2014年7月23日更新
第1日目（8月9日） 第1室（4-201） ①9:30-9:55 ②10:00-10:25 ③10:30-10:55 ④11:00-11:25 ⑤11:30-11:55 ⑥13:00-13:25 ⑦13:30-13:55 ⑧14:00-14:25
領域
区分
対象
発表者
発表題目

①

②

③

④

⑤

⑥

⑦

⑧

自由研究発表事例報告

自由研究発表自由研究発表自由研究発表事例報告

自由研究発表自由研究発表

大学

大学

大学

大学

大学

大学

大学

大学

スピーキング 泉 惠美子（京都教育大学）

スピーキング 加藤 雅之（神戸大学）

音読指導には、パラレル、リピーティング、バズ、リードアンドルックアップ、シャドーイング、コーラスなどがある（清水真紀「音読と〈正確さ〉と〈流暢さ〉—
ワーキングメモリの観点から」『英語教育』2013年10月号）。これらに共通するのは、しかし、どれも英語を見て（あるいは聞いて）英語を発話するという流音読指導における日本語・英語の混在発話法導入 れを持っている。本発表では、こうしたモノリンガルな音読指導に加えて、英語（あるいは日本語）を見て（聞いて）、それを英語あるいは日本語で繰り返すというバイリンガル発話方式の導入を紹介し、混在方式を可能にするパワーポイントによるフラッシュカード教材の工夫、授業での様子、学生の反応をの試み報告したい。また、こうした方式が、対象言語を母語に近い水準まで内在化することによって達成される自動化の一種のシミュレーションになっているのではないかという仮説についても検討を試みる。

スピーキング 松原 緑（名古屋大学）

ワーキング・メモリの容量（WMC）の個人差が第二言語（L2）のパフォーマンスに及ぼす影響を、タスク・デマンド・レベルが異なる3種類のモノローグタイ
プの産出課題（指定文・6コマ漫画ストーリー・自由意見）について比較検証する。口頭産出をする際には「何を言うか」と、それを「どう言うか」をリアルタイ
ワーキング・メモリの容量とL2産出パフォーマンス― ムでオンライン処理を行っている。L2での口頭産出はL1と比較して、これら２つの要素をリアルタイムで処理する際にはより大きな負荷がかかると考えら
タスク・デマンド3レベルの比較―れる。本研究では「何を言うか」が定められているという点で、指定文の訳出をタスク・デマンドの最も低いものとし、ある程度「何を言うか」が定められている６コマ漫画のストーリーを中、自由に意見を述べるものを高とし、WMCと各タスクの産出パフォーマンスの比較分析結果を報告する。

スピーキング 野呂 徳治（弘前大学）

本研究は、英語スピーキング場面における学習者のコミュニケーションへの意欲（WTC）と不安の高まりのメカニズムと、その相互作用が発話に与える影響を明らかにしようとするものである。米国における３週間のホームステイプログラムに参加した日本人大学生を対象にインタビュー調査を行った結果、
英語スピーキングにおけるWTCと不安の相互作用 理解が不十分なままで発話を求められたり、コミュニケーション場面で疎外感を感じるような場合は、不安が高まると共にWTCが低下するのに対し、学習者がその場面で自分自身の存在意義を感じることができるような場合は、多少のコミュニケーション上の困難及びそれに伴う不安があっても、高いWTCによる影響が維持されることが明らかにされた。また、不安は語彙・表現の想起を阻害し、その結果、発話量が極端に減少すること、一方、WTCの高まりはコミュニ
ケーション方略の使用を促し、発話量の増加と流ちょうさの向上につながっている可能性が示唆された。

横山 吉樹（北海道教育大学札幌
タスクの遠隔性が言語切り替えに及ぼす影響校）

本発表は、タスクの特徴が、英語学習者の言語切り替えに与える影響を調査するものある。先行研究により、学習者の言語切り替えには、２層分析という手法が有効であること、意思決定タスクは、そこで用いられる言語を複雑にする効果があり、手続きに関わる層で言語切り替えが増加することが観察された。一方、遠隔性という特徴をもつタスクも言語を複雑にすることが知られている。本研究は、遠隔性を持つタスクも、手続きに関わる層で言語切り替えを増加させるという仮説を検証する。 大学2年生20名に対して、ペアを組ませ、遠隔性を持つタスクとそうでないタスクを与え、録音する。その後、トランスクリプトを作成し、(1) AS-unitに区分する。2 それを、タスクをする上で必須なものと手続き的処理に関わるものに分類する 結果は、現在のところ、遠隔性をもつタスクでは、手続きに関わる層が有意に増えているのが確認されている。

近藤 雪絵（立命館大学）, 大賀 ま 立命館大学・京都産業大学・近畿大学合同「英語でビブリオバトル大学生大会」の実践報告
ゆみ（京都産業大学）「英語でビブリオバトル」は、「ビブリオバトル」の英語版として、2013年から発表者らにより教育機関等で取り組みが始められた。「英語でビブリオバトル大学生大会」は、3大学の学生と教員が協力し、2013年度に合計2回実施された。大会後のアンケートにより、全参加者の参加までのプロセス（動機、準備内容など）、及び、連続参加者が2回目の発表で試みた修正点が明らかとなった。連続参加者は、2回目の発表ではより平易な語彙を使用するように心がけたり、時間管理に配慮したりする等、初回参加時の反省点を生かした発表を行ったと申告しており、スピーチにもこれを裏付ける傾向が見られた。一
方、初参加者からは「読みたくなった本」ではなく「良い発表に章を与えるべき」であるとの声があがった。これは本に賞を与えることでゲーム性を高めた「ビブリオバトル」を、今度、英語教育に取り入れる際に生じる課題の一つと考えられる。

スピーキング 根岸 純子（鶴見大学）

英語口頭試験における試験形式および対話者の言語レベルと評価

単独の被験者を対象とする口頭試験が多い中、ペアやグループ対話による口頭試験が諸外国で取り入れられ始めている。当該研究では、単独・ペア・グループの3つの異なる形式の口頭模擬試験を行い、試験形式の違いにより評価者の採点に差異が見られるのか、また、複数被験者が対象の場合に、組み合わせる対話者の言語能力に差があった場合、それが採点の差に結びつくのかについて調査した。被験者は24名の大学生で、各自が単独・ペア・3名グループの3形式全ての言語産出活動に参加した。次に、英語教育に携わる日本人5 名の評定者が、評価を行った。その結果、(1)形式の違いによって評定者による評価には差が見られ、(2)ペアやグループ形式において、組み合わせる対話者の言語能力が異なることにより評価の差が見られる傾向があった。しかしながら、統計的有意差はほとんど見られなかった。

スピーキング 山岡 浩一（関西大学大学院生）

発話の流暢さと文法的な正確さは、注意資源を取り合ってトレードオフすると指摘されている。一方で、チャンクの使用が認知負荷を軽減するとの指摘がある。注意資源に余裕ができれば、流暢さと正確さが向上すると期待される。ところが、チャンクで流暢さが向上した報告はあるが、正確さに関しては明チャンクが発話の流暢さと正確さに与える効果のパ 確な結果が得られていない。正確さが向上しない一因として、チャンクのつなぎ目で文法的間違いが入り込む可能性が考えられる。そこで、チャンクの組み合わせをパターン化して練習することで正確さも向上するとの仮説を立てた。英検準2級程度までの初級学習者を対象に、チャンク毎に区切った音
イロット実験
読（区切り）と、チャンクの組み合わせパターンの音読（組み合わせ）が、絵を英語で説明するタスクの発話に与える効果を比較した。その結果、チャンクが流暢さを向上させる効果が示唆された。正確さにおいては十分な測定が得られなかった。今後さらに確認する必要がある。

スピーキングスピーキング

第1日目（8月9日） 第2室（4-203） ①9:30-9:55 ②10:00-10:25 ③10:30-10:55 ④11:00-11:25 ⑤11:30-11:55 ⑥13:00-13:25 ⑦13:30-13:55 ⑧14:00-14:25
領域
区分
対象
発表者
発表題目

①

②

相澤 一美（東京電機大学）, 酒井
英語活動の重要語とHi，friendsの使用語との比
自由研究発表 小学校 小学校英語 志延（千葉商科大学）, 安達 理恵
較（愛知工科大学）

事例報告

発表要旨

日本人英語学習者が口頭でコミュニケーションを行う際、語彙が出てこない、うまく文章を組み立てられない、何と表現すればよいかわからないなど、多くの困難や挫折を伴う。また流暢に話せないことが多い。そのような場合、ジェスチャーや聞き返しといったコミュニケーションストラテジーを用いて、修復
日本人英語学習者のL1とL2会話に見られるジェス したり補完したりするといった特徴が見られる。本研究は、日本人大学生を対象に、これまでで最も記憶に残っている出来事について、ペアで会話を行った。その際、日本語と英語、またジェスチャーの有る場合と禁止された場合で会話がどのように異なるのかを比較した。会話は、録音・録画したものをチャー、ストラテジーと情動書き起こし、どのようなストラテジー、ジュスチャー、情動が見られるのかを分析した。また、事後にペアでの会話についてリフレクションを書かせると共に、質問紙を用いて日本語と英語の会話の違い、ジェスチャーの有無や役割についても尋ねた。その結果を報告する。

小学校 小学校英語 関 きみ子（名古屋学院大学院）

発表要旨

本研究は、英語活動の指導者に、どんな単語を外国語活動で導入したらよいかを、全国規模で調査を行い、小学校用の語彙リストを作成の資料を得ることを目的としている。調査では、代表的な小学生用英和辞書4冊のうち、3冊以上で掲載されている単語829語を抽出し、8グループに分けてアンケートを作成した。調査協力校には、8つのアンケートのうちいずれかを送付して、結果を合計して全体を予測する方法で行った。アンケート結果を、単語を重要と見なされている4段階に分けて、その語彙分布をHi、 friendsの使用語彙と比較した。その結果、第１段階では名詞（曜日、月、数詞、食べ物）が圧倒的に多く、第４段階に移行するにしたがって機能語（前置詞、接続詞、助動詞）が増えていく傾向が明らかになった。また、Hi, friendsでの使用頻度は、教員が見なす重要度とは関連があまりないことが明らかになった。

英語教育改革が小学校高学年の教科化、中高でさらに高度な英語力を構想するという方向に向けられている今、小中高連携は一段と重要な課題となりつつある。連携の積極的推進を目指すならば、トピック、内容、文法項目の一致にとどまらず、授業形態もまた問われるべきであろう。まずどのような授業
早期相互交流型コミュニケーション活動における語 が、どのような効果をもたらすかを明らかにすることである。先例のない新しい知識と指導技術が要求される中、研究開発に携わった小学校は、どのように課題を分析し、対策を講じてきただろうか。本研究は、ある公立小学校の試み、『伝統文法を見直し、早期英語教育に根ざした最新理論がもたらす授
彙・フレーズ
業への提案を受け入れ、理論・実践の統合を図るシラバスとコンテクストの下に行われる談話レベルのコミュニケーション活動』において学習者が使用する語彙・フレーズ使用を言語要素と、方略要素の視点から分析し、報告する。

1

小学校では児童が実際に聴く力をどのくらい身につけているかを測る聴解力テストの開発が待たれる。１．『Hi, friends!2』に準拠した聴解力テストの開発③

聴解力テスト開発の目的は、英語の音声面の理解について児童の聴解力を評価する。実際に、開発した聴解力テストは６つの問題で構成さている。２．
石濵 博之（上越教育大学）, 渡邉
時夫（小諸市教育委員会指導主事・ 『Hi， friends!2』 に準拠した聴解力テストの開発と 聴解力テストによる調査 調査の目的：『Hi, friends!2』に準拠した聴解力テストを開発し、『Hi, friends!2』を1年間学んだ児童が、授業で学んだ内容を実
自由研究発表 小学校 小学校英語
際に身につけているかどうかを評価する。 調査の概要：1) 聴解力と情意面の調査を実施した。2) 調査時期は、平成26年3月及び4月である。3) 参加者
信 州 大 学 名 誉 教 授 ） , 染 谷 藤 重 その応用結果に関する報告
は、新潟県及び大阪府の公立小学校、及び国立大学法人の附属小学校の児童(354人)である。３．調査の分析結果 分析の詳細や課題については、（上越教育大学大学院生）
聴解力テストの内容と共に発表したい。

④

畑江 美佳（鳴門教育大学）, 長倉若（コロンビア大学ティーチャーズ・ 小学校英語教科化に伴う「文字」指導のあり方と方自由研究発表 小学校 小学校英語カレッジ）, ジェラード・マーシェソ（鳴 法―音素への気づきを促す活動の実践研究―
門教育大学）⑤

課題解決型活動における「書くこと」の提案―教科
自由研究発表 小学校 小学校英語 東野 裕子（尼崎市立杭瀬小学校） 化を見越した小学校低・中・高学年の段階的な活
動―

⑥

⑦

⑧

自由研究発表 小学校

事例報告

事例報告

中学校

大学

次の学習指導要領の改訂において、外国語活動は３年生から、５、６年生では教科化、そして基本的な「読み書き」など中学校の学習内容を一部取り入れる方針が明らかになった。しかしながら、小学校での「文字」導入は、適期に適切な方法を見極め行わなければ、単に中学英語の前倒しとなり、一層子どもたちの英語への関心や学習意欲を奪いかねない。 本研究では、初期段階から「聞く」「話す」ことと時間的間隔をあけずに、緩やかに「読む」「書く」ことを導入することが、第２言語習得及び高学年児童の認知発達に合致しているとして「文字」導入に積極的立場をとり、「音素への気づき」を促す活動を含めた小学校での授業実践を行い、児童の「英語の文字を読む力」を測定した。その調査結果に基づき、小学校でできる「文字」指導、小学校です
べき「文字」指導についての提案、さらには国語科で学習する「訓令式ローマ字」の影響について問題提起をしたい。
2013年12月に提案された「英語教育改革実施計画」では、中学年が外国語活動に、高学年が教科化される。いかなる計画にせよ、児童にどのような力をつけ（目標）、どのような活動（カリキュラム・単元）を行い評価するのかを明確にすることが、時間数などの枠組論に先行すべきである。中学校での言語活動を視野に入れ、効果的な接続が可能となる個に応じた活動を考えることが必須である。 教科化された場合にも、書く活動を課題解決的とすることで、授業内容は連続性を持ち、知識が積み上がるプロジェクト型になり、「書くことを覚える」お仕着せの活動とはならない。本発表では、高学年における初歩的な書く活動を提案し、それに繋がる中学年の外国語活動としての書くこと、また、 低学年における文字を認識するための活動を、発達段階を考慮して提案する。また、これらの活動が中学校の「書くこと」にどのように繋がるのかについても示唆する。

ICT

投野 由紀夫（東京外国語大学）,
ICT と CEFR-J を活用した小学校英語活動―
福與 喜弘（NTT ラーニングシステ
NTT「教育スクウェア X ICT」の成果―
ムズ(株)）

本研究は NTTグループの「教育スクウェア X ICT」(http://www.ntt-edu.com)で2011年度から3年間実施されたフィールドトライアルにおける小学校英語活動の実践報告である。対象校は鹿児島県与論町立茶花小学校で、NTTグループ がブロードバンドのインフラを提供、英語活動に関しては、Online
Language Assistant (OLA)という名称で遠隔でのネイティブ・スピーカーとの実践授業をデザイン、Hi、friends! の内容に沿って、CEFR-J の CAN-DO リス
トを活用して、子どもたちの「できる感」を醸成するという目標で実践を行った。本発表ではその概要を紹介し、CAN-DO アンケート評価、子どもたちの授業内での発話量の測定など現在分析中の評価データの結果を一部参照しながら ICT と CAN-DO 利用の小学校英語の可能性に関して展望したい。

ICT

中学校通常学級に潜在する英語に特異的な困難
村田 美和（東京大学先端科学技 さを持つ生徒の現状とICTを用いた支援について
術研究センター）

英語を母語とする人たちの中には、知的な問題がなく普通の会話ができるにも関わらず、英語を読むこと、スペルを正しく綴ることなどに特異的な困難さを示すディスレクシアの特徴を持つ人が10～20％存在すると言われている。日本でのディスレクシアの存在は、英語学習場面においてまだあまり認識されていないが、中学生を対象とした調査で、そのような英語学習に困難さを示し支援を必要とする生徒が一定数存在することが報告されている。困難さの特徴としては、「b」と「d」などといった似た形の文字を混同してしまう、英単語や文章を読むこと、またそれらを綴ることに困難さを示すといった特徴がある。本研究では、公立中学校普通学級（困難さを持つ生徒を含む）の英語の授業にタブレットを一斉導入し、文章や単語の音声化、電子教科書の拡大機能などにより支援した。理解力や成績などに効果が現れた特徴的なケースについて発表する。

ICT

池上 真人（松山大学）

e-learningを用いた入学前学習の実践と課題

様々な入試制度の導入に伴って早期に合格する生徒が増え、入学者が多様化している昨今、それに対応するために入学前に入学予定者に一定の課題を課す大学は多い。発表者の所属学部でも、推薦入試による入学予定者を対象に英語の入学前課題を課している。2013年度入学者までは学部で指定した市販のテキストを各自が学習し、用意された解答用紙を締切日までに提出する方式を取っていたが、2014年度入学者からはe-learningによる入学前学習を導入した。それによって、これまで最終的に提出された解答用紙でしか把握できなかった生徒たちの学習を、学習を行っている段階から把握することが可能になった。本発表では、学習記録から見えてくる生徒たちの学習行動を中心に、e-learningによる入学前学習を実践した結果とそれに伴って生じている課題とを報告したい。

第1日目（8月9日） 第3室（4-204） ①9:30-9:55 ②10:00-10:25 ③10:30-10:55 ④11:00-11:25 ⑤11:30-11:55 ⑥13:00-13:25 ⑦13:30-13:55 ⑧14:00-14:25
区分
領域
対象
発表者
発表題目

①

②

③

事例報告

自由研究発表自由研究発表

中学校

高校

一般

発表要旨

教員

小・中・高の英語教育連携の一例として、昨年初めて開催した英語教育研究大会「英語でつながろう 函館 ２０１３」を紹介し、函館市の英語教育連携について述べる。 特筆すべきは、運営母体が函館市中学校英語教育研究会であることだ。その土台は校種の異なる小・中・高・大の教員有志による
北海道函館市における小中高の英語教育連携に 「世話人会」が担った。このことにより、函館市の国際理解教育研究会（小・中学校）、函館市中英研、函館地区高英研の結びつきが円滑に進み、研究安達 克佳（函館市立旭岡中学校） ついて―「英語でつながろう 函館 2013」の成果と 大会では９つの公開授業（小学３、中学３、高校３）に全国から約１９０名が集まった。 研究主題は「頭と心を動かす授業づくり〜小・中・高でつながるコ
課題―
ミュニケーション能力の育成〜」とした。運営組織では小中部会と中高部会の２つに分け、中学校教諭が小と高の指導案検討とプレ授業に関わった。発表ではこの研究大会の実現までの過程、成果そして課題を報告し、効果的小・中・高連携のあり方を考察する。

教員

Ａ県では２年前（2012年）に、グローバル人材育成の一環として４校の拠点校を設置し英語授業改善に取り組んできた。本研究の目的は、授業改善に取り組んできた拠点校２９名の高校教員が自己の変化・成長と生徒の変化をどのように捉えているのか、また今後の英語教育改革のために何が必要である
拠点校２年間の取組―高校英語教師の成長と変化 と考えているのかを明らかにすることである。教師の指導法や指導についての考え方と、生徒の英語力や動機づけ、学習態度についてどのように変化したかを問うアンケートを用い、自由回答を質的に分析した。その結果、指導の変化として、４技能のバランスの取れた指導、生徒の英語使用重視、自己―表現活動増加が示された。生徒の変化としては、自己表現への意欲向上、外部模試の成績向上が確認された。今後の英語教育改革に必要であると教師が感じていることは、大学入試改革、教員の意識改革、教員研修、教師の英語力向上、英語科チームワークであることがわかった。

岡崎 浩幸（富山大学）

教師の成長を支えるための足場がけには、様々な手段が考えられる。その中の一つに省察的ポートフォリオを使う方法がある。筆者が所属する研究会
では、欧州評議会の言語教育部門である欧州現代語センター（ECML）がヨーロッパの言語学者者の知見を結集して開発したEPOSTLを2008年度より６年間にわたり、学部での教職課程、初任者研修、そして英語研究会などで必要な手順を踏み、J-POSTLとして日本の学校現場に文脈化させるために翻案し、完成させ、ECMLから正式に認定を受けた。しかし、日本の教育現場においては、ポートフォリオで省察的に成長を図るという考えが希薄なために理解されにくい。本発表では、ポートフォリオを使っての省察的な成長の意義、開発の意図、開発の手順、開発の過程で発生した日本的な問題、その解決、そして今後の課題について説明し、会場と意見の交換をする。

教員

酒井 志延（千葉商科大学）

教員

階戸 陽太（静岡県立大学）,
２人の中学校英語科教員の授業に現れる外国語活 １年生の授業観察を通して、生徒の様子に現れる外国語活動の成果とその変化を探り、小中連携を見据えた中学校英語科の授業について考察するこ
Huang, Jerry Yung Teh（ 静 岡県 動の成果とを目的としている。授業観察は4月後半と1ヶ月ほど空けて、2度行う。ビデオ撮影を行い、生徒の様子に現れる外国語活動の成果の変化に焦点を当て立大学）て、比較・分析を行う。さらに、教員にインタビューを実施し、詳しい考察を行う。この結果から小中連携を見据えた中学校における英語科の授業につい英語教師が省察的成長をするための研究

小学校で外国語活動が必修化され4年目に入り、一方、中学校では新学習指導要領が実施され3年目となった。外国語活動と中学校英語科のつながりは改善され、中学校教員の外国語活動に対する理解も進んだと推察される。しかし、現状はどうだろうか。本発表は、2人の中学校英語科教員が行った④

自由研究発表 中学校て示唆を得ることができると期待される。

2

⑤

⑥

⑦

自由研究発表 中学校

自由研究発表 その他

自由研究発表

大学

教員

研究法

研究法

大畠 マリア（厚岸町立厚岸中学
英語教師を動機づける62の方略―The learned校）, 河本 圭司(大阪府立咲洲高等helplessness modelに陥らないために―学校), 本田 勝久(千葉大学)

寺沢 拓敬（日本学術振興会）「英語言説」研究の必要性―英語教育研究の学問
的自律性のために―

東條 弘子（東京大学大学院）, 髙 質的研究及び混合研究の動向と展望―TESOL
木 亜希子（青山学院大学）
Quarterly (2004-2014) の分析から―

中学校・高等学校の英語教師14名に面談を実施し、構造構成主義に基づいて分析した「英語科教員の動機づけモデル」を提示した。また、面接の書き起こしをもとに、教員を動機づけるための62の方略を抽出した。本研究では、それらの方略の有効性を検証するアンケートを実施し、量的手法に基づいてデータを分析した。さらに、アンケート対象者に面談を実施し質的データを収集した。QUAN→qual (Hasse-Biber, 2010) という順次的説明的デザイン(mixed methods sequential explanatory design) を用いてデータを解釈した。その結果、方略に対する考え方と自己有能感の関係が明らかになり、62の動機づけ方略を用いて、成功体験を積み、learned helplessness (Jesus & Lens, 2005) に陥らないことの重要性が示唆された。
近年、きわめて多様な英語言説・英語教育言説があふれている。それは、政策文書にはじまり、学会誌や財界の機関誌、はたまたインターネット上のブログ記事と多岐にわたっている。しかしながら、英語言説のなかには、きちんと検証されないまま幅広く流通しているものがあることも事実である（たとえば、「英語使用のニーズは年々増加している」「英語ができるようになれば収入が増える」）。本発表では、こうした言説の学術的検証の必要性を提起した
い。（１）まず、有名な英語言説をとりあげ、それがいかに日本社会や日本人英語使用者の実態と乖離しているか確認する。（２）その上で、こうした検証作業の責任を最も負っているのが英語教育研究であること、さらに、（３）英語言説批判は、政治や財界、扇情的メディアから適切な距離を維持し、英語教育研究の学問的自律性を高めるための重要な拠り所になることを示す。
本研究は、質的研究論文の掲載率が相対的に高い (Benson, et al., 2009)、TESOL Quarterly [TQ] における近年10年間の傾向と特徴を捉え、質的研究と混合研究の知見に着目し、日本の英語教育研究の有り様に示唆を得ることを目的としている。応用言語学の分野においては、質的研究ならびに混合研究の増加と拡張が指摘される一方で、実際にどのような分析手法を用いて、言語教授・学習／習得に関しての何が、どのように明らかにされているのかを、詳細に論ずる研究は多くはない。したがって、本稿では第一次〜第三次分析を経て、直近のTQにおける論文の傾向の全体像を捉え、中でも質的・混合研究の特徴をふまえ、これらの手法を介して得られた多層的・多元的な知見の様相を描出する。この試みにより、日本の英語教育研究、ならびに質的・混合研究の可能性と課題の導出を、本研究は企図している。

⑧
第1日目（8月9日） 第4室（4-301） ①9:30-9:55 ②10:00-10:25 ③10:30-10:55 ④11:00-11:25 ⑤11:30-11:55 ⑥13:00-13:25 ⑦13:30-13:55 ⑧14:00-14:25
領域
区分
対象
発表者
発表題目

①

自由研究発表大学②

自由研究発表大学③

自由研究発表大学④

自由研究発表大学

大学

ライティング 石川 慎一郎（神戸大学）

Vocabulary Knowledge， Speeches， andWritings of Japanese Learners of English

発表要旨

Although it has been pointed out that L2 knowledge does not always lead to use especially in the case of EFL learners (Krashen， 2003)， the relation
between them， in other words， how learners’ L2 receptive knowledge influences their actual spoken and written productions， has not been wholly
elucidated to date. Concerning vocabulary， some support the idea of a cline or a continuum and suggest that receptive knowledge gradually changes into
productions (Melka Teichroew， 1982)， while others insist that they are qualitatively different (Meara， 1997) as summarized in Pignot-Shahov (2012).
Lack of empirical studies focusing on this issue is partly due to lack of appropriate learner data. The author has been engaged in the project to compile theInternational Corpus Network of Asian Learners of English (ICNALE)， which includes both of learners’ speeches and writings collected in a controlled
setting as well as their vocabulary knowledge and overall L2 proficiency (Ishikawa， 2013; Ishikawa， 2014). By analyzing the ICNALE Japanesemodule， we revealed that learners’ vocabulary knowledge and receptive skills do influence their speeches and writings but in a completely different way.

