Bygate, 2001).
Attention to linguistic form is recognized to be facilitative to develop learners’ interlanguage. However, it is questionedthat traditional performance analysis is the optimal method of capturing attentions shifts (Fukuta, 2013). Therefore, morestudies are desired about attention shifts in repeated task engagement. Research questions of the present study are as follows:
Effects of Task Repetition on Learners' Attention(1) In what way does task repetition influence attention orientation?
福田 純也(名古屋大学)
Shifts in L2 Speech Production(2) What is the difference in the attention orientation of the learners who performed the same task twice and the learners who
performed a new task of the same type?
The experiment required Japanese EFL learners to perform narrative tasks twice repeatedly. One group engaged in the same task
and the other group did a new task of the same type. The performance data and retrospective interviews were audio-recorded andtranscribed by the researcher. In terms of the performance data, the degree of speech complexity, accuracy, and fluency wereanalyzed. The retrospective interview data were corded in terms of a coding scheme proposed in Fukuta (2013), and identified the
ヴィゴツキーの認知・認知発達に関する社会文化理論に沿って、Swain(2000, 2006)ではアウトプット仮説を発展させ、アウトプットをス
ピーキング、ライティング、共働的対話、プライベィト・スピーチ、ヴァーバライジング / ランゲージングに分類し直した。この研究では、
アウトプット・タスクと続くインプットにおけるWritten 日本の高校生に対しランゲージング(languaging)を採用し、アウトプット・タスク後のインプットに続く１回目の再生(reconstruction)と、２
布川 裕行(山形大学)
Languagingの効果
日後の２回目の再生(reconstruction)において、languagingグループとnon-languagingグループとではどのような違いが見られるかを調査した。その結果、両グループ間での保持率の傾向に有意な差は見られなかった。それは、２つの再生の間隔がわずか２日間と短過ぎたためだと思われる。しかしながら、participantsのlanguaging episodes (LEs)からは、教室での指導に有益な多くの興味深い示唆が得られた。
日本人英語学習者にとっての母語である日本語には、書記体系として表意文字である漢字と表音文字である仮名が混在する。石崎・中西(2013) では、この点に着目して日本人大学生19名を対象に英語のストループテストと漢字と平仮名を用いた日本語のストループテストを実施
石崎 貴士(山形大学)・ 英語（第二言語）におけるストループ効果：日本語（母 した。その結果、表音文字である英語と統計上有意な相関が見られたのは同じ表音文字である平仮名とではなく、表意文字である漢字とであっ中西 達也(山形大学)
語）の表記方法からの考察た。但し、この実験では参加者に漢字版と英語版のテストを実施した後6カ月以上の期間をあけてから同一の参加者に平仮名版と英語版のテストを実施している。そこで、今回の実験では英語と漢字と平仮名のテストを同時期に実施して、英語の干渉効果値を目的変量、漢字と平仮名の干渉効果値を説明変量とする重回帰分析を実施する。
本研究は英語における三語句動詞の習得調査の結果およびその考察をふまえた指導法への示唆を中心に議論を行う。学習者の句動詞の習得は困難とされているが、本研究では、三語句動詞に焦点を当てて議論を展開し、習得に要因を与えている学習者変数や学習上困難である項目を抽出
中村 俊佑(東京都立瑞 英語における三語句動詞の習得調査と新しい指導法のあ し、日本語からの連想度や学習者の経験度、海外経験の有無、英語力によって習得に差が見られるかを調査している。本研究の結果、(1)丸暗
穂農芸高等学校)
り方記を中心とした学習方略は、習得を促していない(2)前置詞と動詞の習得は特に困難である(3)日本語訳との対応度が習得に影響を与えている(4)経験度が高い句動詞であっても、間違えやすい学習項目がある(5)海外経験の有無は習得に大きな影響を与えておらず、海外経験があっても習得が困難なものが存在する(6)英語レベル上位者でも、中位者との間に習得率に大きな差はなく、習得に困難なものがある、ことが明らかに③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目⑦14:50-15:15①

自由研究発表大学

言語習得（心理言語）島田 勝正(桃山学院大
学)

文法性判断と確信②

自由研究発表大学

言語習得（心理言語）橋本 健一(近畿大学)

日本人英語学習者による英語動詞句省略文の理解処理：
Cross-modal priming taskを用いた検討③

自由研究発表大学

言語習得（心理言語）赤松 信彦(同志社大学)・綱井 勇吾(慶應義 日本人学習者の不適切な英語冠詞使用に関する質的研究
塾大学大学院)

発表要旨
本研究の目的は、文法性判断とその確信度の関係を調べることにある。時間制限のない文法性判断テストを72名の大学生を対象に実施し、問題文の正誤判断、判断の理由および確信度を問うた。問題文は母語の干渉が想定される副詞、副詞句および形容詞句の位置、関係代名詞、受動態の5文法範疇、想定されにくい動詞補語、間接疑問、仮定法、比較、付加疑問の5文法範疇からそれぞれ2項目出題し、テストは適格文20項目、不適格文20項目合計40問から構成される。
適格文と不適格文について、正誤判断と確信度間の相関の差はなく、また、規則に基づく判断と確信度は有意に相関し、Ellis(2005)の不適格
文よりも適格文の方がより確かな反応を示すという仮説を再棄却する結果となった。さらに、正誤判断と確信度間の相関を詳細にみると、個別項目により変異はあるが、母語の干渉に起因する不適格文を確信をもって容認してしまう傾向が観察された。
省略表現を迅速かつ正確に理解できることは、日常の言語使用において欠かせない能力である。母語話者を対象とした心理言語学研究では、動詞句省略文（英語の例：John likes apples, and Bill does, too.）を理解する際に、does, tooの部分で省略されている動詞句が再活性化されて、Bill likes apples, tooという意味で理解することが可能となることが明らかとなっている。本研究では、日本人英語学習者が英語動詞
句省略文を理解する際に、どの程度リアルタイムで母語話者と同じような処理を行うことができているかを、Cross-modal priming taskを用いて検討した。実験の結果、日本人英語学習者は、英語母語話者のように動詞句省略の部分でリアルタイムに再活性化処理ができるわけではないが、少し遅れた部分で、母語話者と似たような再活性化処理を行っている可能性が示唆された。
中級レベルの英語力（TOEFL 平均500点）を有する54名の大学生を対象に、適切な英語冠詞使用に関する指導を、毎週約1時間、合計4回行った。指導法に関しては、認知言語学的知見に基づくアプローチ（対象物（名詞）のboundednessに焦点を当てた指導法）及び、従来のアプロー
チ（対象物（名詞）の種類に焦点を当てた指導法）の2種類を用いた。事前及び事後テスト（直後、1週間後、3週間後）の成績を分析した結果、指導法の違いに係わらず、有意な学習効果（Wilks’ Lambda = .37, F(2,51) = 43.90, p < .0001, ηp2 = .63）が示されたが、学習項目
によって、その学習効果に有意な差があることが明らかになった。特に、「抽象名詞や物質名詞の可算名詞化」に関しては、学習効果は見られなかった。
本発表では、毎回指導時に行ったテストで実験参加者が書いた解答理由及び解答の正しさに対する自信度を分析した結果に基づき、「抽象名詞④

自由研究発表中学校

授業⑤

自由研究発表中学校

授業⑥

自由研究発表高校

授業⑦

自由研究発表

大学

教材

10日

①

第18室(B401) ①9:30-9:55
区分
対象

事例報告

中学校

②10:00-10:25
分野

授業

本研究では，英語授業における学習者の意味生成を，教師がダイナミック・アセスメント（DA）によって効果的に援助する過程を明らかにする。DAは，ヴィゴツキーの発達理論および社会文化的理論に基づく教育実践の枠組みである。DAでは，教師が現在の学習者のパフォーマンスのレベルを見取り，最も適切な援助を与えながら，学習者とともに発達の最近接領域（ZPD）を構成し，協働的に達成できるパフォーマンスのレベルに引き上げることを目指す。近年の第二言語教育研究では，教師と学習者の一対一の会話場面におけるDA，また，学習者の語彙文法的な発達に焦点を当てた研究が多いが，本研究では，DAによって英語授業での生徒たちの意味生成がどのように促進されるのかを明らかにする。また，教室全体での教師と生徒たちとの相互行為を分析することで，生態学的妥当性(ecological validity)を確保したDAのあり方を示す。
教育学における「発問」の定義としては大きく、1）学習上の認識内容についてその不備、欠陥、矛盾などを指摘するもの、2）学習者に対する気づきを与えるもの、3）思考活動への刺激を与えるもの、4）情緒的な活動を促すものの4点がある。また文部科学省は、発問の中でも特に英語授業における考えさせる発問「ゆさぶる発問」に触れ、発問のあり方と生徒の思考や認識に働きかけることの重要性を述べている。さらには、英語教育においても、教材の高橋 広野(千葉大学大
深い理解を促す推論的発問の有効性が実証されている。
学院教育学研究科)－混乱から生まれる生徒の学び－
これらの背景を踏まえ、本発表では、英語授業における発問の重要性とその多様性を認識した上で、「考えさせる発問」に着目し、発問に対する生徒の発話を質的内容分析の手法を用いて検証した結果を報告する。具体的には、発問に対する生徒の反応をwritten dataで収集し、調査開始時と終了時で生徒の発話量がどのように推移するか、また、生徒の率直な気持ちがどの程度発話に反映されるかを分析した。
In China, where English is taught as a foreign language, research has mainly focused on linguistic outcomes, as English istreated as an instrument for economic success, modenization, and globalization. The formal settings of English learning in highschool are considered to be teacher-controlled, and students showed less intrinsic desire in such environments. According to
self-determination theory, an autonomy-supportive environment nurtures student’s inner motivational resources. Teacher’s
Enhancing Students' Intrinsic Motivation in English control of the environment could have direct influence on students. Students taught by autonomy-supportive teachers are likely
鄧 却(広島大学大学院)
Classroom:Focusing on Teachers' Behavior
to experience more positive educational outcomes than those taught by controlling teachers. The aim of this study is toinvestigate whether teacher’s autonomy-supportive behavior positively correlates with student’s intrinsic motivation. The
experiment was conducted in a public high school in Wuhan, China for two months. Two classes of students participated astreatment group (n=36) and control group (n=43). They received the instructions with the same content, but in different
settings, and their motivation was measured before and after the instruction. Teacher in charge of the treatment group used志村昭暢（旭川実業高校）・尾田 智彦（札幌大学）・石塚 博規（北本発表では，ｅラーニングによる英語学習の効果と学習者の動機づけとの関連を明らかにするために，３つの大学の学生を対象とした英語力判
海道教育大学旭川校）
断テスト(VELC TEST)と，Guilloteaux and D?rnyei (2008) のStudent Motivational State Questionnaireを基に作成した学習者の動機づけに・中村 香恵子（北海道 ｅラーニングによる英語学習
関する質問調査を，eラーニングによる英語学習を始める前（学期の始め）と終了後（学期の終わり）に２度実施し，その結果を統計的に検証
工業大学）・竹内 典彦
したものである。結果は英語学習の効果については，eラーニングによる英語学習開始前と後では有意に高くなっていたが，学習者の動機づけ（北海道情報大学）・ －学習効果と動機づけとの関連を中心に―については変化が見られないことが示された。その後，VELC TESTのeラーニングによる英語学習開始前後の点数の差を用いて，学習者を成績向臼田 悦之（函館工業高
上の高い群・中程度の群・成績が向上しなかった，もしくは下降した群の３郡に分け，動機づけの特徴を比較したところ，事前・事後共に，成等専門学校）
績向上の高い群と中程度の群との間に有意な差が見られた。
吉田 達弘(兵庫教育大
学習者の意味生成を援助するダイナミック・アセスメン
学)・荒木 美景(篠山市
トの試み
立今田中学校)③10:30-10:55 ④13:20-13:45 ⑤13:50-14:15 ⑥14:20-14:45
発表者
発表題目
小野 祥康(北海道教育大学附属旭川中学校)・
越野 崇(北海道教育大学附属旭川中学校)・岸
小・中の接続を意識した指導の工夫
田 直文(北海道教育大学附属旭川小学校)・元
島 由香利(北海道教育大学附属旭川小学校)⑦14:50-15:15

②

事例報告

小学校

授業

若林 幹浩(北海道教育大学附属釧路中学校)・
津田 裕匡(北海道教育
豊かなコミュニケーション能力を養う小中連携
大学附属釧路小学校)・
中村 典生(北海道教育大学釧路校)③

自由研究発表中学校

授業

山口 修司(北海道教育大学附属札幌中学校)・
効果的な小中の連携を目指した実践
佐々木 歩(北海道教育大学附属札幌小学校)

④

事例報告

小学校

授業

伊藤 光(北海道教育大学附属函館小学校)・宮ストーリーテリングからストーリーコンテストへ
野 健(北海道教育大学
附属函館中学校)

発表要旨
本学旭川キャンパスの附属小・中学校では，これまでの児童・生徒の意識調査において，小学校の外国語活動では平均して９割近くが「好きだ」と答えている。一方，８割以上の児童が中学校の外国語の学習に対して「不安」を抱いて入学してくる実態が明らかとなっている。こうした児童・生徒の中学校の外国語の学習に対する心理的ハードルを低くするためには，小学校で培われてきた動機付けや英語の音声への慣れなどの連続性を意識し，指導法の継続性を図るなどの工夫・改善に取り組む必要がある。そこで，現在，附属旭川小学校では，「英語の文字や三人称の表現を取り入れること」と「繰り返しを重視すること」，中学校では，「学習の学び直しができることを印象付けること」と「外国語活動で扱われていた表現・教材を活用すること」，そして小中の両方で「自分の考えや思いを伝え合う活動を取り入れること」に焦点を当てて研究・実践を進めている。
北海道教育大育学附属釧路小中学校では，教員間で互いの授業参観・情報交換を行い，北海道教育大学とも連携し，コミュニケーション能力の素地・基礎を養うため「豊かなコミュニケーション能力を養う小中連携」のテーマで授業の改善・工夫に取り組んでいる。豊かなコミュニケー
ションを支えるものが，確かなスキルと確かな学習動機であるとおさえ，流暢さと正確さのバランスを保ちながら学習を進めるため，小学校ではコミュニカティブ・アプローチに基づいた指導，中学校では小学校のコミュニカティブ・アプローチを踏襲しつつも，正確さを求める自動化
モデルに基づいた指導が必要となる。これらの考えをもとに，児童や生徒の伝えたいという思いを活かした学習課題の設定と，方略的能力の育成の２点を小中共通の連携の視点とした小学校・中学校それぞれの実践を紹介する。また，小中連携における要点の一つである文字指導の評価にかかわる事例も報告する。
北海道教育大学附属小中学校では、今年度より文部科学省の研究開発校の指定を受け、小学校では新教科「小学校英語」の導入、中学校ではス
パイラルな学びを意識した指導実践を行っている。「小学校英語」では、児童の知的好奇心にこたえるために高学年より英単語を読んだり書いたりする活動も取り入れている。中学校では、小学校で培ったコミュニケーション能力の素地を生かし、「聞く」、「話す」活動を豊富に取り入れながら、文字や文法の正確性に焦点をあて、4技能の総合的な育成を図っている。
本発表では、Dictoglossの手法を取り入れた実践を紹介する。聞こえた英文を生徒同士で持ち寄り、書いて復元する過程において、個々の文章ではなく全体の内容をとらえることの大切さと、復元するための文法知識の必要性を学ぶことになる。伝える内容に重きを置く小学校英語と正確性に重きを置く中学校英語の円滑な接続を意識した活動として有効である。
函館小・中では，外国語教育における小中連携の成果として，外国語活動を踏まえた中学校１年生の指導計画を作成した。一方で，いかに指導内容・方法に系統性・連続性をもたせるかが課題となった。そこで小中連携を図る授業実践の一つとしてストーリー発表に着目した。
ストーリーテリング（小学校）では，既習の英語や物語に登場する英語を繰り返し聞いたり話したりする活動をしながら英語に慣れ親しむ。
そしてそれらの英語の中から，自分が伝える場面に合った英語表現を選んで，絵やジェスチャーなどを交えながら話すことによって物語の内容を発表する。
ストーリーコンテスト（中学校）では，既習の言語材料や多読を通して目にしてきた英語表現を使いながら，場面に合った英文を書くことによってストーリーをつくり，読み合うことによって発表する。
本発表では，両者の実践を例に小中連携について述べる。

