Seeds of Progress

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研究活動案内環境・持続可能な社会
うえ だけいすけか み じょう上田恵介

上條

理学部

生命理学科教授

なお み

国内初のＥＳＤ（Education for Sustainable Development）研究機関がある立教大学は、ＥＳＤの国内外におけるハブの役割を担ってきました。近年では東日本大震災からの復興・再生にもＥＳＤの視点を活かすなど、現在的・社会的な問題に向き合っています。

あ直美

べ阿部

異文化コミュニケーション研究科特任准教授《研究分野》 鳥類学、動物行動学、進化心理《研究分野》 社会教育学、開発教育学

学《研究のキーワード》 進化、行動、鳥社会学部

おさむ

せき治
現代文化学科関教授

れい こ礼子

社会学部

現代文化学科教授《研究分野》 環境教育、ＥＳＤ（持続可能な《研究分野》環境社会学、地域環境論《研究のキーワード》 参加型開発、ＥＳＤ（持開発のための教育）、地域づくり《研究のキーワード》 公害・汚染問題、保護と続可能な開発のための教育）《研究のキーワード》 環境教育、ＥＳＤ、地域開発の観光誌、生（ライフ）の社会学づくり

主に鳥の行動生態学的研究を行っています。鳥たち

生涯にわたる学習としての社会教育・成人教育は、が野外で生きていくうえで、どのように行動すればうよりよい人生、よりよい社会を構築することを目指しまく生き残り、繁殖して子孫を残していくかを研究すています。特に、社会的に排除されている人々の社る分野です。春～夏の鳥の繁殖期にはほとんど野外会包摂の視点からの持続可能な社会構築の可能性に出ています。野外調査をしているとき、いつも日本を研究テーマとしています。多様な教育実践の事例の自然に思いを巡らしています。私たちが後世に残分析を通じて、「質の高い」人生、社会を目指すたすことができるもの、それは文化や芸術など、人のめの「知恵」の蓄積と社会還元を研究の目的として営みによって生まれたものもあるでしょうが、この日います。2005年から始まった持続可能な開発のた本の美しい山河も後世に残さねばならないものでしょめの教育（ＥＳＤ）の10年では、特に、持続可能う。動物の野外生態学研究から、この地球上の自な社会を目指すための理論的・実践的研究が重要

然がどのように成り立っていて、私たち人類がそれとで、地球規模の環境問題と私たちの社会のあり方をどう付き合っていくのか、自然環境の保全は常に私問うための教育の方法論を学校内外の教育活動とのテーマでもあります。

連携し、進めていきたいと考えています。

《社会とのつながり》《社会とのつながり》○学外委員 日本鳥学会会長
学術会議特任連携会員
法人日本野鳥の会○学外委員 日本

○学外委員

評議員 など

公益財団

○学外委員

理事・委員

開発教育協会、エファ

文部科学省青少年課 ( 体験活動関連 ) 委託事業に関する事業企画評価委員○講師

4

的な環境教育／ＥＳＤを主なテーマとして、さまざまな機関と連携しながら、国内外を問わず、研究・実践活動を行っています。持続不可能な状態にある現代社会の中で、人と自然、人と人、人と社会、それぞれの関係を再構築するためには「対話・協働」、「参加・体験」、「地域固有の知恵や文化の学び」
といったアプローチが有効です。特に現在は、ＥＳＤを活用した地域づくり（地域再生）の取り組み、企業のサステナビリティとＣＳＲ（企業の社会的責任）の推進、マルチ・ステークホルダー・ダイアローグ（関教師海外研修講師 ＪＩＣＡ など

地域に根付き、人と交わり、自然や環境を信頼して暮らす「何もない（＝何事もない）豊かさ」を、新
潟水俣病と流域再生、「平和」でなければ存在しえない観光現象、アイデンティティとしての自然を守る運動などの調査研究から考えてきました。持続可能な環境＝社会の実現は、将来世代が私たちの生き方（ライフ）を誇り、引き継いでくれるだろう希望につながっています。「誰のための」、「何のための」
持続可能な環境＝社会を実現するのか。地域の中に蓄積されてきたローカルな知に着目しながら、現場の実情に即した政策提言を行います。

