2024 年 6 月 10 日

アムンディ・インデックスシリーズ
オールカントリーから一歩踏み込んだインデックスファンドを提供
アムンディ・ジャパン株式会社
アムンディ・ジャパン株式会社（東京都港区、代表取締役社長兼ＣＥＯ：藤川克己）は、お客さまの多様な投資スタイルにお応えするため、「アムンディ・インデックスシリーズ」を立ち上げ、第一弾として、３本のインデックスファンドをご提供いたします。
「アムンディ・インデックスシリーズ」第一弾では、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（以下、「オールカントリー」といいます。）をベースにした、「（アムンディ・インデックスシリーズ）オールカントリー・高配当株」および「（アムンディ・インデックスシリーズ）オールカントリー・大型成長株」を、また、持続的な成長が期待されるインドに特化した「（アムンディ・インデックスシリーズ）インド株」をご用意いたしました。これらはいずれも NISA 成長投資枠 1でのご購入が可能です。２０２４年６月
２６日より、株式会社ＳＢＩ証券およびマネックス証券株式会社（五十音順）にて取扱いを開始し、設定日は２０２４年６月２８日となります。
1. 分配重視の投資なら 『（アムンディ・インデックスシリーズ）オールカントリー・高配当株』
配当利回りの高い銘柄に投資をして定期的に分配金を受け取りたいお客さまにご提供するのが「（アムンディ・インデックスシリーズ）オールカントリー・高配当株」です。主として、世界各国の株式への投資を通じて、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス（税引後配当込み、円換算ベース※）に連動する投資成果を目指して運用を行います。
※米ドルベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。

MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックスとは先進国 23 ヵ国と新興国 24 ヵ国の株式で構成されるＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックスの中から、配当利回りの高い銘柄が抽出された指数です。配当利回りの高さだけでなく、配当性向、配当の継続性、ROE、負債／自己資本比率、収益の変動性などを勘案したうえで銘柄が選択されています。
指数の権利については【当資料で使用した指数の権利について】をご覧ください。

組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
収益分配方針2
年４回決算（原則として毎年 2、5、8、１１月の各２０日、休業日の場合は翌営業日）を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。第 1 回決算日は、２０２４年１１月２０日となります。
2. 成長重視の投資なら 『（アムンディ・インデックスシリーズ）オールカントリー・大型成長株』
成長が期待される大型株へ投資したいお客さまにご提供するのが「（アムンディ・インデックスシリーズ）オールカントリー・大型成長株」です。主として、世界各国の株式への投資を通じて、
MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックス（税引後配当込
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販売会社により取扱いが異なる場合がありますので、詳しくは販売会社にご確認ください。
分配金額は、委託会社が基準価額水準および市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

1み、円換算ベース※）に連動する投資成果を目指して運用を行います。
※米ドルベースの指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社にて円換算しています。

MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックスとは先進国 23 ヵ国と新興国 24 ヵ国の株式で構成される MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスの中から、グローススタイル特性を持つ大型株の値動きを示す指数です。グローススタイル特性は、１株当たり利益成長率、内部成長率、１株当たり売上高成長率などの指標を用いて定義されます。
指数の権利については【当資料で使用した指数の権利について】をご覧ください。

組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
収益分配方針3
年 1 回決算（原則として毎年１１月２０日、休業日の場合は翌営業日）を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。第 1 回決算日は、２０２４年１１月２０日となります。
3. インドへ投資するなら 業界最低水準4のコストで『（アムンディ・インデックスシリーズ）インド株』
低コストでインド株へ投資したいお客さまにご提供するのが「（アムンディ・インデックスシリーズ）インド株」です。主として、インドの株式等への投資を通じて、Nifty50 指数（配当込み、円換算ベース）に連動する投資成果を目指して運用を行います。経済大国へ進化するインドの株式に業界最低水準のコスト（信託報酬 年率 0.2805％（税込））で投資いただけます。
Nifty50 指数とはNifty50 指数は、インド国立証券取引所に上場している、浮動株調整後の時価総額、流動性等の基準を用いて選定した 50社の株式で構成される株価指数です。指数の算出方法は、浮動株調整後時価総額加重平均方式です。定期的な採用銘柄の入替えは半年ごとに行なわれます。Nifty50 指数は、1995 年 11 月３日を基準日とし、基準日の指数値を 1,000 として、インド・ルピー建で算出されています。「円換算ベース」とは、同指数を基に、アムンディ・ジャパン株式会社が円換算したものです。
指数の権利については【当資料で使用した指数の権利について】をご覧ください。

