特集 オリパラ サイコウ
［招待論文：総説・レビュー論文］

パラリンピックレガシーの長期的な継承
アトランタとバンクーバーからの示唆

Long-Term Impacts of Paralympics Legacies

Implications from the Atlanta and Vancouver Paralympics Legacy

北野 華子

NPO 法人 Being ALIVE Japan 理事長
Hanako Kitano
Executive Director, Nonprofit Organization Being ALIVE Japan秋山 美紀

慶應義塾大学環境情報学部教授
Miki Akiyama
Professor, Faculty of Environment and Information Studies, Keio University

Abstract:

パラリンピック東京大会が残そうとしているレガシーの一つがスポーツを通じた障害者の社会参加と共生社会の実現であるが、それをどのように実現していくのかという道筋は示されていない。本稿は、パラリンピックで残すべきレ
ガシーを長期にわたり継承・発展させるための具体的な方策を、過去の成功例のケーススタディで検討する。1996 年アトランタ夏季大会、2010 年バンクー
バー冬季大会で、それぞれレガシー継承を担った非営利組織の事例を検討したところ、両者ともに地域コミュニティに根差したプログラムを主軸に、活動の範囲を拡大していた。発展の鍵になっていたのは、多様な主体とのパート
ナーシップ形成による資金やマンパワー等の資源の活用であった。本邦においても、個人、組織、地域のエンパワメントを継続していくという視点が重要である。
One of the legacy goals of the Tokyo Paralympic Games is the realization ofsocial participation and inclusive society through sports, but it is not clear how thisgoal will be achieved. This article explores what should be remained and developed
as the Paralympic legacy over the decades. We conducted case studies on the legacy
organizations of 1996 Atlanta Games and one of 2010 Vancouver Winter Games. Bothorganizations have been actively developing community-based programs to empower
individuals with disability through sports and recreation. The key for success
was continuous resource development (i.e. funding and manpower) by forming
partnership with various actors. It is important for Japan to consider empowering
individuals, organizations and communities.

208

パラリンピックレガシーの長期的な継承

Keywords: パラリンピック、レガシー、パートナーシップ、エンパワメント
Paralympics, legacy, partnership, empowerment

1

はじめに
レガシーとは、「未来に残る遺産」である。オリンピック・パラリンピック

大会が、開催都市や開催国にどのような有益なものを残せるのか―、これは、国際オリンピック委員会（以下 IOC）
、国際パラリンピック委員会（以下 IPC）
そして開催都市・国が、近年最も力を入れているテーマのひとつである 1）-6）。
出場選手をはじめ多くの関係者にとっては大会そのものが晴れ舞台であるが、レガシーの視点から見ると華々しい大会は長い道のりの最初の通過点にすぎない。大会開催を機に生まれるモノやコトのうち、未来に残すべき有益なものは何か、それをどうやって継承し長期的により良いインパクトを生み出していけるか、これが開催地に問われている命題である。
レガシーには、有形なもの（Tangible Legacy）と、無形なもの（Intangible
Legacy）があり、この両者は相互に影響を与え合う 3）-6）。パラリンピックを例にとると、障害者が使いやすいバリアフリーの体育館や、そこへのアクセシ
ビリティを高める交通網、障害者スポーツを普及する組織や団体といった有形のレガシーと、障害のある人に対する人々の意識や態度の変化、地域における障害者スポーツの活性化、障害者の社会参加の機会増大、多様性を包摂する共生社会の進展といった無形レガシーは、有機的に相互作用していくものと考えられる。東京都も「障害者がスポーツに親しみやすい環境整備」や、「障害の有無にかかわらず互いを尊重し支え合う共生社会の実現」といった有形・無形の両面でのレガシー目標を掲げている 7）。しかし、これらをどのように相互作用させながら大会後数十年の長期にわたり継承・推進していくのか、
具体的な運営スキームについてはほとんど触れられていない。障害のある人
がスポーツを通じて地域社会へ参加することを、持続可能な形で推進していくための方策にも触れられていない。
こうした認識のもと、本稿はパラリンピックのレガシー継承に焦点を絞り、社会へのインパクトを一過性では終わらせないための持続可能な方策を探る
ことを目的とする。
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特集 オリパラ サイコウ

本稿の構成は以下である。まず、パラリンピックのレガシーの議論の系譜を概観した後に、過去に行われた 2 つのパラリンピック大会のレガシーの継承に関するケーススタディを行う。1 つ目のケースは、1996 年アトランタ夏季大会のパラリンピックのレガシー継承で、スポーツを通じた地域共生社会を つ く る リ ー ダ ー シ ッ プ を 担 っ て き た「U.S. Disabled Sport」（現8）に焦点を当てる。著者の北野は、米国で「セラピュー
BlazeSports America）