係者間の対話）の組織化を通して、持続可能な社会の実現を目指しています。
《社会とのつながり》《社会とのつながり》

ジャパン、日本ＹＭＣＡ同盟（いずれもＮＰＯ・ＮＧＯ） ○学外委員

持続可能な社会（地域）の創出に収斂する、総合○学外委員 日本環境教育学会会長○学外委員

代表理事 認定ＮＰＯ法人ＥＳＤ－Ｊ（「持続可能な開発のための教育の10年」推進会議） ○学外委員 理事 公益社団法人日本環境教育フォーラムなど

○学外委員
委員
門委員など

新潟県新潟水俣病施策推進審議会○学外委員

福島県檜枝岐村村史編纂専○学外委員 日本学術会議連携会員

O. AbeN. Kamijo

K. UedaR. SekiＱＯＬ（Quality of Life）
いしわたたかゆき

石渡

おおいし貴之大石

コミュニティ福祉学部

スポーツウエルネス学科

立教大学では「人がどれだけ人間らしい生活や自分らしい生活を送り、人生に幸福を見出しているか」という非常に今日的で切実な社会的問題について、さまざまな観点・分野から研究が行われています。

かず お

ま和男

まだ

たか お

間々田 孝夫

コミュニティ福祉学部

スポーツウエルネス学科

社会学部

現代文化学科教授

准教授教授《研究分野》消費文化論、消費社会論、経済社会学《研究分野》 環境生理学、運動生理学、発育発達《研究分野》ポジティブ心理学・健康心理学・スポー（階層研究、貯蓄研究など）《研究のキーワード》体温調節、脳内神経伝達物質、ツ心理学《研究のキーワード》 消費、脱物質主義、成熟社会

生活環境《研究のキーワード》 生きがい、強み（strength）、心的外傷後成長（ＰＴＧ）

脳内の主要な神経伝達物質と体温調節の関係について研究しています。ラットを対象に、無麻酔・無拘束下で脳の局所の神経伝達物質を測定できる微量透析膜を用いたマイクロダイアリシス法と、ストレスをかけず深部体温、心拍数、活動量を連続測定できる無線式小型体温計を用いたテレメトリー法により実験しています。近年の異常気象、特に高温環境は我々の生活に驚異を与えています。温熱環境に対する脳内の状態と生体反応を正しく理解し、対処方法として運動、栄養、休養などの生活習慣のあり方を考えることで、我々の生活の質を高められます。ますますストレスフルになる環境に備え、知の提供および行政や企業との受託・共同研究や政策提言を通して貢献したいと考えています。

粘り強さなどの「強み」に注目し、ＱＯＬを高めるための方策を量的・質的な調査で研究しています。現在、自分の価値を低く見て社会に適応できない方や、立ち直りが遅れている震災被災者に向けて、ＱＯＬを高めるための支援策を検討しています。多くの方は、自分の「強み」を自覚できると、自尊心が高まり愛他的な行動が始まります。その行動で自分の価値を再認識し、生きがい感が強まってＱＯＬを高められるというサイクルが生まれることが分かってきました。
たとえ、どのような境遇にあっても、ＱＯＬを高めて幸福へ向かう源は、すでに自分に存在することを伝えていきたいと《社会とのつながり》○共同研究 「温度による車両乗員の覚醒度制御に関する〇講師

員

指導者養成委員長

育連合

2011年〜○学外委

常務理事 （公社）全国大学体○講師 ヘルスケア研修会

国民保険団体連合会主催

2013年9月 など

栃木県

現在は消費の研究に力を注いでいます。現在の日本は、高度な経済発展を遂げ、高い消費水準を誇る「消費社会」ですが、福祉、コミュニティ活動、宗教等精神的活動などを中心にＱＯＬを考える立場からは、消費社会はＱＯＬを上げるうえで、もはや必要ないとされることもあります。しかし、消費は、依然として人間の幸福や自己実現にとって大きな役割を果たすものだと考えます。むしろ、私が「第三の消費文化」と呼ぶ消費の内容を、これからの時代に適合的なものに変化させていくことこそがＱＯＬの向上につながると考え、さまざまな面から消費文化の変容を研究しています。