⑤

事例報告

大学

授業

⑥

自由研究発表

中学校

授業

⑦

事例報告

大学

授業

10日

第19室(B403) ①9:30-9:55
区分
対象②10:00-10:25
分野

英語非専攻の大学生の場合、英語学習は授業時間のみで予習や復習の習慣がないという者も少なくない。TOEIC対策授業では予習として事前に問題に解答させ、授業で答え合わせと解説を行うというスタイルが一般的であると考えられるが、教室での学習は解説中心の講義形式となりがちで、進む分量も少ないため、実質的には予習してもしなくても大きな違いにならない場合も多い。しかし限られた学習時間でなるべく多くの
神谷 健一(大阪工業大 大学TOEIC対策授業における予習と教室内学習の改善に向問題を効率よく学習させるには、事前に問題に解答させること以外にも指示すべき予習課題があると考える。本発表ではこれまでの発表者の授学)
けた取り組み業実践の中から、リスニング問題スクリプトの先渡しや「音の仕組み」の学習、学生からの質問を多数受け付ける授業設計、個人別に目標設定を行うラーニングダイアリー、Part 7形式の問題での和訳読み上げやフレーズ・リーディング・ワークシートの利用など、「予習しないと損をする」事例を紹介する。
成果をあげているフィンランドの学校英語教育の授業の特徴を報告する。TOEFLの成績をみるとフィンランドは絶えず世界の上位10位以内に松沢伸二(新潟大学)・
位置している。伊東（2013）の調査では，フィンランドの英語教育についてはフィンランド人大学生の97%，同教師の100%が「非常に成功して緑川 日出子(昭和女子 フィンランドの英語授業の特徴：20の授業観察記録の分 いる」または「成功している」と回答した。本発表は3回にわたって訪れたフィンランドの学校の授業の観察記録を分析し，その特徴を報告す
大学)・高田 智子（明 析よりる。授業観察は2011年9月，2012年3月，同4月に，6つの学校で，のべ20の英語授業について行われた。観察した授業の内訳は，小学校3年生（4海大学）クラス），4年生（2クラス），5年生（3クラス），6年生（4クラス），中学校1年生（1クラス），2年生（4クラス），3年生（1クラス），高校3年生（1クラス）である。授業の担当者はフィンランド人教師12人，観察記録の執筆者は日本人研究者4人である。
平成23年度から小学校で「外国語活動」が必修領域になったことに伴い、外国語活動を指導できる小学校教員を育成することが求められているが、小学校教員を目指す学生の英語力には個人差があり、英語に苦手意識を持っていたり、英語嫌いのまま大学に進学したりしてきていること
鄭 京淑(大阪教育大
も少なくないと考えられる。2012年度初等英語教育法の授業では、英語嫌いの原因となる「音と綴りの関係―フォニックス」の指導や基本表現
小学校教員養成課程における音声を基軸とした外国語活学)・吉田 晴世(大阪教の練習を通して英語に対する不安感を取り除き、様々なアクティビティ実践を通して担任が外国語活動を指導する利点を探り、外国語活動がコ
動指導の実践
育大学)
ミュニケーションの素地育成において意義があることを理解することを目的とした。前期149人と後期116人の講義事前アンケートと事後アンケートから英語に対する不安を取り除き、担任が指導する意義を理解し、外国語活動指導への肯定的な態度育成を目指した取り組みの成果と課題を振り返って報告する。
③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目⑦14:50-15:15①

自由研究発表大学

評価・テスト

山西 博之(関西大学)・
土方 裕子(東京理科大 日本人大学生が産出する英文要約を対象とする分析的尺学)・大野 真澄(早稲田 度の開発：「専門家の判断」による精緻化
大学)②

自由研究発表大学

評価・テスト

柏木 哲也(北九州市立大学)

大学入試英語長文のコーパス分析―過去10年での変化を探る―

平井 明代(筑波大学)・
藤田 亮子(筑波大学大 センターリスニングテストがリスニング学習意欲に及ぼ学院生)・大木 俊英(白 す影響は、大学の種別・入試形態・専攻によって異なる
鴎大学)
か

③

自由研究発表大学

評価・テスト④

自由研究発表高校

評価・テスト砂田 緑(東京学芸大学
連合学校教育学研究
英文復唱課題成績と英語総合力との関係
科)・郡司 弘毅(東京学芸大学大学院)⑤

自由研究発表大学

評価・テスト

横内 裕一郎(筑波大学大学院生)・平井 明代(筑波大学)⑥

自由研究発表大学

評価・テスト

斉田 智里(横浜国立大 英語プレイスメントテストの特異項目機能分析―文系理学)・熊谷 龍一（東北 系・男女に有利な項目、不利な項目―
大学）・野口 裕之（名古屋大学）⑦

自由研究発表その他

評価・テスト

秋山 朝康(文教大学)

筆記による発音・アクセント問題についての研究

評価者はどのように評価しているのか―教員採用試験の模擬授業の場合―

発表要旨
日本人大学生が産出する英文要約を適切かつ効率的に指導・評価するためには，到達目標として学生に具体的に提示でき，かつ簡便に評価可能
な分析的尺度が有用である。山西・大野・土方 (2012) の予備研究では，そのような分析的尺度は，要約に不可欠な「言い換え（パラフレーズ）」に関する観点を含み，「～できる」というCan-do形式を取ることが望ましいことが分かった。本研究では，まず，その成果を踏まえ「内容」，「言い換え（量）」，「言い換え（質）」，「言語使用」の4観点からなる分析的尺度（日英語併記，4段階）を暫定的に開発した。さらに，この暫定的尺度の精緻化のために，3名の言語テスティング研究者による「専門家の判断」を求めた。この「専門家の判断」により得られたコメントを集約することで，4観点の記述子の改善を行うとともに，包括的視点から「要約の質」を評価するための任意項目を設定するという尺度の改善を行った。
大学入試問題における英語長文読解問題は、中高のカリキュラム、試験問題としての英語像、時代の英語環境が反映される鏡と言っても過言ではない。本発表は1998年（276,452語）と2008年（400,870語）の大学入試センター試験を除いた日本国内の私立大学と国立大学の個別検査試験の問題をコーパス化し、その構成英文の複雑さ、機能語の種類、単語レベルや語彙特性などを分析し入試長文問題がこの10年間でどのように変化したかを概観しようとしたものである。その結果、語彙レベル、熟語構成、機能語において少なからず変化が見られ、いわゆる入試英語長文のレトリックが変化している様子が観察された。発表においてはその原因も類推し、リーディング教材としての英語長文問題と、知的能力を測る英語という言語を使ったパラメーターとしての試験問題との接点を測っていく。
2006年に導入されたセンターリスニングテストは、高校生のリスニング力向上のみならず、高等学校における英語の指導方法の改善や生徒の学
習意欲の向上にも貢献すると考えられたが、導入から７年が経過した現在においても、この点を実証した研究は少ない。したがって本研究においては、センターリスニングが高等学校の指導方法や生徒のリスニング学習への意識に与える影響を検証することとした。約570名の大学生に対して質問紙調査を実施し、専攻や大学の種別（国立か私立）と入試形態（一般入試か推薦入試）によってセンターリスニングの影響は異なるかを分析した。結果、センターリスニングは学生の学習意欲に対して良い影響を与えていたが、その影響は学生の専攻と大学の種別によって異なることが分かった。センターリスニングとセンター筆記の配点のバランスを取ること、難易度が高くかつ良い波及効果を及ぼすような問題を含めるなどの工夫が示唆された。
本研究は，英文復唱課題の得点と英語総合力の指標としてのTOEIC得点との関係を調べた．復唱課題では前・後置修飾と動詞要素が有る・無しの4種類の名詞句構造の名詞句に注目した．分析の結果，(1)名詞句構造の復唱得点とTOEICの得点層が正の関係を示し，(2)動詞要素の有無によって中位層と上位層の復唱得点に著しい違いがみられ，さらに(3)束縛形態素の復唱精度がTOEIC得点の中位層と上位層を分けることが明らかになった．TOEIC400点台までは，前置修飾・動詞要素無しの名詞句は比較的良く復唱される一方で後置修飾は難しい．複数形語尾や三単現のsといった束縛形態素や冠詞，助動詞はTOEIC600点台以上にならないと正確に復唱されにくい．800点台以上になると，違う表現を用いて同じ意
味を表すことがあり英語を自由に操れることが窺わせた．本研究は英語の定着を正確に測定する英文復唱課題の作成に貢献するだろう．
学習指導要領において、4技能の総合的な指導を通じ英語コミュニケーション能力の育成が掲げられている。一方、それに準拠した大学入試センター試験では、筆記試験という性質からスピーキング技能に関連する問題は少なく、一つに発音・アクセント問題がある。本研究では、批判の多いこの筆記発音・アクセント問題の妥当性を明らかするために、センター試験を受験した大学1年生を対象に、発音・アクセントの筆記試
験と口頭試験（単語読み課題、文読み課題、スピーチ課題）を実施した。また、学習者の発音学習経験、及び筆記発音問題に関する意識について質問紙調査を行った。その結果、筆記アクセント問題と口頭による単語・文読みにある程度の相関が見られたが、スピーキング・パフォーマ
ンスを測る代用にはならないことがわかった。一方で、大半の学生が発音・アクセント問題の対策を行なっており、その波及効果について総合的に考察を行った。
特異項目機能分析（Differential Item Functioning: DIF） は、テスト項目分析の一手法として知られ、海外の言語テスト分析においては盛んに活用されている。そのテストで測ろうとしている能力が等しい水準にあるにも関わらず、ある特定の項目の正答率が、受検者の属する下位集団によって異なる場合、DIFが生じているという（野口、1999）。本研究では、英語プレイスメントテストを受検した大学生を専攻分野に応じて理系と文系に分け、さらに男女別に4つの下位集団に分け、DIFが生じているかどうかを検討した。用いたテストはケンブリッジ大学出版局
による多枝選択式のプレイスメントテストで、リスニング、リーディング、文法・語法の3領域から構成される。DIF分析には、項目応答理論の2パラメタ・ロジスティック・モデルを用い、DIF検出指標として熊谷（2012）のIndexKを採用した。分析の結果、各領域で複数の項目にDIFが生じていることがわかった。DIFの原因を追究し、指導に活かす方策を考察した。
公立学校の教員を目指す人にとって教員採用試験は避けては通れない関門であり、人の一生を左右するハイステイクスな試験である。しかし、これまでほとんど研究されていない。本研究は2次試験で多く実施される模擬授業について、評価者がどのように模擬授業を評価しているのかを探り、同じ模擬授業を見てもなぜ評価者間で差が出るのかを明らかにする。
40人の教員志望者に模擬授業試験を受験してもらい、3人の教育関係者が６つの評価項目を用い採点したデータを量的分析ソフト(FACETS)と質的分析ソフト(NVivo)を用いて分析した。主な結果として各評価者は一貫して採点していたが受験者と評価者の間に約20%のバイアスがあった。
評価者にthink-aloudを実施した結果、三者三様の評価の仕方があきらかになった。特に評価者の教え方のこだわりや教育への価値観が評価のバイアスに影響している可能性が示された。このことから、発表の最後には評価者認知研究への示唆について述べる。

10日

第20室(B405) ①9:30-9:55
区分
対象②10:00-10:25
分野①

自由研究発表大学

評価・テスト②

自由研究発表大学

評価・テスト③

自由研究発表大学

文法④

自由研究発表大学

文法⑤

自由研究発表中学校

文法⑥

自由研究発表大学

文法⑦

自由研究発表

大学

文法

10日

①

第21室(B501) ①9:30-9:55
区分
対象

自由研究発表大学②10:00-10:25
分野

文法③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者⑤13:50-14:15③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目⑦14:50-15:15⑥14:20-14:45
発表題目⑦14:50-15:15

発表要旨
適語法クローズ(CLap)、正語法クローズ(CLex)、Ｃテスト(CT)、選択式クローズテスト(MC)は、読解又は熟達度を測るテストとしてよく使われてきた。これらのクローズテストのうち熟達度測定の点でどれが最も有効性が高いかを調べることを目的として、Messickの妥当性検証枠組の4
適語法クローズ、正語法クローズ、Ｃテスト、選択式ク
望月 昭彦(大東文化大
側面―内容的、構造的、一般化可能性、外的側面―と実用性で比較した。研究質問は、「MC、CLap、CLex 、CTのうち、どれが熟達度を最もよ
ローズテストの比較―Messickの妥当性検証枠組を基にし学)く測れるか」である。大学1年生、770名を対象として、MC、CLex、CT、熟達度テストを実施し、4つのテスト全てを受験した者578名のデータて―(採点時にはCLap追加)を分析した。テストの順番を変えた３つのFormのうちMC、CLex、CTの順番で実施したForm1の参加者194名の実験結果を発表する。分析の結果、CLapが4種類の中で最も有効性が高いこと等が明らかになった。（400字）
北海道地区の大学で英語科目における単位認定時に、英検・TOEFL・TOEICがどのように使われているかを調べた。各大学のホームページから、単位認定基準、シラバス、カリキュラム構成が分かる資料を検索収集した。収集後、単位認定で使われるテスト、その級・得点と、認定単位
印南 洋(芝浦工業大
数、単位認定科目名・内容を比較した。北海道地区の国公私立35校中、資料収集できた6校において「単位認定対象科目内容」と「対象テスト
英検・TOEFL・TOEICを用いた大学英語科目単位認定の実学)・小泉 利恵(順天堂
内容」の不一致率は、英検・TOEFL iBTではほぼ0%に近く、両テストを用いた単位認定は適切と判断できた。両テストは一般的・アカデミック
態調査
大学)
な場面での4技能を広く測定し、そのような技能・場面は多くの認定対象科目内容で扱われているためだろう。不一致率が高かったのは、TOEFL
PBT, TOEFL CBT, TOEICを使った認定であった。これらのテストはスピーキング(S)やライティング(W)を測定しないが、4技能・S・W対象の科目との単位認定が可能で、再考すべきだろう。
認知言語学の発展に伴い母語の概念構造が第二言語習得にどのような影響を与えているかについての研究が，近年行われるようになってきたが，構文レベルでの研究は決して十分ではない。しかし構文レベルにこそ言語の概念構造の１つである事態把握の違いが現れている。そして，外国語の習得において目標の１つとされる「場面に応じた自然な言語形式を使用する」ためには，池上（1981, 2006）が詳述しているように，
長 加奈子(北九州市立 日本人英語学習者と英語母語話者の事態把握の違いにつこの事態把握の習得が不可欠である。そこで本研究では，二重目的語構文とそれに対応するto与格構文を取り上げ，英語母語話者と日本人英語大学)
いて：二重目的語構文の使用から見えてくるもの
学習者の事態把握の違いについて，学習者コーパスICNALEを用いて分析した。その結果，両者の使用には統計的に有意な差が現れた。そこで本発表では，学習者コーパスの分析から得られた結果に基づき，英語の二重目的語構文の事態把握を日本人英語学習者に教える際に，どのような教授法が有効であるかについて議論する。
学習英文法（English grammar for learning）は、言語分析のための英文法（English grammar for language analysis）とは、その目的が異なることを考えれば、その記述方法も違って当然である。学習英文法の目的は、学習者の言語学習を支援するものであることが本来の使命である。Keene (1969)の言葉を借りれば、文法とは方向性を示すguideでありruleではない。この文法がguideであることは、学習英文法には特に当
今井 隆夫(愛知みずほ コミュニケーションのための感覚英文法の観点から、学 てはまる。つまり、言語学習では、具体的な例文のinput ⇒ intake ⇒ outputというプロセスは避けて通ることができない要であり、その過大学)習英文法を考える
程を手助けする具体例に根差した、直感的に受け入れ易いガイドを与えることが重要である。
本研究では、文法がguideであるべきというスタンスから、be動詞を用いた文型と従来の5文型でいう第4文型（SVOO）と第5文型（SVOC）の新しい提示法を認知言語学の考え方に基づき提案し、その提示法のteachabilityとlearnabilityを、教職課程（英語）履修生に対する授業実践とその感想に基づき考察したい。
数ある文法の中でも、英語学習者が習得に困難を覚えやすいと考えられる項目として法助動詞があげられる。先行研究（Fordyce, 2007, 2009;
Ishikawa, 2010）では日本人英語学習者の法助動詞の使用について、英語母語話者と比べるとある特定の用法の法助動詞の使用を避けたり過剰
高野 櫻子(広島大学大に使用したりする傾向がみられることが述べられている。本研究では、このような法助動詞使用の偏りの一因が、教材の中でも学習者の基本的日本人英語学習者の法助動詞の使用と教科書の関係
学院)
なインプット材料となり教師が指導の基盤とする教科書にあるかどうかを検討した。法助動詞の使用に関して中高の教科書を一定のパラミターを基に調査した結果、そこでの法助動詞の分布、意味用法のシークエンス、及びその意味頻度は、法助動詞の習得に多分に影響を及ぼしている可能性が示唆された。
high/tallは同義性(：意義の近似的類似性）を持つと同時にある対象に対しては選択的、補完的に使用される。
同義的:(1) The tower is tall/high.
補完的:(2)a. The wall is high.
b.*The wall is tall.
同義語high/tallの使用条件分析と身体化認知経験に基づ
濱本 秀樹(近畿大学)(3)a. The man is tall.
く指導と学習方策
b.*The man is high.
このようにhigh/tallはある対象に対しては同義的にふるまうのに、別の対象群には補完的に働く。この使用の区別は学習者にとって困難な問題を形成する。本研究ではこの２語の背後に潜む対象との知覚関係に基づく使用条件をクラスター分析、因子分析を使い明らかにし計算式として提示する。さらに教育の実践例としてルールを身体化認知経験に落として体感的、感覚的に学習する方策を提案しその有効性を主張する。
Some recent studies in second language (L2) grammatical processing argue about L2 learners’ ultimate attainment in lexical andsemantic aspects of grammatical processing. For one theoretical stance, Clahsen and Felser (2006) in their comprehensive view ofL2 grammatical processing (Shallow Structure Hypothesis or SSH), postulate that L2 learners can utilize lexical-semantic
information in real-time processing as native speakers do, but not syntactic and morphological information. However, very little
Measuring Japanese EFL Learners' Implicit Knowledge
草薙 邦広(名古屋大学
is known about L2 learners’ online sensitivity to violations of non-structural, non-morphological, and relatively contextof Semantic Constraints: A Case of English
大学院)
independent semantic constraints. Thus, this study examines whether highly proficient Japanese learners of English can utilize
Prenominal Adjective Orders
information of semantic constraints on prenominal adjective orders during their real-time comprehension. In English, when
multiple prenominal adjectives modify a noun, there are linear procedures of semantic classes to apply (e.g., a fine red cup /?? a red fine cup). It is also known that violations of those semantic constraints strongly affect native speakers’
comprehension (Kenninson, 2010). In the present study, twenty-four highly proficient Japanese learners of English completed籔内 智(京都精華大学) 大学生の英作文における二重目的語構文の使用について