組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
収益分配方針 3
年 1 回決算（原則として毎年５月１５日、休業日の場合は翌営業日）を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。第 1 回決算日は、２０２５年５月１５日となります。
詳しくは、「アムンディ・インデックスシリーズ」 特設サイトをご覧ください。
https://www.amundi.co.jp/fund/focus/index-series

販売会社（五十音順）

株式会社 SBI 証券
マネックス証券株式会社

アムンディ・ジャパンは、長期的な観点でお客さまの資産形成の一助となるよう、引き続きお客さまの様々なニーズに応える商品開発に努めてまいります。
◆資本動向および市況動向等によっては、上記のような運用が出来ない場合があります。

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分配金額は、委託会社が基準価額水準および市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
4２０２４年４月末現在運用中の国内公募投資信託（インデックス型）のうちインド株を投資対象とする８ファンド比。

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投資リスクについて
基準価額の変動要因
ファンドは、主として株式など値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクがあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。ファンドの基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因としては、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、有価証券先物取引等に伴うリスク、カントリーリスク等が挙げられます。なお、基準価額の変動要因（投資リスク）はこれらに限定されるものではありません。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
ファンドの費用（アムンディ・インデックスシリーズ）オールカントリー・高配当株（アムンディ・インデックスシリーズ）オールカントリー・大型成長株〈投資者が直接的に負担する費用〉
購入時手数料ありません。
信託財産留保額 ありません。
〈投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用〉
信託報酬の総額は、投資信託財産の純資産総額に対し年率 0.165％（税抜 0.15％）以内を乗運用管理費用
じて得た金額とし、ファンドの計算期間を通じて毎日、費用計上されます。
（信託報酬）【支払方法】
毎計算期末または信託終了のときに、投資信託財産中から支弁します。
その他の費用・手数料として下記の費用等が投資者の負担となり、ファンドから支払われます。
・ 有価証券売買時の売買委託手数料および組入資産の保管費用などの諸費用
その他の・ 信託事務の処理等に要する諸費用（監査費用、目論見書・運用報告書等の印刷費用、有価証費用・手数料券届出書関連費用等を含みます。）
・ 投資信託財産に関する租税 等※その他の費用・手数料の合計額は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することはできません。

（アムンディ・インデックスシリーズ）インド株〈投資者が直接的に負担する費用〉
購入時手数料ありません。
信託財産留保額 ありません。
〈投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用〉
信託報酬の総額は、投資信託財産の純資産総額に対し年率 0.2805％（税抜 0.255％）以内を乗じて得た金額とし、ファンドの計算期間を通じて毎日、費用計上されます。
運用管理費用（信託報酬）【支払方法】
毎計算期間の最初の６ヵ月終了日および毎計算期間末または信託終了のときに、投資信託財産中から支弁します。
その他の費用・手数料として下記の費用等が投資者の負担となり、ファンドから支払われます。
・ 有価証券売買時の売買委託手数料および組入資産の保管費用などの諸費用
その他の・ 信託事務の処理等に要する諸費用（監査費用、目論見書・運用報告書等の印刷費用、有価証費用・手数料券届出書関連費用等を含みます。）
・ 投資信託財産に関する租税 等※その他の費用・手数料の合計額は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することはできません。
◆ファンドの費用の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。
◆ファンドの費用については、本書作成日現在の情報であり、今後変更される場合があります。