考えています。

《社会とのつながり》
研究」 日産自動車（株） 2009年〜2010年

6

専門分野はポジティブ心理学です。人の明るさや思いやり、《社会とのつながり》

いきいき埼玉「現代的課題講座」 埼玉県

2010年10月 〇講師
士養成講習会

厚生労働省認定・健康運動指導

1988年4月～2008年3月 〇委員 日本

オリンピック委員会

1994年4月～1995年3月 など○研究交流

貯蓄と保険についての調査研究会（当時） 1977年～1997年
究会 セゾン総合研究所

○研究交流

消費社会研

2001年～2003年

流

消費社会の現状についての談話会

所

2008年～2009年 など

郵政省
○研究交

みずほ総合研究T. Ishiwata

K. OishiT. Mamada

震災復興
すぎうら

杉浦

かつ み

東日本大震災からの復興などに資する目的の研究助成も2011年度より開始。人文科学から社会科学、自然科学までの各領域から研究を展開しています。

むら せ克己コミュニティ福祉学部
ルネス学科

東日本大震災の発生以来、立教大学では被災地域に寄り添いながらさまざまな支援を行ってきました。

スポーツウエ

教授

よういち

村瀬

洋一

社会学部

社会学科

はしもと准教授《研究分野》 統計的社会調査法、社とし や橋本俊哉

観光学部

観光学科

教授

《研究分野》 観光行動研究、自然観

村田

むら た次郎

じ ろうの なか

理学部

物理学科

教授

けんいち

野中

健一

文学部

史学科超域文化学専修《研究分野》素粒子、原子核物理学、教授《研究分野》 地理学、生態人類学、《研究分野》 栄養支援と支援法の構会階層研究、政治社会学

光の効果分析、観光感性論

重力

築、食品・サプリメントの開発、ウエ《研究のキーワード》データ分析、社《研究のキーワード》 観光行動、観光《研究のキーワード》 対称性、余剰次

民族生物学

ルネスの追求会意識、世界的な格差拡大

心理、観光と五感元、時間《研究のキーワード》 地域資源、環境《研究のキーワード》 食育、スポーツ利用、自然と人間の関わり

栄養、震災復興支援
アスリートから一般人までを対象に、彼らのスポーツや健康上の目的達成のための「運動と栄養の最適化」を図る支援について研究しています。手法は対象者の行動変容を促すため、行動科学を用いています。支援を効率よく行ううえで必要となる食品・サプリメントの企画・開発も研究テーマの一つです。また、東日本大震災の復興支援にも大きな関心を抱いています。被災地の仮設住宅に赴き、主に高齢者の活動量と栄養摂取状況を調査し、健康教室の定期的な実施により健康上の課題を解決するとともに、コミュニケーショ
ンや絆をベースとした新たなコミュニティ

観光レクリエーション行動を多角的に分析

時間には過去から未来へという特別な向都市と郡部での違いや、人々の職業や学してその特徴を明らかにする研究に取り組きがあるのか、宇宙に物質より反物質が歴など社会階層による違いを解明するたんでいます。特に近年は、自然地域での少ないのはなぜか、我々の三次元宇宙めに、統計的社会調査を仙台市周辺に観光がどのような心理的・生理的効果をの外側に四次元以上の空間があるのではて実施しました。データ分析により、被害持つかについて研究しています。震災後ないか、ということを実験的に研究していの実態を解明し、震災復興のために政策の2011年夏からは、宮古市（岩手県）ます。主に、原子核崩壊、散乱などを自提言できるよう取り組んでいます。仙台市

において、地域の魅力を再発掘する協同ら開発する放射線検出器を用いて観測しでは2011年秋に、無作為抽出により約研究に取り組んでいます。地域住民とともます。原発事故由来の放射性物質の計2,000人を対象に調査し73%の回収率をに地元の自然や生活文化の中にある「宝」測・定量評価の実践のほか、新たな計得ました。分析の結果、古い住宅地のあを見出し、住民がその素晴らしさを再認測手法の開発を行っています。時間反転る沿岸部で被害金額が大きいこと、中小識できるような、「観光の力」によって支実験および原子核散乱による重力実験に企業や自営業者において今後の生活への援しようとする研究です。今年度からは、用いる放射性ストロンチウム計測技術を応不安感が強いことなどが明らかになりまし裏磐梯を持つ北塩原村（福島県）にお用し、環境中の放射能定量の非破壊・た。被災地において、無作為抽出を伴ういて、いかに風評被害を克服し、地元住物理計測法の開発を進めています。計測