発表要旨
本研究は、日本人英語学習者の英作文において、二重目的語構文が実際にどの程度の頻度で用いられるかを調査したものである。名詞句目的語が２つ並列される二重目的語構文（以下ＤＯ構文）とその一方が前置詞句として表われる前置詞与格目的語構文（以下ＰＤ構文）は、統語的にも意味的にも関係があり、両構文の関係をどう捉えるかという研究は英語の動詞研究の中でも注目を集めてきた。また実際の指導においても、
この２つの構文は与格交替の関係で指導されることが多い。そこで、この研究では、giveやsendなど８つの授与動詞や伝達動詞を用いた英作文において、その構文の産出に差が見られるのか観察した。具体的には、目的語がthe＋普通名詞か人称代名詞かによって産出に相違があるのか、また、使用した動詞によって差が見られるのかどうかを吟味した。その結果、ＤＯ優位かＰＤ優位かは動詞や目的語の種類によって、どちらか一方に使用が偏る場合があることが判明した。

抽象名詞の可算性に関する先行研究に基づく抽象名詞の可算性の指導に関する考察②

自由研究発表高校

文法

高橋 俊章(山口大学)③

自由研究発表大学

文法

新垣 仁奈(広島大学大日本人英語学習者のif節理解に関わる研究：明示的知識学院)・柴田 美紀(広島
を探る
大学)

④

自由研究発表高校

文法

大場 貴志(McGill
University)

強制アウトプットタスク（ディクトグロス）の文法学習への効果の質的検証⑤

自由研究発表高校

文法

中住 幸治(山口県立岩国高等学校)

例文の質を考慮した英文法指導の実証的研究―仮定法の場合―⑥

自由研究発表高校

文法

佐藤 和彦(仙台高等専
動名詞と不定詞の使い分けについて
門学校名取キャンパス)⑦

自由研究発表その他

文法

能登原 祥之(同志社大学)②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者

10日

第22室(B502) ①9:30-9:55
区分
対象

話し言葉に見られる典型的なイベントスキーマと文型⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目

抽象名詞の可算性判断は日本人英語学習者にとって困難であり、そのことが英語の上級学習者ですら、正確に冠詞選択ができない原因の１つになっている。本研究では、抽象名詞の可算性に関する先行研究に基づき、抽象名詞の可算性の指導に関する考察を行う。考察では、可算・不可算の２つに区別することの妥当性、イメージや有界性や均質性の有無を利用した判断方法の適応可能性、意味の違いにより可算性を指導する方法の妥当性、抽象的な概念を表しているかどうかといった判断基準や一般論を述べているかといった判断基準を用いて可算性を指導することの妥当性、等について検討し、抽象名詞の可算性指導方法について提案する。具体的には、可算・不可算の２つの区分の問題点、ほとんど不可算で使われる名詞と可算・不可算の両方の用法があるものを区別して指導する必要性、有界性やイメージを利用した指導方法の限界、等について考察し、指導方法を提案する。
日本人英語学習者が苦手とするif節を含む条件文のより効果的な指導法を考えるため、本研究では予備調査として自由記述の方法で日本人大学生のif節に関する明示的知識を検証した。自由記述の分析は以下の通りである。まず、主要文法書の説明をもとにif節の特徴を表すキーワー
ドを決め、学習者が記述した説明文にそれらが出てくる頻度を測定した。そして、学習者が書いた文を用法別に分け、動詞時制の正誤を調べた。記述の分析結果から学習者が直説法を用いる条件と叙想条件を区別し、叙想条件の動詞時制のずれについても認識していることがわかった。しかし、叙想条件文の41.7%はIf I wereであり、それらを除いた時制の正答率は56.7%であり、単純な仮定法の正答率(80.0%)に比べると低かった。このことから、大学生らのif節について持つ明示的知識は断片的であり、それが表す概念を体系的に理解できていないことが示唆された。
ある特定の文法形式に学習者の注意を向けさせる言語活動 (form-focused task)が文法習得を促進させる効果があることは多くの研究で提唱されている。本研究では、特に「強制アウトプット」タスク(pushed-output task)の１つである「ディクトグロス(dictogloss)」に着目して、その効果を検証する。札幌市内の高校生４人１組のグループが英文を再構築する中で、どのような会話をしながら英文を再現していくのかを、録音したデータを書きおこしたものを提示しながら分析を行う。スウェインのアウトプット仮説の中の、「気づき」(noticing)や「メタトーク」(meta-talk)などが協同学習の意味交渉の中でどのように行われるのかを提示したい。最後に、中学校の教科書本文のまとめの活動として行った、ディクトグロスの手順や、学習者の再構築した英文を紹介する。教室でアウトプット活動を効果的に機能させるためのタスクの設計の仕方
や、教師の役割にも言及する。
本研究の目的は(1)良質な例文を使った英文法指導の学習者の文法項目理解・深化への効果，(2)例文がより学習者の印象に残るにはどのような要因が考えられるか，等を吟味することにある。英文法指導での例文に関してはさまざまな議論がなされているにもかかわらず，それを実証的に検討した研究はほとんど見られない。そこで，日本の高等学校の中のある2クラス（統制群19名，実験群20名）での英語授業において実験授業が行われた。仮定法を対象文法項目とした授業に加えて，事前テスト・授業直後テスト・授業から期間をおいてのテスト・アンケート調査も実施された。結果の分析はt検定・分散分析等を用いて行った。その結果，(1)例文の質を考慮して英文法指導を行うことにより、該当英文法項
目の定着度が上がる可能性があること､(2)例文提示で文脈を与えて示すことにより､その例文が学習者の印象により残る可能性があること､等が示された。
昨年の大会で、冠詞は実際に使うことを通して学習すべきであることを主張してみた。その流れの中で、動詞の目的語としての不定詞と動名詞の使い分けについて考察してみたい。現在の参考書・教科書ではある程度のルール化はできるものの、すべてそのルールに従うことはないとして覚えてしまうことを勧めているように思われる。本発表では、不定詞と動名詞を使い分ける一つのルールを提案し、常にそのルールを念頭に置き実際の使用の際にその使用者がそのルールを適用することによって使用できるようになることをお示ししたい。丸暗記では、使用するということを考えると限界があるように思われる。学習者にとって大きな負担になっているのではないだろうか。不定詞と動名詞の使い分けも冠詞と同様に実際の使用の中で、身に付けていくものとして位置付けてみたい。
［研究目的］本研究は、Radden and Dirven (2007) のイベントスキーマと文型を対とする11種類の構文（e.g., Processes/SVC、Possession/SVO、Caused-Motion /SVO, etc.）の「典型性」を頻度と拡張性の２つの観点から検証することを目的とする。［調査］(1) まず、
BNC Spoken Component を通して11種類の構文を代表する各動詞の頻度を確認する。(2) 次に、FrameNet を用いて上記の代表的な動詞が持つス
キーマと各スキーマの拡張性を確認する。(3) 最後に、代表性の点で検証が必要な高頻度動詞と拡張性の点で検証が必要なスキーマの構文に焦点をあて、コレスポンデンス分析を通して両者の関係を確認する。［教育的示唆］検証結果をふまえ、Radden and Dirven (2007) の11種類の構文の「典型性」を再考する。その上で、日本人英語学習者に対し、典型的なイベントスキーマをどの動詞のどの構文と関連付けて指導すべきかを示す。

⑦14:50-15:15①

自由研究発表高校

教員

河田 浩一(愛知県立熱田高等学校)②

自由研究発表大学

教員

上條 武(立命館大学)③

自由研究発表中学校

教員

東條 弘子(東京大学大学院)

中学校英語科における教室談話研究の可能性④

自由研究発表大学

教員

松崎 邦守(北海道教育大学釧路校)

マイクロ・ティーチングに対する省察を促すための工夫

質的調査を通して「教室生活の質」を高める探究的実践

大学で読解ストラテジー学習を評価するログの利用―
Teacher Researcherによる実践研究の報告

発表要旨
Allwright (2003) によれば、授業で行われていることに対する理解を深めることにより、教室生活の質 (quality of life in the language
classroom) を高めることは、教師および学習者にとって重要である。発表者はこの枠組みに沿った実践を2009年度より行っている。実践では、リアクション・ペーパーを授業活動に取り入れ、授業で起こっていることや学習者の反応を質的に調査するとともに、授業中の観察や学習者との積極的な対話を介して、出来る限り学習者の情意に寄り添うよう心掛けている。本発表では、4年目となる2012年度の実践を振り返り、
１）リアクション・ペーパーの記述内容及びその内容が授業活動に与える影響、２）学習者の情意面における変化、３）practitionerresearcherとしての教師自身に対する影響、の3点を中心に報告する。
セメスター終了時に行う選択形式テストや質問紙では、読解ストラテジーの学習成果を直接的には評価できない。これらを効果的に補う評価手法に学習ログがある。2012年において発表者は、Auerbach and Paxton (1997)によるログのデザインを拡大させ、自らの授業研究として採用した。本発表は、そこで収集した5名の学生のデータを分析/考察する。学習ログは授業が行われた15週のうちで、Week5, Week10, Week15に作成され、指示による記述内容への影響がないように自由記述にした。ログ分析項目は、読解ストラテジーにおける「定義」、「使用」そして「成果」になり、発表者は「テキストタイプ」、「問題対処」を加え、5つを基準にした。5名の学生の学習ログは、それぞれの経験から読解ストラ
テジーの学習成果へつなげた記述がみられ、構築主義的に学習を評価をする重要性を示唆していた。
本発表の目的は、質的研究手法の一環にある教室談話分析に拠る知見をふまえ、中学校英語授業を照射する、参加者主体型の実証的な[empirical]教育研究の可能性を探ることである。本発表では、参加者の発話や認識を教室における社会的文脈と共に生態学的見地から捉えることを企図し、縦断的な単一事例研究としてエスノグラフィーを用いた、教師と研究者による共同研究の知見に着目する。そこでは50分または1単元の授業で生起した出来事が、事例とみなされ、生徒全員の学びと教室談話の質の保障が志向されており、授業における知がどのように構成されるのかが、内在的[emic]視座に即し帰納的に導出されている。本発表の結論は、「マラソン伴走者」のような共同研究者による教師への関わりが、一過性の授業を顧みる機会を担保し、授業における「知的営為としての談話」の生成が、生徒個人や教師による「物語」の描出を促す可能性を示唆している。
教員養成系大学の学部生38名を対象に、2012年度後期に実施された中学校英語科教育法の科目において、マイクロ・ティーチング（MT）に対する受講生の省察を促すための取り組みを行った。同目的の観点からMTはWallace(1991)のbriefing－teach－critique－reteachを援用し2回実施された。また、同MTに関する発話分析や学び愛カードの交換、加えて、一見ポートフォリオの作成が実施された。同科目終了後に実施した受講者評価の結果から、「MTを2回実施したこと(5段階評定平均値：4.03)「MTの発話分析をしたこと(3.88」、「学び愛カードの交換を実施したこと(4.08)」さらに「一見ポートフォリオを作成したこと(4.00)」に対して受講生から肯定的に評価されていたことが示された。

⑤

自由研究発表その他

教員

久村 研(田園調布学園大学)・栗原文子(中央大学)⑥

自由研究発表その他

教員

神谷 信廣(群馬県立女子大学)②10:00-10:25
分野③10:30-10:55 ④13:20-13:45
発表者

10日

第23室(B504) ①9:30-9:55
区分
対象

英語教師の異文化授業力の実態と課題

The Meaning of the ‘Natural’ Use of Oral
Corrective Feedback⑤13:50-14:15⑥14:20-14:45
発表題目