ティック・レクリエーション・スペシャリスト」の資格を取得するために、この団体で 4 か月にわたりインターンシップを行っており、公開情報以外にも運営や活動に関する具体的な情報を十分に有している。もう 1 つのケースは、
IOC がベストプラクティスと賞賛する 2010 年バンクーバー冬季大会のレガシ
9）を取りー継承団体「2010 Legacies Now」
（現 LIFT Philanthropy Partners）

上げる。前者のケースは大会開催から 20 年以上、後者は 10 年が経過しているが、様々な組織や団体とのパートナーシップを構築し、継続的に人材育成
をはじめ特徴ある活動を展開し、社会にインパクトを与え続けてきた。こうした 10 年、20 年先行するケーススタディに続いて、TOKYO2020 のレガシ
ー戦略やパラリンピックに関連する動きを紹介し、最後に我が国のレガシー
育成へのインプリケーションを述べることとする。

2

オリパラのレガシーに関する議論
オリンピック・パラリンピック開催の文脈で、初めて明示的に「レガシー」という言葉を用いた議論がされたのは、1996 年アトランタ大会招致に向けた段階であったとされる 10）。アトランタ大会は、米国においてオリンピックとパラリンピックの両方をセットで招致した最初の大会であった＊1（最終頁参照）。米国では、既に 3 回の夏季オリンピックが開催されており、特にオリンピック
商業化の転機となった 1984 年のロサンゼルス大会以降、開催地の費用負担が増大するようになり、大会開催の費用に見合った有益なものを開催都市に残せるのか、市民からもスポンサーからも開催都市に説明責任が求められるようになっていた 4）- 6）。そのような中で、アトランタはオリンピックのみならず、パラリンピック大会としても初めてメディアスポンサーシップを獲得し、その収益を資金に、パラリンピックのレガシーを残し育てていくことも念頭

210

パラリンピックレガシーの長期的な継承に準備された最初の大会であった 11）,12）。
一方 IOC レベルで初めて「レガシー」という言葉の定義づけと内容の整理が行われたのは、
2002 年にローザンヌで開催された国際シンポジウム「Legacyof the Olympic Games, 1984-2000」であったとされている 4）,10）。IOC のオリンピック研究センターとバルセロナ自治大学の共同開催によるこのシンポジ「有形レガシー」として建築物や都市計画、スポーツ施設、ウムの報告書 4）は、観光客の増加に伴う経済効果等を、「無形レガシー」としてアイディアや文化的な価値の創出、性別や民族や身体能力によって排除されない交流と経験、
素晴らしい思い出の共有、教育、団結力、ボランティア精神等を例に挙げ、どちらも重要であることを強調している。さらに、これら無形のレガシーは、
長期にわたってさらなる有形のレガシーを形成したり、ポジティブな機運を開催地以外に広げていく原動力にもなる、と述べている 4）。
こうした議論を踏まえて、翌 2003 年には IOC 憲章に「開催都市と開催国にオリンピックによる積極的なレガシーを促進すること」が明記され、これ以降のオリンピック・パラリンピック開催地に対して、大会がもたらす経済的・社会的なインパクトを中長期的に持続させることを戦略的に考えさせるようになった。
大会開催のレガシーの効果を探る研究は、オリンピックに関連するインフラ投資や観光・サービス産業の拡大といった経済的なインパクトが中心であり、パラリンピックのレガシーに関するものは非常に限定的である 3）,11）。これまでの報告では、人々がパラリンピアンの活躍を観戦することで障害者への見方や考えが変わり、肯定的なイメージ向上に繋がることが示唆されている 15）,16）。しかし一方で、大会後にはパラリンピアンのメディア露出が極端に減ることから、大会で得られた肯定的なイメージは長続きせず、効果は一時的なもので定着には至りにくいという評価もある 3）。さらにマスメディアが卓越した才能を持つアスリートを取り上げることで、障害を乗り越える意欲に繋がるという人もいる一方で、「パラアスリートは自分とは異なる存在」と認識し、かえって「障害者＝できない」という固定概念を助長することもあるという指摘もある 11）。こうした負の側面を乗り越えるためには、一過性の盛り上がりに終わらせず、継続的にスポーツを通して障害のある人が地域社会
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特集 オリパラ サイコウへ参加し、健常者と交流する仕組みをつくる必要がある。
IPC は「インクルーシブな世界の実現」をビジョンとして掲げ、その指針に「草の根レベルからエリートレベルの障害者スポーツ活動の提供、指導、組織を普及すること」と記している 17）。障害者スポーツの広がり、障害者のアクセシビリティの向上、そのための社会制度や法整備、共生社会に向けた
国民意識の変革など、確固たる善きレガシーを継承し、10 年、20 年と有益な価値を生んでいくにはどのようにしたらいいのか。次節では、過去のパラリ
ンピック大会のレガシー継承に焦点を当て、2 つのケーススタディを行う。