科学的な社会調査はあまり行われておら民が元気になれるか、住民の方々と一緒時間を現状の一か月より数日に短縮しうるにつなげたいと考えています。

ず、貴重な結果と考えています。に考えていく協同研究を進めています。

画期的な方法であり、原子核実験技術の《社会とのつながり》《社会とのつながり》構築の可能性を探り、行政への政策提言〇学外委員

科 学 サポート部 門 員（ 公 財 ）ＪＯＣ情 報・ 医 科 学 専 門 委 員
会

〇学外委員

科学委員会委員（公財）日本陸上競技連盟員〇学外委

2002日韓ワールドカップサッカー日本代表栄養アドバイザー ＪＦＡ など

8

震災被害や震災後の生活について、大○研究交流
大学

○講師

湾○講師
会

調査報告

韓国、台湾の統計分析の講習会

台

公務員向け社会調査法講習

東京 など「自然と人間との関わり」を身近な環境や地域資源の利用から研究しています。日
本・東南アジア・南部アフリカを中心に、現地の参与観察・聞き取り調査により、自然との関わり合いがもたらす健康的な生活構築、その知識・技術の人類の財産、自然に適応する智の価値を解明しています。2011年以来、震災復興に関連して野生食物利用への影響の研究を進めています。特に、放射能汚染を受けたところでは野生植物が利用できなくなっています。その実態を解明するとともに、住民が手軽に現地の諸データを地点情報として取得し共有するためのＧＰＳ・ＧＩＳシステムを開発しています。自然に関わって土地に暮らすことへの安心・安全の一助が応用として震災復興へ貢献しています。

できれば幸いです。

《社会とのつながり》《社会とのつながり》《社会とのつながり》○学外委員○学外委員 企画委員 ＫＥＫサマーチャ○研究助成 「ラオスから発信する自然資進事業

観光地域づくり体制強化促

観光庁

○学外

レンジ ○共同研究 「放射性物質の分委員 「人に優しい地域の宿づくり賞」

布状況等に関する調査研究」分担研究

選考委員会委員長

者

同業組合連合会委員

2013年度～

全国旅館生活衛生

2009年度～○学外

常務理事 日本観光研究学会

2004年度～ など

文部科学省

○学外委員

営委員 日本物理学会 など

領域運源食料利用とその未来可能性」 トヨタ財団○講師 「世界の昆虫・昆虫食」

信州昆虫資料館○学外委員

全国地蜂連合会 など

顧問

K. Sugiura

Y. Murase

T. Hashimoto

J. Murata

K. Nonaka

未来分子和田わだとおる

理学部

化学科

立教大学には物理・化学情報処理機能を持つ知的応答機能分子材料を開発し、社会応用を目指す先端的な研究拠点があります。環境・エネルギー材料や電子材料、健康・医療用材料の各分野に画期的な進展をもたらすことが期待されます。

えだもと

亨准教授

かずゆき

枝元一之

理学部化学科

おおやま教授《研究分野》 無機化学、錯体化学《研究分野》 表面化学《研究のキーワード》エネルギー変換、触媒、《研究のキーワード》 表面、薄膜、触媒

人工光合成

ひで こ大山秀子

理学部化学科

もりもとまさかず

森本 正和教授

理学部化学科准教授《研究分野》 高分子構造と物性、機能性高分《研究分野》光化学、有機化学

子材料《研究のキーワード》フォトクロミズム《研究のキーワード》ポリマーアロイ・ブレンド・
コンポジット、有機－無機ハイブリッド、環境低負荷材料

自然界では太陽光により植物が光合成を行い、二酸化炭素と水から糖質と酸素を作り出します。好気性生物は糖質と酸素を摂取して生命維持に必要なエネルギーを獲得し、排出した二酸化炭素と水は再び光合成に用いられます。このような自然界の仕組みを人工的に再現する技術を「人工光合成」と言い、近年の深刻なエネルギー・環境問題の解決につながる技術として期待されています。我々の研究室では、水の光分解に必要な酸素発生触媒や燃料電池に用いられる酸素還元触媒、二酸化炭素の多電子還元触媒の開発を行っています。目的とする反応に合わせて高度に設計された錯体分子触媒により、エ求する未来分子（機能材料）開発の一環として、酸化物薄膜を合成する研究を行っています。ごく薄い（数原子層程度）の薄膜は、超薄膜と呼ばれます。
金属表面上に酸化物の超薄膜を作成すると、低次元性、下地金属との相互作用などの効果が相まって、天然の三次元結晶では見られない構造や機能を持つ薄膜を生み出すことができます。例えば、最近、我々は銀の表面上に二酸化チタンの二次元結晶を作成することに成功しました。これは三次元結晶と異なる構造を持ち、次世代の高活性光触媒として期待されているものです。このような研究を通じて、機ネルギー変換触媒という概念の確立を目指します。