本発表は、JACET教育問題研究会、神保尚武科研、西山教行科研が2012年に共同で行った、現職英語教員の授業力に関する全国調査結果のう
ち、異文化能力のセクションの回答結果に基づくものである。このセクションは、EPOSTL（言語教育履修生のための欧州ポートフォリオ）の記述文から、予備調査や聴聞会など経て抽出された8項目の記述文で構成され、調査では、この8項目の記述文に対して、「できる」～「できない」の5件法で尋ねた。目的は、日本の英語教師教育への文脈化を図るためである。回答数は5,658件、回答の信頼性はクロンバックα .902であった。分析の結果、勤続年数や国内研修を重ねても必ずしもこの能力は向上せず、6か月以上の海外研修経験が有効であることが判明した。
今後の課題として、「異文化への気づき」や「異なる他者への理解」などの概念を、具体的な活動として小学校から展開していく必要性を論じ
Oral corrective feedback (CF) is a common practice by second and foreign language (L2) teachers across various teaching contexts(Sheen, 2004), and it is said that CF “arises naturally out of the performance of a communicative task” (Basturkmen, Loewen, &Ellis, 2004, p. 244). The word natural is commonly used by both researchers and teachers when describing the thoughts of L2teachers’ use of CF. However, a conclusive meaning of natural in this context has never been examined to date.
The present study investigated the meaning of a natural use of CF as used by three ESL teachers in the US with varying teachingexperiences through three classroom observations (50 minutes for each), two interviews and two stimulated recalls (1 hour foreach). The content analysis shows that their definitions of the term naturalness were far from uniform, but threefold: error
correction was natural to them because (a) that is what people do in daily conversations, (b) it was done automatically andunconsciously, and (c) it was a part of their job as a teacher. In addition, their classroom practices of CF basically supported
their definition of naturalness. This implies that L2 teachers as well as teacher educators need to examine how each teacher⑦14:50-15:15①

自由研究発表大学

動機づけ

今野 勝幸(静岡理工科
大学)

Let your students do their work: L2 self andautonomous learning behavior②

自由研究発表その他

動機づけ

中田 賀之(兵庫教育大学)

動機付け研究における複雑性理論の可能性③

自由研究発表大学

動機づけ

磯田 貴道(立命館大学)

協同学習を応用した活動が学習者の動機づけに与える影響④

自由研究発表大学

動機づけ

リース エイドリアン(宮城教育大学)・有路
このみ (宮城教育大学
大学院)・羽柴 萌 (宮The Influence of Social Factors on Japanese
城教育大学大学院)・ラ
University Students' Motivation to Speak English
スカル アリフ (宮城教育大学大学院)・包 薩
如拉 (東北大学大学院
国際文化研究科)⑤

自由研究発表大学

動機づけ

飯田 毅(同志社女子大学)

大学生を対象とした英語圏留学プログラムが情意面に与える影響⑥

自由研究発表大学

動機づけ

寺下 浩平(北海道教育大学札幌校大学院)

自己決定理論に基づくスピーキングタスクは英語学習に対する動機づけを高めるか―アンケートとインタビュー
による調査結果から

発表要旨
The present study quantitatively investigated how Japanese EFL learners’ ideal L2 self and ought-to L2 self are related totheir autonomous English learning behavior inside and outside the classroom. In order to collect the data, a questionnaire wasadministered to 236 Japanese university students in their English classes, and measured their ideal L2 self, ought-to L2 self,
English learning effort, and autonomous learning behavior. The result showed that, both of the ideal L2 self and English
learning effort were positively related to autonomous behaviors inside and outside the classroom. The ought-to L2 self showedsignificant correlations with these behaviors, but they were weak. With cluster analysis, it was confirmed that L2 learning
effort is the highest when both of ideal and ought-to L2 self are high, which was in line with Konno (2011). It was also foundthat these two L2 selves were associated with autonomous behaviors differently. Students who had very high ideal and ought-to L2
selves demonstrated that they tend to behave autonomously inside and outside the classroom, while those who had very high ideal
but very low ought-to L2 self perceived that they are autonomous outside the classroom but not in the classroom. It can be said
過去60年にわたって様々な変遷を経てきた動機付け研究の歴史は, 動機付けという概念を探求することの奥深さと困難さを物語っている。今ではその成果の質と量において言語教育・応用言語学の分野において確かな位置を占めるまでになった動機付け研究であるが, 近年, 応用言語学の領域において注目を集めているComplex theory（複雑性理論） (Atkinson, 2011; Larsen-Freeman & Cameron, 2008; N. Ellis &Freeman, 2009)の登場で, 動機付けの概念を捉え直す動きがある(D?rnyei, 2009; D?rnyei & Ushioda, 2010)。
本発表では, まず, 複雑性理論と既存の動機付けの研究の類似点と相違点を指摘し, 動機付け研究において複雑性理論を使用する必然性が生まれた経緯と妥当性を検証する。次に, 複雑性理論の特徴について説明する。最後に, 教育現場への応用を視野に入れた動機付け研究を念頭に置きつつ, 新たな動機付け研究の枠組みとしての複雑性理論(e.g., Haggis, 2008; Redford, 2008)の可能性と課題を検討したい。
本研究の目的は，協同学習の原理を応用した活動が，学習者の動機づけを高めることができるのかどうか検証することにある。リーディングの活動において，内容に関する質問に答える場合と，協同学習を応用したペアワークを行った際の動機づけの違いを分析した。大学生56名を対象に，２つの活動に取り組む際の遂行強度（effort）と，内容を理解しようとする意図(intention)の程度を測定した。また，英語の習熟度の違
いにより活動の影響が異なるのかどうか分析するために，TOEICスコアにより高群・低群に分け，二要因分散分析を行った。遂行強度の分析では交互作用が有意であり，協同学習を応用した活動が動機づけを高める効果は，TOEIC低群において顕著であった。意図の分析では差は有意ではなかった。これらの結果は，協同学習を応用することで，活動に取り組む必然性を場の力により作り出す効果があることを示唆していると言える。
This study examined the motivation of Japanese university students to speak English. It concentrates on three aspects: (a) the
influence of various social factors, (b) their correlation with the motivation to speak English, and (c) the relationshipbetween the motivation to speak English and subjects’ confidence in their own English speaking ability. 454 undergraduates
participated in this study, indicating their motivation and self-confidence to speak English using a questionnaire created by
the authors.
Results suggest that factors not directly related to students’ immediate learning environment seem to have a strong influenceon their desire to speak English. This was also observed when the students’ majors were compared, indicating that regardless ofwhat students majored in at university, people outside of their learning institute were more influential than their teachers andpeers.
Furthermore, the correlations of all social factors and the motivation to speak English were stronger for students not majoringin English than those who did. The influence of teachers, especially, seems to be an important factor for non-English major
students, suggesting that English major students are more intrinsically motivated to speak English.
本研究の目的は、学科全員の学生を約１年間留学させるプログラムが学生の情意面へどのような影響を与えるのかを考察することにある。留学を義務づけた学科(SA)の学生156人と留学を義務づけていないが集中的に英語を学ぶ学科(AH)の学生150人を対象とし、前者を留学前と留学後に分け、動機づけ、英語speaking不安、コミュンケーションへの意欲(WTC)に関してそれぞれ質問紙を利用して調査した。その結果、留学前後で比べると、留学後の学生は日英両言語におけるWTC及び動機づけが高まったが、英語speaking不安に関しては留学前と同じであった。また、学科同士で比べた場合、SAの方がAHより、動機づけやWTCが高く、英語speaking不安が低かった。このことは、SAの学生の場合、留学プログラム
が留学前に英語を実際に使うという意識を高め、学生の情意面に影響を与えていると考えられる。
本研究では、自己決定理論に基づくスピーキングタスクは英語学習に対する動機づけを高めるかを調査した。3種類のタスクは自己決定理論の中で動機づけの要因とされる3つの心理的欲求を満たすよう設定した。調査にあたり、実践を行う前に質問紙調査を行い、その結果から3種類の動機群を設定した。また、タスク終了後の動機づけの変化を詳細に調査するため、半構造化インタビューを行った。質問紙調査を受けた被験者は日本人大学生66名で、そのうち24名（各動機群8名ずつ）がスピーキングタスクとインタビューを受けた。調査の結果、これらのタスクを行うことで動機づけに肯定的評価をした被験者が多く、特に高動機群の肯定的評価が多かった。3つの心理的欲求の影響については、「自律性」の欲求に関して被験者はそれほど影響を受けなかったものの、「有能性」の欲求と「関係性」の欲求に関して肯定的評価をした被験者が多

⑦

10日

自由研究発表中学校

動機づけ

清水 真紀(群馬大学)・
土方 裕子(東京理科大
英語イマージョン教育を受ける日本人中学生の動機づけ
学)・山口 陽弘(群馬大
研究
学大学院)

ポスター発表会場(A402) コアタイム前半13:20-14:25(①～⑤) コアタイム後半14:20-15:15(⑥～⑩) ※11日は掲示のみ
区分
対象
分野
発表者
発表題目

①

事例報告

中学校

ライティング②

自由研究発表大学

音声③

自由研究発表

小学校

学習者

④

自由研究発表

高校

学習者

⑤

事例報告

高専

授業

⑥

自由研究発表高校教員⑦

自由研究発表

大学

教員

⑧

事例報告

大学

教材

⑨

事例報告

中学校

授業

本研究は，国内で英語イマージョンを行う学校に通う中学生を対象に，以下二つのことを明らかにするために行われた。英語イマージョンで成功している生徒はどのような動機づけを持っているか，英語音韻的作動記憶を測定するテストCNRep (Gathercole & Baddeley, 1996) の再検査
信頼性はどれ位か。調査は，生徒55名に市川 (1995, 2001) の二要因モデルに基づくアンケート (充実志向，訓練志向，実用志向，関係志向，
賞賛志向，報酬志向に分類)，TOEIC，CNRepを実施して行われた。その結果，第一に，英語学習動機のなかでも充実志向の強さ (例：新しいことを知りたい，勉強がわかること自体おもしろい) が英語熟達度と関係すること，第二に，約一年をおいて同一人において測定されたCNRepの得点間には中程度の相関があり一定の再検査信頼性が認められることが明らかになった。

発表要旨
本発表は「The Extremely Short Story Competition（ESSC）に英語科全体として取り組む」という元勤務校における新しい試みを自己内省的に振り返り、それについて語る行為を通じ、発表者自身の教師としての成長につなげていくことを目的とする。これは昨今のTESOLや応用言中学校・高等学校におけるThe Extremely Short Story
語学の分野において活発になってきている研究者自身の語りを含む研究に感化されてのことである。
田嶋 美砂子(シドニーCompetition（ESSC）への取り組み―教師の自己内省と生本発表は元勤務校の特徴とそこでの発表者の役割に言及し、英語教育活動に新しい試みを導入するに至った経緯を説明することから始まり、
工科大学大学院)
徒の声を通じて―ESSCの魅力紹介へと進む。その後、発表者が実際に使用したハンドアウトを示し、授業でのESSCの扱い方や英語科全体として取り組む際の留意点などを振り返る。最後に、ESSCに入賞した生徒3名の作品に触れながら、彼女たちに実施したインタビューの結果を基に、このコンテストの有効性について論じることにより、「教師→生徒」という一方通行になりがちな教育実践の紹介に生徒の声も反映させることを目指したい。
語強勢に関する情報は文理解に重要な役割を果たすことが知られており、英語母語話者は､黙読時に語強勢を含む韻律表象を構築しながら単語認知を行うことが示唆されている（Ashby & Clifton, 2005など）。本研究では、日本人英語学習者を対象に、英文黙読時の韻律表象の心的実
渡部 宏樹(神戸大学大在性を，眼球運動測定により検証した。ターゲット語となる１強勢語または２強勢語を含む英文30文，フィラー文45文，計75文を作成し，コン
日本人英語学習者における英文黙読時の韻律表象の心的学院)・横川 博一(神戸ピュータ画面上に1文ずつランダム提示し，黙読中の視線を計測した。１強勢語・２強勢語ペア間で親密度・文字数・品詞を統制した。ター
実在性に関する一考察 ―眼球運動測定による検討―
大学)
ゲット語の凝視継続時間を分析した結果，全般的には，１強勢語と２強勢語間に有意差は見られなかった。しかし，高密度語は低親密度語に比べて凝視継続時間が短く，高親密度語では１強勢語に比べて２強勢語の凝視継続時間が長かった。これらの結果に基づき，日本人英語習者の黙
読時の韻律表象の心的実在性について考察する。
本発表では、ヴィゴツキーの教育思想に源流をもつA.N.レオンチェフの活動理論を用いて小学生の英語学習を読み解く。活動理論における活動とは、辞書的な意味の活動ではなく、英語教育におけるタスクやアクティビティでもない。１．活動に必ず含まれる対象性、２．活動に内包される矛盾を超えて創造される表象、３．その表象によって再編成される存在論と認識論のインターフェイス、発表者はこの三点に注目して、英泉谷 律子(京都教育大
英語学習における活動理論の可能性
語の客観的な語義が学習者の人格的意味に変容し、人格が活動を通して形成する様を捉えようとした。さらにエンゲストロームの活動理論は、学)
矛盾を解決しなければならないものというよりも、活動そのものを変容させる契機として捉えようとしている。近年、学習活動を含めた様々な領域の社会活動が活動理論を援用する例が見られる。本研究では、発表者の実践を例に、活動理論が英語教育に与える示唆について考察を試みた。
本研究では、日本人高校生が英語授業に対して感じる不安と学習方略に注目し、先行研究をもとに、英語授業不安尺度 (Kondo & Yang, 2003)の18項目 と、SILL (Strategy Inventory for Language Learning; Oxford, 1990) の12項目(Social & Affective strategy)を用いて研究を
大矢 訓史(立命館大学行った。
大学院言語教育情報研 日本人高校生の英語授業不安と学習方略
まず、日本人高校生101名（有効サンプル数96）に回答を求め、因子分析を行った。その結果、意味交渉に努めるが、人前で話す不安が大きい
究科)という傾向が見られた。
次に、相関分析を行った。先行研究ではgood learnerはストラテジーを多用し(Ehrman & Oxford 1995)、 poor learnerよりも不安が少な
いと述べられているが、本研究では弱い負の相関が見られ、good learnerの方がより不安を感じているのではないかということが示唆された。
本発表は、発表者の勤務校である苫小牧工業高等専門学校（以下、本校）において、平成１９年度より実施している国際遠隔授業に関し、これまで６年間の実践経験に基づき、授業事例として報告するものである。本校は技術者養成の教育研究機関であるが、昨今の技術系産業におい国際遠隔授業の実践による成果と課題
小野 真嗣(苫小牧工業て急激高まっている英語コミュニケーション力の必要性を鑑み、時差の少ないニュージーランドの学術協定校とＴＶ会議システムを利用して双高等専門学校)方向接続を行うことにより、教室にネイティブの英語環境を創出し、実践的な英語運用を訓練できる授業を考案した。６年間の取組の中で蓄積―６年間の取組から見えてきたこと―できたノウハウが出来た一方で、実施する上での様々な課題も見えてきた。本発表では全体像を紹介の上、運営上抱える諸問題を含めて、学生・教員・教室環境など各要素ごとに成果報告したいと考えている。
英語の教師養成において授業実習をいかに指導していくのかは大切な課題である。近年、実習生の省察的意識を高め授業を設計・改善する
清水 公男(木更津工業 英語教師の成長をめざす授業実習における教師の意志決 reflective teachingという考えが主流となっているが、本研究では実習生が自らの授業を振り返るプロセスを促進し、その能力を開発するに高等専門学校)定に関する基礎的研究
はどのような意識を高めていけば良いのかという問題を、模擬授業と教育実習におけるデータを使用しながら、授業中の教師の意志決定・判断力の観点から検証してみた。
教師認知研究（Borg, 2006他）において、養成段階にある学生（pre-service teacher）の認知は過去の学習者としての経験、養成課程における講義、教育実習における実践経験などが影響し合い、たいへん複雑であり多様であると考えられている。本発表では、特に教員養成課程にお英語科教員養成課程の学生の認知：講義で得た知識に焦滝沢 雄一(金沢大学)
ける講義で得た知識に焦点を当て、指導計画作成時に利用される知識はどのようなものか、学習者としての経験や教育実習における実践経験お点を当ててよび授業に対する考え方（信条）との関係においてどのような働きをしているかを記述し、明らかにすることを目的として５名の学生を対象に、講義→教育実習→講義という過程の中でインタビューなどにより調査した結果を報告する。
本発表では，京都大学OCW（OpenCourseWare）を活用してEGAP（English for General Academic Purposes）教育に資するリスニング教材を開発し，授業で運用した事例について報告する。
教材の素材として，京大OCWに登録された英語の講義や講演から，特定の分野に偏らないよう配慮しつつ，学生の興味に耐えうる学術的な内高橋 幸(京都大学)・金
学習時間と質の確保に向けたEGAPリスニング教材の開発 容のものを選択した。また，World Englishesの観点から様々な地域の英語話者によるものを採用した。101名の被験者を対象とした1か月間の丸 敏幸(京都大学)・田と運用―京大OCWを利用して―試行の結果，学習の前後でTOEFL ITP形式のテストにおいて，リスニングの得点が上昇したことを観察した。
地野 彰(京都大学)
開発教材を2012年度後期開講の選択必修のリスニングクラスに導入し，1,286名の学生が学習した。学期中に筆記試験を2回，学習期間を3回に分け，各期間での総学習時間，学習ユニット数，1ユニットあたりの平均学習時間数を計測した。試験の得点と相関がある項目を分析した結果，本教材の運用が自律学習の充実と学習成果に結びついていることが明らかとなった。
新学習指導要領が全面実施となり，中学校は，2012年４月には小学校で『英語ノート』，2013年４月には『Hi, friends!』等の教材を用いた外国語活動を経験した生徒を迎えることとなった。このような情勢の変化に伴い，外国語教育に関し，小・中連携に取り組んでいる中学校区数も
年を追う毎に増加している。小学校で培われた「コミュニケーション能力の素地」をいかに中学校へつないでいくか，英語教育における小・中
上萩 琴美(徳島県立総英語教育における小・中連携
連携が昨今の重要な課題となっている。本発表では，小規模で隣接する，しかも文部科学省の研究開発事業指定という特別な条件下における中合教育センター)
学校区での，小学校外国語活動と中学校英語教育との滑らかな接続を目指したカリキュラム開発や授業実践と，比較的大規模で複数の小学校から生徒を迎える中学校区での，「中１ギャップ」の解消を意識した実践を通して見えてきた，のぞましい小・中連携の在り方について提案す
る。