Treating grammatical errors cannot be ignored in teaching L2 writing. There have been debates on how grammatical errors should be treated in giving
feedback on student writing. As a tutoring tool， the grammatical error chart was used in tutoring sessions at the Writing Center. The use of grammaticalerror chart was well perceived by the students who were given grammar feedback on their essays (Ono， Terasaki & Karlova， 2014). In line with theprevious study， this research aims to propose a potential method in dealing with grammatical errors in EFL student essays in classroom contexts andinvestigate perceptions of students who receive grammar feedback by the grammatical error chart. This research addresses the following research
Grammar feedback on L2 student writing:question: How the Japanese EFL students perceive the grammar feedback by using the grammatical error chart?The participants were 88 university
ライティング 大野 真澄（早稲田大学）
Maximizing students' noticing
students who were taking Integrated English classes. They wrote essays in English and received written feedback on their essays together with thegrammatical error chart. They were asked to answer a questionnaire as to grammar feedback they received. The 88 collected questionnaires were analyzed.
The results showed that the Japanese students perceived that the grammatical error chart was easy to understand and would be useful next time they write
essays. Overall， the grammatical error chart seemed helpful as a teaching and feedback tool when treating grammatical issues in English classrooms. The
merits of using the grammatical error chart and individual writers’ preference in grammar feedback are discussed.
三単現-sは、明示的知識はあっても実際の言語運用において誤用が多く、習得が困難な文法事項である。自然習得順序や処理可能性理論でも習得が遅いと位置付けられている。本研究では、HSPで開発したプログラムを使い、中上級25名の日本人大学生が辞書を参照せず1時間の英文エッセイライ
杉浦 正利（名古屋大学）, 江口 朗 キーストローク記録プログラムを使ったライティング ティングをしたデータをもとに、三単現-s産出のプロセスを分析した。産出結果の英文エッセイでの正用率は約51%と低く、欠落が多かった。これらの文
ライティング 子（名古屋大学大学院）, 阿部 大 プロセスの観察データに基づく三単現-sの産出プロ 産出の文脈要因（主語の文字数、主語の複雑性、主語主要部から動詞までの文字数、動詞直前の語の複数性、動詞の語彙レベル）を決定木で分析しセスに影響を与える要因と自動化に関する考察輔（名古屋大学大学院）
た結果、主語主要部から動詞までの文字数と動詞直前の語の複数性の影響が強いことが分かった。三単現-sの正用と欠落の場合の動詞産出時間の比較の結果、興味深いことに正用の方が時間がかかり変動係数も大きかった。発表では、こうした結果を自動化の観点から議論する。

ライティング 藤森 千尋（埼玉医科大学）

ライティング 丹藤 永也（青森公立大学）

英語学習において「自律的学習者」となるためには、自己の学習状況をモニタリングしながら能動的で持続的に学習に取り組むことが必要である。また、
英語４技能の中でもライティングは、学習者にとって心理的にも認知的にも負担の大きい、好まれない活動であるが、大学生にとっては論理的思考力のピア・フィードバックによる大学生ライティング授業に 育成と関連づけて自律的学習者を目指す上で有効な活動である。本研究は大学１年のライティング授業で、ピア・フードバックを通して学習者の自己モおける自己効力感・学習意欲・パフォーマンスの変 ニタリングを促し、書く動機づけを維持させ、書くことが楽しいと思えること（学習意欲）、書けるようになったという自信（自己効力感）と、実際のパフォーマンス（全体的評価得点、正確さ・流暢さ・複雑さの客観的指標分析）について、特に自己効力感の低い学生に焦点を当て、１年間でどのように変化した
化
か、また学習意欲と自己効力感とパフォーマンスにはどのような関連があるかを報告する。

自己調整学習方略の指導が英文推敲過程に与える影響

本研究では自己調整学習方略の指導が日本人大学生の英作文推敲過程に与える効果について検証した。推敲過程モデルはHayes et al.(1987)を援用し、自己調整学習方略はZimmerman (1989)やPintrich et al. (1993)等を基に作成した。実際の指導では事前に自己調整学習方略の指導を行い、その後パラグラフ・ライティングを計5回実施した。自己調整学習方略はパラグラフの推敲とエラーリストの作成の際に使用させた。パラグラフ・ライティング
後には個別に宮田(2002)の治療的フィードバックを行い、英語の誤りや方略使用について指導した。データは実験の前後でアンケート及び推敲調査を実施して収集した。それらの分析の結果、自己調整学習方略の指導は英作文推敲過程を活性化し、local errorだけではなくglobal errorの推敲に対しても効果があることが示唆された。

⑤

自由研究発表⑥中村 洋（北海道寿都町立寿都中グローバル化に対応した英語教育の充実―中学校 している。だが、現状では、学習指導要領が「内容的にまとまりのある一貫した文章を書く力などの育成」などを重視する一方、国立教育政策研究所の調査からは「書きたい内容を適切な語彙や文の構造を用いて書くことに課題」があることなどが明らかとなっている。本研究ではこのグローバル化計画を
自由研究発表 中学校 ライティング 学校）, 山下 純一（函館工業高等のおけるライティング活動を例に―より効果的に遂行し、中学生の書く力をさらに伸ばすためするため、中学校英語教科書や教科書会社が作成した年間指導計画例などを分析した上で、専門学校）

文部科学省からグローバル化に対応した英語教育改革実施計画が発表された。この計画は、より一層のグローバル化に対応した教育環境作りを目指
し、小学校高学年での小学校外国語活動の教科化や、中・高等学校における英語教育の高度化など、英語教育全体の抜本的充実を図ることを目標と実際に中学生が書いた英作文とも比較し、現行の各社の教科書の特徴や課題、実際に授業で活用する際の留意点などについて報告する。

3

⑦

本研究は、中学１年生の入門期の指導において、「書くこと」に問題がなかった生徒とあった生徒とでは、その後の学習において、習得に差が出るのではないかと言う教師の経験を明らかにしようとしたものである。調査対象生徒は海外滞在経験が１ヶ月未満の中学１年生である。入門期の指導の一環と
小菅 敦子（東京学芸大学附属世 中学校での英語学習のつまずきを予測する、入門 して５月の中旬に行った単語テストの結果を、入門期の「書くこと」のデータとした。このテストは、身近な語彙を増やす目的で行った単語レベルでの徹底した発音指導と、その音と文字とを結びつける指導の後に、十分に書く練習を行わせてから、実施したものである。その生徒たちの１年後、２年後の習得
自由研究発表 中学校 ライティング
田谷中学校）
期の「書くこと」についての状況を見るデータとしてはCASECを用い、単語テストの点数との相関を取った。さらに、２年生の後半で書かせた作文の分析を行い、入門期の単語テストにおいて点数の低かった生徒の、２年生における学習での問題点についても考察する。

⑧

本研究は、第二言語による作文への教員の修正フィードバック(Written corrective feedback， WCF)の最近の研究成果をまとめ、ライティングの授業への提言を行ない、また今後の課題を明らかにすることを目的とする。第二言語ライティング研究では、第二言語による作文への修正の効果の有無について
第二言語による作文への教員のフィードバックにつ 議論がなされてきた。本研究では、WCFの研究の傾向と研究の紹介、WCFとオーラルの修正フィードバックの相違と第二言語習得への影響、明示的
フィードバックと暗示的フィードバックの学習効果の相違、WCFのフィードバックの種類とその効果、WCFの効果に関する個々の学習の要因と教員の要いて因について先行研究の成果を紹介する。またWCFの研究の問題点を指摘して、今後の研究課題を明らかにする。最後に第二言語のライティングにおける効果的なWCFのあり方について考察する。

自由研究発表 その他 ライティング 鈴木 眞奈美（法政大学）

第1日目（8月9日） 第5室（4-303） ①9:30-9:55 ②10:00-10:25 ③10:30-10:55 ④11:00-11:25 ⑤11:30-11:55 ⑥13:00-13:25 ⑦13:30-13:55 ⑧14:00-14:25
領域
区分
対象
発表者
発表題目

①

②

③

④

自由研究発表 中学校

事例報告

自由研究発表自由研究発表

大学

大学

大学

発表要旨

リスニング

本研究の目的は、好感が積極性や興味、自己効力などの要因を媒介し、聴解力に正の影響を与えるという仮説を検証することにある。対象は、N県の2つの公立中学校1年生172名とした。アンケートと聴解力調査を2014年3月中旬に実施した。得られたアンケートの結果を用いて因子分析を行った結果、中学校1年生における英語授業への好感が聴解力 「英語自己効力」「授業内積極的行動」「海外職業興味関心」「英語授業好感」という4つの因子が抽出された。そこで、階層的重回帰分析によって好感
染谷 藤重（上越教育大学大学院に及ぼす影響―興味、積極性、自己効力に着目し がどのような要因を媒介し聴解力に影響を及ぼすかを検討した。その結果、「英語授業好感」は「授業内積極的行動」及び「海外職業興味関心」に正の生）て―影響を及ぼし、「授業内積極的行動」は「海外職業興味関心」及び「英語自己効力」に正の影響を及ぼす。また、「海外職業興味関心」は「英語自己効力」に正の影響を及ぼす。そして、最終的に「英語自己効力」が「聴解力」に正の影響を及ぼすことが明らかとなった。

リスニング

本研究の目的はリスニング指導により学習者の不安がどのように変容するのかを明らかにすることである。外国語学習に関する不安の研究は、習熟度や他の概念との関係性を探るものが多く、教科的な指導を行うことによる不安の変化を調査したものは少ない。そこで本研究では教養科目の英語授業を受講する大学2〜4年生22名を対象に、授業期間前後における不安の度合いの変化を調査した。授業内容はディクテーション活動を重点的に取り入れたものであった。授業第2週目と最終回である第15週目に外国語不安リスニング尺度を用いた質問紙調査を行い、不安の度合いの変化を分析した。調査の結果、ディクテーション問題への取り組みにより不安が低くなると予想された不安要因3つのうち、2つ（「学習場面におけるリスニング」と「ボトムアップ処理」）に対する不安の軽減が確認された。

リスニング

リスニング

山内 優佳（広島大学大学院）

ディクテーションによるリスニング不安の変容

大山 健一（東京電機大学）「連接」に焦点を当て、日本人英語学習者の聴取手掛かりを探求することが目的である。「ミニマルペアを対象にしたポーズの有無による音声現象の差異」の枠組みで、日本語がピッチを、英語が気息を主要因になる傾向がある。日本人は気息の習得は難しく、連接特有の効果も確認されている。連接は
ピッチ・ポーズ・気息の「連接」関係―日本人英語学 複数音声現象が対象のため、本来の定義のポーズ、ピッチと気息を扱い、２つの研究質問を据えた。１．ポーズとピッチは気息とピッチよりも差異は小さいか。２．ポーズ、ピッチ、気息では個々よりも連接効果が強いか。“night rate?nitrate”で、前者は[ei]のピッチが高く、ポーズがあり、気息はない。後者は習者における相乗知覚への英語教育学的考察―[ei]が低く、ポーズがなく、気息がある。再合成処理で、対照の音の値で作成し、弁別実験を実施した。ポーズとピッチが気息とピッチよりも良い結果で、３つを合わせた場合は個々よりも強く効果が出た。研究質問１と２を支持した。

飯村 英樹（熊本県立大学）

国内外の主要な英語多肢選択式テストは、一般的に４択（正答肢１つ、錯乱肢３つ）の形式で構成されている。しかし、テスト理論の観点からは、錯乱肢３つが全て機能することは極めて稀であり、４択と３択では難易度や信頼性が変わらないことが明らかとなっており、３択（正答肢１つ、錯乱肢２つ）の形式
選択肢の数と問題形式がリスニングテストの難易度 が推奨されている（Haladyna, 2004）。しかしEFL学習者を対象とした実証研究においては、選択肢の数が具体的にどのような影響をもたらすのかについては、結果が一致していない（e.g., Lee & Winke, 2012; Shizuka et al., 2006）。本研究では、選択肢の数および問題形式の違いに注目し、 TOEICのリスに与える影響ニングパートの４つの問題形式を用いて、日本人大学生を対象とした調査を行った。分析の過程ではラッシュモデルを用いた等化を行い、選択肢の数が難易度に与える影響を検証する。

大下 晴美（大分大学）

短期海外英語研修が日本人英語学習者のリスニン のアメリカでの英語研修に参加した9名の大学生を対象に、研修前後で同一の課題を提示し、光トポグラフィ（ERG-7100, 日立メディコ）を用いて、事前とグ能力に及ぼす影響―光トポグラフィを用いた脳科 事後でのリスニング課題遂行中の脳血流量の変化を調査した。その結果、研修前のリスニング力や個人差によって差異が生じるものの、研修前後での学的見地からの検証―
脳活性状態に変化が見られた。さらに、この要因について、課題遂行後の内容理解に関するテストの結果、研修前後でのリスニングストラテジーの変化

短期海外英語研修が日本人英語学習者のリスニング能力の向上に効果があることを示す実証研究は多い。しかし、脳科学的見地からその根拠を示した研究はまだ少ない。そこで本研究では、リスニング能力における短期海外英語研修の効用について脳機能イメージング法による調査を行った。3週間⑤

自由研究発表大学

リスニングを参考にしながら考察を行った。本発表では、その結果および考察について、具体例を示しながら発表する。
本研究は、学校教育における学習者の英語スピーキング力を測定・評価するため、有用性のあるパフォーマンス・テストを開発・検証することを目的としている。現在、英語を「話す」力を測定・評価するための既存の外部試験が存在するが、時間的かつ経済的なコストが負担となるため、学校現場での利⑥

自由研究発表高校

米野 和徳（山形県立山形南高等 ＩＣＴ環境を活用した英語スピーキングのパフォーマ 用は難しい。また、それらのテストは英語能力を測定するテスト(proficiency test)であり、授業で扱った指導内容の定着を適切に評価するための到達度
評価・テストンス・テストに関する研究学校）, 中西 達也（山形大学）
テスト(achievement test)として用いることはできないという限界がある。本研究では、中学・高等学校で整備が進んできたＩＣＴ環境（情報教室等）を利用
し、信頼性、妥当性、実行可能性等の条件が揃った、有用性が担保された英語スピーキングテストの開発について報告させていただく。

⑦⑧

自由研究発表賛助

高校

高校

評価・テスト 吉川 良太（広島大学大学院）

多肢選択式試験の選択肢情報が解答に与える影響―選択肢だけでセンター試験は解けるのか―

磯田 喜一（大阪府立和泉高等学
評価・テスト 校・国際教育交換協議会（CIEE）日 和泉高校におけるTOEFLテスト指導の経過
本代表部）

近年、実用性の高さからセンター試験・TOEICといった多肢選択式試験が多用されている。しかし、この多肢選択式試験での選択肢の情報が解答に影響することで、独特のテスト方略が存在する可能性がある。本研究は、多肢選択式試験の選択肢に含まれる情報が解答選択に与える影響を明らかにする。実験方法として、実際のセンター試験過去問から選択肢だけを抜粋した情報を基に、つまり、まったく問題文を読ませないままに、被験者に解答させる。実験で得られた結果を、各大問構成・選択肢の情報の違いという観点で分析することにより、どのような状況下において多肢選択式試験の解答選択
が選択肢情報の影響を受けるのかを明らかとする。これらの結果から、多肢選択式試験で選択肢を構成する際に、独特の方略の影響を減らすための示
唆ができる。
TOEFLテストは、米国ETSが開発した、英語の「読む・聞く・話す・書く」の四技能の力を測定するテストです。大阪府立和泉高等学校グローバル科では、「いかなる国際情勢の中でも生き抜く人材を育成する」という教育方針の下、TOEFLを教材とした授業を導入しています。グローバル科は、設置二年目の新しい学科ですが、TOEFLは四年前より授業に導入してまいりました。本発表では、いわゆる普通の大阪の高校生がどのような過程を通ってTOEFLを受験し、どのぐらいの点数を取ることができるのか。授業はどのように行っているのか。TOEFL指導と大学入試の指導は両立させることができるのか、な
ど本校での具体的な事例を交えてご紹介します。生徒の成績の移り変わりについては模試やTOEFLのテストの結果を中心に、また、授業での取り組みについては、ただ単に単語を詰め込み、演習問題を繰り返すだけではない授業をご紹介致します。

4

第1日目（8月9日） 第6室（4-304） ①9:30-9:55 ②10:00-10:25 ③10:30-10:55 ④11:00-11:25 ⑤11:30-11:55 ⑥13:00-13:25 ⑦13:30-13:55 ⑧14:00-14:25
領域
区分
対象
発表者
発表題目
①

②

③

自由研究発表自由研究発表自由研究発表

大学

大学

大学

言語習得

言語習得

言語習得

鄭 嫣婷（東北大学）, 鈴木 渉（宮形式と意味への注意に関するfMRI研究
城教育大学）

発表要旨

学習者は、第二言語のインプットを処理する際に、形式と意味に注意を同時に払うことができるのであろうか。この問題は、注意や気づきなどの概念とともに議論され、いくつかの実証的な研究が行われてきた。本発表では、機能的脳機能画像法を利用して、日本人英語学習者（30名）と英語母語話者（27名）が第二言語のインプットを処理する際に形式と意味にどのように注意を払うのかを検証した実験の結果を報告する。実験結果を第二言語習得理論に基づき議論し、日本における英語教育実践への応用可能性について言及する。

石 川 正 子 （城 西大 学）, 鈴 木 渉
筆記ランゲージングの効果―文法説明の場合―（宮城教育大学）

近年の第二言語習得研究では、ランゲージング（languaging）(学習者が彼らの言語使用について振り返る際に発する言語使用のこと)が第二言語学習に重要な役割を果たすことが明らかにされている（Swain， 2006， 2011）。ランゲージング提唱者のSwainによれば、ランゲージングは口頭も筆記も含む
が、これまでのランゲージング研究の多くは口頭ランゲージングを扱ったもので、筆記ランゲージングの研究はほとんど進んでいないのが現状である。そこで本研究では、日本人大学生における筆記ランゲージングの学習効果を事前テスト・処遇・事後テストのパラダイムで検証した。仮定法現在に関する
文法説明を読んだ後、ランゲージング有群は説明について振り、ランゲージング無群は文法問題を解き、統制群はテストのみを受けた。本発表ではこの実験結果を第二言語習得研究の観点から議論し、教育実践へどのように応用可能か言及したい。

阪上 辰也（広島大学）

日本人英語学習者による英語関係節の産出傾向

本研究の目的は、日本語を母語とする英語学習者が、英語関係節をどれほど産出できるか、また、有生性による影響が現れるかを明らかにすることである。日本人英語学習者にとって、英語関係節の理解や産出は難しく、習得困難な言語項目とされている。しかしながら、日本人英語学習者が関係節を実際にどれほど産出できるのかを示す資料は乏しく、また、その産出にどのような要因が影響しているのかについての検証が十分ではない。そこで本研
究では、日本人英語学習者コーパスを利用して英語関係節の産出状況を分析し、さらに、有生性という意味的な要因に着目して、英語関係節の産出に影響を及ぼすのかを分析した。その結果、学習者がwhoやwhichを過剰に産出する一方で、母語話者はthatをより多く産出していることが分かった。また、有生名詞でかつ主語位置にあるものを多く関係節化させており、有生性の影響が確認された。

戸出 朋子（広島修道大学）「捉え方」指導における英語主語概念形成のダイナ な「スル」型把握の仕方を明示的に指導することが有効ではないかと仮定し、大学生を対象に、その指導を行った。本発表は、２名の発話データの分析
ミズム―日本語を母語とする成人英語学習者のケー に基づき、主語の概念形成の過程を示す。分析に用いられたデータは、指導の前と後に収集した発話データ、発話の際の録画映像、発話後に収集した刺激再生法データで、指導の前後で頭の中に何が起こっているのかを考察する。結論として、1)参加者は奮闘しつつも主語の概念を徐々に形成しつ
ス・スタディ―話題卓越型言語である日本語を母語とする成人英語学習者の主語述語構造の習得困難性が指摘されている。認知言語学を紐解くと、この困難性は、
話題卓越型言語と主語卓越型言語の事態の捉え方の相違が関係していると考えられる。本研究は「ナル型」把握が優勢な日本語の母語話者に英語的④

自由研究発表大学

言語習得つあり、2)動詞-目的語の語順と代名詞の定着が主語概念形成への橋渡し的役割を果たすのではないかということが示唆される。

⑤

自由研究発表大学

日本語を母語とする初級英語学習者は、John hit him.の解釈において、himがJohnと同一人物であるとする解釈をする場合が多いことがShirahata(2007)等で指摘されている。もしこのような解釈が生得的言語習得能力の一部として仮定されている束縛原理Bの習得の遅延であるならば、単文で誤解釈する学習者は、時制節を伴うJohn said that Ken hit him.の複文でも同様の誤解釈をするはずである。一方、束縛原理Bの習得困難が原因ではないのなら、時制複文内での代名詞の正しい解釈率は再帰代名詞の解釈率と変わらないはずである。我々の高校生、大学生を対象とした実験は後者を支持する結果となった。学習者には束縛原理Bの習得が困難なのではなく、単文内で代名詞を解釈する際に当該統語構造以外の「邪魔」、例えば語用論的な制約、が働き、代名詞の適切な解釈を妨げているものと考えられる。

言語習得

大瀧 綾乃（静岡大学大学院生）,
日本語母語話者における英語の代名詞の解釈
白畑 知彦（静岡大学）

言語習得

深澤 清治（広島大学大学院）, 前
研究では、第二言語学習者の語用論的能力について、発話の語用論的な不適切さに気づくか否かという観点から研究がなされてきた。しかし、不適切
田 啓 朗 （ 広島 大学 ）, 鬼田 崇作
日本人英語学習者による依頼表現の適切さに対す さの種類が異なることで、学習者の判断がどのように異なるのかは十分に検討されていない。そこで本研究は、（1）社会的立場が上の人への依頼におい（広島大学）, 山内 優佳（広島大学 る判断―速さと正確さの観点から―て、発話の丁寧さが足りない場合、（2）社会的立場が同等の人への依頼において、発話が丁寧過ぎる場合、の2種類の語用論的不適切さを設定した。
調査は日本人英語学習者の大学生を対象として、提示される発話が適切か否かを可能な限り速く正確に判断するように求められた。その結果、不適切大学院）, 辰己 明子（広島大学大さの種類の違いにより、反応時間や正答率が異なることが明らかになった。
学院）

本研究の目的は、日本人英語学習者が英語の依頼表現の適切さについて下す判断の速さと正確さを調査することである。現在までの中間言語語用論

⑥

⑦

⑧

自由研究発表自由研究発表自由研究発表大学

一般

一般

最近、チャンクいうことを話題にしている発表などを見聞きすることが多くなった。しかしながら、チャンクという単位が明確に定義されていないことが多い
ように思われる。単なる意味のまとまりといったとらえ方をされているようである。明確に定義されていない以上、明確な使用目的なども曖昧なままにならざるを得ない。本発表では、チャンクという単位について心理学的な側面から議論してみたい。言語というものは、我々人間の脳から生み出されたものであり心理学的な制約や、脳自体の性質を考慮しその性質を議論されなければならない。もちろん言語学習もそれらの制約を前提にしなければならない。
言語は話される順番に処理できなければその機能を果たし得ない。ある意味でチャンクという単位の正しい理解なしには自然な言語処理を行うことは無理なように思われる。記憶などに関して心理学やＳＬＡで議論されてきた知見をもとにチャンクの理解を深めてみたい。

言語習得

佐藤 和彦（仙台高専名取キャンパ
チャンクについてス）

言語習得

学習者が授業に積極的にかかわれるように、学習者自身が本文の内容に関する発問（WH- Questions）を作り、その発問に対する答えも自ら考え、ペアワークやグループ活動の中でQ&A活動を行わせている。しかしながら 、WH-Questionsの発問を作ることは学習者にとって容易なことではない。語順倒
米崎 里（福山大学）, 米崎啓和（長 WH-疑問文において頻出する誤りに関する研究― 置とWH抽出の問題は母語、L2を問わず、言語習得過程においての大きなハードルであると思われる。したがって、統語知識において未熟な学習者が作る発問には、様々な言語形式の誤りが見られる。本研究ではまずこの誤りの分類化を行う。そして、発問の言語形式の誤りの説明をした後、2回目以岡工業高等専門学校）
大学生のQ&A作りに焦点をおいて―降の発問作りで、誤りが減少した発問と減少しなかった発問を分類化する。そして減少しなかった分類に焦点をおき、なぜその誤った発問に至ったか、「学習者の言語（諏訪部，1979）」という立場をとり、学習者中心の分析を行っていく。

第1日目（8月9日） 第7室（4-305） ①9:30-9:55 ②10:00-10:25 ③10:30-10:55 ④11:00-11:25 ⑤11:30-11:55 ⑥13:00-13:25 ⑦13:30-13:55 ⑧14:00-14:25
領域
区分
対象
発表者
発表題目

①

自由研究発表

大学

動機付け

発表要旨

Are students more satisfied with a language chosen by public policy， or a language they personally selected to study? The researchers investigate thisissue by comparing Japanese university student satisfaction levels between mandatory L2 (English) classes and elective L3 classes. The participants were
121 students at a Japanese university who were surveyed at the end of their first year. The survey consisted of 26 Likert-Scale questions. Half of theベイリー ベンジャミン（静岡県立大
Choice and Student Satisfaction in Language questions addressed L2 satisfaction and half L3 satisfaction. All surveyed students belonged to the International Relations faculty and were required to学）, Huang, Jerry Yung Teh（静study two foreign languages. All students were required to study English， whereas they could select their third language. For L3， students had the
Learning
岡県立大学）
option of choosing: French， Spanish， German， Russian， Tagalog， Korean， or Mandarin Chinese. Survey results were analyzed using PSPP todetermine if choice resulted in a significant difference in satisfaction between the two language classes. This report will discuss the results as well as
exploring recent research into choice and the implications for language policy.