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【当資料で使用した指数の権利について】●MSCI の各インデックスは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を含む世界で構成されています。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は MSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有します。
●「（アムンディ・インデックスシリーズ）インド株」（以下「ファンド」といいます。）は、NSE INDICES LIMITED（以下「NSEIL」といいます。）によって支援、保証、販売促進されているものではありません。NSEIL は、ファンドの受益者または一般の方に対して、証券投資全般またはファンドへの投資の是非、またはインドの株式市場全体のパフォーマンスに連動する能力に関して、明示または黙示を問わず、いかなる表明または保証も行いません。NSEIL とアムンディ・ジャパン株式会社（以下「アムンディ」といいます）の関係は、NSEIL がアムンディまたはファンドに関係なく決定、構成、算出する指数およびその指数に関連する特定の商標および商号の使用許諾に関してのみです。NSEIL は、Nifty50 指数を決定、構成、算出するにあたり、アムンディまたはファンドの受益者のニーズを考慮する義務を負いません。NSEIL は、ファンドの設定時期、設定基準価額、設定口数の決定、またはファンドを換金するための算式の決定もしくは算出について責任を負わず、またそれらに関与していません。NSEIL は、ファンドの管理、販売または取引に関していかなる義務または責任も負いません。
NSEIL は、Nifty50 指数またはそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではなく、その誤り、欠落、または中断に対していかなる責任または義務も負わないものとします。NSEIL は、明示または黙示を問わず、アムンディ、ファンドの受益者、またはその他の個人または団体が Nifty50 指数またはそこに含まれるデータを使用することによって得られる結果について、いかなる保証もいたしません。NSEIL は、明示的または黙示的な保証を行わず、Nifty50 指数またはそこに含まれるデータに関して、商品性、特定の目的または使用に対する適合性のすべての保証を一切いたしません。上記に関わらず、NSEIL は、ファンドから生じる、またはファンドに関連するいかなる請求、損害または損失（直接的、特別的、懲罰的、間接的、または派生的損害（逸失利益を含む）を含む）について、たとえそのような損害の可能性が通知されていたとしても、一切の責任を負いません。
投資家は、ファンドを購入することにより、上記条項の免責事項を承認、理解、承諾したものとみなされ、これに拘束されるものとします。

アムンディについて
アムンディは、欧州を代表する資産運用会社であり、世界トップ 105にランクインしています。世界で 1 億を超える、個人投資家、機関投資家および事業法人のお客さまに、伝統的資産や実物資産のアクティブおよびパッシブ運用による幅広い種類の資産運用ソリューションを提供し、金融バリューチェーン全体をカバーする IT ツールでサービスの強化を図っています。クレディ・アグリコル・グループ傘下で、ユーロネクスト・パリ市場に上場するアムンディは、現在、約３５０兆円6の資産を運用しています。
世界６つの運用拠点7、財務・非財務のリサーチ能力および責任投資への長年の取り組みにより、アムンディは資産運用業界の中心的存在です。
アムンディは、35 ヵ国を超える国と地域で約５，５００人 6 の従業員の専門知識と助言をお客さまに提供しています。

アムンディ 信頼されるパートナー
日々、お客さまと社会のために本件に関するお問合せ先
アムンディ・ジャパン株式会社 広報室
e-mail： amundi_Japan_PR@amundi.com
直通： 050-4561-2565
公式ウェブサイト： amundi.co.jp

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出所：インベストメント・ペンション・ヨーロッパによる資産運用会社トップ 500 社（2023 年 6 月版、2022 年 12 月末の運用資産額）に基づく
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2024 年 3 月末現在。運用資産額は約 2 兆 1.160 億ユーロ、1 ユーロ＝163.24 円で換算
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主要な運用拠点：ボストン、ダブリン、ロンドン、ミラノ、パリ、東京（アルファベット順）

4当資料は、「アムンディ・インデックスシリーズ」とそのラインナップである「（アムンディ・インデックスシリーズ）オールカ
ントリー・高配当株」、「（アムンディ・インデックスシリーズ）オールカントリー・大型成長株」、「（アムンディ・インデックスシリーズ）インド株」へのご理解を深めていただくことを目的として、アムンディ･ジャパン株式会社（弊社）が作成した資料です。当ファンドをお申込みの際には投資信託説明書（交付目論見書）などを販売会社よりお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえご自身でご判断ください。
当資料は、弊社が信頼する情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性について弊社が保証するものではありません。また、記載されている内容は、予告なしに変更される場合があります。投資信託は、元本および分配金が保証されている商品ではありません。投資信託は値動きのある証券等に投資します。組入れた証券等の値下がり、それらの発行者の信用状況の悪化等の影響による基準価額の下落により損失を被ることがあります。したがって、これら運用により投資信託に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属いたします。投資信託は預金、保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。投資信託のお申込みに関しては、クーリングオフの適用[3627847]はありません。

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