⑩

11日

事例報告

高校

第1室(A300) ⑧9:30-9:55
区分
対象

教員

⑨10:00-10:25
分野

山本 真理(兵庫県立北須磨高等学校)

リフレクティブ・プラクティスの効果―リフレクションをふり返って―⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者

発表題目

⑧

自由研究発表大学

リーディングピア・サポート・アクティビティとラウンド制指導法を
森 陽子(京都外国語大取り入れた教材開発と授業実践
学)・鈴木 寿一(京都外国語大学)第２発表者⑨

自由研究発表大学

リーディング石原 知英(愛知大学)・
テクストタイプの違いが学習者の再認記憶に与える影小野 章(広島大学大学
響：英文和訳課題の場合
院)⑬

自由研究発表高校

リーディング藤田 賢(三重県立神戸高等学校)・山下 淳子(名古屋大学)

高校生の英文読解における結束性理解、語彙・文法力、
日本語読解力の関係に関する研究：パイロットスタディ⑭

自由研究発表大学

リーディング細田 雅也(筑波大学大学院)

説明文読解中の因果橋渡し推論生成の検証－英語学習者
は因果関係から何を理解するのか⑨10:00-10:25
分野⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者

11日

第2室(A301) ⑧9:30-9:55
区分
対象

⑧

自由研究発表大学

リーディング

田中 菜採(筑波大学大学院)⑨

自由研究発表大学

リーディング森 好紳(筑波大学大学
院)⑬

自由研究発表大学

リーディング

熊田 岐子(環太平洋大
学)

発表題目

発表者は、学習目標、指導する際の目標、指導案、リフレクションを記した教師のティーチング・ジャーナルと、生徒が毎時間の最後に書くリ
フレクションをもとに9年以上リフレクティブ・プラクティスを通して授業改善に努めてきた。昨年、一昨年は継続してオーラルコミュニケー
ション?を担当し、そのジャーナルを記録してきた。今年度再び同じ科目を担当することとなり、この2年間の記録を読み返してみると、新たな発見があった。例えば、生徒が積極的になってきたということは感じていたが、具体的にいつそのように私が感じ始めたか、特定の生徒がよく黙り込んでいたが、他の生徒たちも同じようなことが起こっていた事実などである。ジャーナルの記録だけで精一杯だと感じる日もあるが、改めて読み返すことの意味を感じている。リフレクションの記録、読むこと、またその活用について話し合う場を持ちたいと考えている。
発表要旨
大学生対象の英語授業は通常90分週２コマで、一方がオーラル中心の授業、もう一方がリーディング中心の授業と、異なる教員が担当し、二つの授業がリンクしていないことが多い。また、受験という目標がなくなった学生の英語学習への意欲関心が低下していることも多い。週１コマという限られた時間の授業であっても、内容豊かな教材と適切な指導があれば、学生の学習意欲を向上させることは可能である。総合的な英語力を向上させる「ラウンド制指導法」と、学習者同士の協働により学びを深める「ピア・サポート・アクティビティ」を取り入れた教材開発による授業を行ったところ、学習者の英語学習への興味関心が高まった。発表では、開発した教材の理論的背景・フォーマット・授業の流れを紹介したあと、学習者が回答したアンケート調査結果を報告し、限られた時間で効果を上げることが可能な「大学生を対象とした効果的な英語教
材と授業」を提案する。
本発表では、文学教材の特性を認知心理学的な観点から明らかにするため、2種類のテクスト（短編小説・新聞記事）の英文和訳課題において、学習者の再認記憶に差があるかどうかを検討した調査結果について報告する。大学生を対象に、それぞれのテクストの3か所（3文）を訳す
課題を与えた後、再認課題を与えた。再認課題には、当該文と同じ「正解文」、内容を別の表現で述べた「いいかえ文」、内容が異なる「誤り文」が含まれており、それぞれ元のテクストに含まれていたかどうかの確信度を7件法で尋ねた。その結果、短編小説のほうが正解文の再認確信度が高く、また新聞記事のほうが言いかえ文条件における誤再認の割合が高かった。この結果は、短編小説などの文学的なテクストの特徴として、意味の理解に加えて表現形態の記銘が相対的に強くなされることを示唆している。
本研究はカーネギーメロン・名古屋プロジェクト(CMN-Project：高校チーム)の一環として、第二言語リーディングにおける文間の意味的結束
性理解(Semantic Gap Filling)と読みのコンポーネントスキルに関して行った予備調査の報告である。具体的には、L2SGFを文間の指示、代用、接続による情報統合の力と定義しその測定を行った。その上で、Alderson (1984)による第二言語読解のコンポーネントモデルにより、L2
語彙・文法力、L1読解力との関係を検証した。結果として、重回帰分析の結果、L2SGFはL2語彙・文法力の影響が大きいが、L1読解力の影響も同時に受けていることが明らかになった。文間の情報統合におけるL1読解力の必要性とL2語彙・文法力の言語閾値の存在が示唆された。今後
は、各変数測定のためのテストを精査すること、大学生を含め参加者を拡大すること、読解力の個人差を考慮すること、他の要因の関与を探る
ことなどが必要である。
説明文の正確な読解には、テキスト情報どうしをつなぐ因果関係を理解することが必要である (Leon & Penelba, 2002)。因果橋渡し推論の生成は、この因果関係の理解に重要な寄与を果たす認知プロセスである (e.g., Wiley & Myers, 2003)。そこで本研究は、日本人EFL学習者が説
明文読解中に因果橋渡し推論を生成するか否かを検証した。読解マテリアルとして因果関係を示すターゲット文 (e.g, 宇宙には空気がないので、音は存在しない) を含んだ説明文を用い、この因果関係の基底となるアイディア (仲介命題：音の存在には空気が必要である) が明示される明示条件と、明示されない暗示条件を設定した。協力者は英語熟達度テストの後、コンピュータ上で説明文を自己ペースで読解した。推論生
成の判定には、仲介命題を問う真偽判定課題の解答時間と、ターゲット文の読解時間を明示・暗示条件間で比較した。結果、説明文読解における因果橋渡し推論の生成と、読み手の英語熟達度との関わりが示唆された。

発表要旨
英文読解時の「流暢さ」とチャンク処理速度の関係を、熟達度の観点から検証した。流暢さはオーラルコミュニケーションだけではなく黙読時にも存在し、文章を正確にかつ効率的に読み取る能力とされる。流暢な読解は、情報をある程度まとまった処理単位 (チャンク) に集約して認
知資源の節約を図る、チャンキングプロセスに支えられる。本研究ではこれまで注目されることの少なかったチャンクの処理速度に焦点を当日本人EFL学習者のチャンク処理速度とテキスト理解の関て、日本人EFL大学生43名を対象に、速度を統制した読解と読解熟達度テストを実施した。協力者は3種類の速度条件 (標準・速い・遅い) で提係：読解熟達度による違い
示されたテキストをチャンクごとに読解し、その後筆記再生を行った。処理速度は固定されているため、理解を伴っていれば流暢な読解が行われていることを意味する。結果、熟達度の上位群と下位群で速度条件によって内容理解度に異なる傾向が見られた。この理由を学習者のチャンキングプロセスの観点から考察した。
読解において概要や要点の理解は重要とされる。L1読解モデルでは、テキストの詳細情報から要点を理解するのに、マクロルールの使用が想定されている (e.g., Kintsch & van Dijk, 1978)。これは明示された要点を選ぶ「選択」、複数の下位語を上位語にまとめる「一般化」、一連の下位命題を上位命題にまとめる「構成」に大別される。マクロルールの使用は主にオフラインの要約課題で検証されてきたが、オンラインの論説文読解における要点把握のオンラインプロセス―文プロセスを検証した先行研究は少なく、特にL2では十分に検証されていない。そこで本研究では文再認課題の反応率と反応時間に基づき、日本再認課題に基づく検証―
人EFL学習者がオンラインでマクロルールを使用するかを検証する。本実験では日本人大学生・大学院生73名に各マクロルールから構築される再認文と、それぞれのコントロール文の文再認課題を行った。Yes反応率と正反応時間に関して統計的に比較したところ、日本人EFL学習者によるオンラインのマクロルール使用について示唆が得られた。
文学教材は、言語的・内容的特徴から、英語授業で用いる価値があるものの、実際に使用するのは難しい。本発表では、その一つの使用法として、前置詞・副詞という空間表現（at, onなど）に着目した指導法を提案する。空間表現への注視は、登場人物の動きのイメージ化を促進す
る上で効果的であることを明らかにしたい。文学の談話空間は、場所、時間、社会的など複層的に構成されている。そのため、文学では、登場
空間表現の身体的理解による英語文学読解指導
人物の身体動作等の描写は、単に物理的な動作を示すだけでなく、心理的な動作を反映してもいる。本発表では、音読しながら、空間表現に着目して登場人物の身体動作を演じることにより、文学を体感する読解指導を提示する。本指導を英語学習者（大学生）に実施した結果、空間表
現を通して、人物描写への気づきが広がったという成果が得られている。また、空間表現の背景にある日常言語の概念体系を身体的に理解できるという可能性も確認できた。

11日

第4室(A321) ⑧9:30-9:55
区分対象⑨10:00-10:25
分野⑧

自由研究発表中学校

スピーキング⑨

自由研究発表大学

スピーキング⑬

自由研究発表大学

スピーキング⑭

自由研究発表

その他

言語政策

11日

第5室(A400) ⑧9:30-9:55
区分対象⑨10:00-10:25
分野⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者

発表題目

⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者

発表題目

発表要旨
This study aims both to investigate an effective method for instructing pronunciation for a speech contest as well as to enhance
the quality of students’ pronunciation within a short period of time without students experiencing any difficulty. The
participants were second-year students (120 students in total) attending at a junior high school attached to a national
university. The instruction was given during the first 20 minutes of six consecutive classes (two hours in total). Focusing on
西野 友一朗(島根大学
Developing effective pronunciation instruction for rhythm and intonation, the instruction was designed to demonstrate the production of individual sounds and to have students大学院)・猫田 英伸(島a speech contest
practice minimal pairs. The participants were separated into two groups. One group was taught explicitly and the other
根大学)
implicitly. The participants were asked to record fixed sentences on a voice-recorder three separate times (the pretest, theposttest, and the delayed test). The recordings were assessed by five raters (three native speakers of English and two nonnative speakers of English) using a five-point-Likert scale, which is a part of the scale used in the Cambridge First
Certificate in English. Three categories from the scale were used in this assessment (Fluency, Sentence rhythm ＆ intonation,
スピーキングテストは、音読、モノローグ（絵描写等）、ダイアローグ（Q&A）などの形式を組み合わせて測定しているが、本研究ではこれらの形式の間にどのような関係があるのか、スピーキング力全体の評価にどのように関与しているのかを調査・分析した。テストとしては、英語籔田 由己子(清泉女学検定2級の2次試験問題を使用して、大学生41人分の音声データを収集した。音声データは3人の評価者によって採点され、その採点結果および
院短期大学)・飯野 厚
スピーキングテストにおける質問間の関係について
英語習熟度の指標（CASEC）も加えて、スピーキングテストの総合点と構成要素間、それぞれの構成要素間、スピーキングテストの結果と英語(法政大学)・中村 洋一
習熟度との間の相関関係の検討、また因子分析を行った。その結果、スピーキングテストの総合点とは、音読とダイアローグが強めの相関を示(清泉女学院短期大学)
し、モノローグで測定した語彙・文法の項目も総合点と強めの相関が観察された。スピーキングテストと英語習熟度では、モノローグを除いて関係が見られた。
本調査では，パイロット調査（森下・山本，2012）の結果に基づき，半期授業の最初の約15分間，語順整序トレーニングを行った。Versant?
English TestのパートD（文の構築）を参考に，ポーズを挟んで聞こえる3つの語群を正しい語順に口頭で並べ替える問題を使用した。トレーニ
森下 美和(神戸学院大
ングの1回目と10回目の語順整序問題とVersant? English Testを事前・事後テストとし，スコアの変化を調べた。4クラス分の学生 (n = 96)
語順整序トレーニングが日本人英語学習者の発話に与え学)・山本 誠子(神戸学のデータについてt検定を行った結果，語順整序問題については，全体として事後テストの成績の方が有意に高くなっており，習熟度が高いほる影響
院大学)
どその傾向が顕著であることが分かった。しかしながら，Versant? English Testのスコアには，有意差が見られなかった。このことから，口頭で語群の並べ替え練習を行うことは，統語処理の自動化を促し，スピーキングの基礎力を高める可能性があるものの，スピーキング能力のどのような側面が向上するかについては，さらなる調査が必要であることが分かった。
In late April 2013, the LDP drafted a proposal to increase the number of JET Programme ALTs to approximately 10,000, more thandouble the current number of participants. This announcement came as a surprise to many of the program’s current participants
as well as to the teachers and local education officials with whom they work. The overarching questions ALTs, educators, andadministrators seemed to have had were, “Why?” and “What is the purpose?” Apparently Tokyo’s image of how ALTs contribute
グラフストロム ベン
Boon or Boondoggle: the LDP's Current Push for ALTs to language education is at odds with how ALTs and educators view their role, which is perhaps the more realistic of the two.
(Akita University)
in Schools
Therefore, the purpose of this research is first to identify exactly what ALTs are contributing to language education and toevaluate whether or not the LDP’s English language education policy will help or hinder Japanese students. Following a bottomup approach, this paper represents the first step of a broader research project and draws upon data collected from current JET
Programme participants in Hokkaido and Tohoku. Doubling the number of ALTs in three years (as the LDP’s draft states) israther drastic and will no doubt send waves through the education community. But, if we understand what is really happening⑧

自由研究発表大学

音声

村尾 玲美(名古屋大学) 英語の高頻度品詞連鎖における韻律パターン認識⑨

自由研究発表大学

音声

大嶋 秀樹(滋賀大学)・
英語の音声・発音指導：英語教員を目指す学生の意識調
亀井 郁(滋賀大学)・多査から良 静也(高知大学)⑬

自由研究発表大学

音声

片山 圭巳(県立広島大学)

The Effects on Native Speakers and Non-native
Speakers of English of Syllable Duration on Word
Recognition: A Comparative Study