5

②

③

④

⑤

⑥

⑦

⑧

自由研究発表自由研究発表自由研究発表自由研究発表

大学

大学

大学

高校

自由研究発表 中学校

自由研究発表自由研究発表

高校

高校

動機付け

菅原 健太（北海道教育大学函館校）, 横山 吉樹（北海道教育大学
英語で自発的にコミュニケーションを図る意志と自札幌校）, 河合 靖（北海道大学）,
己不一致―生態学的理解に向けて―
中村 香恵子（北海道科学大学）,
佐野 愛子（北海道文教大学）

日本人青年期層の国際的なキャリアビジョンと英語コミュニケーション力の養成が提唱され、この目標達成に向けた熱心な取組みが教育機関でみられる。しかし、この投資が日本人は内向き志向といわれるように、必ずしも成功しているとはいえない。この問題から、本研究では近年の動機づけ研究で注目される自己概念を取り入れ、英語で自発的にコミュニケーションを図る意志（WTC）の発達・抑制過程の解明を目指す。今回の調査では、先行研究（Dörnyei， 2005）からHiggins（1987）の自己不一致に着目し、この面との関わりを予測した英語不安や英語学習動機、さらに、現在・将来のコミュニケーショ
ン力を取り上げ、基準変数に設定したWTCとの関係について仮説を立てた。質問紙調査の結果は仮説を支持するものだった。本発表では、ここまでの研究経過に加え、今後の検証や研究領域の生態学的な理解に向けた取組みについて報告する。

本研究の目的は、授業内多読活動 (Sustained Silent Reading) において重要と考えられる動機づけの要素を探り、それらと読書量の関係を明らかにすることである。これまでのL1とL2リーディングにおける動機づけ研究によれば、読書量を促進する要素として、特に内発的動機づけと自己効力感が重要で
授業内多読活動における、自己効力感、内発的動 あると考えられる。それゆえ、本研究においては、授業内多読活動に参加した大学生を対象として、質問紙により多読活動に対する内発的動機づけと自己効力感を調査し、読書量との関係を検討した。その結果、自己効力感と内発的動機づけには肯定的な相関関係が見られ、自己効力感のみが読書量
機づけ、読書量の関係を予測した。したがって、（1）授業内多読活動において自己効力感と内発的動機づけは関連性があることと、（2）多読をうまく遂行できると感じる学習者
は、読書量を増加させる傾向にあることが示された。

動機付け

三上 由香（大阪商業大学）

動機付け

本研究では日本人大学生70名を対象に、中高大の合計8年間にわたる英語学習動機づけの変化を記述するとともに、その変化に影響を与えた要因を特定することを目的とした。回顧的手法を用いた調査から、対象となった学習者は（1）中高受験時に動機づけが上昇、大学入学後に低下したグルー
廣 森 友 人 （明 治大 学）, 泉 澤 誠 中高大における英語学習動機づけの発達プロセス プ、（2）中学入学時は動機づけが低かったが、その後ほぼ継続して上昇したグループ、（3）中高受験時に動機づけが上昇、大学入学後もそれを維持したグループ、のいずれかに分類された。さらに、動機づけが変化した理由を尋ねた調査から、上記3つのグループではそれぞれ異なった要因が動機づとその背景要因（明治大学大学院）
けの変化を引き起こしていたことが示唆された。具体的には、動機づけを上昇あるいは下降させた大きな要因は受験などの外的要因だったこと、言語や文化への興味・関心を持った学習者は動機づけを高い状態で維持していたことなどが明らかとなった。

動機付け

本研究では工業高専生と高校生の英語学習における動機づけと英語能力の変化を３年にわたって経年調査して比較をした。質問紙調査による因子分
析から抽出された４つの因子の下位尺度得点やクラスターを用いた分散分析などを行なった。動機づけ指数では１年次で学校種間に有意差はなく、２
鈴木 智己（旭川工業高等専門学 英語学習における動機づけと英語能力の経年変化 年次の高校では横ばい、高専では下降して、３年次では両者とも同程度上昇するという異なる変化を見せた。特に高専生の２年次で動機づけの低下が顕著であったことから、学習意欲を減退・喚起させる要因についてより詳しく調べるために自由記述式の質問（２問）を3年目で追加し、その回答を定量校）―高専生の英語学習意欲減退要因を探る―
化して他の指標と組み合わせて考察した。英語能力と最も相関が高い因子は「成功体験」の欠如に関わるものであったが、記述式回答から得られた指標もこれと一致し、高専生の学習意欲減退は「成功体験」や「内的動機づけ」の欠如、「教師要因」と関わりが強いという示唆を得た。

学習者

教科書を1年間に複数回繰り返して使う授業の一例に、「ラウンド制」授業がある。この授業では、「Round 1ではリスニングによる教科書の内容理解を、
Round 2では教科書の音読を・・・」というように、各ラウンドで行う活動が決まっており、それぞれのラウンドで教科書のレッスンすべてを扱う。このようにすることで、１年間にすべてのレッスンを繰り返し（４〜５回）扱うことが可能になる。ラウンド制の授業では、生徒の英語力育成を目指すことはもちろんであるが、英語学習への自律意識の育成も図っている。自律を育む仕掛け作りとしては、1. 各ラウンドの学習目標を生徒に示す、2. 学習目標達成のために段階的指導を行う、3. 各ラウンド終了時に学習の振り返りをさせる、の３点が挙げられる。本発表では、中学校におけるラウンド制授業を通して、生徒の英語力および英語学習に対する自律がどのように育ったかについて報告する。

臼倉 美里（東京学芸大学）, 緑川 「ラウンド制」授業で生徒の自律意識はどのように育ったか
日出子（元昭和女子大学）

口頭でのコミュニケーション能力が向上しないのは大学入試のせいだとよく言われるが、大学受験生がそのような能力を伸ばしたいと考えているが調べた研究の例はない。本研究では580人の高校生(1〜3年)に高校の授業でどのような英語の能力を身につけたいか、自由記述式アンケートを用いて尋テキストマイニングによる高校生英語学習者のニー ね、大学受験生と非大学受験生の意識の比較を行った。テキストマイニングとクロス集計を用いた分析により、次の3つのことが明らかになった。1つ目に、大学受験生も含む協力者の大半は「英会話のスキル」を身につけたいと考えていた。2つ目に、大学受験の有無に関わらず、読み書きや文法などをズ分析―大学受験生と非受験生の比較―
学びたいと答えた者は少数だった。3つ目に、どのような教材を通してそのような能力を伸ばしたいかも尋ねたところ、協力者の約8割は答えることができなかった。以上の結果に基づき、発表では考察と教育的示唆について述べたい。

学習者

大木 俊英（白鴎大学）

学習者

髙木 亜希子（青山学院大学）, 加
藤 由美子（ベネッセ教育総合研究
高校生の英語学習実態から考える指導と学び―イ所）, 福本 優美子（ベネッセ教育総ンタビューを手がかりにして―合研究所）, 工藤 洋路（駒沢女子大学）, 酒井 英樹（信州大学）

本研究の目的は、中学生・高校生が授業の予習・復習、宿題、個人学習など、主に学校外での学習をどのように行っているか、インタビューを行い、英語学習の実態やその意識について明らかにすることであった。対象は中学校2年生8名、高校2年生8名の計 16 名で、生徒1人に対して面接者2人が、約 30 分の半構造化インタビューを行った。本発表では、高校2年生2名のインタビューの分析結果に焦点を当てる。分析は、質的研究法であるThinking
at the Edge（TAE）を用い、学習者の実態を明らかにすることを試みた。対象者Aは、中学時代は好きな先生の影響で授業に積極的に取り組み、英語に自信があったが、高校の英語学習の大変さに自信を失い、高校の英語学習に納得していない様子が見られた。一方、対象者Bは、幼少時の体験で英語を使う喜びを感じており、高校での英語学習にも疑問を持たずに適応していることが分かった。

第1日目（8月9日） 第8室（4-401） ①9:30-9:55 ②10:00-10:25 ③10:30-10:55 ④11:00-11:25 ⑤11:30-11:55 ⑥13:00-13:25 ⑦13:30-13:55 ⑧14:00-14:25
領域
区分
対象
発表者
発表題目

①

②

③

自由研究発表自由研究発表自由研究発表

発表要旨

リーディング 川井 一枝（いわき明星大学）

全員が履修する必修の英語クラスにおいて、習熟度別のクラス編成を行っていない場合、一般的に学習者の英語力にはかなりの幅がある。また、英語学習に対する動機も多様であり、英語が嫌い、あるいは苦手意識を持つ学生も少なくない。そのような中で、彼らの学習意欲を引き出し、英語力を向上
英語必修科目における音読―学習効果と動機付け させることは容易ではない。本研究では、大学1年生を対象として、必修の英語授業における音読の取り組みとその効果（音読の流暢さ＝音読速度と内容理解度）、また音読の取り組みと学内行事（英語レシテーションコンテスト）を関連させることが学習意欲にどのように関連しているかについて検証しの観点から―た。結果、集中的な音読訓練は、音読の速度やテキストの内容理解に効果があったこと、また授業内の活動を学内行事と関連させることにより学習意欲が向上したことが確認された。こうした結果を踏まえ、必修の英語授業のあり方を検討する。

大学

リーディング 木村 雪乃（筑波大学大学院）

英語学習者が困難を抱える「パラグラフ単位を越えた理解の構築」を促すタスクを与えることで、読解中の処理とテキスト理解にどのような影響があるかを検証した。日本人大学生を対象に (a) テキストを自由に読む、(b) 各パラグラフを読解後にテキスト全体のテーマを説明するタスクを行う、という2種類の説明文の大局的理解を促すタスクの効果―オンライ 読解を行わせた。読解中のプロセスを測定するために、テキストを読みながら思考している内容を声に出して説明させる課題を行った (発話プロトコル法)。新近性効果を防ぐ課題を実施した後に、テキスト理解を測定するための筆記再生課題を行った。発話プロトコルの分析結果から、タスクが読解中のン処理とテキスト理解に焦点を当てて―プロセスに与える影響は小さく、学習者の多くが単語や文の解釈にかなり多くの認知資源を割いていることが確認された。一方で、筆記再生課題の結果
から、タスクが与えられることで、テキスト理解が効果的に促されていることが明らかになった。

大学

英語リーディングの指導において用いられる発問は、事実情報の把握を目的とした「事実発問」とテキストに明示されていない事柄を推測することが必要
な「推論発問」、そしてテキストに書かれた内容に対する読み手の考えや態度を答えさせる「評価発問」の3種類に大きく分けることができる。「評価発問」
読解発問のタイプによる英文読解に及ぼす効果の は、「テキストの内容を評価するために批判的に読む方法」であるクリティカル・リーディングの指導に活用できると考えられる。本発表では、これらの読解
リーディング 伊佐地 恒久（岐阜聖徳学園大学）
発問が、英語学習者の読解に及ぼす効果の発問のタイプによる違いを、特に「評価発問」に焦点をあてて、内容理解度と読解ストラテジーの認識の調査違い―「評価発問」に焦点を当てて―により検証した結果を報告する。内容理解度は、筆記再生法により測定し、読解ストラテジーの認識は、5段階リカートスケールによる質問紙により測定し
た。

大学

6

④

⑤

自由研究発表高校

リーディング 横山 知幸（広島市立大学）

自由研究発表 その他 リーディング

英文和訳における語順の違いの測定

竹内 春樹（近畿大学工業高等専
英語が解るということの測定法
門学校）「独案内」と呼ばれる明治期のリーダーの独習書一冊分のデータを分析する。具体的には、生駒蕃［訳］『ウヰルソン氏 第一リードル独案内』同志出版舎（明治18年）である。独案内では、英文の各語を訳す順番が数字で示される。これに加えて、英文の各語を品詞や文構成要素に分類したデータも作成した。この二種類のパラレルなデータを用いてコンピュータで分析すると、訳し上げを引き起こす原因は、主として、動詞、助動詞、前置詞、副詞（特に否定のnot）、TO［前置詞のtoやto不定詞のtoの部分］、接続詞、WHで始まる語であり、こうした語だけで全体の約74％を占めることが明らかになった。また
普通は、訳し下ろしと訳し上げが交錯し、訳す方向が逆転するが、その逆転回数は、ほとんどの場合、一回、三回、五回というように奇数になることを、既に過去の研究で明らかにしている。今回は、その原因も理論的に説明できるようになった。
英語が解るということはどういうことなのか。英単語が解ることだろうか。文法が解ることだろうか。日本語に訳せることだろうか。それらは確かにわかるということの一部であろう。本研究では、被験者に対して、ランダムに並べた文を、正しく並べ替え文章を作り上げる試験を行った。その結果は、正しく文を並べ替えることが、予想以上に難しいことであることを示していた。文の中で意味が分かりにくい単語に、日本語訳をつけておいたにも拘らずそのような結果であった。英語が解るということは、心の中で結束性が認識されることではないかというのが、この結果に対する一つの解釈である。実際、実験に用いた文章では照応関係を示す単語が多く用いられているが、それを被験者は上手に処理できていなかったと推測される。日頃授業で、結束性はそれほど強調されて教えられていない可能性がある。しかしその必要性をこの実験は示しているようだ。
本発表は日本人英語学習者、すなわちEFLの初学者を対象とした英語の読みの指導において、フォニックスのルールがどの程度有効であるかを、文部科学省検定済中学校英語教科書(以下中学校英語教科書)に出現する語彙に関して調査した結果を述べるものである。フォニックスとはつづりと発音の⑥

自由研究発表 中学校 リーディング 小原 弥生（尚美学園大学）

文科省検定済中学校英語教科書におけるフォニッ 関係を強調した読み方指導である。この対象は英語母語話者の読みの初期学習者、幼児から小学校低学年である。そのまま、EFLの学習者に応用す
クス一般化の有用性―Clymer(1963/1996)の結論 ることは危うい。日本の英語学習者の読み指導に応用するためには、日本の現状に適合するか検討する必要がある。Clymer(1963)は、米国の小学校のを援用して―
リーダーに現れる121のフォニックスのルールのうち、45を選んで実際に有用率を調査し、そのうち18に有用性があるとした。本発表では、その結論を援用して、日本の中学校英語教科書6社の共通単語で、どの程度の有用性があるかを調査したものである。

⑦

事例報告

学習指導要領では、４技能を統合的に育成することが求められており、読みの指導においても書くことなどを取り入れた技能を統合した活動の重要性が指摘されている（文部科学省, 2008）。本実践においては、文章の内容に関連したことを書く活動と、書くという目的を持ってモデルとなり得る文章を読む
山岸 律子（金沢大学附属中学校）, 読むことと書くことを統合した活動による読解への影 活動の２種類の統合した活動を設定した。具体的には、物語の登場人物の立場になって書いたり、物語が始まる前の文章を書いたりする活動を取り入中学校 リーディング
れた実践、および感銘を受けた人物の伝記を書くことをゴールとして、別の人物の伝記を読む活動を取り入れた実践を行った。前者においては内容をよ
響―中学２年生を対象とした実践―滝沢 雄一（金沢大学）
り深く理解しようとする読みが、後者においては言語表現や文章構成により注意を向けた読みが期待された。本発表では、読むことと書くことを統合した
異なる活動の影響によって見られた生徒の意識や推論の生成などの読解の特徴や実践上の課題について報告する。

事例報告斉藤 亜希子（金沢大学附属中学
中学校における表現活動を取り入れたリーディング で、主体的な読みや深い理解を促すことを目指して、読むことを通じて得た知識を自らの考えなどと結び付けて書くことなど表現活動の導入を試みた。
中学校 リーディング 校）, 山岸 律子（金沢大学附属中
本発表では、中学３年生を対象に、 Faithful Elephants（Sunshine English Course 3, 開隆堂）を題材に、「戦争とはどんなものか」という自分の考えを書くこの授業実践―主体的な読みを目指して―
学校）とを最終的な目標として、様々な表現活動をリーディングに織り交ぜた授業の実践について、生徒の意識調査や感想などの分析結果なども含め、報告

リーディング指導において、表面的な理解にとどまらず、深い理解を促す指導の必要性が指摘されている（田中ほか, 2011）。発表者のこれまでの実践
では、概要をつかませたりテキストの表面に現れている事実を確認する質問に答えさせたりすることが中心の、教師主導型の活動に終わっていた。そこ⑧する。

第1日目（8月9日） 第9室（4-403） ①9:30-9:55 ②10:00-10:25 ③10:30-10:55 ④11:00-11:25 ⑤11:30-11:55 ⑥13:00-13:25 ⑦13:30-13:55 ⑧14:00-14:25
領域
区分
対象
発表者
発表題目

①

②

③

④

⑤

自由研究発表

事例報告

事例報告

自由研究発表

事例報告

高校

高校

高校

高校

高校

発表要旨

指導法

2013年4月に新学習指導要領が施行されて１年が経過し、「英語Ⅰ」と「オーラルコミュニケーションⅠ」から「コミュニケーション英語Ⅰ」と「英語表現Ⅰ」に科目名が変更した授業において、どのような取り組みがなされたのかを調査し考察する。発表者は1999年10月に高等学校英語授業におけるスピーキ
三岩 晶子（和歌山県立日高高等 学習指導要領改訂後の高等学校英語授業におけ ング活動、2004年3月に前学習指導要領が試行されて１年経過した「英語?」授業の実態調査を行い、コミュニケーション活動の頻度や内容と、授業に対学校）る一考察する教師の意識を考察した。この先行調査もふまえて、新学習指導要領の「外国語科の各科目」の目標の冒頭に打ち出された「英語を通じて、積極的にコミュニケーションを図ろうとする態度を育成する」に関して、論を展開する。

指導法

英語が苦手な生徒の多い高校一年生の教室で、「生徒が伸びを実感できれば自律的に学ぶのではないか」と考えて、日々の授業に工夫をこらした教師の英語指導モデルを発表する。この教室のある生徒は単元の振り返りで、「英語で自分が紹介したり、人に何かを伝えるには、主題文と本論と結論文の3
松沢 伸二（新潟大学）, 今井 理恵 自律を育てる英語指導モデル―意欲を引き出すパ つをサンドイッチにすると相手に伝わりやすいことが分かりました。何回もパフォーマンスを作るうちにどういう風にすれば相手に伝わりやすいかまた、自分の考えをうまく伝えることができるのかが分かりました。自分が変わったことは、分からないことを友達にきがるに聞けることです。」と書いた（原文ママ）。
（三条商業高等学校）
フォーマンス課題とポートフォリオを用いて―
この生徒はまとまりのある文章を繰り返し書くなかで、書き方を理解し、達成感を得て、学習に自律的に取り組む意欲を高めた。本実践を支えるジャンルの活用、核となるパフォーマンス課題の理論、それに相互評価やポートフォリオ検討会の手立てなどを紹介する。

指導法

山口 和彦（山形県立山形西高等
進学校における「スピーク・アウト」方式の成果―教学校）, 金谷 憲（東京学芸大学名
科書を２度使ってアウトプットを―誉教授）

教科書を２度用いてアウトプットを行う「スピーク・アウト方式」の進学校版の研究を山形西高校は平成24年度から行ってきた。一般に、進学校とされる学校ほどアウトプット活動が軽視されており、本校でも進度を優先して授業が行われて来た経過がある。そのような中、なぜアウトプット活動が必要かという
基礎的データ検証を、金谷憲先生のアドバイスの元で進めてきた。授業タイプによって、前学期の内容がどれくらい定着しているのか、という検証では、
アウトプット活動（retellingの１種）のある授業が有意に高い定着率を示しており、この定着率と模擬試験との相関性も高いことがわかり、この結果を受けて学年全体でアウトプットを取り入れ、スピーク・アウト活動を行った２年時の英語力は、GTECと外部模試においても、過去３年間の成績推移を比較すると、非常に良い伸びを示している。こうした研究対象学年の、３年１学期までの成果を報告する。

山本 孝次（愛知県立刈谷北高等「頂上タスク」で技能統合型の考える授業づくり
学校）

本発表は、発表者が「生き方が見えてくる高校英語授業改革プロジェクト」のメンバーとして2012年度から2013年度に取り組んできた授業実践のまとめである。このプロジェクトでは、テキスト本文の内容理解に終始する授業ではなく、英語コミュニケーション能力を伸ばし入試にも対応できると同時に、生徒の知性を育てることに力点を置いた授業の開発に取り組んできた。2012年度全国英語教育学会愛知大会では「知的プロセスを大切にした高校英語授
業のモデル開発」、2013年度北海道大会では「知的・創造的英語コミュニケ—ション能力を伸ばす高大英語授業の原則と実践報告」の題にてプロジェク
トの複数のメンバーによる発表を行ってきた。今回は、今まで時間の都合上発表できなかった部分を補い、様々な教材を使い「頂上タスク」の考えを取り入れた授業づくりの例を提示し、参加者の皆さんと共にこれからの知的英語授業づくりについて考えてみたい。

指導法

指導法

高田 智子（明海大学）「CAN-DOリスト」の形で学習到達目標を設定する目的は、(1) 指導と評価の改善、(2) 学習指導要領を踏まえた指導への活用、(3) 主体的に学習する態
度・姿勢の育成である（文部科学省、2013）。これらの目的に向けて高１用能力記述文を作成し、「書く」ことの指導に焦点を当て活用に取り組む過程を
自律的学習者を育成する「CAN-DOリスト」の作成 報告する。 (1)のために、生徒の作文と評価の記録を分析し、改善策を検討した。(2)のために、高校だけでなく中学校の学習指導要領も踏まえ、中高の接続を図るとともに、『評価規準の作成、評価方法等の工夫改善のための参考資料』も参考にした。(3)のために、生徒が自己評価できるよう能力記述文と活用に向けた取組みに内省の観点を加えた。また、準言語的目標の設定は求められていないが、「学習方法の学習」は教育全体が促進すべき技能である（van Ek & Trim，
1990）ことに鑑み、これについて目標を設定した。

7

⑥

⑦

⑧

自由研究発表 その他

自由研究発表自由研究発表

高校

高校

指導法

武田 淳（仙台高等専門学校）

高専における反転授業の導入

反転授業の最大の効果は、学習者のモティベーションを刺激することで自学自習を促進し、対面授業の質と効率を高めることにある。学習者の94％が反転授業は効果があると評価している、家庭学習の時間が1.5倍になった、という先行研究もあるが、そうした効果に惹かれて反転授業を始めた教師が最初に直面するのが、教材作成の難しさと煩雑さである。反転授業の教材は、学習者が興味を失わずに視聴できるよう短時間の動画として準備されることが一般的であるが、この形式は、問題演習には好適であるものの、基本的な概念を説明するには少なからず工夫を要する。また、教材作成アプリケー
ションの操作性も、反転授業の成否を大きく左右する。筆者は最終的にExplain Everything(EE)とiPadの組み合わせで第２学年（高校２年生に相当）を対象に反転授業を開始したが、導入に至る経緯とその後の経過を、失敗例も併せて報告する。

指導法

清田 洋一（明星大学）

英語教育における言語学習ポートフォリオの活用

本研究は、自律的な学習を継続することを支援する言語学習ポートフォリオの開発とその実践方法の研究に関する発表である。本来、学校の英語学習
はそれぞれの生徒のニーズや適性に還元できるものにすべきであり、そこから学習の継続性も生まれるはずである。しかし、現状は学校教育における英語学習は、一般的に定期試験や受験のための一教科という視点から意識されており、自分のニーズに合ったコミュニケーション・ツールとしての言語学習であると意識されていない。そのような状況を改善するためには、学習者が学校という枠を越えて、自律的な学習を継続することを支援する必要がある。言語学習ポートフォリオといえば、学習の目標設定と自己評価につながるCAN-DOリストが注目されるが、自律的な学習を継続することを支援するた
めには、外国語の学習者としての自己イメージの強化が必要となる。

指導法

飯島 睦美（国立明石工業高等専
門学校）, 大谷 みどり（島根大学）, 英語教育における特別な支援の在り方―小中高大
築道 和明（広島大学）, 猫田 英伸 の連携を通して（１）―（島根大学）

グローバルな人材育成を掲げる政府の方針を受けて、英語教育現場では様々な取り組みが行われる一方で、色々な学習上困難を引き起こす可能性のある特性を抱える学習者が顕在化し、指導者はその対応に追われている。こういった中、本研究では、学校種をまたいだ指導の連携を主眼として、小学校、中学校、高校の英語教育現場において教師が感じる教えにくさ、学習者が抱える困り感を調査し、学習者が躓きやすい言語活動ごとの指導方法や学習スタイルを検討して、活動教材集としてまとめ、発信することに取り組んでいる。平成25年度に島根県と鳥取県の小・中および高等学校の英語教員に対して実施したアンケートから得た回答を分析して、教える側からみて実際にどのような難しさを学習者たちが4技能それぞれに抱えているのか、さらにその問題の起こる頻度等について、教員の属性‐勤務年数、学校種等‐と気付く学習者の困り感との関係について報告する。

第1日目（8月9日） 第10室（4-404） ①9:30-9:55 ②10:00-10:25 ③10:30-10:55 ④11:00-11:25 ⑤11:30-11:55 ⑥13:00-13:25 ⑦13:30-13:55 ⑧14:00-14:25
領域
区分
対象
発表者
発表題目