能材料開発の新分野を開発したいと考えています。

《社会とのつながり》《社会とのつながり》〇特許 「ルテニウム三価アンミン錯体化合物」日

〇共同研究

本国

〇科学研究費補助金 新学術領域「人工光合成」公募班員

文部科学省〇一般講演 「酸素発生触媒能を有する二核ルテニウム錯体の酸化還元挙動」 錯体化学討論会

10

本学に設置されている未来分子研究センターが追2008年9月 など

高エネルギー加速器研究機構〇共同研究 東京大学物性研究所 〇学外委員 日本化学会関東支部常任幹事 など

近年、高分子材料に求められる性能・機能が多様化し、単一の高分子に発現させるのは非常に困難となってきました。異なる性質を持った高分子種同士や高分子以外の物質（例えば無機物質）との複合化によってこそ達成しうる、というのが高分子材料の設計における考え方になっています。Boeing 787の機体の半分に高分子複合材料が用いられた例からもお分かりのように、これまで金属材料が独占してきた分野においても応用が広がり、その重要性が増しています。当研究室では、このような高分子材料の可能性を追求すべく、環境低負荷で再生可能なバイオマス資源から合成される高分子や耐熱性／難燃

光の作用により化学反応を起こして可逆的に色を変化させるフォトクロミック分子について研究を行っています。フォトクロミック分子は、色だけでなく屈折率や電気伝導性などの分子物性や物質の形態をも変化させます。このような光によって誘起される双安定性を利用して新しい機能を創り出すことを目指しています。例えば、分子物性の変化を利用した光メモリや光スイッチ、形態の変化を利用した光駆動アクチュエーターなどが挙げられます。フォトクロミック分子の光反応に基づく新現象・新機能の発掘と、そのメカニズムの解明に取り組むことにより、未来の科学・技術の発展に貢献しうる、価値ある光機能分子を生性高分子らの高機能化に取り組んでいます。

み出したいと考えています。

《社会とのつながり》《社会とのつながり》〇受託研究 （独）産業技術総合研究所
研究

三井化学

〇共同

〇招待講演 「ブレンド・アロイ化によるポリ乳酸の機能性付与」 高分子加工技術討論会（日本レオロジー学会） 2013年10月 など〇研究助成 「単分子メモリ機能を指向した光応答性金属錯体の開発」 倉田記念日立科学財団〇研究助成 「フォトクロミック反応による有機強誘電体の光応答機能の創出」 住友財団員

〇学外委

Editorial Board International Journal of

Photochemistry 誌 など

K. Edamoto

M. Morimoto

T. WadaH. T. Oyama計測技術
家城いえ き和夫

理学部

物理学科

立教大学には、ピコスケール精度の計測技術開発を目指し、基礎科学の先端的課題である「時空の構造」および「物質の構造」の解明を目指す研究拠点が設置されています。社会活用も大いに期待される分野の研究です。