発表要旨
母語話者は第一言語を獲得する際、連続した音声から韻律的にまとまったチャンクを抽出し、韻律表象の形成を行いながら言葉の意味を獲得していくことが指摘されている(Peters, 1985)。従って、母語話者の心的辞書には高頻度表現の韻律表象が数多く蓄えられていると考えられる。
本研究では具体的な表現ではなく、高頻度の品詞連鎖が持つ韻律パターンを学習者がイメージとして持っているかどうかを調査した。実験では、音素情報を劣化させた刺激（例：as a way of life）を提示した後、視覚提示された選択肢のうち、刺激と同じ品詞連鎖から成る表現（例：in a court of law）か異なる品詞連鎖から成る表現（例：a great deal of time）のいずれに近い音声だったかを判断させた。実験の結果、正答率には学習レベルによる有意な差がみられ、品詞連鎖の頻度によっても正答率に差がみられた。
我々は，英語教員，学生を対象に，英語の音声・発音指導に関する意識調査を実施し，指導者と学習者の，英語の音声・発音指導に対する意識の実態を明らかにしてきた。研究から，(1) 発音・音声指導の重要性を意識する一方，発音・音声指導に自信が持てない指導者の実態，(2) 発音・音声指導の重要性を意識し，教師に発音・音声のモデルを求めながら，上達のための具体的な方法が見えない学習者の実態が明らかになった。その後の研究では，こうした実態を打破する一方策として，指導者の発音・音声の技量，発音・音声指導の技量を上げることが，学習者の発音・音声指導の成果につながることを示した。こうした一連の研究をもとに，本発表では，英語教員を目指す学生を対象にした意識調査から，発音・音声の技量を上げ，発音・音声指導のトレーニングを続けることで，教員養成段階から発音・音声とその指導への自信を継続して育てることの必要性・有用性を報告する。
Speakers adjust syllable duration according to the number of syllables within a word, and this in turn facilitates the speechprocessing of the listeners. Katayama (2012) has reported that syllable duration affects the ability of native English speakers
and Japanese speakers to discriminate compound words from two separate words. On the basis of her results, she here investigates
whether syllable duration has an absolute value that constitutes a word boundary. The author therefore raises the following
research question: Does syllable duration have an absolute value that affects the word recognition of native English speakers
and L2 learners of English?
Two compound words (greenhouse and goldfish) were selected as the target and the first syllables were lengthened by 20ms, 40ms,
60ms, 80ms and 100ms (in Katayama’s study (2012) the stimuli were lengthened by 100ms). Groups of native English speakers andJapanese speakers were presented with 12 kinds of stimuli (2 words x 6 steps) as well as two pictures of the target words. For
example, the participants were simultaneously given the pictures of a greenhouse and a green house and, on hearing the stimuli,

11日

第6室(A404) ⑧9:30-9:55
区分対象⑨10:00-10:25
分野⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者

発表題目

川崎 眞理子(関西学院大学)・岡村 朋也(群馬
小学生の定型会話表現練習の成果―応答反応時間と正答
県草津町立草津小学率からの考察校)・竹渕 浩子(群馬県
伊勢崎市立宮郷中学校)⑧

自由研究発表小学校

言語習得（心理言語）⑨

自由研究発表小学校

言語政策

太田 とも美(北海道教育大学旭川校)

⑬

事例報告

小学校

言語政策

本田 勝久(千葉大学)・
神谷 昇(千葉大学)・町 台北市における外国語学習環境
村 貴子(千葉大学大学
院生)・高橋 広野(千葉 ―ひとつのカリキュラムと様々な授業実践―
大学大学院生)⑭

自由研究発表小学校

語彙

堀田 誠(山梨大学教育
小学生の英語語彙学習における音韻表象の役割
人間科学部附属小学校)・平野 絹枝（上越―小学５年生に焦点をあてて―
教育大学）

11日

⑧

第7室(A407) ⑧9:30-9:55
区分
対象

自由研究発表大学⑨10:00-10:25
分野

語彙

⑨

自由研究発表大学

語彙⑬

自由研究発表大学

語彙⑭

自由研究発表

大学

語彙

11日

第9室(A500) ⑧9:30-9:55
区分対象⑨10:00-10:25
分野

日韓の小学校英語教育の比較⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者
発表題目
折田 充(熊本大学)・小林 景(統計数理研究所)・村里 泰昭(熊本大学)・相澤 一美(東京電英語熟達度と心内辞書内の意味的クラスタリング構造の機大学)・吉井 誠(熊本関係
県立大学)・Richard S.
Lavin(熊本県立大学)

自由研究発表

大学

指導法

発表要旨
本研究は，英語熟達度の異なる日本人英語学習者，また英語母語話者の心内辞書内の意味的クラスタリング構造の相違を解明することを目的とする。そのために，TOEIC-IP得点が有意に異なる大学１年生２群（HIGH群 30名 = 平均547.0点，LOW群 30名 = 平均421.8点，t = 15.50, df =58, p < .01.）に英単語仕分け課題を課した（オンラインで実施）。なお，英語母語話者（NS群）30名には，英単語を印刷したカードを使い一人ずつ実施した。得られたデータに対して，群デンドログラムの距離行列間における有意差の有無を並べ替え検定により解析した。その結果，５％有意水準でNS群と２つの日本人英語話者群の群デンドログラムは有意に異なることが判明した。一方，HIGH群とLOW群の間には有意差は検出されなかった。また，３群の心内辞書には質的に異なる面が多いことが明らかになった。

本研究では、語彙学習時に文脈を提示することの効果について、学習者の英語熟達度の観点から検証した。Webb（2007）によれば、訳語を明示的に与えた意図的語彙学習では、たとえ学習時に文脈を提示しても事後テストの得点は向上しないという。しかし、その研究では学習者の熟達度の要因は考慮されておらず、また学習後に行われたテストは全て「文脈独立型」（Read, 2000）であり、「文脈依存型」のテストは行われて
長谷川 佑介(筑波大学
文脈内語彙学習の効果とTOEICスコアの関係いなかった。一方、発表者のこれまでの実験では、文脈依存型のテストを行った場合、学習時の文脈読解が得点に影響する可能性が示されてい大学院生)
る（長谷川, 2012）。そこで、日本人大学生に低頻度語を文脈内または文脈なしで学習させ、文脈独立型・依存型テストによって語彙知識を想起させる実験を行った。その結果、文脈内語彙学習の効果はTOEICスコアによって示される学習者の英語熟達度によって異なることが示唆された。
本研究の目的は，日本人EFL学習者の心的辞書における母語（L1）と第二言語（L2）間の翻訳曖昧性による語彙処理への影響を明らかにすることである。先行研究においては，L1語の翻訳相当語として複数のL2語が存在する場合，L2翻訳相当語が1つしか存在しない場合と比べ，その語前田 啓朗(広島大学)・の翻訳処理が遅くなり，また，正確さがより低くなることが示されている。しかし，現在までの研究は英語とヨーロッパ言語間のバイリンガル
田頭 憲二(広島大学)・ 日本人EFL学習者の語彙処理における二言語間の翻訳曖昧を対象とすることが多く，日本人EFL学習者においてもこの翻訳曖昧性の影響が見られるのかについては十分に明らかとなっていない。そこ
鬼田 崇作(広島大学)
性の影響で，本研究では，日本人EFL学習者を対象にL2翻訳相当語が複数あるL1語（e.g., 賢い → clever，wise），L2翻訳相当語が1つしかないL1語（e.g., 芸術家 → artist）の選定を行い，翻訳再認課題（translation recognition task）を用いて実験を行った。その結果，日本人EFL学
習者においてもその語彙処理において翻訳曖昧性の影響を受けることが示された。
単語の学習は、未知の語形を、対応する意味と結び付けることから始まる。本研究は文脈を伴う語彙学習において、語形と意味の対応関係がどのように学習されるのかを、文脈の収束性 (未知語の推測しやすさ) と読解時の記銘タスクに焦点を当てて検証した。日本人大学生を対象に、
濱田 彰(筑波大学大学
収束性の強い文脈 (e.g., George taught his son to drive a TARGET)・弱い文脈 (e.g., The TV commercial was for a new TARGET) で目標
文脈内語彙学習におけるForm-Meaning Connection: 文脈
院・日本学術振興会特語を提示し、文脈読解後にその内容を (a) 英語で再生する、(b) 日本語で再生する、または (c) 再生しないというタスクが与えられた。そのの収束性と記銘タスクの効果
別研究員)
後、語形の再認テストと意味の再生テストが行われた。二元配置分散分析の結果、文脈から未知語の意味を推測することで語形と意味の対応関係が構築されるのかは、文脈の収束性および記銘タスク両方の影響を受けることが明らかとなった。このような結果に基づき、文脈内語彙学習
において単語の知識を効果的に増強するための読解条件、およびタスクの性質について考察した。
⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者

発表題目

発表要旨
本研究は，連辞関係についての明示的知識が日本人英語学習者のインプット処理に与える影響を明らかにすることをその目的とする。実験群と統制群を設定し同じ内容の授業を行った。両群とも授業内でアウトプットを行った後でモデルインプットに触れるという活動に従事したが，実験群のみ言語形式の使われ方に対する意識を高める活動を授業に取り入れた。第２回目の授業（以下，第一時点）と第14回目の授業（以下，第―連辞関係についての明示的知識が日本人英語学習者の二時点）において，調査参加者にモデルインプットに触れた時に気づいた内容を記述させた。収集したデータを「調査参加者は何に気づきどの
インプット処理に与える影響 ―ような分析を行っているのか」という観点から分析した。分析の結果，実験群の調査参加者のみ第一時点と第二時点で気づきの内容に変化が生じていることが明らかになった。言語形式の使われ方に対する意識を高める活動に繰り返し従事することによって，インプット処理の質的変化がもたらされたと考えられる。
アウトプット・インプット活動と言語形式の保持⑧

発表要旨
Ｋ小学校では、現中学一年生が小学校入学時から、低・中学年において、定型表現定着を狙った英語活動を行った。外国語活動への取り組み
は、実施以前の児童よりも積極的であった。練習では絵カードを使っていたが、今回、この一般的な指導方法で目標表現がどの程度学習されたかを応答反応時間と正答率から検証した。15対のやりとりを１）音声の問いかけに応答する、２）絵カードを伴った音声の問いかけに応答する、３）絵カードを伴った音声の問いかけに応答するが、その際応答の絵カードが提示される、の３つのモードでこの順序で提示した。第1学
年の児童は絵カードを提示した場合のほうが正答率が高くなった。逆に反応時間は絵の提示で長くなったが、処理の安定度を示す変動係数は小さくなった。児童にとって絵が記憶再生の助けになっている反面、絵の提示で処理が遅れるという結果が得られた。第6学年の児童の結果と比較考察する。
日本では小学校において外国語活動の名のもと英語教育が2011年度より導入された。日本と同じような教育体制の韓国で小中高一貫教育の目標のもと、小学校（初等学校）で英語が教科として導入されたのは1997年であった。日本よりも10年以上の経験がある韓国の初等学校（小学校）
での英語教育を１:カリキュラム、2:教科書、3:教員の養成課程の3点で比較する。韓国の現状をみて、今後の小学校英語教育の参考になる点を活かすことで、日本の子供たちがより実り多い外国語活動に打ち込めるようになっていくことが期待されている。日本の小学校英語教育の未来を考えるためにも、韓国の小学校英語の導入の経緯と現状を報告する。
本発表では、台北市内の小・中学校における外国語学習の実態を調査することにより、児童・生徒を取り巻く学習環境の現状と教育的実践を把握し、日本の外国語教育に生かせる教育的示唆について考える。
台湾では教育部の規定により、2001年より正式に小学校における英語教育が5年生から開始され、2005年度には小学校3、4年生へと開始時期が早められた。しかしこの規定とは異なり、台北市を含む3分の1の市・県では、小学校1年生から実施している。具体的には、1、2年生は週2時間、3年生から6年生に関しては週3時間、中学校では必修の3時間に加え、選択必修として週1から2時間の授業時間が確保されている。本発表では、台北滞在中に訪問した現地の小学校2校、中学校1校における「授業観察」「各学校の管理職に対する聞き取り調査」を踏まえ、台北市内における外国語教育への取り組みや外国語学習支援について得られた結果を報告する。
本研究の目的は，英語語彙学習において日本人小学生（5年生）が文字情報をどのように認識して意味の理解につなげるのかを明らかにしようとするものである。英語語彙の音韻表象が英語語彙の文字情報理解に利用される可能性の有無を考察し，アルファベット知識が文字情報理解に与える影響の有無についても考察を行う。実験参加者は，小学校5年生であった。実験参加者は，カルタゲームを通して，20語の英単語を学習した。実験において，実験参加者は英単語の音声情報と文字情報のインプットを同時に受け，実験の前後にプリテストとポストテストを受けた。分析では，20語の単語に関するプリテストとポストテストの得点を比較して分析を行う。また，児童へのアンケートも実施し，どのようにして文字から意味を認識していたのかについて調査した結果も発表する。

岩中 貴裕(香川大学)

⑨

11日

⑧

⑨

11日

自由研究発表中学校

第10室(A502) ⑧9:30-9:55
区分
対象

自由研究発表自由研究発表高校

高校

第13室(A507) ⑧9:30-9:55
区分
対象

指導法

⑨10:00-10:25
分野

指導法⑨10:00-10:25
分野⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者

発表題目

⑨10:00-10:25
分野⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者

発表題目

学習者

河合 靖(北海道大学)

中学校

ライティング⑨

自由研究発表大学

ライティング⑬

自由研究発表大学

ライティング⑭

自由研究発表大学

ライティング⑧

自由研究発表大学

コーパスを使った言語学習の方法を「データ駆動型学習」(Data-driven Learning：DDL)という。DDLでは，学習者がコーパスから抽出した英文リストを観察してことばのルールを発見して学ぶ。本研究では中学1年生と3年生に対して，コミュニケーション重視の指導の中で，語彙・文法指導のための「言語形式の焦点化」の段階でDDLを導入した。授業では紙に印刷したDDLワークシートを使って，学習者が多数の英文例を観察して自ら語彙・文法規則の仮説を立てた。その後，協同学習を通して語彙・文法のルールについて討議・整理し理解に至るという学習者中心の帰納的な学習方法を取り入れた。指導効果の検証には，プリ・ポストテスト，ワークシートの観察，質問紙調査を実施した。その結果，語彙・文
法規則が身についたこと，DDLをとおしてことばの発見の質が変化して行ったことなどが確認された。
発表要旨
本発表は、「生き方が見えてくる高校英語授業改革プロジェクト」として、下記７原則に基づく授業モデルの開発に取り組んできた３年目の発表である。その原則とは、(1)繰り返し味わうに足る内容・英文ともに豊かな教材を用い、(2)推論発問・評価発問を用いてテキストの深い理解を養うとともに、グラフィック・オーガナイザーを活用して訳読以外の直読直解型の内容理解活動を行い、 (3)リスニングやリーディングの自己目的化を防ぐために目標とする頂上タスクを設け、(4)読んだ物語について感想や意見を出し合い、(5)扱った論説文について疑問・意見・対案等を出し合い、(6)生徒の創意工夫に満ちた調べ学習によって授業内容を深化・拡充し、(7)意味ある課題を通して重要文法事項をspiral的に学ぶ、の７原則である。今回はこれらの原則に基づいてメンバーが立案し高校・大学で実践してきた授業実践を報告する。

英語ディベート指導では、クラスの生徒全員を４～５人の班に編成して指導するが、教師と生徒間にたびたび対立が発生する。教室内グループ
ダイナミクスでは「対立は教師と生徒間に不可避的に発生する」としているが、もっとも重要なのは、「グループがある所ではどこでも発生する」という認識である。
協同学習と英語ディベート指導 ―対立の解消の方策の視協同学習では学習の成果は常にグループ構成者のものとされ、共通の目標を目指して協力し、努力の結果は全員に反映される。また、構成員は点から―+G292
目標達成のために役割を分担し、責任を負う。これらはすべて、英語ディベート指導の目的や内容に合致する。
本研究では、英語ディベート指導において発生した対立の解消のメカニズムを考察し、英語ディベート指導が協同学習とどのように関連しているのかを確認して、教師と生徒間の対立の解消の方策を提案する。