3

パラリンピックレガシー継承のケーススタディ

3.1

アトランタパラリンピックの恩恵の継承

前述のように、1996 年に開催されたアトランタ夏季大会は、パラリンピッ
ク大会としては初めてマスメディア放映に関するスポンサーシップを獲得し、開催に係る費用を差し引いても数百万ドルの黒字を出すことに成功した記念すべき大会であった 11）,12）。大会に先立つ 1993 年、アトランタパラリンピッ
ク組織委員会は、パラリンピックの良きレガシーを大会開催後に継承してい8）を設立し、く組織として、U.S. Disabled Sport（後の BlazeSports America）

大会の収益を源に持続可能な組織運営のスキームをつくったのである。以下に、その 20 年間にわたるレガシー継承のエッセンスを紹介する。
3.1.1

スポーツを通じた共生社会の実現

BlazeSports America（以下、BSA）のミッションは、障害のある人の生活や人生を、スポーツとレクリエーションを通じて、健康でアクティブなものに変革していくことである 8）。目指すのは、障害者が包摂される社会の実現であり、各地域コミュニティにある様々な組織や団体とパートナーシップを組むことで、ジョージア州はもとより全米各地や国外にも活動を拡大している。
主な活動は、① Community-based でのスポーツ・レクリエーションプログ
ラムの企画・導入、②指導者育成、③障害者のスポーツの機会や参加を促進するためのアドボカシー活動、④障害者スポーツ活動普及のための学校・地域・212

パラリンピックレガシーの長期的な継承競技団体や行政機関とのパートナーシップ形成である 8）。最初はアトランタ
市とジョージア州が活動の中心であったが、領域を全米に広げ、パラリンピック開催 10 年後の 2006 年に、アトランタパラリンピックのマスコットである不死鳥「Blaze」の名を引き継ぎ、現在の BlazeSports America という組織名に変更した。2007 年から IPC とパートナーシップを組み、エジプト、ヨルダン、ロシア、ハイチ、ウガンダ等でも、障害のある人々のスポーツへの参加の場を広げる活動を展開してきた（表 1）。
表 1 BlazeSports America の歩み
1993 アトランタにて、U.S. Disabled Sport（現：BlazeSports America）の設立
1996 米国で初めて、オリンピック・パラリンピックを同一都市で開催
1998 サマーキャンプ・プログラムの開始
1999 ユースの車いすバスケットボールプログラムの開始
2005 スポーツ用具の無料貸し出しプログラムの開始
2006 事業が米国各地で拡がり、BlazeSport America と団体名を変更
2007

パラリンピック組織委員会とパートナーシップを組み、初めて海外で事業展開。
エジプトで障害者スポーツプログラムの導入や指導者育成に取り組む

2008

スポーツプログラムや大会へのアクセシビリティの改善を目的としたバスの購入と移動支援の開始

2009 米国の退役軍人（U.S. Veterans）向けのスポーツ活動を通じた支援
2010

Certified Disability Sport Specialist（CDSS）の資格認定制度、および講座の開講

エジプトに続き、ヨルダン、ロシア、ハイチでも、官公庁や行政機関、NGO と2011 連携し障害者スポーツプログラムの導入や指導者の育成、スポーツを通じたイ
ンクルージョンの促進に取り組む
2012 パラリンピック大会と類似した大会を退役軍人向けに開催
2013 ロッククライミングプログラムの開始
2014 競技団体（Paralympic Soccer）との連携プログラムの開始
ゴルフとサッカープログラムの開始
2015 障害のある女性のエンパワーメントを目的としたアーチェリープログラムの開始
ブラジルで「Sport for All」プログラムの立ち上げ
米国オリンピック・パラリンピック組織委員会より長年の実績を称える「Ringof Gold」賞を受賞
2016
パラリンピック陸上競技団体とパートナーシップを提携し大会開催
ウガンダで「Sport for All」プログラムの立ち上げ

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3.1.2

なぜ “Community-based” が重要なのか

U.S. Disabled Sport（現 BSA）は、設立と同時に、アトランタ市内の各コミ
ュ ニ ティに ある 団 体 や 学 校、 病 院、 公 共 施 設 と パ ートナ シップ を 組 み「Community-based program」を展開し、その後ジョージア州のみならず、他州においても同様のプログラムの導入と普及に取り組んできた。“Communitybased” とは、「地域に根差した」「、地域とともに」という概念である 18）。図 1 に、
BSA がパートナーシップを組んで推進している活動例を示す。
具体的なスポーツ種目は、パラリンピックの競技であるボッチャや車椅子バスケットボール、サイクリング、陸上、カヌー等のプログラムをはじめ、ゴ
ルフやロッククライミング等のレクリエーションスポーツまで多彩である。こうしたスポーツへ障害者が参加する障壁を下げるために、BSA はジョージア
州の地域内でスポーツプログラムを運営する組織や障害のある個人と家族に対し、スポーツ用車椅子やハンドサイクリング等、スポーツ用具を短期間、無料で貸し出しをするプログラムも行っている。