①

②

自由研究発表自由研究発表

大学

大学

発表要旨

リーディング 森 好紳（筑波大学大学院生）

文章理解プロセスとして、(1) 詳細情報を要約する帰納的なプロセス (e.g.， van Dijk & Kintsch， 1983) と、(2) メインアイディアの内容を個々の詳細情報の理解に当てはめる演繹的なプロセス (e.g., Hyönä & Lorch, 2004) が想定されている。本研究では、読解を通して構築されたメインアイディア理解表象
メインアイディア理解表象へのアクセス―ミクロ・マク にアクセスする際に、2つのプロセスに即した手がかりが寄与するかを検証した。具体的には日本人大学生に説明文を読解させ、手がかりつき再生課題
ロな手がかりに基づく再生の検証―を行った。ミクロ手がかり (詳細情報) とマクロ手がかり (文章全体を要約するメインアイディア)、統制手がかり (文章内容と無関係な情報) を比較し、各パラグラフのメインアイディアの再生に与える影響を調査した。その結果、メインアイディア理解表象へのアクセスに関し示唆が得られた。

リーディング 名畑目 真吾（筑波大学大学院）

これまでL2読解研究では主に語彙処理や統語処理の解明に眼球運動測定法が用いられてきたが、L1読解研究ではより大きなテキスト単位（談話単位）の処理の検証にもこの手法が応用可能であることが指摘されている (Rayner， 2006)。そこで、本研究は英語学習者が先行文脈から後続文脈の内容
学習者は予測と異なる英文をどのように処理するか を予測し、それと異なる文に出会った場合に生じる読解プロセスを眼球運動測定によって明らかにすることを目的とした。実験では大学生26名に短い物
語文を読解させ、予測した内容と一致している文と一致していない文に対する眼球運動を測定した。実験の結果、予測と一致している文と比較して、一―読解中の眼球運動測定に基づく検討―
致していない文の凝視継続時間や文末の注視時間が増加していたことが明らかになった。一方で、予測の一致・不一致にかかわらず、先行文脈から生じた再読の時間については大きな差が見られなかった。これらの結果について、文処理と統合の観点から考察を加えた。

リーディング 新居 明子（名古屋外国語大学）

Graded Readers版Jane Eyreに関する一考察― Eyreを取り上げ、Macmillan Readers (Beginner)、Penguin Readers (Level 3)、Penguin Readers (Level 5)、Oxford Bookworms (Stage 6)という3シリーズ4
プロット展開と人物描写という視点から―作品を例にとり、原作の内容理解に必要なプロット展開と人物描写という二つの視点から、シリーズ間、作品間の比較分析を試みる。また分析結果をもと

多読の授業で活用されているGraded Readersが扱う作品には、名作といわれる文学作品を原作とするものが多い。しかしながら、複雑な原作の簡易版は語彙数等の制約のため、原作を知らない読者にとってはプロット展開に無理が生じることあると指摘されている。本発表では、Graded Readers版 Jane③

自由研究発表大学に、多読の授業においてGraded Readersを活用するにあたっての留意点についても検討する。

高校

リーディング今村 一博（神戸市立工業高等専 日本の学校教育における英語多読に関する質問
門学校）
紙調査から

本研究において、3つの私立大学、2つの国公立大学の学生446人を対象に行った質問紙調査によれば、在籍した高校で多読を行ったのは、全体で12.3パーセントと少なかった。学習者が読むものを自分で選んで多読を行ったのは、3.8パーセントと極めて少なかった。大学ごとに見ると、バラつきが見られ、高校で多読を行ったのは、最も低い率のA大学生で5.0パーセント、最も高い率のD大学生で21.1パーセントであった。また高校で多読を行ったのは、C大学生で見ると、文学部英文学科の学生だけでは、36.0パーセントと比較的高いが、文学部英文学科以外の学生では、6.3パーセントと低く、同じ大学の学生でも専攻によって大きく異なることが判明した。さらに、本調査では、中学校及び高校の英語の先生を対象に、多読指導の状況、多読指導をしていない場合の理由、多読の予想される影響を尋ねた質問紙調査の結果についても分析・考察する。

④

自由研究発表⑤

高専１年生を対象に１年間週1回の速読指導を行った。指導前後には英語教科に対する意識や自信、読解ストラテジーのアンケート調査を実施した。指導には市販の速読用教材を用いた。教材は徐々に語数が増加する構成で、Flesch-Kincaid REを用いてリーダビリティを測定した。分析に際しては、実
勝藤 和子（阿南工業高等専門学 速読指導が英語教科への意識や読解ストラテジー 力試験の結果を基に上・下位群各40人を抽出し、１年間のWPM、 得点、リーディング効率の経過とアンケート調査を分析し、学習者に起こった変化を
自由研究発表 その他 リーディング
探った。上・下位群ともに緩やかにWPM、得点、リーディング効率が増加したが、上位群が下位群よりも増加率が高かった。英語教科への意識や自信
校）
へ及ぼす影響の可能性について
は、実施前後ともに全項目で上位群が下位群より高い結果を示したが、伸び幅は上位群よりも下位群が大きかった。読解ストラテジーに関しては、ほとん
どの項目で両群とも上昇したが、伸びを示さない項目があり、読解ストラテジーに一定の方向性が示された。

⑥

有本 純（関西国際大学）, 河内山 教職課程履修者における発音能力と態度に関する て発音指導法についても講義および実習を行った結果について分析しようとするものである。授業では、発音に関して事前の診断テスト、中間テストおよ
調査研究
び最終テストの３回実施し、指導による矯正の効果を検証すると同時に、矯正指導に対する知識や様々な音声を聞くことにより、矯正指導の実際を経験
真理（関西国際大学）

教職課程において英語の発音指導法が十分に扱われていないことは、河内山他（2013）によって明らかになった。しかし、教職課程を履修する学生は、
一般学生と比較して発音能力の獲得や指導法については、関心が高いと言える。本研究では、これらの学生に１学期間発音の矯正指導を実施し、併せ自由研究発表大学

音声することで、自身の発音に対する態度も変化し、苦手な音や不十分だと指摘を受けた項目に注意を払うようになるなどの事例が見られた。

⑦

事例報告

大学

音声

岡田 あずさ（広島修道大学）

英語のイントネーションへの意識を向上させることを目的とした自学習用オンライン教材の開発にあたり、ビデオを作成して英語学習者に視聴してもらい、その効果を検証した。 共通教育の英語科目を履修中の大学生に同じ英文を平叙文、疑問文、感嘆符付の3つのパターンで読み上げてもらい、発英語学習者による感嘆符付文の音響特徴の考察― 話データを収集した。これらの文が含まれた試作ビデオ教材を視聴したあとで、学生たちに再度同じ課題を課したところ、英語母語話者の発話評価者から苛立つような発話と見なされた発話が視聴前の１発話から、視聴後には４発話に増えたことが分かった。対象となる発話の音声を分析したところ、音の効果的なビデオ教材作成に向けて―不自然な引き延ばしやピッチの急激な変化などの特徴がみられた。本発表では、これらの音響特徴をビデオ教材の発話音声の特徴と比較分析した結果を報告する。また、これらの音響特徴が表れた原因を探り、より効果的な教材の作成・提示方法の検討を行う。

8

⑧

自由研究発表大学

音声

亀井 郁（滋賀大学, 福井県敦賀市 英語教員を目指す学生の英語発音力の向上を目
立気比中学校）, 大嶋 秀樹（滋賀 指す音声指導について―経過報告：その成果と課
題―大学）, 多良 静也（高知大学）

本発表は、発表者のグループが、４年来取り組んできた、教員養成学部で英語教員を目指す学生を対象にした、英語発音力向上のための音声指導の授業プログラムでの実践の成果と課題の報告である。発表者のグループは、４年来、学生の英語の発音と音声指導についての実態調査、意識調査を実施し、実態把握と授業を受講しての意識の変化をもとに、英語教員を目指す学生の英語発音力を伸ばすための音声指導を目指して、大学レベルでの英語発音力向上のための授業プログラムの修正と改善を重ねてきた。そのうえで、昨年は、従来の学生の実態調査、意識調査に加え、実際の英語発音
力の経時間的変化（向上と課題）を測定し、学生の英語発音力の実質的な伸長の有無と課題について検討を進めてきた。発表では、４年来の大学レベ
ルでの英語教員を目指す学生の英語発音力向上のための授業プログラムの取り組みを通して得た成果と課題について、その経過を報告する。

第1日目（8月9日） 第11室（5-201） ①9:30-9:55 ②10:00-10:25 ③10:30-10:55 ④11:00-11:25 ⑤11:30-11:55 ⑥13:00-13:25 ⑦13:30-13:55 ⑧14:00-14:25
領域
区分
対象
発表者
発表題目

①

自由研究発表大学

文法②

自由研究発表大学

文法③

自由研究発表

大学

文法

④

⑤

⑥

⑦

自由研究発表自由研究発表事例報告

自由研究発表

高校

一般

高校

高校

田村 祐（Graduate School，
Nagoya University）,
KUSANAGI Kunihiro(Graduate School, Nagoya
University/JSPS Research
Fellow)

発表要旨

By the use of grammaticality judgment tasks in the two conditions (normal and speeded)， the present study examined Japanese EFL learners’ explicit
and implicit knowledge on countability of normal and material nouns. It has been well known that Japanese EFL learners exhibit long-lasting difficulty inattaining the knowledge of countability. However， previous studies did not take the explicit/implicit distinction of L2 knowledge into account. Hence，
the present study conducted a grammaticality judgment study， targeting highly proficient Japanese EFL learners (N = 32). The ungrammatical stimuli
Countability of Normal/Material Nouns inincluded number agreement errors with the two conditions (normal vs. material nouns; k = 12 for each)， and the grammatical ones were their
Japanese EFL Learners' Explicit and Implicit counterparts. The result of the two-way ANOVA (task type: normal and speeded， by the stimuli type: normal and material nouns) clearly revealed that
Knowledge
there was a statistically significant interaction of the two factors， showing a large effect size. This suggests that (a) there was no effect of the task type on
the material nouns， which may lead to the conclusion that the participants did not possess the representation of materiality even in their explicit
knowledge; (b) the effect of the task type strongly reduced the performance of the normal nouns. It means that the participants only represent the normal
nouns’ countability in their explicit knowledge， and that of material nouns were not fully represented in both the types of knowledge.

The difficulty experienced by learners of English in acquiring productive competence in the English article system is well established in SLA research. Liu
and Gleason (2002) demonstrated that productive competence of the definite article “the” improved as learner proficiency increased， although learners
continued to make some errors of both omission and overuse even at advanced levels of proficiency. Furthermore， they were able to demonstrate thatdifferent uses of “the”， determined by their context in the discourse， were acquired at different rates. However， while Liu and Gleason’s study didcollect data on missed obligatory uses of “the”， it did not investigate whether learners would also accept a zero or indefinite article in place of the definite
Receptive Knowledge of Articles in Discourse
article in each context. The aim of the present study was to compare native English speakers’ and Japanese EFL learners’ receptive knowledge of articles
DOWSE Eleanor（ 筑 波 大学 大学
Contexts: Native Speakers Versus Japanese in discourse contexts. Participants were native English speakers and advanced Japanese EFL learners at a Japanese university. Test items (“a/n”， “the”，
院
EFL Learners
and the “zero article”) were each embedded into discourse contexts， and participants were instructed to make a grammaticality judgment after readingeach sentence. Accuracy of judgment and reaction time were recorded. Results of an analysis of variance demonstrated that native English speakers
consistently attained higher accuracy and faster reaction times than the advanced Japanese EFL learners. These results suggest that even at an advanced
level of acquisition， there is some difficulty in identifying the discourse information necessary to make correct grammaticality judgments of English
article use.
本研究の目的は、L2英語冠詞選択を正しく行っている学習者が（１）冠詞選択を無意識的に行っているのか、また（２）冠詞選択に伴う意識性は冠詞が現れる意味コンテクストによって異なるのかについて、実験的に検討することである。ここでの意味コンテクストとは、(a)定性の有無、(b)特定性の有無、
英語冠詞選択における意識性と意味コンテクストと (c)冠詞で標識する名詞についての明示的な情報の有無、の組み合わせから成る。研究方法:L1日本語の大学生を参加者とし(N＝47。英語熟達度で３
田中 順子（神戸大学）
群化)、24問から成るWeb上の冠詞選択テストを受けてもらい、解答と反応時間を計測した。24問の冠詞選択問題は定性、特定性、明示的な情報の３条の関係について件を組み合わせて作成してある。無意識性は反応時間として操作化した。現在のところ、正答率は上記三つの条件の有無が統一されている方が高い傾向にあることが、また熟達度が中程度の学習者が最も長い反応時間を要することが判明している。

文法

本研究の目的は、英文法指導での例文に対する意識調査の結果を基に、(1)学習者と教員は英文法学習時に例文をどの程度重視しているか、(2)学習者と教員間で例文への認識差が顕著な文法項目があるか、について検討することにある。調査は日本のある県の高等学校教員とある高等学校の学習
中住 幸治（山口県立岩国高等学 英文法指導での例文に対する学習者と教員の認識 者を対象に実施し、英語教員97名、学習者271名から回答が寄せられた。調査では9文法項目(完了形、無生物主語等)と英文法指導で活用する5項目(例文、文法用語等)に関して、学習者には学習時の重視度と復習時の想起度を、教員には指導時の重視度を尋ねた。学習者にはさらに、役に立った校）の差に関する研究
又は印象に残っている英文の記述も求めた。結果の分析では、t検定・分散分析等を用いた。その結果、(1)例文の重視度において学習者・教員間で差が見られた、(2)無生物主語の例文に対する重視度において学習者と教員に大きな差があること、等が明らかとなった。

文法

英語では句動詞が頻出し、表現力を高めるのには不可欠な表現群である。しかし、学習参考書の多くは、句動詞を「イディオム」として扱い、その学習は英語学習者を悩ませる。例えば、come in for〜には「〜を受ける」といった訳語が与えられ、comeを「来る」と学んできた英語学習者は理解に苦しむ。教中村 俊佑（東京都立瑞穂農芸高 認知的アプローチを利用した句動詞の理解の方法 師側も納得のいく説明ができないことから、こうしたイディオムは暗記すべしというのが句動詞学習の一般的な考え方である。そして、暗記する項目が増等学校）―三語句動詞の形成原理とその教授法の一提案― えれば、いつの間にか「英語＝暗記科目」という構図が学習者の中にでき、英語嫌いを助長する原因の一つになっている。本発表では、認知的アプ
ローチを援用して三語句動詞もその意味の構成原理がかなりの程度説明可能であることを示す。構成原理がわかれば教師の説明力が高まり、生徒が丸暗記学習から有意味学習へシフトする一助になるはずである。

文法

溝畑 保之（大阪府立鳳高等学校）,
上田 聖司（大阪府立花園高等学 使える英語を目指す「英語表現」の指導―フォーカ校）, 牟禮 都史子（大阪府立寝屋 ス・オン・フォームの試み―
川高等学校）

文法

高橋 俊章（山口大学）

英語の冠詞選択の正確性に影響を与える各要因の寄与率に関するパイロットスタディー「話すこと」「書くこと」を中心に据えた「英語表現」では、文法指導を言語活動と一体的に行うことが求められている。平成25年度大阪府高等学校英語教
育研究会は、フォーカス・オン・フォーム（FonF）の指導を検討した。Focus on FormS では、練習した形式の問題は解けるが、実際の場面で使えない。逆にFocus on Meaning の指導では、タスクはできるが、英語レベルや正確さが期待通りに向上しにくい。これらの考え方の中間に位置し、task をさせながら文法表現も意識させようとするのが、FonF である。文法に焦点を当てた input を意味中心に処理させ、次に noticing を導き，学習者本来の developing
system を構築させ，output で流暢さや正確さを伸ばす。発表では複数の高校1,2年の授業例を紹介し、FonFを日本の授業形態にどう適合させるか提案する。
日本人英語学習者が冠詞の選択に困難を感じるのは、名詞の可算性の判断、定・不定の判断が出来ないからだと一般に考えられているが、具体的に、どの程度の比重で、可算性の判断、定・不定の判断、一般・個別の判断等が冠詞選択の正確性に影響を及ぼしているかを調査したものはない。本研究では、パイロットスタディーとして、１０名の調査協力者を対象に個別に調査を行い、各要因が冠詞選択の正確性にどの程度寄与しているかを分析した。
具体的には、具象性と境界性が異なる名詞の刺激を用い、調査協力者に、可算性、特定性、限定性の判断・区別に関する冠詞の選択問題に回答をしてもらった。調査の結果、可算・不可算の判断・区別の能力の影響が大きく、可算性の判断ができる学生の場合には、定・不定の区別に関しても正確な判断ができる傾向にあることがわかった。

⑧

9

第1日目（8月9日） 第12室（5-301） ①9:30-9:55 ②10:00-10:25 ③10:30-10:55 ④11:00-11:25 ⑤11:30-11:55 ⑥13:00-13:25 ⑦13:30-13:55 ⑧14:00-14:25
領域
区分
対象
発表者
発表題目

①

②

③

④

⑤

⑥

⑦

⑧

自由研究発表自由研究発表自由研究発表自由研究発表自由研究発表自由研究発表自由研究発表自由研究発表

大学

大学

大学

大学

大学

大学

大学

大学

語彙

語彙

語彙

語彙

三ツ木 真実（北海道大学大学院国
日本人英語学習者におけるメタファーを用いる語
際 広 報 メ デ ィア ・ 観 光学 院博 士課
彙学習能力に関する研究
程）大城 卓也（神戸大学大学院）, 横 日本人英語学習の母音挿入が未知語習得に与える影響
川 博一（神戸大学）

本研究では、母音挿入が外国語運用能力の基盤となる語彙学習にどのような影響を与えるか検討を行った。母音挿入の問題点として、語を多音節化させるという点が挙げられる(e.g.， /sp???/[1音節]→/s?p?????/[4音節])。このような母音挿入は、長い語は短い語よりも記憶成績が低下するという語長効果(Baddeley， et al.，1975)となり、未知語習得の妨害となるのではないかという研究課題を設定し、日本人英語学習者36名を対象に、対連合学習法を用いた実験を行った。CCVC(子音クラスタ1条件)、CCVCC(子音クラスタ2条件)の英語の音韻構造に従った刺激語を使用した。その結果、母音挿入が未知語習得に負の影響をもたらすことが明らかになった。また、母音挿入の有無にかかわらず、子音クラスタという音韻構造が日本人英語学習者にとって学習困難な項目であることも本実験から明らかになった。

文脈収束性と接頭辞が未知語推測からの語彙習得に与える影響―発話プロトコル法による検証―

読解中に推測された未知語の知識が読解後まで保持されるには、読み手は未知語の語形と意味に注意を向ける必要がある。本研究は、読み手が手がかりを使用するストラテジーを通し、未知語のどの側面に注意を向けているのかを検証した。具体的には、先行研究で多く扱われてきた未知語を含む文の収束性 (推測のしやすさ) に加え、未知語の接頭辞の有無に焦点を当てて検証した。日本人大学生が、目標語を含む文の収束性が操作されたテキス
トを読解した。その際、協力者は目標語が全て接頭辞を含む条件と、含まない条件のいずれかに割り当てられた。推測時のストラテジーを明らかにする
ために、目標語を推測している際、考えていることを口頭で報告させた (発話プロトコル法)。読解後には、目標語の知識を検証するため、語形と意味を問うテストを行った。プロトコルを分類し、未知語推測時のストラテジーと語彙習得の関係を、手がかりの特性に基づき考察した。

鈴木 健太郎（筑波大学大学院）

本研究は語彙の学習難易度と生起頻度との間の関係を調査することを目的とした。語彙学習においてその中核をなす活動の一つが語形と意味の対応
付け、およびその記憶である。しかし、語の中には比較的容易に語形と意味を憶えることができるものと、繰り返して学習しても憶えることが困難であるものが存在する。この現象は第二言語の学習者であれば誰しも経験したことのあるものだろう。にもかかわらず、語の学習を困難にする要因については明らかでないことが多い。これまでにも多義性や類義語の存在、また生起頻度の低さなどいくつかの要因が提案されているが、実証的なデータが不足している。そこで本研究では、日本人英語教師を対象とした語彙学習難易度調査と大学生に実施した語彙サイズ・認知速度テストの結果から、上述の要因のうち生起頻度に論点を絞った上で、英語教師の考える語の難しさと学習者の語彙知識、そして語の生起頻度の関係を調査した。

磯 達夫（東京電機大学）

語彙の学習難易度と生起頻度の関係

語彙髙島 裕臣（県立広島大学）

英単語を日本語に翻訳する際の誤りの分析には次のような意義がある。(1)日本人学習者の英語語彙知識の構造や英語語彙翻訳のメカニズムがわかり理論的示唆が得られる。(2)指導のポイントがわかり教育的示唆が得られる。しかし翻訳誤反応を、どのようなアプローチで分析すべきかという体系的方
Lexical Qualityと英語熟達度との関係―英語語彙 法論は確立されていないのではないだろうか。本研究は、まず、心理言語学的観点から英語語彙翻訳誤反応の分析方法の方向性を示し、それにしたがって髙島(2013， 全国英語教育学会口頭発表)の英語語彙翻訳実験における誤反応を分析した結果を示し、上述の(1)(2)に関する知見を得る。次
翻訳課題誤反応の分析から―に、翻訳誤反応の分析によって被験者および刺激項目のLexical Qualityを推定する可能性を示し、Lexical Qualityと英語熟達度との関連性や、Lexical
Qualityと語彙特性との関連性などについての分析結果を示す。

語彙

折田 充（熊本大学）, 小林 景（統計数理研究所）, 村里 泰昭（熊本大学）, 神本 忠光（熊本学園大学）,
日本人大学生の英語心内辞書の変容
吉井 誠（熊本県立大学）, Richard
S. Lavin（熊本県立大学）, 相澤 一
美（東京電機大学）

語彙

語彙

河内 千栄子（久留米大学）

本研究は、大学生の英語心内辞書は変容するのかを明らかにすることを目指す。併せて、被験者の心内辞書構造を英語母語話者 (NS) と比較する。被験者は、英語非専攻の大学１年生30名であった（NS も30名）。学生は半期に、90分15回、週２科目の教養英語科目（29名はリスニング及び CALL, １名
はリーディング及び CALL）を受講した。事前 (PRE) と事後 (POST) において英単語仕分け課題を実施し、得られた３つ（PRE, POST そして NS）の群デンドログラムについて群間比較の並べ替え検定を行った。 PRE と POST の間に有意な差異は検出されなかったが、PRE 及び POST ともに NS と有意に異なった。半期の教養英語教育を通しては、英語非専攻の大学生の心内辞書は変容しないこと、また「事前」「事後」のいずれにおいても、英語母語話者の構造と異なることが判明した。

日本語と併用される外来語（例:危険とリスク）が、その頻度、長さ、学習者の語彙サイズ、そして外来語だという事前情報によって産出にどう影響するかについて報告する。104名の学習者に3000語レベルに含まれる60語の外来語産出テストを実施した。対象語彙は日本語コーパスにより高・低頻度に、長外来語による産出語彙の効果：外来語頻度、長さ、 さはシラブル数により長・短に分類された。その内51名には翌週に事前情報を与えその効果を直後、1週間後、12週間後の産出テストで調べた。結果は
学習者の語彙サイズに関係なく低頻度の外来語は高頻度の外来語より、また、長い外来語は短い外来語より有意に多く産出された。事前情報の直後の学習者の語彙サイズ、事前情報の影響
産出テストでは当初に比べて1.8倍多く産出され、外来語の頻度や長さに有意差が見られなかった。この傾向は1週間後も続くが、12週間後では再び低頻度の外来語のほうが高頻度の外来語より多く産出された。CALLによる外来語学習効果についても言及する。

赤松 信彦（同志社大学）, 綱井 勇 英語学習者の産出語彙―機能語の意味ネットワー
吾（同志社大学 非常勤）
ク構造―

英語母語話者を対象としたRice(1996)の研究手法を用い、英語学習者の産出語彙における意味ネットワーク構造を研究した。日本人大学生45名に対し、多義性が高い機能語の前置詞at， in， onの各前置詞を用いて、英文を10文ずつ、産出するよう命じた。産出された英文に含まれる前置詞の意味
を、空間、時間、抽象、さらに、句動詞の４つのグループに分類した。その結果、すべての前置詞において、空間的意味カテゴリーの割合が、Rice(1996)
で示された英語母語話者より17%から18％低いことが明らかになった。そして、inやonでは、句動詞の使用が英語母語話者より顕著に多いことが示された。さらに、産出された前置詞句において、定型的な表現が多く用いられていた。これらの結果から、前置詞at， in， onに対して日本人英語学習者が有する意味ネットワークの構造は、母語話者のものとは異なることが示唆された。

第1日目（8月9日） 第13室 ポスター発表会場（5号館学習スペース） コアタイム： 前半11:00-12:00（①-⑤） 後半13:00-14:00（⑥-⑩）
領域
区分
対象
発表者
発表題目

①

発表要旨

メタファーという人間の持つ認知能力は、語の意味の抽象化や多義語の抽象化した意味を文脈に応じた形に再解釈する際に不可欠であると考えられる。しかしながら、現在まで英語教育の文脈でその能力に関する議論が十分になされてきたとは言いがたい。本研究の目的は、日本人英語学習者におけるメタファーの能力を、語彙に焦点を当てた言語能力や語彙知識の測定データをもとに、構造方程式モデリング（SEM）を用いて明らかにすることである。データ収集のために、メタファーを通して言語を処理する能力や語彙知識を測定するテスト等を探索・作成し、日本人大学生を対象に実施した。その結果、各観測変数に影響を与える構成概念を「メタファーを用いる語彙学習能力」として仮定できることがわかった。加えて、その能力は語彙のサイズと深さ、多義語知識のサイズと深さ、さらに語彙学習能力を反映する語の意味カテゴリー能力に影響を与えることがわかった。

片桐 徳昭（北海道教育大学旭川 Lowering Anxiety through Communication
自由研究発表中学校 スピーキング 校）, 坂本 宰子（北海道教育大学 Strategies for Better Student Speaking（ポスター）
旭川校大学院）
Performance

発表要旨

In regular conversations， speaking behaviors such as self-correcting after making mistakes (revision)， asking for repetition， and asking the meaning of
unknown words (clarification) are allowed as communication strategies. In natural spontaneous conversations， interlocutors do not feel these attitudes
have negative effects on their communication. However， in speaking tests， these attitudes would be categorized as deducting elements. This would cause
the speakers taking tests to hesitate to speak because such deduction would make them too afraid to speak. If these attitudes were allowed and not to be
deducted from the speaking test evaluation， it would reduce the test takers’ speaking anxiety and facilitate smooth communication. Students taking suchspeaking tests would feel more confident to speak， and would be evaluated relatively higher. We are aiming to examine whether allowing communication
strategies in speaking tests will improve students’ speaking performance in the test. Currently we are planning to conduct a survey to prove our hypothesis
through the following methods: (1) We will set a questionnaire to know about their anxiety against being deducted in speaking test. (2) We will conduct
pre-speaking test by using ongoing test resource. (3) We will teach communication strategies to the students. (4) We will give post-speaking test to analyze
their change on their performance and confidence. Participants in this research are 124 junior high school students who are in the second grade. In ourposter session， we will detail our methods and expected results.