久保 裕視(神戸女子短期大学)

自由研究発表第14室(A508) ⑧9:30-9:55
区分
対象⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者
発表題目
三浦 孝(愛知大学)・亘理 陽一(静岡大学)・伊佐地 恒久(聖徳学園大学)・伊藤 高司(名城大学附属高校)・對馬 信 知的・創造的英語コミュニケーション能力を伸ばす高・之(青森県立青森南高
大英語授業の原則と実践報告校)・永倉 由里(常葉学園短期大学)・峯島 道夫(新潟医療福祉大学)・山本 好次(愛知県

指導法

⑧

11日

西垣 知佳子(千葉大学)・吉田 壮一(千葉大学教育学部附属中学
言語形式の焦点化を促す「データ駆動型学習」を取り入校)・國兼 朝子(千葉大 れた語彙・文法学習の中学校における実践学大学院)・中條 清美(日本大学)

発表要旨
近年日本の英語教育では、生徒につながりのある文章を書く力をつけることが求められている。しかし実際には、英文一文を書く段階で困難を感じている生徒は少なくない。本発表の目的は、日本語と英語の発想の違いが中学生の英作文にどのように影響するのかを明らかにすることで北村 真理子(広島大学 日本語と英語の発想の違いが英作文に及ぼす影響―中学 ある。同じ内容の英文を書く際、思い浮かべる日本語は人によって異なり、その発想の違いが産出される英文の違いとなる。そこで、(1)擬音
大学院)生に焦点をあてて―語(例：彼女は英語がぺらぺらだ)、(2)慣用表現(例：私はネコ派というより犬派だ)、(3)主語の欠落(例：何してるの？)、(4)主語の選択困難(例：明日はテストだ)という4観点から、意訳と逐語訳という2種類の和文英訳課題を10問作成し、中学2年生(175名)と3年生(172名)に与えた(上記は意訳の例)。異なる日本語表記が英文に及ぼした影響を、意訳と逐語訳、4観点、学年という点から比較・分析した結果を報告する。
急速にグローバル化が進む今日の国際社会にあっては，日本のような外国語(EFL)環境下であっても，電子メールやSNS等の口語的な文章から論文やレポートといった学術的な文章まで，幅広いジャンルに亘って「英語で書くこと」がこれまで以上に求められ，「英語で書くことによる
板津 木綿子(東京大学生アンケートによる日本の英語ライティング教育の実『発信力』の育成」が，英語教育において急務の課題となっている．しかし，日本の中高等教育において，こうした加速化する情報発信への学)・保田 幸子(九州大 態調査 ―大学入学前・入学後を比較して―ニーズに対応するために「英語で書く活動」にはどの程度授業時間が割かれているのか，どのような到達目標に向けてどのような指導が実施さ学)・大井 恭子(千葉大れているのか，書き手である学習者は何を学んでいるのか，その実態は十分に調査されていない．本研究は，日本のライティング教育の実態を学)総括し，今後の中高等教育における英語ライティング教育改善に向けての知見を得ることを目的に実施された．国内６大学で実施した学生アン
ケート調査（N=480）結果に基づき，考察する．
Situated within the framework of systemic functional linguistics (SFL), this study investigated writers’ lexicogrammaticalchoices in academic summaries. The participants were 30 undergraduate students at different proficiency levels. In line with the
SFL theory, the students’ academic summaries were investigated through an in-depth qualitative analysis of theirlexicogrammatical choices to reconstruct the pre-existing meanings conveyed in the source text. The findings showed that
A systemic functional analysis of college students'
proficiency effects were markedly observed in the students’ meaning-making choices to summarize the source information.
保田 幸子(九州大学)
academic summaries: The role of grammatical
Specifically, the high proficiency group demonstrated the ability to condense the source information through combinations andmetaphorsuperordinations by using grammatical metaphors, while the lower proficiency group had difficulties creating such metaphoricalexpressions and, as a result, they relied on more prototypical forms with only minor changes at the lexical level. The findings
also revealed that grammatical metaphors were used by the higher proficiency group for various rhetorical purposes, such as
generalization, reasoning, and scientific representation, which contributed to the creation of more rhetorically successful
海外短期英語研修が日本人英語学習者（JLE）の第二言語習得に与える影響において、ライティング能力に着目した研究はまだ少ない。本研究では、海外短期英語研修でJLEがスピーキング・リスニングを同時並行して行うことで、ライティング能力にどのように転移があるのかを調査
濱田 真由(神戸大学大 短期海外英語研修が日本人英語学習者のライティング・
した。研修に参加したJLE44名を対象に自由英作文（FW）課題を実施し、使用語彙を、総語彙数・流暢さ・正確さなどの観点から分析し、研修学院)・横川 博一(神戸 プロセスに及ぼす影響 ―自由英作文における使用語彙分の事前と事後での変化を調査した。その結果、全体的には、語彙頻度プロフィールの1,000語レベルに含まれる語彙の割合が減少した一方で、大学)
析 ―大学語彙レベルの総語彙数、異なり語数共に増加し、2,000語レベルの総語彙数も増加した。このことから、研修先での学習やホームステイ先での十分なインプット・アウトプットにより、発表語彙が発達したと考えられる。

学習者の外向性・内向性と英語による活動への適応

発表要旨
高等学校学習指導要領では英語の授業を英語で行うことが基本となった。しかし、日本人学習者はその内向的性向が英語による授業の障害となっているとよく言われている。（O’Sullivan, 1992）外向性・内向性と外国語学習に関しては、学習方略・コミュニケーション方略の使用との関係が報告されている。（Ehrman & Oxford, 1989, 1990; Oxford & Ehrman, 1988, 1995; Verhoeven & Vermeer, 2002）学習スタイル
は、性格など変化しにくい要因と、学習活動の嗜好性のように可変的な要因に分かれるとされる。(Carisma, 2008; Curry, 1983）本発表では、大学生英語学習者に1学期間の英語による学習活動の前後で質問紙調査を行い、内向的性向、ペア・グループ学習や個人学習への嗜好性、学習活動への適応の変化を見た結果を報告する。

⑨

自由研究発表その他

学習者

社会的相互行為過程としての子ども達のEmail 交換：仲松井 かおり(朝日大学)
介人に焦点をあてて⑬

自由研究発表大学

学習者

小竹 由太(北海道教育大学札幌校大学院生)⑭

自由研究発表大学

学習者

坂東 貴夫(金沢学院大 連語表現の逸脱は正文の読解処理にまで影響を及ぼすの学)・草薙 邦広(名古屋 か：自己ペース読み課題を用いた英語母語話者と日本人大学大学院)
英語学習者の比較

11日

⑧

⑨

11日

第15室(A509) ⑧9:30-9:55
区分
対象
自由研究発表自由研究発表大学⑨10:00-10:25
分野
学習者

大学

第16室(B301) ⑧9:30-9:55
区分
対象⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者
発表題目
階戸 陽太(静岡県立大学)・Huang Jerry Yung
大学における英語授業での日本語使用に関する学生の意
Teh(静岡県立大学)・
識：外国人教師と日本人教師による違い
Bailey Benjamin(静岡
県立大学)

学習者

池田 真生子(関西大学)・竹内 理(関西大学)⑨10:00-10:25
分野⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者⑧

自由研究発表大学

言語習得（心理言語）⑨

自由研究発表大学

言語習得（心理言語）

11日

⑧

⑨

第17室(B400) ⑧9:30-9:55
区分
対象
事例報告

自由研究発表中学校

高校

日本人英語学習者の不平発話行為における使用ストラテ
ジーに関する研究⑨10:00-10:25
分野
授業

授業

メタ認知指導への情意要因の影響

インターネットの教育利用は，Connected Learning（Ito et.al, 2013）が示すように，教育機会の格差是正と学習者主体の学習理念を具現化する強力な道具として期待を集め，子ども達の参加過程も研究対象となっている。外国語教育の分野では，email交換などのネットコミュニ
ケーション（以下NC）研究は，言語習得成果を測るテキスト分析が主であり，他者の介入を含めた相互行為が研究対象となることは少ない。
本研究は社会文化的アプローチの観点から，email交換を子ども達のNCへの適応過程と捉え，日豪の11～15歳までの子ども達のメール記録，仲介人との交流，聞き取り調査から相互行為過程を分析した。その結果，email交換の継続，メールの長さや使用言語の調整において保護者や仲介人の介入・媒介が重要な役割を果たし，教室でのライティングと比較して子ども達の行動が異なることが明らかになった。
本研究の目的は、日本人英語学習者の「不平(complaint)」という発話行為における使用ストラテジーの傾向を調査するところにある。コミュ
ニケーション能力を構成する要素として欠かせないものに、語用論的能力がある。この分野では、発話行為(speech act)の研究が盛んに行われており、依頼、謝罪、断り、ほめ・ほめに対する返答、感謝、不平などがある。しかし、日本人英語学習者の発話行為産出能力という視点で研究を見ていくと、そこには偏りがあり、特に不平に関する語用論的研究はあまり見受けられない。本研究では、日本人英語学習者の不平発話行
為の産出能力に注目し、L1（日本語）とL2（英語）における使用ストラテジーの傾向を調査した。調査では、大学生を対象とし、DCT(Discourse Completion Task)を用い、ある特定の場面において、どのように不平を表明するのかをそれぞれの言語で記述してもらう形式を取った。その結果、得られた特徴や傾向を発表する。
Millar (2011)では、慣習的な語連鎖から逸脱した連語表現が使用されると、母語話者のオンライン処理に影響を及ぼし、コミュニケーションを阻害する可能性があることが示された。しかし、逸脱した連語表現を含む文（誤文）と正しい連語表現を含む文（正文）の間で、読解時間が比較されているだけで、逸脱した連語表現の使用が他の文の読解に影響を及ぼすかは検討されていない。そこで本研究では、英語母語話者（N= 16）および日本人英語学習者（N = 24, TOEIC: M = 845）を対象に、正文のみを読む群と正文と誤文の両方を読む群に分けて、意味理解課題（自己ペース読み課題）を実施した。そして、両群における正文の読解時間を比較し、誤文の処理が正文の処理に影響を及ぼすか検討した。結果として、母語話者では誤文を読むことにより、正文の読解時間に有意な遅延が見られた。一方、学習者では両群の正文の読解時間に有意差は
無かった。
発表要旨
英語学習者は，英語が母語である教師と英語がL2である教師に対して，違った期待を持っている。本研究では，このような期待の差が，大学の英語授業において，教師の日本語使用にまで及ぶかを明らかにすることである。参加者は，日本人大学生130名。調査は，「はい・いいえ」を選択する質問，多肢選択の質問，さらに自由記述から構成された，無記名の質問紙（日本語）によって行った。エクセルによって集計を行った
結果について，発表する。
L2学習とメタ認知の関係性は、これまで盛んに研究されてきたが（Wenden, 1999他）が、昨今では、メタ認知の使用と学習者の情意面（動機、自己効力感、不安など）との関係性が着目されつつある（Ueki & Takeuchi, 2013など）。
本発表では、メタ認知（知識、方略）の指導効果に、学習者の情意要因（動機および自己効力感）がどのような影響を及ぼすのかを調査した
研究の結果を報告する。参加者は日本人大学生56名で、彼らに対し9週間（週１回）に渡るメタ認知の指導を実施した。9週間の指導の後、a)
参加者のメタ認知の変化（方略の使用頻度および知識の理解度）と、b) 動機および自己効力感の変化を調べ、量的に分析した。加えて、授業
外学習における学習記録を質的に分析し、学習者により記述に違いが見られるのかも分析した。発表では、分析結果を報告するほか、今後のメタ認知指導のあり方についても言及する。

発表題目

発表要旨
This study examines the relationship between pragmatic awareness, in addition to grammatical awareness, and vocabulary knowledgeof Japanese EFL learners. Interlanguage pragmatics has gained more attention from SLA researchers. Within the field ofinterlanguage pragmatics, pragmatic awareness along with grammatical awareness has been investigated in relation to overall L2
proficiency, study abroad experience, and length of residence in the target language community, and motivation. The pragmatic
田中 洋也(北海学園大Japanese EFL learners’L2 pragmatic and grammatical competence existing with other organizational knowledge is one of the significant components in the Bachman’s communicative
学)・大木 七帆(北海学
awareness in relation to vocabulary knowledge
competence model (1990). However, little research has been done to investigate the relationship between pragmatic awareness and園大学)
specific organizational knowledge. This study adopted two vocabulary knowledge scales, Vocabulary Size Test (Nation & Beglar,2007) and Word Association Test (Read, 1998), to measure the width and depth of vocabulary knowledge.The pragmatic andgrammatical awareness task from Bardovi-Harlig & D?rnyei (1998) was used to elicit learners\\\' pragmatic and grammaticalcompetence. 204 Japanese EFL learners participated in the study. The results showed that the difficulties in identifying both
本研究は、英語リスニングとリーディングの関係について、同じ単語（同じテスト内容）、同じ被験者での比較により、次の２点を検証する。
(1)同じ語の聴覚呈示条件下と視覚呈示条件下での情報処理の相関、(2)語彙情報処理効率の個人差と読解力・聴解力の個人差の連続性。被験者
は英語語彙を日本語に翻訳する課題を聴覚呈示条件下と視覚呈示条件下の両方で行った。実験は継続中で被験者数が少ない段階だが、これまで
高島 裕臣(県立広島大 語レベルでリスニングとリーディングを比較するためのに得られたデータを分析したところ、反応時間も正反応率も聴覚呈示条件と視覚呈示条件との相関が有意であることや、聴覚呈示条件下での正学)
パイロットスタディー
反応率とTOEICリスニングスコアとの相関が有意であることなど興味深い結果が得られたので報告する。今後被験者数が増えるとさらに良好な結果が得られると見込まれる。翻訳課題の反応時間・正反応率に影響を与える語彙特性の分析結果なども総合し、語彙翻訳のメカニズムの観点からも考察する。

⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者
発表題目
五十嵐 仁(札幌市立宮 小中連携を図る授業実践の森中学校)・及川 登
紀子(札幌市立新琴似中 ―小学生の授業体験と中学生の授業公開の取り組み―学校)

水戸 直和(新潟県立新潟中央高等学校)

日本人高校生に対する「チャンク」の認知的指導

発表要旨
小中連携を行う目的は，中学一年生が小学校とのギャップに戸惑うことを少なくし，上手に中学校での学習に取り組めるようにすることである。宮の森中学校では平成20年度から小中連携事業をスタートさせた。そして，年度を重ねるごとに連携の幅を広げてきている。宮の森中学校
での小中連携事業の実践例を紹介する。
コミュニケーション能力の育成が叫ばれて以来、「チャンク」を単位としたアウトプット活動が高校現場の多くで行われている。しかし筆者の場合、そのような活動をどれほど取り入れても適切なアウトプットに至らない生徒が存在していた。そこで本研究ではまず「チャンク」という言葉の定義とその性質を整理し、次に日本の高校生に対しては従来の活動に加えて「チャンク」と「チャンキング」についての認知的な活動が不可欠であるとの仮説を立てた。数カ月に渡ってこの仮説に基づいた実践を行ったところ、質的・量的に見て、本実践が生徒のコミュニケー
ション能力の育成と、積極的にそれを図ろうとする態度を高揚させる一助となったことが判明した。また、本実践を成功させる前提として教師の念密な立案とクラスマネージメントが不可欠であるとの結論が得られた。当日は本実践に至るまでの経緯と具体的な指導法、それに生徒の声
や今後の課題を紹介する予定である。

⑬

事例報告

高校

授業

溝畑 保之(大阪府立鳳高等学校)

教科書コミュニケーション英語Iを用い英語で行う授業

⑭

事例報告

高校

授業

熊谷 美奈子(岩手県立
一関第二高等学校)