図 1 BlazeSports America（BSA）と他組織とのパートナーシップ関係

214パラリンピックレガシーの長期的な継承

また、障害のある人が継続的にスポーツ活動に参加するためには、活動場
所が自宅から近くアクセスのしやすいことが重要になる 19）。ゆえに BSA は、その地域にある学校や団体、スポーツ施設、コミュニティセンター、公園、ゴルフ場、競技団体等と連携して、その地域に根差したプログラムを導入するとともに、会場へのバスでの移動支援などアクセスしやすい環境づくりにも力を注いできた。障害のある子どもが継続的に参加できるよう、学校と連携したサマープログラムの提供をしたり、公共のプール施設や公園施設と連携して固定した時間枠内で水泳やカヌー、アーチェリー、サイクリング等のプログラムを提供することにも取り組んでいる。このように「Community-based
Program」は、スポーツへの参加機会を通じて、障害のある人が健常者と同じ地域コミュニティに参画できる機会を創出していく取り組みである。
3.1.3

運営を継続するスキーム

Community-based のスポーツプログラムを普及する上で、まず課題になるのはコストである。特に障害のある人が使いやすいスポーツ用具は多くの参加を促進する上で必須であるが、障害者用スポーツ用具は、初期の導入費用
やメンテナンスなどの維持費もかなり高額になる。用具の無料貸し出しプロ
グラムは、障害者がスポーツを始める障壁と、パートナーシップを組む他団
体が障害者向けプログラムを導入する障壁の両方を大きく下げ、プログラムの普及にも繋がる。
そのための資金は、助成金の獲得や、地元企業の協賛やファンドレージン
グ等、個人、法人、行政・政府から幅広く集めている。ファンドレージング
活動の一例として、市内のレストランとのコラボレーションがある。たとえば
父の日には、アトランタ市内のレストランで働く複数のシェフが、特別ランチ
メニューを提供し、客が払ったランチ代から原価を差し引いた額を活動に寄付するというイベントも開催している。レストランには、障害のある人も含め大勢の客がやってくる。レストランの駐車場スペースには、パラリンピック
スポーツを体験できるスペースも設けられる。こうしたファンドレージング活動は、地域住民と障害者の交流の機会を増やすだけでなく、地域としてプログラムを支える活動の基盤づくりになっているのである。
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このように地域コミュニティに根差した様々なプログラムが、持続可能な形で行われることにより、障害のある人のスポーツ活動への参加が促進され、パラリンピックに活躍できる選手の創出にも繋がっている。
3.1.4

指導者の育成障害者スポーツの普及を大きく左右する鍵を握るのは、多様な障害に対応するスポーツ・レクリエーション活動を指導できる人材である。BSA は、長年の指導者育成の蓄積を生かして、2010 年より、障害者スポーツ・レクリエ
ーションの指導者の認定資格のための養成講座を開講している。指導者には幅広いスキルが求められる。養成講座には、障害者スポーツ・レクリエーシ
ョンのルールや指導法はもちろん、プログラムの企画・実施・評価の方法、障害者スポーツの歴史、法律や支援制度、マーケティングとコミュニケーシ
ョン、パートナーシップの提携方法、リスクマネジメントといった幅広い内容が含まれている。BSA では「障害」そのものを理解することよりも、障害のある一人ひとりのできることや内在する能力、活用できるリソース等を理解し個に対応できる力を養成することが重要と考えている。指導者は、一人ひとりを深く理解することで、参加者がルールや道具へ適応する方法等を含め、その人に適した活動の企画・実施・指導方法を計画できるとしている。
2007 年より BSA は、IPC、官公庁や教育機関、NGO と協働し、エジプト、
ヨルダン、ロシア、ハイチ、ウガンダ等でも、障害者スポーツを提供する団体の創出や、プログラムを導入する指導者の育成に取り組んでいる。
3.1.5

スポーツを通じたリハビリテーション・社会復帰支援

障害を負った者のリハビリテーションと社会復帰支援も BSA の役割であり、中でも兵役を終えた軍人の支援は、収益源としても重要な活動の柱になっている。退役軍人の中には、兵役中の任務や訓練の際に負傷し、手足の切断等による身体障害を抱える者も多い。BSA では、2009 年からスポーツを通じて、負傷した軍人の社会復帰に向けた身体面、精神面、社会面の自立の過程をトータルで支援している。
筆者の北野もセラピューティック・レクリエーションを学ぶ際に、この取216

パラリンピックレガシーの長期的な継承り組みに携わり、障害を負った人の回復と社会復帰、コミュニティへの参画にスポーツが大きな力を発揮する過程を目の当たりにした。そもそも、米国のリハビリテーション病院の多くは、院内に体育館などスポーツやレクリエ
ーションを楽しめる環境を持っている。その目的は身体機能の回復と向上のみならず、障害や制限へのストレスコーピング、コミュニティに参画できる
機会や生きがいの創出など多岐にわたる。
「レクリエーション（Recreation）」という言葉は、Re-Create、すなわち「新しい価値や機会を創り出す」という意味を有する 20）。障害を負った人が、リハビリテーションの早い段階からスポーツやレクリエーション活動を通じて、自分が内在する力や新しい可能性に気づけるような機会をつくることは、社会復帰に向けて重要である 20）。障害によって生活が限定されてしまうのではなく、個々の能力や価値観を最大限に引き出せる生活づくりを実現することが目指すゴールである。こうした考え方や取り組みも、パラリンピック大会が残したレガシーであり、BSA の活動の要になっている。
3.1.6