10

②

③

④

事例報告
（ポスター）

自由研究発表（ポスター）

自由研究発表（ポスター）

大学における実践的なリーディング指導―チャンク(フレーズ) 音読の影響について―

本研究の目的は、大学における能力別クラスに分かれた英語の授業で、リーディング指導時にチャンク(フレーズ) 音読等の4技能を組み入れた活動が、読解にどのような影響を及ぼすのかを調べることである。最近、4技能を意識した実践的な英語リーディング指導は、中学校や高等学校、さらには大学の一般英語科目においても重視され始めている。大薗 (2013) では、リーディング指導時のチャンク (フレーズ) 音読は、中位レベルの読解に良い影響を与える可能性があることが分かった。また、学生たちがどのようにチャンク (フレーズ) 音読を受け止めていたかを分析した結果、全体的に肯定的に受け止めており、数値には表れなかったが、上位レベルの学生も指導の効果は実感していたことが分かった。本発表では、新たなデータを加えた分析を通じて、英語の上位・中位レベルの学生にどのような傾向がみられるかも発表する。

大学

リーディング 大薗 修一（九州産業大学）

大学

本研究では、中級熟達度の日本人英語学習者32名を対象に、文理解における統語処理の自動化プロセスを解明するため、Maze Task(コンピュータ画
面に提示される2つの単語のうちどちらかを選び、文法的に正しい文を完成させる課題)を用いて関係節文の処理困難性と、熟達度がその処理困難性に日本人英語学習者の関係節文理解における処理
藤田 如生（神戸大学）, 横川 博一 困難性に熟達度が及ぼす影響―Maze Taskによる 及ぼす影響を調査した。その結果、判断時間が主格関係節文(SRC)の関係節内動詞位置と目的格関係節文(ORC)の主動詞位置で有意に増加し、リーディング
SRCとORCの判断時間の間に有意な差が見られなかった。また、熟達度の上昇に伴いこれら2つの位置で判断時間が有意に減少する傾向があることが（神戸大学）
検討―分かった。以上より、学習者はSRCの関係節内動詞位置とORCの主動詞位置で処理困難に陥ることが示された。これらの位置でgap-filling処理によって統語構造を決定したと考えられ、この統語処理が熟達度の上昇に伴い自動化していくことが示唆された。

大学

関係節構造の中でも目的格関係節の方が主格関係節より一般的に処理困難であるとされ、苦手意識を持つ日本人英語学習者も多い。本研究では、関係節を含む文を処理するプリテストとポストテストの間にトレーニングセッション（実験群は関係節を含む２文から成る80文章、統制群は関係節を含まない
繰り返しの接触が日本人英語学習者の関係節構造
榊原 啓子（神戸大学大学院国際 処理に及ぼす影響―自己ペース読み課題による検 文章を同数読む）を行い、繰り返しの接触が関係節処理に及ぼす効果を検証した。その結果、実験群では目的格関係節文の内容理解度は有意に向上
リーディング
し、読み時間は有意に短くなった。また、主格関係節文よりも速く読まれるようになった。さらに、目的格関係節文の主動詞の位置で読み時間が有意に文化学研究科）短縮された。同じ構造に繰り返し接触することが潜在学習を促進することが示唆された。また、目的格関係節内の名詞句が文章中の旧情報である場合
討―は処理困難性が軽減するというディスコース的要因も処理促進に寄与したと考えられる。

大学

第二言語のライティング技能の育成に向けたコンセ
群と、箇条書きを利用する群、無関連の課題に取り組む群（統制群）の3群に無作為に振り分け、当該学生が書いた作文を比較した。その結果、質的側
プトマップの効果―学習者の苦手意識に焦点を当 面である全体的評価点の観点から、コンセプトマップを使用した群の方が統制群よりも有意に質の高い文章を産出していることが明らかとなった。ただてて―し、ライティングに対して高い苦手意識を持った学習者に関しては、その傾向が認められなかった。この結果から、コンセプトマップが即座に効果を発揮

従来、学習者のライティングへの苦手意識に焦点を当てながら、L2ライティング技能の育成に向けたコンセプトマップ（概念図）の効果が議論されたことはなかった。そこで、本研究は、その効果を検証するため、学部1・2年生のライティングに対する苦手意識を測定し、その後、コンセプトマップを作成する⑤

事例報告（ポスター）

ライティング 町田 奈緒子（京都大学）

することができるのは、ライティングに対して低い苦手意識を持った学習者に対してであることが明らかとなった。

⑥⑦

自由研究発表中学校（ポスター）

自由研究発表（ポスター）高校

音声

語彙

神白 哲史（専修大学）, 村尾 玲美 日本人英語学習者の音韻語獲得プロセス解明に向けた基礎データベース構築の試み（名古屋大学）

一般的な日本の中学校課程で３年間英語を学ぶことで、学習者がどのような英語音の連鎖にどの程度触れることになるのかを明らかにするため、本研
究では検定教科書で扱われている音声インプットに基づく音韻語データベースを構築することを目的としている。語彙のインプット量に関する研究の多くは、スペースに区切られた文字の連なりを元にした分析であり、学習者がリスニングやスピーキングに応用できる音の連鎖についての分析はまだ不十分である。本研究では検定教科書の本文をすべて発音記号に変換し、更に辞書の定義とは異なる音の区切りとしての「音節」に分けた後、6社分の教科書
を学年ごとに分析し、１）音素連鎖頻度、２）音節連鎖頻度、３）単語連鎖頻度を算出した。学習者がどのような音の連鎖をインプットとして多く受けているかを、音素、音節、単語という単位ごとに示すことにより、実際の聞き取り力との関係を探る手立ての一つとする。

内田 富男（明星大学）

日本人中高生はどのような形容詞を使用するのか。本論ではCEFR-J Wordlist (CJWL)を参照しながら、中高生の英作文コーパスに出現する形容詞について検証する。CJWLは日本の英語学習者のために開発された活用語彙表であり（投野 2013）、日本人学習者がCEFR-Jのレベルに応じて、どのよう
日本人中高生の形容詞語彙のレパトリーとCEFR- な語を学習すべきかという目標を示している。一方、学習者コーパスの分析からは、学習者がどのような語を使っているのかという実態が分かる。本研究では、CJWLの形容詞項目に注目し、JEFLL Corpusを使って、学習者が使用する（あるいは、使用しない）形容詞項目の種類（叙述形容詞、分詞形容詞
J Wordlistとの比較
等）と形態的、統語的、あるいは意味的特性を踏まえて比較・検証した。本発表では、CJWL におけるAレベルの形容詞を中心に分析結果を述べる。

古田 八恵（四国大学）

後置修飾に用いられる単独の過去分詞と現在分詞 10種類に分類することができた。本研究では単独の後置現在分詞についても調査をし、 その分布と頻度および高頻度で使用される現在分詞の特定と―分布と頻度， 意味的傾向， 文脈における機能に その意味的傾向を探り、 単独過去分詞の後置修飾との比較を行なうことにした。これにより単独分詞による後置修飾の果たす機能をより深く探ることがでついて―きるのではないかと考えるためである。また、 これらの分詞を含む構文のコロケーション分析により、 単独で使用される後置修飾の過去分詞と現在分詞単独で使用される英語の分詞には、 名詞の前に位置し、 その名詞を限定形容詞的に修飾する前置修飾と名詞の後に位置し、 その名詞を後から修飾
する後置修飾がある。古田（2012）では、 単独で使用される後置過去分詞の分布と頻度およびその過去分詞を頻度順に特定し、 動詞の意味に基づき⑧

自由研究発表（ポスター）

大学

語彙の構文が文脈の中でどのような働きをしているのか、 機能的側面についても述べる。

⑨⑩

自由研究発表中学校（ポスター）

自由研究発表（ポスター）

高校

指導法

教員

木澤 利英子（東京大学大学院）

清水 公男（文京学院大学）

小学校外国語活動が必修化されて早３年、その指導内容は学校裁量とされている部分が多く、実際に中学校以降の英語学習の「素地」と呼べる力が育まれているかについて疑問視する声は多い。また、小学校外国語活動と中学校英語の学習内容には大きな隔たりがあり、スムーズな移行がなされてい小中移行に伴う英語の指導内容の変化と生徒の意 るとも言い難い。このような中で、小学校で得た英語学習に対するイメージは、中学校入学と同時に大きく変化することが考えられ、その「英語観」の急激な変容がその後の英語学習に影響を及ぼすことが予測される。そこで本研究ではまず、中学校１、２年生を対象に、外国語活動および中学校英語に対識するイメージについて自由記述で得た回答をもとに、その変容パターンを分類していく。そしてそのパターンごとに学習動機、学習意欲に対してどのような影響が及ぼされているかについて明らかにし、指導の在り方を今後検討していく際の一助となる結果を示したい。

英語科教師の力量形成に関する一考察―状況把握・判断・選択としての思考様式―

教師の力量形成という言葉が多用されるようになってきた。しかし、「力量」自体の構成概念を特定する実証的査研究は各教科教育でも多くはなく、英語教育においてもその実践研究の中で、目に見える英語の授業技術・スキル・Can-doこそ度々論じられてきたが、授業設計力、授業展開力、さらに授業実践を通して授業の反省をおこないながら新たな授業を構想していく潜在的な授業力量に関する研究は進んでいない。本研究は、このような潜在的な状況把握・判断・選択（意志決定）の力量の差異が、英語教師の授業力量の差異をうむという仮説に立ち、教師経験の浅い教師と熟練教師の授業実践における教師の思考様式を比較分析した事例研究である。尚、英語教師の判断（意志決定）の根拠となる教師の生徒の学びと関わる様々な教室内情報の取り扱い方との関連にも触れる予定である。

第2日目（8月10日） 第1室（4-201） ⑨9:30-9:55 ⑩10:00-10:25 ⑪10:30-10:55 ⑫11:00-11:25 ⑬11:30-11:55 ⑭13:00-13:25 ⑮13:30-13:55
領域
区分
対象
発表者
発表題目

⑨

事例報告

発表要旨

文科省は中学校での外国語の英語の年間履修時間を140時間とし、外国語によるコミュニケーション能力の育成に力点を置いている。また授業の現場
吉田 喜美子（吉野ヶ里町立三田川 中学生の英語のListeningとSpeakingを伸ばすに でも、より実践的な能力の育成のための指導法改善が進んでいる。しかしながらある調査では50分の授業でのJETとALTのTeam Teachingでも、JETが中学校 スピーキング 中学校）, 木下 正義（元福岡国際 は―ハウステンボス'English Square'での過去3ヶ 60％、ALT20%、生徒が20％であり、授業での英語の実用場面を充分に確保することができているとは言い難い。そこで、「話す・聞く」能力及びコミュニ
ケーションへの意欲を高める一つの試みとして、行政の経済的支援のもと、公立中学校の1年生に対して、ハウステンボスに2011年7月に開村した
大学）
年の語学研修の意識調査から観るもの―「English Square」での語学研修を実施した。この語学研修を通しての生徒の意識調査を報告したい。

11

４技能の中で、生徒が一番身につけたい技能は「話すこと」である。英語をある程度必要に応じて話すことができるようになるには、スピーキングの活動量を多くする必要がある。伊東（2008）は「What to communicate や How to communicate にこだわるあまり、 How much to communicate への配慮が不足しスピーキングの指導を中心に４技能の統合を目指し がちであったことは否めない。」と指摘しており、「使うために学ぶ」から「使いながら学ぶ」への転換が徹底される必要を述べている。また、学習指導要領
でも「言語活動の充実」や「発信力の向上」が謳われている。これらを踏まえて本研究では、帯活動で生徒になるべく多くの英語による発話やインタラク
た授業実践の効果
ションの機会を与え、間違うことを恐れずに話すことに意欲を持ち、楽しみながらクラスメートや教師とインタラクションできる生徒の育成を目指した活動とその効果について報告する。

⑩

自由研究発表 中学校 スピーキング 福田 恵（美馬市立江原中学校）⑪

新学習指導要領において、小学校・中学校共にコミュニケーション能力の素地・基礎の育成が目標とされているが、教材レベルでコミュ
山下 純一（函館工業高等専門学
ニケーション活動の質的な連続性がどのように確保されているのだろうか。本発表では小学校外国語活動で使用されている教材（5, 6年校）, 志村 昭暢（北海道教育大学）,
生用）と中学校1年生で使用されている英語教科書（4社）に掲載されているコミュニケーション活動について、臼田他(2009)で行った教臼田 悦之（函館工業高等専門学
科書のコミュニケーション活動のタスク性分析とGuilloteaux and Dörnyei (2008) が授業の動機づけを高める教師の介入の程度を測定するた校）, 萬谷 隆一（北海道教育大学）, 小学校外国語活動教材と中学校英語教科書のコめに開発したMOLTの項目を用いて分析し、その特徴の比較を試みた。結果は、小学校の教材について、タスク性の高さに関わらず、ほミュニケーション活動の比較―タスク性・ＭＯＬＴの観自由研究発表 中学校 スピーキング 中村 洋（寿都町立寿都中学校）,
とんどの活動に動機づけを高める要素が見られた。中学校英語教科書についてはタスク性の高い活動に動機づけを高める要素が多く見ら
竹内 典彦（北海道情報大学）, 河 点を中心に―れた。
上 昌志（札幌市立北野台中学校）,
沢谷 佑輔（旭川工業高等専門学校）⑫

本発表では、習熟度が低く発話に対する抵抗感が大きい学習者を対象に、タスクを活用した授業を行うことで、学習者の発話面や情意面にどのような変化が見られたかを報告する。職業高校2年生を対象とし、5つのタスクを行った。学習者の発話面の変化を調査するために、単方向(one-way)の口頭表出テストを実施した。学習者の発話は流暢さ、複雑さ、正確さの観点から分析を行った。情意面の変化は、量的側面、質的側面の両方から分析を行った。
量的側面は、磯田(2009)で使用された質問紙を用いて、発話の抵抗感の変化を調査した。質的データの収集については、授業日誌を記録した。また、学習者に対して半構造化インタビューと授業コメントの収集を行った。その結果、タスクを用いた授業をとおして、学習者の発話の抵抗感が軽減したことが窺えた。また、質的データの分析から、学習者の発話の抵抗感が軽減された要因が浮かび上がった。

⑬

⑭

⑮

自由研究発表

事例報告

高校

高校

自由研究発表 その他

自由研究発表大学

スピーキングスピーキング

文化

文化

藤田 卓郎（福井工業高等専門学 タスクを活用した英語授業における学習者の英語校）
運用能力と情意面の変容

岩田 哲（北海道小樽潮陵高等学 Speaking Activity for Balancing Skills in校）
Japanese High School English Classes

松井 かおり（朝日大学）

異文化理解教育再考―小学校英語活動と市民協同劇の比較から―

田中 直子（北星学園大学短期大
日英二か国語によるオンライン交流活動の研究
学部）

Japan’s new course of study for high school (MEXT， 2009)， implemented in 2013， aims to drastically reform English language education. Morespecifically， it requires classrooms to be places where real communication occurs in the target language. To meet this aim， language courses need to bewell-balanced. As Nation (2013) suggests， no matter what the learners’ proficiency levels are， English courses should ideally include four equal learning
strands: (1) meaning-focused input， (2) meaning-focused output， (3) language-focused learning， and (4) fluency development. However， most teachersin Japan know that the current situation is far from this ideal. A long-standing criticism is that English courses focus too much on teaching grammar andtranslating text into Japanese using the grammar-translation method. Some of the teachers the author contacted said that they found it difficult to include
productive skill activities (i.e.， speaking and writing) in their courses. Furthermore， in the author’s survey in 2009， many students reported that they had
weak productive skills and that speaking was the ability they wanted to improve most. Therefore， including a strong focus on fostering students’ abilities
to speak spontaneously and fluently would be preferable as a way of balancing the skills training students receive in class with the students’ and teachers’
needs. To this end， the author introduces a modified version of Nation’s (2013) 4/3/2/ (fluency activity). In this presentation， how to include speaking
activities to balance classroom practices and the students ’attitudes toward the activity are to be introduced.
日本の外国語教育は、学習指導要領が新学習指導要領に改められても、「コミュニケーション能力」「コミュニケーションへの積極的態度」の育成と並んで「言語文化に対する理解」の促進は依然として学習目標の柱である。とはいえ、言語文化の理解やコミュニケーション領域の教授は、各教師の裁量に任されているのが実情であろう。 本発表の目的は、学習目標として掲げられながら教授内容が曖昧である言語文化の理解、いわゆる「異文化理解」という概念は、一体学習者がどのように振る舞うことを意味しているのかを探ることである。そのとき、地域社会において演劇を用いて日本人住民と外国人住民の交流をめざす岐阜県可児市の「多文化共生プロジェクト」を例に挙げ、このプロジェクトにおける「異文化理解」の意味について考察し、英語教育の中で行われている（めざしている）異文化理解教育との比較を行う。
本研究では英語を主専攻としない日本人大学生と、米国の大学で日本語を学習する大学生との間で、日英両言語によるリアルタイムではない環境でのムードルを用いたオンライン交流活動を行い、活動後に実施したクエスチョネアの回答の分析や、交流活動に対する学生の取り組みの様子を教師が観察することにより、交流活動の学習効果を検証し今後の課題を考察した。具体的には同活動が?学習への動機づけ、?異文化への興味と理解促進、?学
習者自身が自らの語学力、学習方法に客観的な視点を持ち今後の学習活動に活かすことにつながるか、の３点を検証することを目的とした。2012年は文字による交流、2013年はこれに加えビデオ映像による交流も実施した。結果は??についてはある程度高い達成度が示されたが、?は不十分であった。
その他、目標言語での誤りを母語話者に訂正してもらいたいという希望など、今後検討すべき様々な意見が取集できた。

第2日目（8月10日） 第2室（4-203） ⑨9:30-9:55 ⑩10:00-10:25 ⑪10:30-10:55 ⑫11:00-11:25 ⑬11:30-11:55 ⑭13:00-13:25 ⑮13:30-13:55
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区分
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発表者
発表題目

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三野宮 春子（神戸市外国語大学）,
教室談話を変えるアクティビティ開発―授業理解と自由研究発表 その他 教材・教科書 弓削 智晴（姫路市立書写中学校）,
土 井 幹 生 （ 神 戸 市 外 国 語 大 学 ４ 教師教育―年）

自由研究発表自由研究発表今井 隆夫（愛知県立大学（非常
英語の感覚学習に関する実態と学習者の反応
勤））

発表要旨

教室談話研究により、概して教師の発話量が学習者の発話量より圧倒的に多い傾向があること、IREパターン〈教師による働きかけ Initiation - 生徒による応答 Response - 教師による評価 Evaluation〉が学習者の主体的参加を制限する場合があること、などが明らかにされている。一方、教師教育研究から
は、教育実践は非常に複雑な営みであり、教師に学術的知見を示しただけで授業改善への応用を期待するのは非現実的だという指摘もある。本プロ
ジェクト〈教室談話を変えるためのアクティビティ開発〉に取り組んだ現職教師や学生たちは、相互支援的・協働的な環境のなかで、〈問い - 仮説 - 開発 試用 - 分析〉を繰り返す過程で、授業や学習者についての理解を深めてきた。本発表では、発表者それぞれが開発したアクティビティ、使用時の映像やトランスクリプトを提示して、考察を述べたい。
認知言語学を応用した英語教育が近年注目されているが、認知言語学と整合性がよい英語の学び方や教え方は、英語学習に成功している人の学習法やこれまでの教授法の中にも観察される部分がある。また、キーン・松浪（1969）『英文法の問題点−英語の感覚』の時代から、母語話者が持つ英語感
覚を学ぼうという努力がされていたことが伺えるが、筆者のこれまの授業実践からは、いわば中堅レベルといわれる日本の大学生のプロフィールとなる層の英語学習者でも、高校までの英語教育を修了しても、母語話者なら持つ英語感覚（直感）の多くを持ち合わせていないことを実感している。一方で、それらを授業の中で明示的に教えることで、「このようなことを高校までに教えて欲しかった」という趣旨のコメントを多くもらっている。本発表では、実態と学習者の反応について報告する。

大学

教材・教科書高校

新学習指導要領における中学校の英語教科書と高校英語教科書の１つであるコミュニケーション英語?の１０冊が扱う題材を異文化理解の観点から分析した。この調査からわかった両者の特徴は異文化理解につながる題材を多く扱っており、その題材は英語圏の国を多くのレッスンで扱っていて、日本文
大川 光基（愛媛県立松山南高等 新学習指導要領における中学校・高等学校英語教 化に関する題材が多かった。相違点は中学校は潜在文化を扱う題材が少ないの対し、高等学校では潜在文化を扱う題材が多く、グローバル理解を意
教材・教科書学校砥部分校）科書が扱う題材の特徴
図する題材が多い。扱うカテゴリーにおいては中学校は日常生活、学校生活、地理・歴史が多く、高校は風俗習慣、日常生活、物語が多く取り扱われた。両方の教科書とも様々な題材が提示されている。

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自由研究発表 中学校 教材・教科書 川村 一代（皇學館大学）

自由研究発表簡単かつ確実な小中接続―"Hi, friends!"で慣れ親しんだ語彙・表現を中学で生かす―

小学校
中野 秀子（九州女子大学共通教
教材・教科書
小学生の初期の英語語彙学習と脳活動
・大学
育機構）

自由研究発表 その他

小学校において５・６年生を対象とし年間35時間行われる「外国語活動」が必修化され、丸三年が過ぎた。現在そしてこれからの中学生は、小学校で「外国語活動」の授業を受けてきた世代となる。「外国語活動」で使用されている教材として一番にあげられるのが文科省が配布している“Hi， friends! 1， 2”である。英検協会が平成25年に全国の小学校（国公私立）から抽出した5，207校を対象にした「小学校外国語活動および英語活動等に関する現状調査」によると、90.8％の小学校で“Hi， friends! 1， 2”が使用されている。ほとんどの中学生は、“Hi， friends!”の語彙や表現に慣れ親しんで中学に入学してくるのである。小中接続を確実にするため、“Hi， friends!”で扱われている語彙や表現を生かす中学の授業を提案したい。
ドライ電極による小学生の英語学習中の脳内変化の測定を試みたが、ドライ電極を使用した測定法はおおむね可能であることが示唆された。さらに、文字表示とリズム表示の効果を調べるためにθ波の出現率を測定したが、その結果、文字表示が英語シャドーイング学習時において学習者の負担になっておらず、学習のネットワークの活性化を促進していることが示唆された。加えて、参加者の発話の音声分析から、文字表示が音声学習に効果があり、リズム表示がリズム学習に効果があることを示し、文字表示やリズム表示を伴った音声教材の有効性を示唆した。同様に、語彙学習実験でも、文字表示の有る教材の方が無い教材よりθ波の出現が有意に高く学習のネットワークの活性化を促進していることが示され、語彙テストの結果から、小学校5年生の後半では既に音素認識の能力が高い群と低い群に有意な差があった事を報告し、低い群には音素認識の教育の必要性を示唆した。

本研究の目的は、戦後日本の教科教育関連議論における英語教育関連議論の布置を明らかにすることである。戦後日本の国会における「教育」を含む全発言（対象会議数39，914）を本研究の対象とし、他教科教育関連議論などとの比較を通して、英語教育関連議論はどこに力点が置かれ、何が期
青田 庄真（東京大学大学院生）, 戦後日本の教科教育における英語教育の位置づ 待されてきたのかを検証する。国会会議録は、逐語録・発言者肩書き等の情報がウェブ上で公開されており、通時的・包括的な観察が可能である。
カリキュラムけ―国会会議録の計量テキスト分析を中心として― 「英語科にだけ無理難題を押し付け」られている、などと英語科を特別視した言説は、英語教育関係者の職業上の自己効力感を増大させたり、精神的山田 雄司（東京大学大学院生）
重圧や多忙感を与えたりと、良かれ悪しかれ影響力がある。計量テキスト分析の手法を用いて、否定語との共起や特徴語を抽出し、その変遷を確認する
ことで、英語教育の語られ方の概要を実証的なデータでもって把握することで、こうした言説と冷静に向き合うきっかけをつくりたい。

自由研究発表 その他 カリキュラム

山田 雄司（東京大学大学院生）, 戦後日本における英語教育関連議論の変遷―国青田 庄真（東京大学大学院生）
会会議録の質的・量的研究を中心として―本研究の目的は、戦後日本の英語教育がどのように語られ、どのような役割を持たされてきたのかを明らかにすることである。対象は、逐語録・発言者の肩書き等の情報がテキストデータで公開され、通時的・包括的な観察が可能な国会会議録である。手法としては、議事録の中で「英語教育」を含む全発言を2名の発表者で読み、計量テキスト分析の手法を組み合わせながら構造化した。 本研究では、「戦後六十七年間ずっと英語教育は大失敗で、先進国の中でびりを独走している状態です」といったような語られ方が、「戦後六十七年間ずっと」されてきていることを示し、先行研究などとの比較を通して戦後日本における英語教育関連議論の変遷について検討する。特に政策的な提言に多かれ少なかれ影響を受ける英語教育関係者にとって、各人がどういったスタンスでそうした政治的言説に向き合うかを考える材料としても、議論の論点やその変遷を知ることは重要である。