かず お

教授

小泉こいずみ

哲夫

てつ お

理学部

物理学科

教授

《研究分野》 原子核物理、放射線計測《研究分野》 原子分子物理学、原子衝突実験《研究のキーワード》 不安定核ビーム、中性子計測、元素合成過程

栗田

くり た和好

かずよし

理学部

物理学科

た ぐちまこと

田口 真
教授

理学部

物理学科

教授

《研究分野》 原子核実験、放射線計測技術、《研究分野》惑星大気物理学《研究のキーワード》イオン分子反応、多価イ

電子回路開発《研究のキーワード》大気ダイナミクス、光学リモー

オン、イオン移動度《研究のキーワード》 不安定核構造、低エネル

トセンシングギーイオン計測、低ノイズ電子回路

原子核物理学の実験的研究を行ってきました。最近

私の研究は主に、低エネルギー領域のイオン分子衝は不安定核ビームを用いた原子核反応により、安定突実験です。身近で起こっている現象は、突き詰め線から外れた原子核の構造や元素合成過程に関われば物質を構成している原子や分子が相互に衝突しる反応の研究を行っています。これらの研究では、て反応を起こすことになります。さまざまな現象を、放出される速中性子やγ線の運動量を精度よく測定そのような衝突現象（素過程）の観点から理解しよすることが重要です。そこで、放射線の数やエネルギーうというのが究極の目的となります。このような衝突だけでなく、その入射位置、時間も検知できるような現象を実験的に研究していくうえで、目に見えないイ「計測技術」、例えば、シンチレーション検出器をオンや原子を検出する技術は非常に重要なものにな利用した大型の位置検出型中性子検出器や、位置ります。研究の一環として、従来使用されていた粒感応型γ線検出器の開発を行っています。また、こ子検出器（Microchannel-Plate：ＭＣＰ）と比べ、のような技術を放射線治療へ応用することや、環境より検出効率の高いＭＣＰの性能試験を行っていま放射線の測定についても興味を持っています。

す。このような素子の開発により、今まで不可能だった測定も十分に実現可能となります。

《社会とのつながり》〇共同研究
究

放射線医学総合研究所

Michigan State University

価会員

大学基準協会 など

〇共同研

〇学外委員

評

成果の中で特筆すべき技術は、数秒で崩壊してしまう（他の原子核に変わってしまう）不安定な短寿命原子核を電子散乱実験の浮遊標的にする技術です。
目的の原子で固体標的を作る代わりに、1秒ごとに作りたての短寿命原子核の詰め替えを行う装置を用いることで実現しました。これは世界初の試みで、そのような技術の実現に向けた努力が学生たちの考える力を育みます。社会にも通用する汎用的な能力を持つ、鍛えられた学生たちは、社会のさまざまな場で活躍しています。2006年から開始した医学物理士の養成では、放射線技術を極める中で社会に貢献する医療人の育成につなげています。

《社会とのつながり》《社会とのつながり》〇共同研究 「イオン検出における高感度化技術の〇共同研究研究」 日本原子力研究開発機構
研究所、首都大学東京

高崎量子応用〇学外委員

日本物理学会領域１ 2012年度

領域代表

〇学外委員

「化学剤の網羅的迅速検知システムの開発」 諮問委員

科学技術振興調整費度 など

12計測技術に関する研究を行っています。これまでの2010年度～2014年

教育活動

理研究者の養成 など

物理学、さらに広く、一般になじみのある言葉で言うと天文学に属します。この分野では伝統的に新しい計測技術の開発が、新しい現象の発見・研究を喚起してきました。私は、惑星の超高層大気中で起こる現象に興味を持っています。惑星大気の新しい観測手法として、極周回成層圏テレスコープという観測システムを工学研究者と共同で開発しています。
これは大型気球を使って極域の成層圏に光学望遠鏡を浮遊させ、数日間以上にわたって惑星を撮像観測する装置です。実現すれば、これまで地上の大型望遠鏡では困難だった長期連続観測により、惑星大気中の現象を物理的に解明することが可能になります。
《社会とのつながり》

理化学研究所〇人材育成

研究分野は、広い捉え方をすれば太陽地球惑星間

〇人材育成

物理

医学物理士および医学物〇共同研究研究所

宇宙航空研究開発機構

〇講師

出張授業

青梅市立小学校、青梅市立中学校
官

国立極地

豊島区立中学校、〇学術調査

2009年8月〜2011年7月 文部科学省 など

T. Koizumi

K. IekiM. Taguchi

K. Kurita

【お問い合せ先】

リサーチ･イニシアティブセンター（池袋キャンパス）〒171-8501

東京都豊島区西池袋3-34-1 ＴＥＬ：03-3985-4589

リサーチ･イニシアティブセンター（新座キャンパス）〒352-8558

埼玉県新座市北野1-2-26 ＴＥＬ：048-471-6901

E-mail：research-koho@rikkyo.ac.jp
http://www.rikkyo.ac.jp/research/initiative/initiative_center/

発行日：2014年1月31日
発 行：立教大学 リサーチ・イニシアティブセンター※本書の内容を無断で複写複製転載することはご遠慮ください。