アドボカシー

アドボカシーとは、権利擁護にとどまらず、当事者が自己実現できる、また生きやすい社会にするための働きかけやコミュニケーション活動を含む概念である。パラリンピック大会は、障害のある選手たちが個々の能力を最大限に発揮する機会であると同時に、障害のある個人や観戦する人々に対して、障害があっても大きな可能性や能力があるといった気づきを与える場である。
BSA は、パラリンピックが創り出すポジティブな気づきや考え方を、世界に広げていくアドボケーターの役割も担っている。社会を構成する多くの人々
が、障害者一人ひとりの多彩な能力への気づきを得ることにより、障害者の生活や福祉の質の向上、公共施設へのアクセシビリティの改善、体育教育の質の向上、自立促進といった良い変化がもたらされる。さらに、障害のある
人の雇用機会の創出など、持てる能力を発揮しやすい社会につながっていく 21）。多様性を包摂する共生社会の実現に向けて、BSA はパラリンピックの
無形レガシーの一つである「気づき」を地域社会に広げ、社会へ働きかけを続けるアドボケーターを、指導者育成やパートナーシップづくり等の活動を
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通じて、各地域コミュニティに増やしていく役割も担っているのである。
3.2.

バンクーバー冬季大会のレガシー継承

もう一つの事例として、2010 年にカナダのバンクーバーで開催された冬季
オリンピック・パラリンピック大会のレガシーを継承する非営利組織「20109）の取り組みを紹介する。この取り組みは、大会開催地に決ま
Legacies Now」

る前から地域に根差したレガシーを戦略的に作り上げてきたという特徴的なもので、社会イノベーションの好事例としてしばしば取り上げられている 5）,22）。IOC からも「ベストプラクティス」として評価されているレガシー
継承のモデルである 5）。
3.2.1

招致活動の段階からの戦略的なレガシーづくり「2010 Legacies Now」の起源は、カナダ国内でバンクーバー市、ケベック市、
アルバータ市といった複数の候補地が国内レベルでの招致活動を繰り広げていた 1990 年代後半に遡る。開催地に名乗りを上げたバンクーバー招致委員会とブリティッシュコロンビア（以下 BC）州政府は、どうせなら招致活動の段
階から州内各地でオリンピックレガシーを戦略的に創出しようじゃないかと、
約 5 百万ドルの予算をつけて「Legacies Now- Sport program」という取り組みを開始した。これこそが、バンクーバー市がカナダ国内はもとより国際レベルの招致合戦でも勝利した最大要因だったと言われている 22）。大会開催の10 年前の 2000 年 6 月に「Legacies Now Initiative」が、翌 2001 年には「2010Legacies Now Society」という非営利組織が設立され、①スポーツの振興、②地域コミュニティのキャパシティビルディング、③ BC 州全域にわたる各種プログラムの展開、という 3 分野において、長期的に継続するレガシーを創出することに戦略的に取り組んだ（表 2）。
2010 Legacies Now のスタッフ達は、バンクーバーでの大会開催が決まる 3
年以上前から BC 州内の様々な草の根組織を訪問し、オリンピックやパラリ
ンピックに関連して地域住民がどんなレガシーを求めているか、対話を繰り返していた 22）。地域の声をもとに、オリンピアンやパラリンピアンが学校を訪問してスポーツを通じたチームビルディングをしたり、スポーツイベントの218

パラリンピックレガシーの長期的な継承

マネジメントに関するワークショップを開催したり、オリンピアンやパラリン
ピアンへの奨学金や助成金制度も整えた。様々な草の根レベルでのスポーツプログラムの企画・実施と並行して、テレビでは子ども向けのフィットネス
番組の放送も行った。単に大会までの機運を盛り上げるだけでなく、将来の市民に何を残すべきかという視点から、市民の身体活動の定着に向けた取り組みにも力を入れたのである。
招致が決定した後は、さらに多くの地域組織、競技団体、企業等と連携しパートナーシップを組みながら、スポーツプログラムやイベントの開催、アクセシビリティの改善を目指しての公園や公共施設の環境づくり、ツーリズムの企画と実施、障害者の雇用の促進、社会包摂を促進する取り組み、ボラン
ティア養成やマネジメントプログラムに至るまで、幅広い活動が展開された。
大会開催年の 2010 年までに、州内 400 以上の地域と連携して生まれた 30 以
上のレガシープログラムは、大会後には連携する組織や団体に継承され、さらに発展している。
表 2 2010 Legacies Now の設立から大会直後までの歩み
2010 年冬季オリンピック・パラリンピックの開催地をカナダに招致する提案書
1999 に、レガシー組織「2010 Legacies Now」の設立に対する 5 百万ドルの予算計
上を盛りこむ2010 Legacies Now の設立
2000 →スポーツの発展、コミュニティキャパシティの創出、州全体に広がる取り組
みに焦点を当て、バンクーバーの招致活動を支援