第2日目（8月10日） 第3室（4-204） ⑨9:30-9:55 ⑩10:00-10:25 ⑪10:30-10:55 ⑫11:00-11:25 ⑬11:30-11:55 ⑭13:00-13:25 ⑮13:30-13:55
領域
区分
対象
発表者
発表題目

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自由研究発表自由研究発表自由研究発表自由研究発表

大学

大学

大学

一般

教員

教員

滝沢 雄一（金沢大学）

望月 正道（麗澤大学）

発表要旨

言語教師認知研究において、信条に関する研究が増えている。これは信条が教師認知において中心的な役割を果たしているためであり、教師が実践において用いる知識も信条と相互に密接に関係していると考えられている。さらに、教師の信条や知識には、様々な要因が複雑に絡み合い影響を及ぼ
英語科教員養成段階にある学生の認知―信条と関 している。現職の教師だけでなく、養成段階にある学生（pre-service teacher）の認知においても、過去の学習者としての経験、養成課程における講義、教育実習における実践経験など様々な要因が影響し合い、たいへん複雑で多様であると考えられている。本研究では、指導計画作成時に、どのような連要因―
信条・知識や関連する様々な要因が見られるのか、また、相互にどのように関係しているのかを記述することを目的として、学生を対象に、講義、教育実
習、その後再び講義を経験するという過程の中でインタビューなどにより調査した結果を報告する。

英語教師の授業が教職課程履修学生に与える影
響

教師のビリーフは、自分の学習者としての経験、教職課程での学び、教員になってからの研修や同僚からの学びなどによって形成され変容していく。
Sato and Kleinsasserb (2004)は、高校英語教員の英語授業観は自己の英語学習経験、英語の授業を担当した恩師、校内研修会における同僚間の授業観察などに基づくものであることを明らかにした。教職課程にいる大学生は授業観察を行う機会が少なく、自己の英語学習経験は彼らを教えた英語
教師の授業方法と密接な関係があることを考えると、彼らの英語授業に対するビリーフは、彼らを教えた英語教師の授業方法に影響されていると推察される。本研究は、教職課程を履修中の大学生がもっとも影響を受けたと考える英語教師の授業についての回答を因子分析することにより、教師のどのよ
うな授業運営が彼らに影響を与えたのかを明らかにしようとするものである。調査結果を報告する。

脇本 聡美（神戸常盤大学・兵庫教
想像力の触発を目指した初等教員養成課程英語
育大学大学院連合学校教育学研究プログラムの開発
科）

本研究の目的は，想像力の触発を教育の中心とする教育理論を提唱するEgan (2005， 2006)に基づいて授業をデザインし，初等英語教育に対する大学生の理解や認識の変容を明らかにすることである。具体的には、2013年後期授業で、「話しことば」に関連する認知的道具である、物語、対概念、韻・リズム・パターン、冗談とユーモア、イメージ、生きた知識、身体的理解を取り入れた英語学習について発表者が講義した。その後，英語絵本を教材として「話しことば」についての理解を深めながら、学生たちが、認知的道具を意識した英語活動の創作にグループで取り組み、それをクラスで共有した。この実践の中で学生たちが、初等教育の英語学習における認知的道具の概念や想像力の重要性に対して意識を高めたことを、質問紙調査、グループ
ワーク中の学生の音声データ、活動の発表、授業後のレポート分析により明らかにする。

教員

宮迫 靖静（福岡教育大学）「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画（文科省, 2013）」は、小学校英語教育の先行きを不透明にし、中学校英語教育における混乱が懸念される。高等学校や大学に関しても、スーパーグローバルハイスクール・グローバル30事業によるエリート養成が始まっており、英語教育は変動の時である。こうしたトップダウン型の改革の流れの中、協働や同僚性を重視するボトムアップ型の授業改善や質的研究の動きを見逃すことはできない。この発表
では、ボトムアップ型の授業改善・研究の手段であるアクションリサーチを、複雑適応系（complex adaptive systems）の観点から見直すことにする。複雑適応系という基盤を得て、非科学性の誹りを免れるアクションリサーチだが、その有効性をある速読プロジェクトを例として考察する。

学習者

中村 香恵子（北海道科学大学）,
成人外国語学習者と社会的要因の関係―時間要長谷川 聡（北海道医療大学）, 志
因と環境要因の影響―
村 昭暢（北海道教育大学）

教員

アクションリサーチ再訪―複雑適応系の観点から―

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自由研究発表自由研究発表

一般

一般

学習者

柴田 美紀（広島大学）

本研究では、学習者要因の中でも社会的要因に注目し、学習者を取り巻くより広範な環境要因とその変化している環境を特徴づけている時間的な要因を取り上げ、それらが学習者に与える影響を調べる。Bronfenbrenner (1996: 304) は、人の発達的影響>は行動場面が変化する際にもっとも明確になるとしている。小学校外国語活動必修化によってもたらされた、外国語学習者から外国語指導者としての役割の変化は行動場面の移行の一つであると言える。そこで、小学校教師を対象とし、同年代のグループの人々が共有する生活史に特有の共通した経験や受けた授業の特徴、また自身をとりまく学校環
境や地域環境等が、自らも成長する学習者である教師の内面（学習者信条、学習動機、国際的な文脈に対する態度等）にどのように影響を与えているのかを、質問紙調査とその後のfollow-up interviewにより調査した。

日本人英語に対する態度を調査した先行研究は、日本人英語学習者の多くが日本語なまりの英語の使用には消極的であると報告している。そこで、本研究は日本人以外の英語学習者を対象に自らの英語と日本人英語に対する態度を調査した。同様の調査にマレーシア、韓国、アメリカの大学生を対
非日本人英語学習者の「英語」に対する態度と「日 象としたTokumoto & Shibata (2011、2013)があるが、本研究はアジア (マレーシア、中国、カザフスタン)に加えヨーロッパ(オーストリア、ドイツ、フランス、
デンマーク)も対象とした。参加者は自らの英語に対する態度を評価し、続いて日本語なまりの度合いが異なる4名の日本人英語使用者が読む文章を聞
本人英語」への理解度および容認度
いて、印象、理解度、容認度についてアンケート回答をした。今回の発表では、マレーシアと中国の大学生のアンケート結果を報告する。同じアジア圏であっても、回答はそれぞれの歴史的背景と英語使用に対する意識を反映している。

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第2日目（8月10日） 第4室（4-301） ⑨9:30-9:55 ⑩10:00-10:25 ⑪10:30-10:55 ⑫11:00-11:25 ⑬11:30-11:55 ⑭13:00-13:25 ⑮13:30-13:55
領域
区分
対象
発表者
発表題目

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自由研究発表自由研究発表自由研究発表自由研究発表自由研究発表自由研究発表事例報告

大学

長谷部 めぐみ（信州大学）, 牧 秀樹（岐阜大学）, 梅澤 敏郎（岐阜女 The Acquisition of the Interrogative
ライティング 子短期大学）, 高 永新（岐阜大学）, Construction with Copula Be by Japanese
ダントン・ジェシカ（セドモチャ小学 EFL Learners校）

大学

ライティング ロバート・タファーナ（広島大学）

Influence of Written Corrective Feedback on
the Interlanguage Development of
Prepositions for Pre-intermediate EFL
Students

The influence of corrective feedback (CF) has received much attention from researchers in determining how correction influences learners’ grammaticaldevelopment (Corder， 1967; James， 1998; Truscott， 1996， 2007). It is assumed that when learners adapt CF， their future language production isenhanced (Bitchener & Ferris， 2012; van Beuningen， de Jong， & Kuiken， 2012)， however， effects are likely only noticable longitudinally (Ellis，
1990). To determine the longitudinal effects of CF， Kassim and Ng (2014) investigated the efficacy of CF on the accurate use of prepositions in L2
writing and found that CF improved upper-intermediate level EFL student’s usage of prepositions. The intent of this current study is to follow Kassim andNg’s research and determine if CF on prepositions can positively influence pre-intermediate level EFL student’s grammatical accuracy. The participants ofthis study included 23 students attending EFL courses in Japan. Under controlled (i.e.， treatment and non-treatment) conditions they wrote 30-minutetimed texts using sequences of pictures from popular children’s stories. Participants (n=12) who received unfocused written CF treatment on theircompositions revised their texts using feedback， while the non-treatment group (n=11) who received no CF practiced self-revision to catch any
grammatical slips they made. Pre-test， immediate post-test， and delayed post-test texts were analyzed for the grammatical accuracy of prepositions. The
overall negative results of this study indicate that CF on prepositions for pre-intermediate EFL learners may not be ready (see Oshita， 2000; andPienemann & Kessler， 2011) to advance participant’s grammatical accuracy of prepositions. These results will be explained in detail.

大学

エッセイライティングにおける増加語数の時系列推
川口 勇作（名古屋大学大学院）,
移傾向はエッセイ評価を予測するか―線形回帰モ
ライティング 室田 大介（名古屋大学大学院）,
デルおよびポアソン分布へのフィッティングを用い
後藤 亜希（名古屋大学大学院）て―優れた書き手ほど、エッセイライティングにおけるサブプロセス（計画・文章化・推敲）が明確であると言われ、またサブプロセスの時間配分に関する方略的知識が重要と言われている（e.g.、 Roca de Larios et al., 2008）。この知見を踏まえ、大学生35名によるエッセイライティングの語数の時系列推移を、
キー入力記録ソフトウェアWritingMaetriX（草薙・阿部・福田・川口, 2013）を用いて記録し、線形回帰モデルへのフィッティングによって算出される傾き・切片・決定係数R2、ポアソン分布へのフィッティングによって算出されるカイ二乗値・λ、およびエッセイの評定・総語数・語彙の豊かさとの連関の有無を検証した。その結果、決定係数R2とエッセイ評定・総語数・語彙の豊かさとの間に相関がみられた。この結果が今後のライティングプロセス研究に与える示唆について議論する。

大学

ライティング籔内 智（京都精華大学）, 里井 久 日本人EFL学習者の英作文における動詞の下位
輝（龍谷大学）
範疇化情報に関する分析

本研究では、文構成要素の中核となる動詞の下位範疇化情報に焦点をあて、日本人英語学習者が英語の動詞をどのように使用するか吟味した。まず、大学生約100人を対象に英作文課題を実施し、親密度の比較的高い動詞をどのように使用するか調査した。調査項目として、使役交替に関わる動詞（e.g.， break）、自動詞（e.g.， laugh）、他動詞（e.g.， destroy）、二重目的語動詞（e.g.， show）合計25の動詞を選択した。そして、回収したデータを動詞下位範疇化情報の観点から分析した。その結果、使役交替に関わる動詞では自動詞優位か他動詞優位かが動詞によって異なること、自動詞の振る舞
いに揺れがあること、他動詞についてはほぼ正確に直接目的語が後続すること、二重目的語動詞に関しては二重目的語構文優位か前置詞与格目的語構文優位かは動詞や目的語の種類によりその使用に偏りがあることなどが判明した。

高校

福島 知津子（高知工業高等専門 英文の主語の選択と文法性に関する研究—高専
ライティング
学校）
生を対象にして—これまで高校生の自由英作文を研究し、中でもそれらの英文に使用される英語の主語選択(subject selection)と英文の文法性（grammaticality）に着目してきた。その継続研究として、今回は高等専門学校生（高校生１から２年生レベル）を調査の対象としている。調査の目的は、通常の英語授業において、主語選択に関する指導はせずに１年後、初級英語学習者の英文の主語選択とその文法性の変化を量的に分析することである。第１回目の調査時期は2013年2月25日、第２回目は2014年3月1日である。調査対象は高等専門学校１年生（全学科対象）168名。本発表では、和文英訳に使用された英文の主語とその英文の文法性の関係を経年変化も含めて分析した結果を報告する。

高校

高校

ライティング 麻生 雄治（長崎県立大学）

ライティングライティング指導においてピアレスポンスの研究が数多くなされ、また実際のライティング授業においてもピアレスポンス活動が多用されるようになったが、その効果に関しては内容、方法、研究対象によってさまざまである。ピアレスポンス活動の問題点の一つとして、ピアレスポンスのコメントがどれだけ
ライティング指導におけるピアレスポンスの正確さと 正確であるかということが考えられる。ピアの中に英語が苦手な者がいると正しいコメントがもらえないのではないかという懸念もありうる。そこで、本研究では、日本人高校生の上位群と下位群の、英作文のcontentとformに関するフィードバックの正確性を調査し、そのフィードバックの重要度も併せて検討重要さした。その結果、いずれのフィードバックの正確性もかなり高いことが示されたが、効果的な書き直しを促進する重要さにはやや欠けるフィードバックもあることが明らかになった。

久山 慎也（広島県立広島井口高 構成に関する明示的な指導と教師からのフィード
等学校）
バックは高校生の書く論証文にどう影響するか

本発表は高校生を対象としたライティングの授業で、生徒の書く論証文の論理展開を改善するため、作文の構成に関する指導を行い、その効果を検証した事例報告である。対象生徒は発表者が担当する3年生1クラスで、英検の取得状況は準2級が26名、2級が2名である。事前テストとして、小中学生の携帯電話所有の是非について論証文を書かせたところ、20分間で生徒が書いた平均語数は99.4語となり、これまでの実践報告 (久山, 2010, 印刷中)の対象生徒よりも流暢性は高いことが確認された。一方、彼らの英作文の論理展開を見てみると、久山 (2010) と同様に、主張を裏付ける客観的なデータに欠ける、あるいは不適切に逆説を用いたため論理展開に一貫性を欠いた作文が多く見られた。こうした課題に対し、本研究では論証文のアウトラインを指導し、かつ構成面に関するフィードバックを行うことで、作文がどのように変化するのかを分析する。

第2日目（8月10日） 第5室（4-303） ⑨9:30-9:55 ⑩10:00-10:25 ⑪10:30-10:55 ⑫11:00-11:25 ⑬11:30-11:55 ⑭13:00-13:25 ⑮13:30-13:55
領域
区分
対象
発表者
発表題目

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発表要旨

Lee (2008) found that Korean EFL learners show an argument/adjunct asymmetry in the acquisition of inversion with wh-interrogatives. For them，
subject-aux inversion in argument wh-interrogatives was easier than that in adjunct wh-interrogatives. In this research， we investigated whether Japanese
EFL learners would show the same asymmetry in wh-interrogatives with copula be. For this purpose， we administered a grammaticality judgment test to
90 Japanese college and university students using the Visual Analogue Scaling evaluation method. Some of the target sentences are shown in (1).(1) a.
Mike is playing the guitar.b. Is Mike playing the guitar?c. Who is playing the guitar?d. What is Mike playing?e. Where is Mike playing the guitar?f. Why is
Mike playing the guitar?The collected data was analyzed by a repeated measure of ANOVA and a multiple comparison (Bonferroni). Through theanalysis， we obtained three findings. First， there were statistically significant differences between the mean value of wh-interrogative sentences ((1cf)=86.77) and (i) that of simple sentences ((1a)=89.21) (p<.04)， and (ii) that of interrogative sentences ((1b)=89.56) (p<.01). Second， there was astatistically significant difference between the mean value of argument wh-interrogatives ((1c-d)=88.09) and that of adjunct wh-interrogatives ((1ef)=85.45) (p<.01). Third， as for argument wh-interrogatives， there was no statistically significant difference between the mean value of subject whextraction ((1c)=87.65) and that of object wh-extraction ((1d)=88.53) (p<.44). Thus， these results indicate that Japanese EFL learners showed anargument/adjunct asymmetry as far as copula be is concerned， which is the same tendency as Korean EFL learners.

発表要旨

英語教育が２０１１年度に小学校５、６年生に必修化されて以降、今や更に低学年に前倒ししようという動きが見られるが、現場では特に音声指導に様々な混乱が見られる。現在の実態を把握するため、我々は目下、英語発音・音声指導に関するオンラインアンケートを実施中で、まずは小学校教諭からの
島 岡 丘 （ 筑波 大学 ）, 市﨑 一章 小学校における英語教育―英語音声教育に関する 回答を報告する。そして、英語学習を継続してもなかなか身に付かない単語間連結や同化といった英語特有の音声変化について、学生自身の認識調
自由研究発表 小学校 小学校英語
査と共に、その発音の実態を、音声分析した結果を報告する。学生の発音を聴いていると、間違わないように読もうとするあまり、単語を一つひとつ過度（呉工業高等専門学校）
全国規模調査に基づいて―に丁寧に音読してしまっている印象が否めない。日本人が苦手とする調音方法も含め、小学校での音声指導はどうあるべきか、提言を試みたい。

自由研究発表 小学校 小学校英語 猪井 新一（茨城大学）

小学校外国語活動における教師の成功感と失敗感をもたらす要因

本発表は、小学校外国語活動において、教師はどのような場合に成功した、うまくいったと感じ、一方うまくいかなかったのかと感じているのかについて、
アンケートおよびインタビューにより調査することである。その結果に基づき、外国語活動をよりよくするための改善策を考えたい。

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自由研究発表 小学校 小学校英語 劉 夢燕（広島大学大学院）

自由研究発表 小学校 小学校英語 早瀬 沙織（東京大学大学院）

事例報告

自由研究発表自由研究発表Code-switching in Chinese Elementary
School EFL Classrooms: An Exploratory
Study on Teachers’ Beliefs and Practices

This study explored teachers' views on using code-switching (CS) between Chinese and English in elementary school English classrooms and the factorsthat might influence teachers' code choices in their instruction. A questionnaire composed of 3 scales with 9 scenarios was administered to 16 elementary
school teachers in an attempt to identify how teachers changed their attitudes to the frequency and functions of using CS between different grade levels.
Moreover， lessons of 2 participants were recorded to further analyze how CS functioned in different classroom interactions and the potential factors thatmight trigger teachers' CS. Results showed that teachers involved in the study favored a judicious use of CS in their English class， that teachers' attitudes
varied in terms of different functions CS might serve， and that the frequency of using CS decreased as learners advanced from lower grades to higher.
Moreover， teachers tried and were able to maintain English-only instruction and switched to Chinese purposively for more effective and efficientteaching. The findings are expected to raise teachers' awareness and confidence about their own language use in English classrooms and provide
guidelines for novice teacher training programs and curriculum policy-making for teaching English in elementary schools in China.

発達段階を考慮した日本の小学校英語教育における「教科書」の提案―韓国・中国の現状を踏まえて―これまで日本・韓国・中国の「教科書」分析を通し、日本の小学校英語教育においても4技能を考慮した「教科書」が必要ではないかということを提案してきた。中国と韓国では、すでに小学校段階で4技能を取り入れた英語教育が実施されているが、2013年に実際に韓国と中国の小学校を訪問したところ、それは必ずしも良い面ばかりではなく、検討すべき問題点が見受けられた。問題点の1つとして、「教科書」が児童の発達段階を十分に考慮してないのではないか、という点が挙げられる。現在日本では小学5・6年生に対し英語を教科として導入する計画が文部科学省より発表されている。今後日本においても、児童の発達段階を十分に考慮した「教科書」作りが必要であると考える。本発表では、韓国と中国でどのような問題点が存在しているかを取り上げながら、4技能に加えて児童の発達段階を考慮した、今後の日本の小学校英語教育における「教科書」の提案を行う。

本 田 勝 久 （千 葉大 学）, 太 田 洋
台北市における小学校英語教育―「英語村プロ
小学校 小学校英語 （東京家政大学）, 建内 高昭（愛知ジェクト」事業―
教育大学）

一般

大学

草薙 邦広（名古屋大学大学院・日本学術振興会特別研究員）, 福田純也（名古屋大学大学院・日本学術振興会特別研究員）, 川口 勇作
評価・テスト （名古屋大学大学院）, 田村 祐（名 外国語における文法的慎重性尺度の開発
古屋大学大学院）, 後藤 亜希（名古屋大学大学院）, 栗田 朱莉（名古屋大学大学院）, 室田 大介（名古屋大学大学院）

評価・テスト 猫田 英伸（島根大学）

台北市では、小学校1年生から英語授業が開始され、児童の英語力の実態に応じた習熟度別のクラス編成が行われている学校もある。台湾教育省が求める開始学年は3年生であるので、時間数を増やした市独自の取り組みである。このように台湾では、学校や市が独自に授業カリキュラムの設定を行うことができ、次世代育成の取り組みを支援するための「英語村プロジェクト」事業なども進められている。本発表では、濱江国民小学校における「授業観察」「聞き取り調査」を踏まえ、台北市内における「英語村プロジェクト」事業への取り組みや外国語学習支援について得られた結果を報告する。また、児童を取り巻く学習環境の現状と教育的実践を把握し、日本の小学校英語教育に活かせる教育的示唆について考える。
本研究の目的は、外国語の文法的側面において、慎重で、分析的、統制的な運用を促進する学習者固有の行動的・心理的要因（文法的慎重性：
Grammatical Carefulness）を測定するための尺度を開発することである。まず予備調査として、文法運用に関わる内省的プロトコロルデータを参考として項目プールを作成し、大学生を対象に質問紙調査を実施した。予備調査の結果から内容的妥当性の検討、および項目の選定を行ったのち、大学生、
高校生、中学生を対象に本調査を実施した。その結果、全15項目からなる外国語における文法的慎重性尺度が開発された。探索的および確証的因子
分析の結果、この尺度は（a）談話的慎重性、（b）統語的・語彙的慎重性、（c）音韻的慎重性の三つの下位尺度から構成されることが示された。また、これ
ら下位尺度における信頼性の検討を行ったところ、それぞれ概ね望ましいレベルの信頼性が確認できた。

本発表では、英語教員が英語スピーチサンプルに対する自らの主観的評価の傾向を簡便に診断することができるオンラインシステムの開発構想を示す。具体的には、システムの開発目的と利用イメージ（概略）、具体的な数理的処理のプロセスについて解説する。本システムの利用に際して、ユーザ
英語スピーチサンプルに対する主観的評価の傾向 （英語教員）はスピーチサンプルを聞いて、いくつかの評価項目に基づいて評価をくだす。そして、その評価を既存の評価データベースに基づいて多相ラッシュモデル等によって分析し、評価の傾向をユーザにフィードバックする。これより、ユーザは自らの主観的評価の傾向（全体傾向、評価カテゴリごとを自己診断できるオンラインシステムの開発の傾向、評価項目ごとの傾向）が他の評価者群（例えば、英語母語話者群や日本人英語教員群など）の評価傾向と、どの程度近似、あるいは乖離しているのか、などについて知ることができる。発表中では数名の英語教員の評価を用いたシミュレーションも行う。

第2日目（8月10日） 第6室（4-304） ⑨9:30-9:55 ⑩10:00-10:25 ⑪10:30-10:55 ⑫11:00-11:25 ⑬11:30-11:55 ⑭13:00-13:25 ⑮13:30-13:55
領域
区分
対象
発表者
発表題目

⑨

自由研究発表高校

発表要旨

英語による内容中心のPCPP指導において、学習者の言語形式への意図的な気付きを促す指導は重要である。学習者による評価データを考察した結果、次のような認識が明らかとなった。このような指導は、概ね a)メタ言語的視点からの言語形式重視指導 b)産出言語に対する指導 c)follow-up とそれ修正フィードバックの効果について―発表能力の伸 に基づく演繹的な指導にある。中でもb)c)に含まれるCFは、好ましく、学習促進要因の一つであった。更に、タスク活動時の談話分析の結果、CFが円滑な言語活動と流暢な言語産出を促進したことが明らかとなった。そこで、本研究では、CFが学習者の発表能力の伸長にどのような影響を与えるかを明ら長への貢献要因とは―かにする。理論考察によってCFの分類体系や出現する可能性と頻度を含む特徴を集約する。学習者による各CFに対する認識とその効果の関係を検討
し、言語習得の認知過程への影響と言語産出時の概念化段階の熟達との関係性を論証する。

言語習得

吉川 正美

言語習得

Nunokawa, et al. (2013) では、英問英答（QA）、英文の並び替え（SS）、和文英訳（JE）の３通りのアウトプット処理の英文（解答）のインプット処理におい布川 裕行（山形大学）, 鈴木 通明
英文のインプット処理とアウトプット処理の学習効果 て、和文英訳（JE）群が、proficiency にかかわらず、語彙と文法面での学習が顕著であることが確認された。本研究は、それをさらに発展させて、和訳の（ 山 形 県 立 長 井 高 等 学 校 ） , 板 垣 の実証的研究
インプット処理と英訳のアウトプット処理の学習効果を直接比較検討する。考察では、記憶理論の「処理水準 (level of processing)」と学習の関係の観点
信哉（宮城教育大学）

本研究は、英文のインプット処理後（和訳）とアウトプット処理後（英訳）の英文のインプット処理（解答・英文読解）からの学習効果の実証的研究である。

⑩

自由研究発表高校

から検討する。

今井（2010）は、母語によって世界を切り分けるカテゴリーの境界線が異なり、このことが母語話者の意識的な「認知」や無意識的な「知覚」にも影響を及ぼしていると主張している。例えば、異なる２つの行為に対し、同じ動詞を当てて対応する言語もあれば、異なる動詞を当てて対応する言語もある。これ⑪

自由研究発表 その他

言語習得

石崎 貴士（山形大学）

コネクショニスト・モデルを応用したバイリンガル研 は、同じ状況であっても言語によって注目する観点が異なるため、ある言語では先述の二つの行為における類似性が抽出できても、別の言語では類似
究―言語カテゴリーにおける境界線のシミュレーショ 性が抽出できないことを意味する。本研究ではコネクショニスト・モデルを応用したシミュレーションによって、このような言語が作り出すカテゴリーの境界線を再現することを試みている。まず、日本語母語話者と英語母語話者のそれぞれについてシミュレーションを実施し、その後、二言語を併用するバイリン―
ンガルについてもシミュレーションを行い、バイリンガルにおける言語カテゴリーの境界線についても検証を行う。

⑫

自由研究発表 その他

言語習得

富田 恭代（トロント大学）

Non-native English Speaking Teachers:
Implications for English Education in JapanThe dichotomy between native English speaking teachers and non-native English speaking teachers has been discussed in English as a second or foreign
language education (Moussu & Llurda， 2006; Selvi， 2011). It has been researched in relation to teacher identity， power relationship， race， students’views， teacher training， teaching strategies， and students’ learning (e.g.， Azin， Raof， Ismail， & Hanzah， 2013; Lasagabaster & Sierra， 2002; Todd
& Pojanapunya， 2009). For example， how non-native English speaking teachers’ accents are perceived by their students and how students view their
non-native English speaking teachers have been investigated. In this current study， I will review these studies on native English speaking teachers andnon-native English speaking teachers by conducting a research synthesis to “pursue a systematic understanding of the state of accumulated knowledge”(Norris & Ortega， 2006， p. 6). The main purposes of this review are to (i) achieve “an integrated overview” (Thomas， 2006，p. 280) of studies on theissues of native English speaking teachers and non-native English speaking teachers and (ii) to illuminate key factors that seem to affect teaching practices
and students’ learning. Based on the findings， pedagogical and theoretical implications will be discussed.