Critical Thinking in EFL Classrooms in JapaneseHigh Schools

11日

第18室(B401) ⑧9:30-9:55
区分対象⑨10:00-10:25
分野⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者

⑧

11日

自由研究発表高校

第19室(B403) ⑧9:30-9:55
区分
対象

授業

⑨10:00-10:25
分野⑧

自由研究発表高校

評価・テスト⑬

自由研究発表中学校

評価・テスト⑭

自由研究発表高校

評価・テスト11日⑧

第20室(B405) ⑧9:30-9:55
区分
対象

自由研究発表大学⑨10:00-10:25
分野

文法

発表題目

高田 智子(明海大学)・
伊東 治己(鳴門教育大学)・松沢 伸二(新潟大 ポートフォリオの歴史的背景と意義を整理する学)・緑川 日出子(昭和女子大学)⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者

ラウンド制 (鈴木, 2007) と発問の工夫 (田中・田中, 2009) で、第2言語習得理論が推奨する Present, Comprehend, Practice, Produce (村野井, 2006) の学習サイクルで、「英語で行う英語の授業」を実現する例を紹介する。Present, Comprehendには、日本語でのタイトル選択、細部に関わる正誤問題や質問によるラウンド制を変更し、英語でのタイトル選択、概念地図 (小金丸, 2012) を取り入れた。ラウンド制の活動
はワークシートに具現化し、担当教員と共有する。Practiceとして、対訳シートを利用し、リピーティング、パラレルリーディング、シャドーイングなどの音読指導を行う。協同学習活動としてペアで行うQAを経て、サマリー活動でProduceにつなげる授業例である。
Last year, I was invited to participate in the International Visitor Leadership Program (IVLP) by the US Department of State.
This program was attended by twenty-two English teachers from all regions of the world. During the program, I frequently
expressed my opinions and raised questions in the meetings. Interestingly, the other participants were surprised by my behavior.
This experience made me aware that many people in the world consider the Japanese to be hesitant to express their thoughts inpublic. Therefore, I think it is essential for teachers in Japan to give students critical thinking skills so they canconfidently participate in discussions.
According to research in teacher cognition, it is common for teachers to teach in the same way they were taught. Therefore, thetraditional way of teaching is likely to be repeated. Although traditional ways of teaching have their benefits, they cansometimes take away students\\\' opportunities to think and grow themselves as independent and critical thinkers.
Critical thinking is defined by Dr. Linda Elder as self-guided, self-disciplined thinking which attempts to reason at thehighest level of quality in a fair-minded way. People who think critically, she states, consistently attempt to live rationally,
発表要旨
2013年3月、「外国語教育における『CAN-DOリスト』の形での学習到達目標設定のための手引き」が公表された。設定した目標の活用は、目標設定と同様、重要な課題である。そのためのツールであるELP（European Language Portfolio）は、1990年代にイギリスで始まった形成的評
価の系譜を引く。一方アメリカでは、多肢選択型テストの代替としてポートフォリオが取り入れられ、日本では「総合的な学習の時間」の評価として広まった。こうした背景から、「ポートフォリオ」は必ずしもCAN-DOリストとの関わりにおいて理解されているようではなさそうである。「ポートフォリオ」の意味と意義について共通理解を得ておくことが、今後の建設的な議論に必要であろう。本発表では、歴史的背景を踏まえた上で、ヨーロッパの実践例を参考に、中・高等学校の英語教育における「ポートフォリオ」の考え方を提起する。

発表題目

発表要旨
本研究グループ(平成22～24年度指定中田科研)では、これまで香港試験評価局の開発したLPATE(英語教師言語能力評価)を参照し、教室内の教師英語評価尺度として、観察評価のための「総合診断尺度(Integrated Diagnostic Scale)」、自己評価のための「内省分析尺度(Reflective
Analytic Scales)」、下位尺度の「機能別尺度(Function-specific Scales)」と「タスク別尺度(Task-specific Scales)」を開発してきた(中田ら、2013)。本研究ではそのうち統合的診断尺度と内省的分析尺度を、実際に授業研究会において用いた事例をもとに、尺度の効果検証と改善を行った。また、同時に、教室内での教師の英語使用によって引き出された生徒の英語力を評価するため、教室内生徒英語評価尺度の作成を試みた。生徒と教師が共有できるような尺度を開発することで、教師言語認知の助けとなることが期待される。教師の誘出 (Elicitation)、促進 (Facilitation)、明確化 (Clarification Request)、修正 (Recast)といった言語行動に対して、生徒がどのように足場を得て、発話ができるようになっているか、今後検証していきたい。
The junior high school version of the Minimal English Test (jMET) originated from the Minimal English Test (MET) created by
Maki et al. (2003), which was designed to measure university freshmen’s English proficiency within a short period of time. Maki
et al. (2011) created the jMET based on New Horizon English Courses 1-3 (jMET(H)), and found a strong correlation between the
長谷部 めぐみ(横浜国scores on the jMET(H) and the total scores on the Achievement Tests for the 8th and 9th graders. Furthermore, Maki et al. (2012)立大学)・牧 秀樹(岐阜The junior Minimal English Test: A Measurement Tool created a new version of the jMET based on New Crown English Series 1-3 (jMET(C)) and found a strong correlation between the大学)・Jessica
for Junior High School Students’ EFL Proficiency
scores on the jMET(C) and the total scores on the Achievement Tests for the 8th and 9th graders.
DUNTON(SeDoMoCha
In this research, using the jMET(H) and jMET(C), we investigated whether the jMETs would have strong correlations with the
Elementary School)
total scores on the Term and Achievement Tests. The participant of this research is 274 junior high school students (9thgraders). Through the analysis, we found (i) that the jMET(H) had strong correlations with the total scores on the Term Test
(r=.78, p<.001), and with the total scores on the Achievement Test (r=.71, p<.001), and (ii) that the jMET(C) also had strong
2013年4月、高等学校では新学習指導要領に基づく外国語教育が開始された。この中で各学校は、生徒の学習到達目標を「CAN-DOリスト」の形で具体的に設定することにより、小・中・高等学校が連携し、一貫性のある学習到達目標のもと、地域の実態や生徒の能力に応じて指導や評価
を工夫・改善することが求められている。本研究は、地方の小規模中高一貫校における取組を紹介しながら、「CAN-DOリスト」の開発に有益な
山田 浩(北海道えりも 小規模中高一貫校における「CAN-DOリスト」の開発につ示唆を与えることを目的とする。町立の連携型中高一貫校である北海道えりも高等学校を対象校とし、英検の「CAN-DOリスト」を活用して、町高等学校)
いて内の小・中・高等学校の教員27名および中・高等学校の生徒114名に質問紙調査を実施した。この調査から明らかになった教員や生徒のニーズに基づいて「CAN-DOリスト」を作成し、年間指導計画に反映させた。このような取組により、妥当性や客観性があり、教員や生徒のニーズを反映した「CAN-DOリスト」の開発の可能性が示唆された。
長沼 君主(東海大学)・
中田 賀之(兵庫教育大学)・池野 修(愛媛大教室内教師英語評価尺度の改善と教室内生徒英語評価尺学)・木村 裕三(富山大
度作成の試み学)⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者

田村 祐

発表題目

Consciousness-raising and noticing revisited

発表要旨
The present study replicated and expanded Fotos (1993) by using both online and offline measure to investigate how grammar
consciousness-raising (CR) task influences ESL learners’ noticing of present and past counterfactual conditionals, in
subsequent input, and their gains in explicit knowledge of the target structures. Even though the theoretical rationale behind
consciousness-raising task partly relies on the Noticing Hypothesis (Schmidt, 1990), little empirical research investigated how
noticing is facilitated by the consciousness-raising, what levels of conscious awareness are elicited, or direct or indirect CR
make a difference in terms of learner\\\'s noticing. Reading and underlining as a measure of noticing is problematic not onlythat the students are likely to underline what they are expected to, but also only the fact that the target structure wasunderlined does not provide detailed information about what levels of attention the students attended, and it is difficult todistinguish whether the underlined structure was processed as form or meaning. Therefore, in the present study, retrospective
interview as an offline measure of noticing was added to examine learner’s complex cognitive process during the underlining

⑨

11日

自由研究発表大学

第22室(B502) ⑧9:30-9:55
区分
対象

文法

田中 順子(神戸大学)

L2英語冠詞習得に特定性が及ぼす影響についての再検討⑨10:00-10:25
分野⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者

発表題目

L1に冠詞が存在しない英語学習者が、冠詞を誤って使用する要因の一つとして、冠詞を伴う名詞句の意味環境が、 [+definite,-specific]と[-definite, +specific]のように、定性と特定性の極性が一致しない場合であることが先行研究で示されている。しかし、この先行研究の結果
は、（１）特定性を操作化する為に実験項目に付け加えられた言語表現によるものであり、（２）先行研究で得られた結果に見られた特定性の効果は、実際は特定性自体の効果ではない、という指摘がなされている。
本研究では、特定性と定性および学習者のL2熟達度に「言語情報」という要因を加えて、これら４つの要因が成人のL１日本語話者(N = 149)の英語冠詞習得に及ぼす影響について実験的に検討を行う。量的な分析に加えて、学習者の振り返りの内容について質的分析を行い、上記４要
因が冠詞習得に及ぼす影響について報告する。
発表要旨
文部科学省は、グローバル人材育成の施策の一環として昨年度(2012)から、教育委員会主導のもとで各都道府県に拠点校を設置した。各拠点校
はCAN-DOリストの形での学習到達目標を設定し、１年間英語授業の改善に取り組んできた。本研究の目的は、拠点校の英語教師の指導への考え方や実践がこの事業を通じてどのように変容したのかを教師の生の声を基に質的に分析する。その結果、教師の多くは共通の目標を設定することにより英語科内で統一的な方向性を持てること、行動目標で４技能をバランスよく指導することを意識するようになったことを本事業のメリットとして認めている。しかしながら変容の妨げとなっているのは、未だに訳することが多く出題される国公立大二次試験対策、「原則英語で授業を行う」ことへの抵抗や自信喪失などであることもわかってきた。
平成25年度から実施されている高等学校学習指導要領は英語の授業は英語で行うことを基本とすると明記している。平成22年度の文部科学省の調査によると、発話のすべてまたは半分以上を英語で行う教師は、オーラルコミュニケーションIで55％、英語?で15％である。このように低い
英語の使用率を考えると、新学習指導要領が求める「英語での授業」に対する英語教員の不安は大きいと予想される。このような不安を解消
し、英語での授業を行うことの参考資料として、文部科学省は、授業事例映像資料を制作し高校に配布している。これは現職教員が参考にする
ためのものであるが、英語教員を目指す大学生にも活用できると考えられる。この発表は、英語科教育法I(2単位)またはI・II(4単位)を修得済
みの教職課程を履修中の学生に対して、授業実践事例映像資料を利用した大学授業の実践報告である。映像資料の活用方法、授業を受けた学生の意見について報告する。

⑧

自由研究発表高校

教員

岡崎 浩幸(富山大学)

CAN-DOリスト設定で高校英語教師の意識はどのように変
容したか？

⑨

事例報告

大学

教員

望月 正道(麗澤大学)

英語授業実践事例映像資料1の大学授業での活用

教員

坂本 南美(兵庫県立大学附属中学校)・棟安
都代子(兵庫県立加古川東高校)・神原 克典(西 「自己研修型教師」を育てる研修会のあり方に関する研
宮市立大社中学校)・安 究 ―持続可能な研修を探る―
川 佳子(神戸夙川学院大学)・吉田 達弘(兵庫教育大学)

本研究では，自らの授業実践についてのリフレクションから学び，葛藤しながらも仲間と協同的に成長しようとする教師を「自己研修型教師」と呼び，自己研修型教師として成長するための学びの場を開発することを目指した。具体的には，勤務校の異なる英語教師が4名参加し，月例会及びネット上のオンラインディスカッションを通じて，実践におけるリフレクションの共有，関連する学術論文の輪読などをおこなった。これらの学びの場は，互いの実践を可視化し，成長を助ける媒介的空間(mediating space, Johnson, 2009)となったが、本研究では，そのような空間で行われた対話の分析から，参加者が理論を通した実践の再概念化を図ったり，ウェブ上のリフレクションについて月例会で直接質疑応答
し合ったりすることにより、実践への新しい視点を持ち始めたことを明らかにする。さらに，本発表では，自己研修型教師として成長するための持続可能な方法やそのために必要な場について提示する。

酒井 志延(千葉商科大
外国語を学ぶ中高生の自律性を促進する教師の指導力の学)・清田 洋一(明星大
研究
学)

発表者たちは，現職外国語教員がさらなる成長を目指す時に，その気づきのツールとして使用できる「授業力のめやす」(Japan Portfolio of
Teachers for Languages: J-POTL)の開発を研究している。そのために，2012年度に，全国の中学校・高等学校・中高一貫校の英語科教員に対して，学習者自律を促す指導力についての13の記述文について，記述内容がどの程度実践可能かどうかを調査紙により調査した。その13項目の記述文の1つの例としては，「生徒が自分の学習過程や学習スタイルを振り返り，学習ストラテジーや学習スキルを向上させるのに役立つような様々な活動を設定すること」がある。有効回答5,436件を経験年代層別に分析した結果，「初任者用」，「育成層（5年未満）用」，「全ての年代層用」の3群の成長のためのめやすが特定できたが，同時に，学習者自律を促す指導力は，経験を重ねることによって付くものではないこともわかった。発表では分析の詳細と授業力を改善するための提言を行う。

⑬

⑭

11日

自由研究発表自由研究発表中学校

高校

第23室(B504) ⑧9:30-9:55
区分
対象

教員

⑨10:00-10:25
分野

⑧

事例報告

大学

教材

⑨

自由研究発表中学校

教材⑬13:00-13:25 ⑭13:30-13:55
発表者
発表題目
阪上 辰也(広島大学)・
前田 啓朗(広島大学)・
森田 光宏(広島大学)・
ポッドキャスト利用による個別学習の支援とリスニング
山内 優佳(広島大学大
不安への影響学院生)

高橋 直美(千葉県大網白里市立大網中学校)

同一教材のスパイラルな活用を通した小中連携

発表要旨
本発表では，授業外活動として導入したポッドキャストの効果について，特に，学習者のリスニング不安への影響に焦点を当てて報告する。広
島大学外国語教育研究センターでは，複数のポッドキャストの開発及び配信をしており，それらを用いた授業外での個別学習を推進している。
本実践では，時事英語を中心としたHiroshima University\\\'s English News Weekly Podcastを用いて授業外でニュースを聞くことを学習者に求めた。本ポッドキャストの特徴は，内容に関する確認問題が整備されている点と，リスニング速度を2種類から選べる点にある。ディク
テーション形式の小テストを通して学習状況を把握するとともに，実践の事前事後において30項目の質問から構成されるリスニング不安に関する質問紙調査を行った。実践の結果，ポッドキャストの継続的な利用により，ディクテーションテストの平均得点が増加するとともに，リスニ
ング不安への影響も観察された。
本研究は，同一教材のスパイラルな活用を通して小学校外国語活動と中学校英語教育の連携を試みた実践研究である。小学校の“Hi,friends!”，中学校の検定教科書を補完する教材「都道府県カルタ」と「世界の国々カルタ」を開発し，同一の指導者が小学５年生から中学３年生までの各学年を対象として実践授業を行った。教材の使用法としては，小学校においては豊かなインプットを与え，様々な語彙に慣れ親しませ，中学校導入期においては音声と文字の接続に焦点をあて，中学校１年生後半～３年生においてはアウトプット（話す・書く）での表現力育成を目的とした。指導効果は技能面を測るプレ・ポストテストと情意面を測る質問紙調査を使って検証した。結果は，予備実践（小６）から本実践（中１）と２年続けて同様のカルタ教材を経験した参加者の７３％が同一教材を使用したことでの安心感があったと回答し， 指導時間が確保されれば技能面での効果もあることが分かった。