2002

2010 Legacies Now は非営利組織として独立→ BC 州全体にオリンピック・パラリンピックに参画する機会の創出とスポー
ツ団体やアスリートの支援
BC 州にいる先住民のコミュニティや組織に助成→ スポーツ用具の購入と若年層のスポーツ・レクリエーションプログラムの支援2010 年冬季オリンピック・パラリンピック大会のバンクーバーでの開催が決定

スポーツ振興を目的としたプログラムの普及→ 子どもや若年層が新しいスポーツと出会い身体活動へ関心を持つためのツ2003ールの開発と提供→ 教員に対しクラス活動に身体活動を盛り込むことを促進するプログラムの実施→ ホッケートーナメント The Power Smart 2010 Bid Hockey Tournament の開催
KEIO SFC JOURNAL Vol.20 No.1 2020219

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スポーツやレクリエーション、アート、ボランタリズム、リテラシーの取り組
みの拡大
国内外のスポーツイベントを開催・招致する地域に資金やリソースの提供・支2004 援を行う取り組み Hosting BC の立ち上げと実施
BC 州のアートや文化セクターを支援するプログラムの実施
障害者や高齢者のスポーツへの参加増大を目的とした Community-based や
School-based のスポーツプログラムの増加
2005
2006

2010 Legacies Now の新しいロゴの公表
ボランティアとイベントをマッチするウェブサイト VolWeb.ca の開設
アクセシビリティとインクルージョンの促進と評価をするガイドブックの発行
VolWeb.ca を BC 州 9 地域で導入

BC 州と 2010 Legacies Now は百万ドルを 58 地域に分配し、障害者の社会参2007 加と貢献の機会を改善することを目的としたプロジェクトを支援
バンクーバーコミュニティカレッジとパートナシップの締結
2008
2009

優 秀 な ア ス リ ー ト を 企 業 が ス ポ ン サ ー シ ッ プ す る プ ロ グ ラ ム GrowingChampions を実施
VolWeb.ca に 10,000 人登録
IOC が 2010 Legacies Now の取り組みをケーススタディとして発表
2010 年バンクーバー冬季オリンピック・パラリンピック大会の開催

2010 オリンピック・パラリンピックレガシーのシンポジウムを開催
インクルーシブな遊び場が複数箇所でオープン
ツアーリズムプログラムを Rick Hansen Foundation に継承
2011 Literacy BC とパートナーシップを継承し、新しいリテラシー組織の設立
2010 Legacies Now が非営利組織 LIFT Philanthropy Partners と合併

3.2.2

パートナーシップによるキャパシティ・ビルディング

州内の多くの地域コミュニティにおいて持続可能なパラリンピックレガシ
ーを育てていくという目標を達成するには、各地域の組織や団体の「キャパシティ・ビルディング」すなわち、それぞれが能力や基礎体力を向上・構築
していくことが重要である 5）,9）。この信念に基づき、2010 Legacies Now は、多様な組織や団体とのネットワークを活用しながら、各地域の組織や団体自身が新しいパートナーシップを構築できるような支援や資金援助にも取り組んできた 5）,9）,22）。
図 2 は、2010 Legacies Now と地域のパートナーたちとの関係を示したも220パラリンピックレガシーの長期的な継承のである。助成財団、企業、行政といった資金や資源を有するパートナー、
競技団体や大学、公共施設といったマンパワーや設備を持つパートナー、そして各地域でプログラムを提供し広げていく役割を担う非営利団体等のパートナーをつなぎ、彼ら自身が有機的にパートナーシップを形成できる支援を行うことで、各地域での活動が拡張性を持って展開・発展していくことになり、経済的・社会的に大きなインパクトが創出できるのである。
（以下、2012 年に、2010 Legacies Now は、「LIFT Philanthropy Partners」23）
LIFT と省略）という非営利団体に継承され、BC 州をはじめ、カナダ全体に
オリンピック・パラリンピックの経済的・社会的な恩恵を創出・継承する取り組みは拡大している。

図 2 2010 Legacies Now と他組織とのパートナーシップ関係

KEIO SFC JOURNAL Vol.20 No.1 2020221

特集 オリパラ サイコウ

4

TOKYO2020 のレガシー戦略
TOKYO2020 大会は、障害者のスポーツを通じた社会参加や、その先の共生社会の実現を、パラリンピック開催で残したいレガシーとして挙げている
ものの、それを具現化する機能を持つレガシー団体の設立はしていない。オ
リンピックとパラリンピックの両大会開催を機に残すべきものを総合的に検討してきた東京のレガシー戦略を以下に概観する。
4.1