15

⑬

自由研究発表 その他

言語習得

⑭

自由研究発表 その他

言語政策・
教育制度

⑮

自由研究発表大学

The present study examined how and what kinds of nonverbal behaviors， including teachers’ gestures， are utilized in identifying teachers’ questions inthe second language (L2) classroom. Thirty-six six graders， thirty university students， and thirty language teachers watched 48 short video clips of threedifferent L2 teachers without sound， which are divided into four types: (a) a question along with gesture， (b) a question without gesture， (c) a statement
along with gesture， and (d) a statement without gesture. The participants judged whether the teacher asked a question in the video and stated its reasons.
The results show that (a) the judgment accuracy of university students and language teachers was significantly higher than that of six graders， (b) the
The role of nonverbal behaviors in identifying
teachers’ gestures contributed to significantly better judgment only for six graders， and (c) the six most utilized nonverbal behaviors for judgment were神谷 信廣（群馬県立女子大学）
questions in the L2 classroom
identical between six graders and university students. Further analysis targeting those six nonverbal behaviors indicates that the participants tended toassume that the teacher asked a question when it was accompanied with (a) a teacher’s deictic gesture pointing at a student， (b) a teacher’s metaphoricgesture spreading both arms horizontally with palms facing upward， (c) a teacher’s eye movement fixed on a student， (d) teacher’s wait time， (e)students’ eye movements fixed on the teacher or on another student， and (f) turn-taking between the teacher and a student. In contrast， the participantstended to assume that the teacher made a statement when the teacher’s movement (of body or arms) was minimal.
CLIL (Content and Language Integrated Learning)はヨーロッパ起源の教育方法であるが、近年早期英語教育と連動して東南アジア地域で普及している。「第二言語による教育」自体は新しい方法ではないが、それがヨーロッパ的教育文化環境からアジア的教育文化環境へ移植され、しかもEFL環境で
沖原 勝昭（京都ノートルダム女子 英語CLILの普及とその教育的影響―東南アジア 実施されている点が従来見られなかった現象である。本発表では、主としてインドネシアとタイにおける英語CLIL導入状況に焦点を当てる。CLIL導入の動機は、英語への接触量を増すためであり、主として初等・中等教育の理系科目（算数・数学や理科）の授業を英語で行うことによって、英語運用力を大学）
地域を中心に―高めることである。このような教育改革が、学習者の英語力、教科内容の理解度、教員の養成・確保、言語教育政策全体にどのような影響を及ぼし、どのような問題点を生じさせているのかを考察する。

言語政策・
柿元 悦子（九州産業大学）
教育制度

グローバル人材育成を可能にする語学教育とは「グローバル人材育成」は今日的教育目標のキーワードの１つとして用いられるが、そもそも政府主導で我が国の経済成長戦略を構想する中で2011年「グローバル人材育成推進会議」の設置を機に頻繁に議論されるところとなった。我々英語教員は語学教育の中でその牽引者となる事が求められている。本発表は「グローバル人材育成」と関連して次の3点を明らかにする試みである：1．語学教育の本質の再考、2. 語学教育の本質に沿った海外留学プログラムとその代替プログラムの検討、3. 学生自身がとらえる海外留学に関して。1. に関してはCEFRを基盤に諸外国の考え方から我が国の学習指導要領等を検討。2. に関しては複数の例を検討する中で、実施プログラムへの参加者を対象とした質問紙調査からその教育効果を検証する。3. について
は文系学部大学生を対象に行った質問紙調査を参照して語学学習者の側から「グローバル人材育成」を考える。

第2日目（8月10日） 第7室（4-305） ⑨9:30-9:55 ⑩10:00-10:25 ⑪10:30-10:55 ⑫11:00-11:25 ⑬11:30-11:55 ⑭13:00-13:25 ⑮13:30-13:55
領域
区分
対象
発表者
発表題目

⑨

⑩

⑪

⑫

自由研究発表自由研究発表自由研究発表自由研究発表

大学

大学

大学

大学

学習者

学習者

学習者

学習者

千田 誠二（和光大学）, 階戸 陽太 A Qualitative Study of Student Anxiety in（静岡県立大学）
University English Classroom Interaction

発表要旨

A Qualitative Study of Student Anxiety in University English Classroom InteractionSince claims that mechanical drill exercises are inadequate fordeveloping the linguistic competence required to converse in a natural environment have been advanced， Second Language Acquisition (SLA) researchhas emphasized the importance of language form with negotiation of meaning in interactions (Pica and Doughty，1983，1985 etc). In contemporary
Japanese classrooms， an increasing number of English instructors are attempting to interact with their students in natural ways using the target language.
However， numerous surveys in recent years have elicited negative responses from students regarding their English language learning experiences(Benesse， 2008.， Tsumura， 2010 etc). This study presents an analysis of university students’ comments concerning anxiety in their English classroom
interactions. Language data were collected through interviews， and then categorized from a qualitative perspective. The results revealed that students
underwent complex emotional processes during English language classroom interactions. These results should provide teachers with suggestions on how
to conduct classroom interactions in English without evoking student anxiety， while also enhancing their motivation toward communicating in the target
本研究の目的は、日本人英語学習者が不平（complaint）を発話する際、使用言語によって用いるストラテジーに違いが生じるのかを検証するところにある。数ある発話行為の中で、不平に関する語用論的研究はあまり見受けられず、さらに英語・日本語間での比較や日本人英語学習者を対象にした研究は数が少ない。調査は、大学生の日本人英語学習者を対象にDiscourse Completion Task（DCT）を用い、いくつかの場面において、どのように不平を表明するのかをそれぞれの言語で記述してもらう形をとった。結果として、日本人英語学習者による不平ストラテジーは、両言語間で似た使用傾向となったが、発話の中で不平ストラテジーを使用する順番が異なる場合があった。また、個別の傾向では、不平ストラテジーの使用が場面に影響されているケースが見られた。

小竹 由太（北海道標津高等学校）

日本人英語学習者による不平発話ストラテジーの使用傾向に関する研究

山口 健人（広島大学大学院）

本研究の目的は、学習者同士の英語力の相互認識がペアワーク時のパワー関係に与える影響を明らかにすることである。先行研究では、英語力に差のある学習者同士がペアになった場合に、ペアワークの進行が特定の学習者に依存し、協同的な学習が妨げられる事例が報告されている。このような英語力の相互認識が学習者のパワー関係に与える 学習者間の不均衡なパワー関係が構築される原因として、学習者がペアワーク中に互いの英語力の差を認識した影響が考えられる。しかし、英語力の認識の観点から、ペアワーク時のパワー関係を分析した研究は少ない。そこで本研究では、初対面の英語学習者を対象とし、互いのTOEIC scoreや英影響
検取得級等の英語力に関する情報の公開前後でペアワークを実施した。各ペアワーク時のやりとりの様子と各ペアワーク後に行ったインタビューを分析した結果、互いの英語力を明確に認識したことによる学習者間のパワー関係の変化がみられた。

飯島 博之（埼玉県立大学）

日本人EFL学習者の英語学習全般に関する信条の研究

英語を専門としない大学1年生が英語学習全般に関する信条についてのリッカート尺度の質問紙に回答した。回答漏れや不備のある者、帰国子女を除いた184名を分析対象とし、回答結果を入学時のTOEICの得点と統合して分析することで英語学習全般に関する信条と英語熟達度との関係を明らかにした。質問紙への回答（5：ほぼ当てはまる〜1：全くあてはまらない）はそのまま得点化され、統計処理された。因子分析の結果、4因子が抽出された。更に各因子の標準因子得点に基づく分散分析の結果、ある因子において総合得点とリーディング得点において上位群＞下位群の有意な差が示されたが、リスニング得点においては有意差が示された因子はなかった。

⑬⑭⑮
第2日目（8月10日） 第8室（4-401） ⑨9:30-9:55 ⑩10:00-10:25 ⑪10:30-10:55 ⑫11:00-11:25 ⑬11:30-11:55 ⑭13:00-13:25 ⑮13:30-13:55
領域
区分
対象
発表者
発表題目

⑨

自由研究発表大学

リーディング 細田 雅也（筑波大学大学院）

英語学習者が説明文の因果関係を「推論」する条
件―テキストと推論情報の親密度による影響―

発表要旨

説明文読解を成功に導く認知プロセスに「因果推論 (の生成) 」がある。しかしながら、テキストや推論される情報の「親密度 (ある情報がどの程度なじみあるものか)」が生成の成否に与える影響は十分に明らかではない。そこで本研究は、テキストと推論情報の2つの親密度に焦点を当て、説明文読解中に因果推論が生成される条件を調査した。合計53名の日本人大学生がFamiliar条件 (2つの親密度が共に高い)、Partially Unfamiliar条件 (テキストの親密度は高く、推論情報は低い)、Unfamiliar条件 (2つの親密度が共に低い) の3条件が設定された説明文を読解し、推論情報の真偽を判定する「推論問題」に答えた。分析の結果、読み手の英文読解力よって各親密度条件における推論生成の成否に違いが見られた。本発表ではこの結果を、教育的示
唆の観点からも解釈、議論したい。

16

⑩

⑪

⑫

⑬

⑭

自由研究発表自由研究発表自由研究発表自由研究発表自由研究発表

大学

大学

高校

高校

英文読解では、句・節など意味のある処理単位 (チャンク) を解析するチャンキング能力が重要な役割を果たしており、チャンク処理単位が大きいと読解をスムーズに進めることができる。しかしそもそも、その単位は必ずしも一定ではなく、学習者の能力に影響される (門田・吉田・吉田， 1999)。そこで、チャンク処理単位の大きさと英文読解力の関連を検証することを目的として、日本人大学生を対象に実験を行った。単位の大きさの測定には、一定時間
内 (5秒間・2秒間) に提示される一文を読んで覚え、直後に英語で書き出す課題 (Hijikata， 2012を改変) を行い、学習者が制限時間内に1単位として認識している情報量を測定した。その結果、処理単位の大きさは熟達度によって異なることが明らかになったため、その原因を質的な分析から詳細に検証した。この結果から、熟達度によるチャンク処理の特徴が明らかになった。

リーディング 田中 菜採（筑波大学）

英文読解熟達度がチャンク処理に与える影響―処理の単位と質を焦点に―

リーディング 宇山 公暁（広島大学大学院）

本研究の目的は、教育的文体論の実践案の一端として、文学テクストの協同的な読解を通じて、学習者がどのように文学テクストの読みを深めていくのかを記述することである。教育的文体論は、文体論の知見を活かして、語学教育に文学テクストを活用しようとする試みである。しかし、理論的な研究はLiterature Circleを活用した、文学テクストの協同 進むものの、教育現場での実践が少ないことが、教育的文体論が抱える問題点である。本研究ではその実践案として、少人数の学習者が1つの文学テ
クストを協力して読解するグループ活動 “Literature Circle”を活用した。対象は、英語教育学を専攻する大学生6名で、グループの読解に向けた予習段
的読解―教育的文体論の観点から―
階で、語彙に着目して読む等の役割を各人が一つずつ担当した。グループの読解では、各学習者が各役割による観点からテクストを読んで気になった点を述べ合った。その内容を分析した結果、学習者が様々な階層からテクストを読む様子が見られた。

リーディング 根岸 雅史（東京外国語大学）

Lexile Measureによる中高大の英語教科書のテ
キスト難易度の研究

本研究では、中学校および高等学校英語検定教科書・大学入試・大学の英語教科書の英文難易度をLexile Measureという尺度により測定し、それらの実態を調べた。Lexile Measureとは、「文章の難易度」および「読解力」を同一尺度上に示す指標である。 その結果、中学高英語検定教科書の難易度
は、中1から中3まで緩やかに上昇していること、高等学校英語検定教科書の難易度は、それぞれの教科書の種類ごとに上昇は見せるものの、教科書の種類ごとの難易度が異なっていること、中学3年と高校1年の間には大きなギャップが存在することなどがわかった。センター試験の難易度は、上のレベ
ルの高等学校の教科書の平均的難易度よりもやや高く、代表的な国立大学の入試問題はそれよりもさらに高いことがわかった。 また、これら教科書や入試のテキストと英語の新聞・雑誌・小説・絵本などとの難易度の関係も明らかになった。

Lexile Measureを用いた文章の難易度の比較―
英語Iとコミュニケーション英語Iの場合―

高校学習指導要領において「コミュニケーション英語?」は全ての生徒が履修する科目となった。通常１年次に履修するため、従来の「英語?」に相当する。「英?」同様中学既習語に400語程度が新語として加えられる。ただし、中学で扱う語数も指導要領改訂により900語程度から1200語程度に増えたため、「コミュ?」で扱う語彙数も「英?」より増えたことになる。さらに全ての文法事項は必修科目の「コミュ?」で扱われることとなった。ここから「コミュ?」になって
教科書本文の難易度が上がったのでは、という疑問が生じる。訳読や文法指導に偏ることなく、積極的に言語活動も取り入れた授業形態にすべきという一方で、主教材である教科書の難易度が上がってしまえば、言語活動は難しくなってしまう。今回、Lexile measureを用いて、英語?とコミュニケーション
英語?の教科書本文の難易度を比較検証する。

濱田 彰（筑波大学大学院・日本学 未知語推論における文脈の意味的制約の影響―
術振興会特別研究員）
N400成分による検証―

本研究は、文脈の意味的制約が英文読解中の未知語推論に与える影響を事象関連電位により検証した。日本人大学生を対象に、2 (文脈の意味的制
約: 強い・弱い) × 2 (分析対象語: 既知語・疑似語) の4条件で英文を提示し、分析対象語が提示された際の脳電位を収録した。文脈は1語ずつモニタ上に自動的に提示され、協力者は英文の内容を理解するよう求められた。分析対象語の提示後400ミリ秒付近の平均電圧を従属変数とし、2元配置分散分析を行った結果、(a) 既知語が提示された場合は文脈の意味的制約の強さに関わらずN400は惹起されないこと、および (b) 未知語が提示された場合のN400は意味的制約が強い場合に、制約が弱い場合と比べて有意に減少することが分かった。これらの結果は、文脈に未知語の意味を特定する情報量が多く含まれる時、日本人英語学習者は推論による未知語処理を行っていたことを示唆している。

リーディング 大田 悦子（東洋大学）

大学

リーディング高校

高校生の英文読解における結束性理解のプロセス グ方法を策定した。その上で、カテゴリーごとの使用率を成功・不成功に分けて算出した。英文読解の上位群、下位群での発話プロトコルの違いを質的
リーディング 藤田 賢（三重県立神戸高等学校） に関する研究―結束性理解のための英文処理の質 に検証した結果、上位群では、後方、前方の広い範囲の情報を利用し、句文の意味把握に成功していた。他方で、下位群では、後方隣接の単語の意
味把握には成功したが、句文の意味把握には不成功であったこと、前方の参照が少なかったことが明らかになった。これらは、結束性理解においては的分析―

本研究は日本人高校生の英文読解における結束性理解のプロセスを、発話プロトコルを用いて検証したものである。参加者は、結束性理解テストに解答し、直後に利用した情報とストラテジーを報告するよう求められた。先行研究より、使用した情報の範囲とストラテジーを組み合わせる独自のコーディン⑮

自由研究発表L2習熟度(語彙・文法力）の影響が大きいという藤田・甲田・山下 (2014) の量的研究の結果を支持するものと考えられた。

第2日目（8月10日） 第9室（4-403） ⑨9:30-9:55 ⑩10:00-10:25 ⑪10:30-10:55 ⑫11:00-11:25 ⑬11:30-11:55 ⑭13:00-13:25 ⑮13:30-13:55
領域
区分
対象
発表者
発表題目

⑨

自由研究発表大学

指導法

高谷 伴江（職業能力開発総合大Introduction to English for Specific Purposes
学校）⑩

自由研究発表大学

指導法

The Effects of Explicit Instruction on
近藤 隆子（静岡県立大学）, 白畑
Transitive and Intransitive Verb Structures
知彦（静岡大学）
in L2 English Classrooms

発表要旨

The purpose of this research is to explore the ESP(=English for Specific Purposes) course design for college students in the field of English forengineering studies. The researcher investigated the procedures of ESP and its appropriate introduction in a classroom setting. The subjects are freshmen
majoring in Architechture， Information Electronics， Electricity and Mechanical Engineering at Polytechnic University. The subjects were given tests ofbasic general English knowledge， as well as the 4th Grade Technical Writing Test to evaluate their basic knowledge of technical English. In order toanalyze the need of learners， the questionnaires were also given to the subjects. The results show that there is a correlation between the scores of basic
general English knowledge and those of basic tehchnical English knowledge. The subjects who gained high scores in the test of basic general English
knowledge achieved higher scores in the 4th Grade Technical Writing Test， while the subjects with poor scores in the test of the basic general English
knowledge， achieved lower scores in the 4th Grade Technical Writing Test. In order to raise skills for both basic general English knowledge and basic
knowledge of technical English， the question is whether it is best to teach the both bodies of English at the same time or whether teaching basic generalknowledge of English first is best. The researcher claims that， in terms of effectiveness of ESP， learners with a poor basic knowledge of general English
seem not to be ready for ESP learning and need to acquire a basic/common core ofgeneral English， such as the common basic knowlede of grammar，
vocabulary items and sentence structures， before they embark on learning English for specific purposes.
This study investigates whether explicit instruction on intransitive and transitive verb structures is effective for Japanese learners of English (JLEs). It has
been found that JLEs often produce and accept ungrammatical sentences such as The magician disappeared the rabbit where they seem to apply thetransitive verb structure to that of the intransitive verb. The issue of whether explicit instruction is effective for improving accuracy rates is still
controversial; some claim that the knowledge learnt from explicit instruction cannot be maintained in learners’ interlanguage while others insist that it can.
This study addresses the effects of instruction by testing learners’ knowledge of intransitive and transitive verb structures through utilizing grammaticality
judgment tasks prior to and posterior (both immediate and delayed) of explicit instructions in classrooms. Undergraduate university participants (n=45)
were given explicit instructions on intransitive and transitive verbs focusing on their structures and meanings three times over a period of three weeks forapproximately 25 minutes each time. They completed 40-item grammaticality judgment tasks before， immediately after， and five weeks after the series of
instructions. The results show that over 70% of the participants improved on the delayed post-test compared to the pre-test for the intransitive verb items，and nearly 60% for the transitive verb items. Many participants got a high score in the delayed post-test， unlike the control subjects (n=28)， whichindicates that explicit instruction can be effective in the area of intransitive and transitive verb structures. We will discuss the implications of these resultsin our talk.

17

⑪

自由研究発表大学

指導法⑫

自由研究発表

大学

指導法

⑬

⑭

⑮

事例報告

自由研究発表自由研究発表大学

大学

大学

As part of the author’s Kaken program (Code No. 22520620)， a questionnaire survey was administered in 2012-2013， targeting first-year college
learners of English enrolled in national， public， and private universities located in two regions: Kyushu-Okinawa and Kanto-Koshinetsu. A crucial partof this study was how to foster self-directed and ?regulated L2 learning by establishing a new approach to L2 curriculum design. Mindful of this， thepurpose of this study focused on three principal features. Firstly， it recorded the quantitatively examined perceptional disparities between the first-yearcollege learners of English (N=2747) and their language teachers (N=103) with regard to the learners’ possible development of: (a) English language
Perceptional Gaps of Learning and Teachingknowledge and capabilities， (b) learning purposes and proactive learning attitudes， (c) self-orientation toward learner autonomy， (d) home-based self金岡 正夫（鹿児島大学）
Freshman English at College
study habits， (e) learning strategies. In the middle point of one academic year， the learners were asked to evaluate themselves in terms of the above
aspects during the preceding semester， while at the same time predicting their learning behavior in the subsequent semester. In the same way， theinstructors were invited to assess the learners’ possible development over the same period. Secondly， it presented the results， which indicated that thelanguage teachers showed higher positive responses in all five research foci with statistically significant results， as compared to those of the students.
Finally， it discussed the causes behind the results and implied solutions by examining the students’ needs and preferences of their college English classes.
本研究の目的は、大学教養教育英語ライティング授業におけるラジオ・ドラマ使用の有用性を吟味することである。学習者の聴解力育成に関しては、映画やテレビ・ドラマなどの視聴覚教材の利点は多くの報告がある。しかしながら、外国語教育におけるラジオ・ドラマの活用についての報告は少なく、とり
達川 奎三（広島大学外国語教育 英語ライティング授業におけるラジオ・ドラマの使用 わけ作文指導における有用性の報告はほとんどない。そこで、ラジオ・ドラマをライティング活動のインプットとして用い、学習者の受け止めなどについて調査した。学生は毎週、ドラマのエピソードを一つずつ事前に聞き、授業ではその内容把握問題に英語で書いて答える課題に取り組んだ。さらに、コー
研究センター）―インプット素材としての可能性―
ス終了時にはドラマ全体の要約文（500語程度）作成を求められた。事後アンケートでは、ラジオ・ドラマの使用は聴解力だけでなく作文力の伸長にも有益であったと感じ、外国語学習に対するより積極的な態度や動機付けにつながったというコメントが多く見られた。

指導法

本発表は、大学1年生にプロジェクト重視の英語の授業を実践し、自己決定理論の視点から学習者への影響を考察する。自己決定理論 (Ryan & Deci，2002) とは、内発的動機づけに関する研究を中心とする理論である。この理論では、自律性、有能性、関係性の3欲求が満たされると学習者の内発的動協働学習を取り入れたプロジェクト重視の授業実践 機づけが高まり、課題に積極的に取り組むようになるとする。一方、プロジェクト重視の授業では、ゴールに向けた課題達成の過程で言語スキルが向上
白土 厚子（津田塾大学大学院生）
し、自信や自律心が養われるとする(Fried-Booth， 2002)。本発表では、学生たちが約3か月間の授業内容を生かし、発表のトピックを自分で選択し、各―自己決定理論の視点から―自の経験やリサーチに基づいた内容を英語で発表するというゴールに協働で取り組んだ。このような授業実践が学習者の動機づけにどのような影響を与えたか自己決定理論の視点から探る。

動機付け

While learner motivation is believed to be a powerful predictor of successful language learning and use， how motivation works for language learners’
performance in language activities has still been ambiguous. It is suggested that in an interactive activity learners’ performance is influenced by both theirown motivation and interlocutor’s motivation (Dornyei， 2002). With this in mind， therefore， this study investigates how learners’ own motivationalvariables are related to task performance and how learners’ task performance is influenced by their partners’ motivational variables in an interactive task.
今野 勝幸（静岡理工科大学）, 古 Examining the roles of a partner's motivation Questionnaires measuring eight motivational dispositions were administered to 28 first year university students. An interactive task (pair work) was
conducted in class， and as learners’ task engagement， token and turns were counted. Correlation analyses were used to examine the relationships
賀 功（東海大学）
in an interactive task
between task motivation and performance. The results showed that except for motivated learners who were paired with motivated learners (H-H pair)，learners’ task motivation was positively correlated with task performance， suggesting a positive role of task motivation in performing a task. It was also
demonstrated that learners’ task performance was negatively correlated with the interlocutors’ task motivation， except for H-H pair， which may
unexpectedly deny the positive effects of pair work. This study ends with some pedagogical and future implications.

動機付け

Most of the traditional motivation studies have argued that trait motivation strongly controls state motivation. Taking this top-down approach， however，
causes educators to lose their influence over learners’ trait and intrinsic motivation， because learners come to school with different backgrounds that havealready affected motivation. This study focuses more on state motivation and attempts to suggest a bottom-up approach whereby stimulating state
motivation through the use of tasks has a potential to positively influence trait motivation. A way to use different task conditions and administrations
depends highly on a teacher’s strategy as an educational intervention. Since few studies have argued the task administration and condition in relation tochanges in state variables， this study copes mainly with task conditions (i.e.， closed v.s. open tasks) and task administrations (i.e.， individualistic v.s.
pair tasks) with special attention to changes in state motivation， perceived competence， and anxiety. Four sets of narrative writing tasks were designed:
individualistic-closed， individualistic-open， pair-closed， and pair-open tasks. Before and after each task， students were asked to answer questionnaires
measuring the aforementioned three state variables. The results indicated that: (a) learners’ motivation， competence， and anxiety were more likely topositively change in pair tasks， (b) before the tasks， individualistic-tasks were considered more attractive than pair-tasks， and (c) after the tasks，
however， learners felt more competent performing pair-tasks than individualistic-tasks. Some pedagogical and future implications were also provided so
as to better understand relationships between tasks and task-specific motivational variables.