認証制度での参画促進

TOKYO2020 に向けて、2014 年より IPC は半年に 1 回のペースで東京を訪れ、TOKYO2020 大会組織委員会（以下、組織委員会）とともに大会の準備状況を確認する事務レベルの折衝であるレビューを繰り返してきた。組織委員会では 2016 年 7 月までに「アクション＆レガシープラン」の策定を進め、「1.
スポーツ・健康」「2. 街づくり・持続可能性」「3. 文化・教育」「4. 経済・テ
クノロジー」「5. 復興・オールジャパン・世界への発信」の 5 本の柱を定め、柱ごとに設置された委員会が具体的なアクションを議論し、全体として様々なステークホルダーを巻き込んでいくという方針を固めていた 24）。
組織委員会の事務総長である武藤敏郎氏は、1964 年の東京大会は高度成長を支えた「ハードのレガシー」が中心だったのに対し、2020 年の東京大会の日本では人々の心に残る「無形のレガシー」が重要になると述べている 25）。
そして大会開催の国民の機運を盛り上げるために、SNS 等を活用したマルチメディアでの情報発信に加え、各地の組織や団体が開催するイベントや事業を組織委員会が認証しマークの付与をすることで、TOKYO2020 との関連イ
26）
を、取り組みの目
ベントだと実感してもらう「東京 2020 参画プログラム」

玉として始めた。
図 3 に示すように、東京 2020 参画プログラムは、政府、開催都市、スポン
サー企業、
日本オリンピック委員会（JOC）
や日本パラリンピック委員会（JPC）、
会場関連自治体等のアクションを認証する「公認プログラム」と、それ以外の自治体や大学、協会、商工会議所、非営利団体等が実施するアクションを認証する「応援プログラム」の２つから成る 26）。応援プログラムの認証を受けると、オリンピック・パラリンピックのロゴや文言を使用する許可が与え222

パラリンピックレガシーの長期的な継承られる。各団体はこのロゴをつけることで東京大会との関係を地域住民や全国に広く PR できるというのが参加メリットとされている 26）。
スポーツ・健康におけるアクションの主な取り組みには、パラリンピック
競技体験イベントや、トップアスリートによるスポーツ教室等が挙げられて
おり、こうしたイベントを通じて人々の参加意識や大会への関心を醸成するとともに、連携先の地域や関連団体との関係づくりをしていくとされている。

図 3 東京 2020 参画プログラムの概要

4.2

パラリンピックの恩恵は？

組織委員会とは別に、東京都のオリンピック・パラリンピック準備局は、
7）という、オリンピック・パ2015 年 12 月に「大会後のレガシーを見据えて」

ラリンピックに共通するレガシーを取りまとめた。特に 2 回目のパラリンピ
ック開催都市として「パラリンピックを通じて誰もが暮らしやすい東京を実現する」と冒頭で強調しているのは特徴的である。表 3 に示す東京都の 8 つのテーマの中で、特にパラリンピックに関連するものとしては「2．大会を機に、KEIO SFC JOURNAL Vol.20 No.1 2020223

特集 オリパラ サイコウ

スポーツが日常生活にとけ込み、誰もがいきいきと豊かに暮らせる東京を実現します」の中で「障害者がスポーツに親しむための環境を整備します」という目標が、
また「5．オリンピック・パラリンピック教育を通した人材育成と、多様性を尊重する共生社会づくりを進めます」というテーマの中で、「障害のある人もない人もお互いを尊重し、支え合う共生社会を実現します」という目標が示された 7）。
表 3 「2020 年に向けた東京都の取組－大会後のレガシーを見据えて－」8 つのテーマ
1

競技施設や選手村のレガシーを都民の貴重な財産として未来に引き継ぎます

2

大会を機に、スポーツが日常生活にとけ込み、誰もがいき
いきと豊かに暮らせる東京を実現します3

都民とともに大会を創りあげ、かけがえのない感動と記憶を残します

4

大会を文化の祭典としても成功させ、世界をリードする文化都市東京を実現します5

オリンピック・パラリンピック教育を通じた人材育成と、多様性を尊重する共生社会づくりを進めます6

環境に配慮した持続可能な大会を通じて、豊かな都市環境を次世代に引き継いでいきます7

大会による経済効果を最大限に生かし、東京、そして日本の経済を活性化させます

8

被災地との絆を次代に引き継ぎ、大会を通じて世界の人々に感謝を伝えます

それから約 2 年後の 2017 年 10 月に開催された IPC と組織委員会の第 4
回レビューでは、大会に向けた一連の準備状況が評価されながらも、パラリ
ンピック大会のレガシーがもたらすインパクトの把握に関しては十分でないとの指摘がされ、その測定方法が議論された 2）。具体的にはハード的なレガシーとソフト的なレガシーおよびその相互作用をしっかり把握するためのフレームワークが必要であり、それを今後検討すべきであることを双方で確認することとなった 2）。
また、2018 年 7 月時点で IPC のパーソンズ会長は、大会準備はほぼ順調