古賀 功（東海大学）

Effects of task conditions andadministrations on changes in state
motivation

第2日目（8月10日） 第10室（4-404） ⑨9:30-9:55 ⑩10:00-10:25 ⑪10:30-10:55 ⑫11:00-11:25 ⑬11:30-11:55 ⑭13:00-13:25 ⑮13:30-13:55
領域
区分
対象
発表者
発表題目

⑨

⑩

⑪

事例報告

自由研究発表自由研究発表大学

大学

高校

リーディング 森永 弘司（同志社大学）

リーディング 井上 聡（環太平洋大学）

リーディング

発表要旨

映画教材を使用したクラスでの協同学習の試み「少人数集団で自分と仲間の学びを最大限に高め合い、全員の学力と人間関係力を育て合う」（江利, 2014）ことを目標とする協同学習・協働学習（cooperative / collaborative learning）は、英語力の低下と英語嫌いを食い止めるための最も有効度の高い教育方法の一つである。発表者は三つの大学の参加者215名を対象に、映画のスクリプトを教材としたリーディングのクラスで協働学習を試みた。そして最後の授業で８項目のアンケート（山根,2013）を実施することで、今回の協働学習で効果のあった点となかった点の検証を試みた。また最初と最後の授業でVocabulary Levels Test及びC-testを実施し、読解力との相関性の高い語彙数及び英語の総合力の増減の算出をおこない、この授業が英語力を高める上で効果があったかのかという点に関しても考察を試みた。

音読指導を中心とした英語リメディアルの試み―指導法と動機づけの観点から―

All Englishによる授業の必要性が提示されて数年になるが、教科書本文に基づく音読指導が十分に確保されているとは言い難い状況である。そこで、本研究では、音読指導の重要性（卯城，2010；門田・野呂・氏木，2010；高橋，2007；金谷，2012）を加味した指導案を作成し、英語に強い苦手意識を有する大学1年生46人を対象とした授業を行った。RQは(1)指導前後における音読への意識の変化、(2)苦手意識の改善につながる指導法の検討、(3)指導前後における動機づけの変化、の3点である。指導の結果、様々な指導法の中で、母語を用いた簡潔な意味指導や暗唱指導の有用性が示された。さらに、指導後、外発的動機が減少する一方で、教師への信頼感、自己効力感、内発的動機が増すとともに、英語を使った将来像をイメージしやすくなる
傾向が示された。学習者中心の授業と音読指導の関係性を問い直す必要性が生じたと言える。

浅井 智雄（広島県立廿日市西高 読むことと書くことを統合した活動における学習行
等学校）
動の分析

Can-Doの観点から、４技能を相互に関連づけたタスクを学習者に提供することがより求められてきている。書くことをターゲットにしたタスクの場合、例えば、読んだ内容を英語で要約したり、読んだ内容について自分の考えを英語で書くことが考えられる。しかし、学習プロセスにおける認知的負荷が大き
いため、学習者が経験する機会が少なく、実証的に学習行動が解明されているとは言い難い。本研究では、読むことと書くことを統合させたタスクとして、相反する内容の英文を読んだ後、自分の考えを英語で書くことを求めた。タスク遂行過程における意識、総語数、論理性習熟度、タスク全体の振り返りをデータとして統計的手法により分析した。その結果、英文の量の差から見た学習者の意識構造の差はないこと、書く前に読むことは、書くことを意
識的側面からも促進させること、英文の量の差により学習者の認知構造に差が見られる傾向があることが判明した。

18

⑫

⑬

事例報告

事例報告

高校

高校

リーディング 藤永 史尚（早稲田実業学校）

リーディングポストリーディング活動としての和文英訳

幸前 憲和（大阪商業大学高等学 検定教科書に特化したラウンド制授業の効果につ校）
いての検証と考察

リーディング授業において、読解後に他技能と結びつけた活動はしばしば行われる。本発表では、その１つとしての和文英訳を考える。具体的には、読んだ内容の日本語による要約を、本文中の英語表現を用いながら英訳することを通して、要約を英語の文章にする活動を取り上げる。この活動の主な目的は、示された日本語にあわせて本文中の英語を再構成する過程で、内容理解を深め、ターゲットとする語彙や文法の定着を図ることにある。また、英訳する作業のなかで、日本語を英語で表現する際に注意すべき両言語の違いを意識させることも意図される。高校生対象の授業での実践事例を参照しながら、活動にいたるまでに必要な準備、実際に生徒が書いた英語に対して与えるべきフィードバック、このような和文英訳活動の利点と欠点などについて検討する。
Krashenが提唱する自発的多読の効果を表す研究結果がここ最近の英語教育界で見られるようになってきたが、現状の中等教育現場での実施は様々な制約がある。反対に検定教科書を徹底的に使用した授業内での精読多読の効果を検証し教育現場に浸透させたい思いが今回の実証研究へとつながった。リーディングの授業を文法訳読から離れ、徹底聴解及び音読によるラウンド制授業展開を行った。全国平均を英語でやや下回る学力の高校二年生約40名クラスを4クラス、そのうち確実に1パート10回以上音読するクラスを実験群、10回未満の音読するクラスを統制群とし1年間の全国模試成績推移をもとに調査を行った。結果実験群クラスでは統制群より全国模試においてポイントの向上が多くみられた。ラウンド制授業を通してどのような実践があり今回の調査結果に至ったかを考察する。この授業方法を検討する教員の方々に向けて利点及び問題点も提起する。
日本人英語学習者の文理解において韻律や文脈などの情報をどの程度利用できるのか検討する。Koizumi（2009）の英語母語話者自己ペース読み実験によると、英語の否定とbecause節の作用域に関する曖昧構文の理解で、文をそのまま提示した場合には副詞節の統語的に高い位置への付加の解⑭

自由研究発表一般

リーディング 小泉 有紀子（山形大学）

日本人英語学習者による曖昧構造の解釈方略に 釈の方が速く処理されるが、If従属節の中に埋め込んで提示すると処理時間に差がなくなる（作用域と節タイプの交互作用p's<.01）。2解釈間の「不均等ついて―作用域関係の処理における韻律や文脈情 さ」が従属節により中和されたことが示唆され、そこには韻律や文脈情報が関係していると考えられる。同じ実験を56名の日本人英語学習者（中上級）に報の役割―行ったところ、どちらの節タイプでも高い位置への付加が好まれ、母語話者でのような交互作用はみられなかった(p's>.05)。この結果から学習者における韻律や文脈情報の利用可能性を明らかにしていきたい。
日本人英語学習者の説明文読解において「魅力的な詳細情報 (seductive details; 以下SDs)」がどのような影響を与えるのかを検証した。SDsを扱った先⑮

自由研究発表大学

卯城 祐司（筑波大学）, 木村 雪乃
行研究では、相反する2つの作用が仮定されている: (1) 読み手の注意を惹きつけてテキスト理解を促進する、(2) 読み手の注意をメインアイディアから逸（筑波大学大学院・日本学術振興会
らしてテキスト全体の理解を阻害する。本研究では、日本人大学生140名がSDsを含むテキストと含まないテキストのいずれかを読解し、リコール課題に特別研究員）, 濱田 彰（筑波大学
取り組んだ。その結果、SDsは読み手の注意を強く惹きつけるものの、リコール産出量には影響を与えなかった。しかし、リコールプロトコルの質的分析か
大学院・日本学術振興会特別研究
説明文読解におけるseductive detailsの役割―テ ら、SDsと前後の文脈との関係性に応じて促進と阻害の両方の影響が観察された。このように、SDsはテキスト全体の理解に量的な影響は与えないが、読リーディング 員）, 田中 菜採（筑波大学大学院）,
み手が構築する心的表象の質を変化させる可能性が示唆された。
キスト理解の量と質の観点から―
森 好紳（筑波大学大学院）, 鈴木健太郎（筑波大学大学院）, 長谷川佑介（筑波大学大学院・日本学術振興会特別研究員）

第2日目（8月10日） 第11室（5-201） ⑨9:30-9:55 ⑩10:00-10:25 ⑪10:30-10:55 ⑫11:00-11:25 ⑬11:30-11:55 ⑭13:00-13:25 ⑮13:30-13:55
領域
区分
対象
発表者
発表題目

⑨

自由研究発表大学

語彙⑩

自由研究発表一般

語彙⑪

自由研究発表高校

語彙⑫

自由研究発表高校

語彙

上村 純（広島大学大学院）

メタファー表現の理解におけるコンテクストとmental simulationの影響

発表要旨

語用論におけるメタファー研究の目標は、我々がどのようにメタファー表現を解釈しており、またどのようにして話し手が意図した意味にたどりつくのかを記述・説明する事である。先行研究から、我々がメタファー表現を理解する際に表現を単文で示されるよりも、表現が使用されたコンテクストを同時に提示される方が表現の理解がより深まることが確認された。またコンテクスト以外にもmental simulationを被験者が引き起こすことによってメタファー表現の理解が深まることも確認されている。しかしながらコンテクストとmental simulationが同時に利用可能な際にメタファー表現にどのような影響を与えるかは十分に明らかになっていない。本研究では大学生の日本人英語学習者を対象に、コンテクストとmental simulationが同時に利用可能な際、両者がメタファー表現の理解にどのような影響を与えるかを検証する。

It is theorized that there are two different types of lexical competence: “accuracy，” the domain of explicit knowledge， and “fluency，” the domain of
implicit performance (Hase et al.， 2013). Despite the conventional practice to focus on accuracy， it is proposed that EFL learners’ lexical proficiency
should be evaluated not only by accuracy but also by fluency (Harrington， 2013). To assess one’s lexical fluency， Kadota et al. (2010) invented CELPSem test. CELP-Sem is a PC-based vocabulary test which employs semantic judgment task to produce two different data: the correct response score andreaction time， which supposedly measure lexical accuracy and fluency respectively. Although CELP-Sem has been validated empirically (Kadota，
Accuracy and Fluency in EFL Lexical2010)， there is a notion that a semantic tasks is a less valid measure than a lexical decision task (Harrington & Carey， 2009). In response thereto， CELP金澤 佑（関西学院大学大学院）
Processing: An Empirical Comparison of
Lex test was developed (Hase et al.， 2013). CELP-Lex is identical in format to CELP-Sem other than that it utilizes lexical decision task to produce the
CELP-Sem and CELP-Lex
data. Although the two tests are meant to measure the same domains of lexical proficiency， it is possible that the difference of task cause incongruence intheir outputs. This empirical study， then， investigated whether the two tests yield the data which positively correlates with each other by having Japanese
EFL learners take the both tests successively. It also investigated whether the same correlational results were detected between the tests in relation tovocabulary size (Aizawa & Mochizuki， 2010) and English proficiency (TOEIC score). The statistical analysis showed that the two tests correlates witheach other in their outcomes with a few incongruence. The detailed results and possible rationale are discussed.
The purpose of this study is to create a list of known-and-unknown word combinations for lower-intermediate learners of English， such as high school
students in Japan. Kasahara (2010; 2011) showed that learning a known-and-unknown word combination was superior in terms of retention and retrievalof meaning to learning a single unknown word. Attaching a known word to a new word to be remembered facilitated the retention and retrieval of themeaning of the target word. High school students in Japan can make use of their vocabulary knowledge about 1，000 words they have learned at juniorhigh school. They can use these known cues when they try to remember another few thousand new words they meet at high school. Therefore it would be
笠原 究（北海道教育大学）, 平井
Making a List of Known-and-Unknown Word
helpful for them to have such a word combination list. This study created a list of known-and-unknown word combinations， employing the Corpus of
愛（関東学院大学）, 生馬 裕子（大Combinations for Learners of English
Contemporary American English (COCA). According to Kasahara (2005)， the authors assume that the most frequent 1，000 words in COCA are known
阪教育大学）
words and the next 3，000 words from 2，000 word-level to 4，000 word-level are new words for high school students in Japan. The searching function of
COCA allowed the authors to find two-word combinations of the 1，000 most frequent words (known) and the other 3，000 words (unknown). More than
20，000 combinations were obtained after unnatural two-word combinations that did not make sense were removed. This presentation will show theprocess of making the list.
日本人高校生を対象に基本的な品詞（名詞、動詞、形容詞、副詞）の習得状態を調査した。筆者の目的にかなった既存のテストが存在しなかったため、
小西 瑛子（東京学芸大学及び帝テストの開発も目標の一つとした。TOEICや英検等の英語の実力基準を示すデータがあまり得られなかっため、各学校の偏差値を基準として下位層か
日本人高校生の品詞習得状態―名詞に注目して―
京科学大学非常勤講師）
ら上位層までの学生にテストを行った。日本語も英語も調査したが、その結果、多くの学生が名詞及び副詞がやや不得手であることが判明した。

19

⑬

⑭

⑮

自由研究発表 中学校

自由研究発表 中学校

自由研究発表 中学校

発表語彙リストとしての「別表２」活用の妥当性―平
成元年告示版『中学校学習指導要領』から―

現行『学習指導要領』における指導すべき語彙数増加の目的は、意味が理解でき、聞いてわかる程度に習熟している「受容語彙」レベルの充実にあるのではなく、話したり書いたりすることができる「発表語彙」を増強し、表現力強化を図ることにある。しかし、具体的にどのような語彙を選定して表現力を強化すべきかについて、指導要領には明示されていない。そこで、表現力強化を図るための発表語彙という視点から選定語彙の妥当性について検証を行い、発表語彙に特化したリストが作成されれば、書くことや話すことの指導を行う上での有益な資料になると考えられる。本研究では、発表語彙の効
果的な習得に活用することのできる選定語彙リストの作成を目的として、平成元年度版「別表２」に掲載された507語を分析対象として取り上げ、発表語
彙リストとしての妥当性検証とその適正化を試みる。

語彙

杉田 由仁（山梨県立大学）

文法

小学校外国語活動が２０１１年に導入されてから３年が経過し、その指導方法もさまざまに研究が進められてきている。当初から、文字の導入はどのように、どこまで行うべきなのという議論があったが、多くの小学校で、基本的に、「音声面を中心」とし、文字は「音声によるコミュニケーションを補助するもの」として扱われている点で、学習指導要領に則った指導となっている。本研究では、小学校での音声中心の指導を受け、文字指導を行わず音声中心
石塚 博規（北海道教育大学）, 小 中学校初期段階における音声中心のインプットよる の指導を継続していくことで、 中学校１年生が文法習得していくことができるのかを検証した。児童英検と語彙テスト、インタビューテストを３か月に及ん文法習得の効果
田可南子（遠別町立遠別中学校）
だ指導の事前・事後で実施した。その結果、音声のみによる授業を実践することで、 小学校での「音声・表現への慣れ親しみ」が「聞いたことがある」に留まらず、 表現内のパタンに注意が向けられることにより、 文法習得が起こるという示唆が得られた。

文法

本研究は、Radden and Dirven (2007)を基に精選した典型的なイベントスキーマと文型を対とする13構文 (e.g.， Possession/SVO，etc.) の英語教科書を通した頻度効果を予測することを目的とする。調査では、(1)中学校英語教科書における典型的な13構文の頻度を代表的な高頻度動詞（e.g.， have，
英語教科書を通した典型的なイベントスキーマと文 etc.）を軸に確認する。(2)13構文のうち、特に高頻度構文の振る舞いに注目し、教科書を通して学習者に与える頻度効果をスキーマの力(Taylor， 2002)
型の頻度効果の観点から構文レベルで予測する。調査結果をふまえ、特に、高頻度構文が原因と想定されるスキーマの融合や軋轢の問題に触れ、学習者の中間言語の発達途上で生じやすい問題（形式と意味の乖離）の視点から教育的示唆を示す。

能登原 祥之（同志社大学）

第2日目（8月10日） 第12室（5-301） ⑨9:30-9:55 ⑩10:00-10:25 ⑪10:30-10:55 ⑫11:00-11:25 ⑬11:30-11:55 ⑭13:00-13:25 ⑮13:30-13:55
領域
区分
対象
発表者
発表題目

⑨

⑩

⑪

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⑬

⑭

⑮

自由研究発表自由研究発表事例報告

自由研究発表自由研究発表自由研究発表自由研究発表

大学

大学

大学

大学

大学

大学

一般

語彙

語彙

鬼田 崇作（広島大学）

長谷川 佑介（筑波大学大学院生）

発表要旨

本研究の目的は、週1回30分間の授業内多読活動により、第二言語における単語認知の自動化と語彙表象の発達が達成されるか否かを明らかにすることである。単語認知の自動化には、語彙性判断課題の反応時間と標準偏差を用いた変動係数（CV）による分析が提案されている。また、語彙表象の
授業内多読による第二言語単語認知の自動化と語 発達は、masked form-priming法を用いた語彙性判断課題におけるプライミングパターンの変化により分析がなされる。本研究では、日本人大学生を対彙表象の発達象に多読活動を12週間行い、その前後でmasked form-priming法を用いた語彙性判断課題を行った。その結果、単語認知の自動化は達成されたことが示唆された。他方、プライミングパターンには変化が見られず、語彙表象の発達については証拠が得られなかった。

意図的語彙学習における認知ストラテジー―思考発話法による検証―

本研究では、英語語彙の意図的学習において、EFL学習者が語形・訳語・文脈の情報をどのように活用しているかを検証した。実験では、学習者に語彙リストを提示し、考えていることを全て口頭で報告しながらそれらを学習させた（思考発話法）。文脈は2〜3文程度のものを使用したが、内容のイメージ
しやすさ（文脈心像性）に応じて学習効果が異なることがあるため（長谷川， 2014）、分析では文脈心像性の高いものと低いものを区別した。実験の結果、多くの学習者が語形と訳語に繰り返し注目するような語彙学習を行っていたことが示された。一方、文脈に対する認知ストラテジーの使用傾向は文
脈心像性に応じて異なっており、学習者はイメージしづらい文脈に対して多くの注意資源を割くが、より推論的な読みはイメージしやすい文脈に対して行われるという傾向が観察された。本発表では、教育的示唆についても理論的背景と関連づけながら議論したい。

例文つき単語集『LINKS 1500』を活用した宿題・授業・テストの連環『LINKS 1500 大学生のためのトピック別必修英単語』（望月正道他 2013）は、1500語に例文を付した単語集である。この単語集で以下を行っている。
(1)予習で100語を「ポンポンパタン」つきでPC打ちさせる。(2)授業開始時に無作為抽出した10語の例文を目標語を削除して読み上げ、削除された語とそのポンポンパタンを書かせるテストを行う。テストは50点を合格点とし、以下は切り下げて0点とする。(3)0点を取った学生には、その回の範囲の100語の例文すべてをPC打ちしたMake-Up Sheetを次週提出させ、それによって0点を合格最低点の50点に修正する。(4)授業中は例文をグルグルの題材やペアによるListen & Repeat テストの題材にする。また目標語の発音記号を書かせるテストも行う。以上の有機的連環により英語基礎力の伸長を図っている。

語彙靜 哲人（大東文化大学）

語彙

語彙学習の際、処理の深い学習を行うことが重要であるとした関与負荷仮説(Laufer & Hulstijn, 2001)に基づく研究がなされており、メタ分析でもその仮説の妥当性が示されている(Huang et al., 2012)。しかし、この仮説では、タスクの時間はタスクの負荷が大きくなればなるほど長くなるということが指摘されコロケーションの学習可能性―意味の透明さと関与 ており、上記のメタ分析においてもこの問題を克服できていない。本研究はこの仮説を動詞+名詞のコロケーション学習において検証した。コロケーショ
南 侑樹（京都府立洛北高等学校）
ンは動詞が字義通りの意味を持つコロケーションと、字義通りにならないコロケーションをマテリアルとして使用し、双方を比較した。その際、用いられた2負荷を考慮して―つのタスクの時間は統制された。その結果は関与負荷仮説を支持するものではなく、また動詞が字義通りの意味にならないコロケーションは学習が困難
である可能性が示唆された。

語彙

英語学習者の語彙の広さと深さには関連があることがこれまでの研究から分かっている。しかし、語彙の深さについては主に連想語彙が取り上げられてきており、派生形態論的知識を扱った研究は少ない。本研究は、日本人英語学習者の語彙の広さと深さの関連を、特に派生形態論的知識に焦点を当
日本人英語学習者の語彙の広さと深さの関係―派 てて、明らかにすることを目的としている。本研究では、これまでの研究で取り上げられた語彙サイズテスト（広さ）と語連想テスト（深さ）に加えて、派生形
態的知識を測定するために、語幹から派生語を作り出す課題と派生語から語幹を抜き出す課題を日本人英語学習者に与え、その結果を分析した。結生形態論的知識に焦点を当てて―果として、１）語彙サイズ、連想語量、2種類の派生形態論的知識は中程度の相関があること、２）派生形態論的知識が語彙サイズに対して、独立した影響を持っていることが分かった。

語彙

語彙

森田 光宏（広島大学）

石川 有香（名古屋工業大学）

磐崎 弘貞（筑波大学）

ESP教育の新視点―工学知識の活用―

論文読解・作成の能力育成を目的とした工学系ESP教育では、これまで、英語論文コーパスの分析によって、特徴的語彙や文法を切り出し、教材作成に利用することが多かった。しかし、研究室にまだ配属されていない学部の1-2年生にとっては、論文読解や論文作成能力のニーズが共有できず、学習
内容が身近なものではないために、学習意欲がかえって抑えられてしまう状況も見られた。 本研究では、工業系大学の学習者の身近な学習内容をもとに、学習者の視点から、英語教材開発を行うことを目指し、１）工学系大学で教材として用いられている物理実験・化学実験・力学・情報技術分野など、工学基礎の教材から工学系日本語のコーパス分析を行う。２）現代日本語書きことば均衡コーパスの教科書コーパスデータと比較し、工学部の1・2年生
にとって特徴語となる日本語語彙を調査し、３）英語論文コーパスから作成した従来の語彙リストとの比較を行う。

Nerriere & Hon (2009) Globish: The World Overで提唱された世界共通語を志向するGlobishは、英語を基本としながら以下の特徴を持つ：(a) 1500の基
本語と3500の派生語から成る、(b) 単純化された時制を使用する、(c) 意味的に不透明なイディオムは避ける、(d)基本的な文構造を用いる、(e) 英語圏
Globishは救世主か異端か―語彙的分析およびそ の文化を背負った表現は避ける。本発表では、まずGlobishで提唱されている語彙特徴について、JACET 8000その他の語彙リストと比較して違いを明示する。第2に、Globishで書かれた書物を題材に、読みやすさ指標の観点から分析を加える。3点目として、「グロービッシュ」の名を冠した出版物についれが示唆するもの―て、その内容とGlobishの実際的な関連性を分析する。4点目として、本「共通語」が、日本の英語教育へもたらす示唆について、考察を加える。

20

第1日目（8月9日） 第1室（4-201） 14:40-16:20
課題研究フォーラム 1（2年間継続研究の2年目）

佐賀の英語教育―小中高の接続を考える―（九州英語教育学会）

コーディネーター： 田中 彰一（佐賀大学文化教育学部）
提案者： 眞崎 新（佐賀大学文化教育学部附属小学校），永田 康子（佐賀大学文化教育学部附属中学校），横山 千晴（佐賀大学文化教育学部附属中学校），日吉 敬子（鳥栖市立鳥栖中学校），早瀬 博範（佐賀大学文化教育学部）

第1日目（8月9日） 第4室（4-301） 14:40-16:20
Enabling Pre-service and Novice Teachers to Conduct Contextually Appropriate
課題研究フォーラム 2
コーディネーター兼提案者： James M. Hall （岩手大学）
Communicative Language Teaching (A Proposal Based on Practice)（2年間継続研究の2年目）
提案者： 山崎 友子（岩手大学），芳門 淳一（岩手大学教育学部附属中学校），高橋龍平（盛岡市立大宮中学校）
初期層教員の現場に対応したＣＬＴ実践に向けての課題と提案（東北英語教育学会）
第1日目（8月9日） 第8室（4-401） 14:40-16:20
課題研究フォーラム 1（2年間継続研究の1年目）

協同学習に基づく英語授業の可能性と課題―中学，高校及び大学における実践から―（中部地区英語教育学会）

コーディネーター兼提案者： 大場 浩正（上越教育大学）
提案者： 船津 真理（和歌山県紀の川市立貴志川中学校），松井 市子（新潟県立松代高等学校）

第1日目（8月9日） 第10室（4-404） 14:40-16:20
課題研究フォーラム 2（2年間継続研究の1年目）

中学英語の定着―卒業までに主語把握はどのくらい出来ているか―（関東甲信越英語教育学会）

コーディネーター兼提案者： 金谷 憲（元東京学芸大学）
提案者： 羽山 恵（獨協大学），小林 美音（所沢市立美原中学校），告 かおり（十文字中学・高等学校），贄田 悠（坂戸市立城山中学校）

第1日目（8月9日） 第11室（5-201） 14:40-16:20
授業研究フォーラム 1「思考力・判断力・表現力」を伸ばす英語授業の展開（中国地区英語教育学会）

コーディネーター： 松浦 伸和（広島大学）
提案者： 川﨑 悟（呉市立天応中学校），河北 健一（香川県立観音寺中央高校），端崎 圭一（金沢大学附属中学校）

第1日目（8月9日） 第12室（5-301） 14:40-16:20
授業研究フォーラム 2

小学校英語教育における発音とプロソディの指導法（関西英語教育学会）

コーディネーター： 今井 裕之（関西大学）
指定討論者： 里井 久輝（龍谷大学）
提案者： 真崎 克彦（明石市立中崎小学校・関西大学大学院後期博士課程在籍），山本 玲子（大阪国際大学）

第1日目（8月9日） 第15室（6-306） 12:10-12:50
第2回
みんなの研究生活―大学生・大学院生の素朴な疑問―
大学生･大学院生フォーラム 1

司会： 名畑目 真吾（筑波大学大学院生），長谷川 佑介（筑波大学大学院生）

第2日目（8月10日） 第15室（6-306） 12:10-12:50
第2回
英語教育の先輩から学ぶランチョントーク
大学生･大学院生フォーラム 2

司会： 清水 遥（聖徳大学），村尾 玲美（名古屋大学）
講師： 堀田 誠（山梨大学教育人間科学部附属小学校）

第2日目（8月10日） 第13室（5-302） 10:30-12:00
ワークショップ 1

まとまりのあるライティングの評価法

講師： 山岡 大基（広島大学附属中・高等学校）

第2日目（8月10日） 第14室（5-401） 10:30-12:00
ワークショップ 2

スピーキングの指導と評価の充実

講師： 奥住 桂（埼玉県宮代町立前原中学校）

第2日目（8月10日） 地域連携ケヤキ大ホール 14:10-16:10
シンポジウム日本の英語教育の将来―大学入試を考える―

司会兼シンポジスト： 松沢 伸二（新潟大学）
シンポジスト： 磯田 貴道（立命館大学），村岡 直美（徳島県立脇町高等学校），田村 弘（土佐女子中・高等学校）

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