224

パラリンピックレガシーの長期的な継承に進んでいるが、日本では人々の障害者への態度、古い法制度、市中のアクセスなどまだ改善すべき点が残っており、今はパラリンピックのレガシーを最大化することに注力する必要があるとコメントしている 27）。さらに、2018
年 10 月に行われた IPC と組織委員会第 6 回レビューでは、冒頭で IPC のゴ
ンザレス最高経営責任者が「ホテルのアクセシビリティーを解決することがこの大会のレガシーになる」と述べるなど、障害のある人の視点では宿泊施設等のハード面に関しても日本は遅れているとの指摘がされている 28）。
4.3

時限的なパラリンピックのサポート

組織委員会や東京都に呼応する形で、潤沢な資金やリソースを有する日本財団が、パラリンピックのムーブメント推進役として、いくつかの事業を展開している。日本財団は、東京開催決定後の 2014 年 6 月に「日本財団パラリ
ンピック研究会」を立ち上げ民間の立場で検討を重ね、2015 年 6 月には 100億円を拠出し「日本財団パラリンピックサポートセンター」を設立した 29）。
パラリンピックムーブメントを推進するために、センターでは、資金力のないパラリンピック競技団体の共同事務所の役割を果たすといった運営面の支援、ボランティアの育成、パラリンピックの理解促進に関するイベントや広報等の活動を行っている。2016 年にはパラアスリートの育成を目的として、
日本体育大学に給付型の奨学金制度を設立し、翌年度より一人あたり年間500 万円程度の給付を始めている 30）。
ハード面では、パラリンピック競技の強化と環境改善を目的とした日本財団パラアリーナ 31）が、東京臨海副都心地区「船の科学館」の敷地内に、総工費 8 億円で建設され、2018 年 10 月にオープンした。日本で初めてのパラス
ポーツ専用の体育館は、完全バリアフリー設計であり、男女のロッカールー
ムのシャワールームには車椅子のまま利用できる環境が整えられている。床面には各パラリンピック競技専用のコートラインがペイントされており、競技団体に所属するチームや選手は無料で使用できる＊2 ため、ほぼ全ての時間帯
が予約で埋まるなど、東京パラリンピックを目指す選手に欠かせない練習拠
しかし、
パラアリーナの利用は東京都との契約上の問題から、点になった 32）,33）。
パラリンピック翌年秋までで終了し、その後は取り壊される予定となってい
KEIO SFC JOURNAL Vol.20 No.1 2020225

特集 オリパラ サイコウ

る 33）。それまで練習場の確保に苦労してきたパラアスリートたちは継続を望んでいるが、まだ見通しは立っていない 33）。
また、パラリンピックサポートセンターについても、現時点では大会開催の翌年まででサポート期間を終える計画である。日本財団では、それまでに、各競技団体の法人化をはじめ、パラアスリートの自立を促していくとしているが 34）、大会が終わってブームが去った後に、パラアスリートを取り巻く環
境は再び厳しくなることも予想される。

5

考察―長期的な視点での社会的インパクトの醸成
本稿では、大会開催から 20 年以上経過したアトランタ夏季大会と、10 年以上が経過したバンクーバー冬季大会の、それぞれのパラリンピックレガシーの継承においてリーダーシップを担ってきた非営利組織を中心とするスキームについて紹介した。また、これから大会を開催する東京大会のレガシー戦略についても概観した。
ここからは、東京大会のレガシー戦略へのインプリケーションを、長期的な視点での社会的インパクトの醸成という視点から議論する。
5.1

エンパワメントと共生社会という視点

川名（2014）によると、オリンピック開催のレガシーで重要な要素は、①長期的効果、②ハード面とソフト面の考慮、③市民・国民の参加、という 3 点に集約される 38）。組織委員会も東京都も、パラリンピックのハード面、ソフ
ト面のレガシーの重要性や、市民参加の必要性は認識しており、これまで、街のバリアフリー化を進めたり、若者の意識の醸成を念頭に置いた教育現場でのイベント、大会に貢献するボランティア養成なども行ってきた。オリン
ピックに向けた機運を高めるために、「東京 2020 参画プログラム」ではアクションを認証する取り組みも行ってきた。
しかしながら、開催前後数年だけでなく、大会開催後、10 年、20 年の長期にわたる障害者のスポーツを通じた社会参加や、その先にある共生社会をどのように実現していくのか、そのための仕組みや方策については、議論が十分に尽くされたとは言い難い。来たる東京でのパラリンピック大会の終了後、226

パラリンピックレガシーの長期的な継承

パラアスリートを支援するプログラムが打ち切られ、マスメディアの露出が激減した時に、障害のある人への人々の眼差しや包摂への寛容さが失われた
り、障害者本人や競技団体が力を落としてしまうことが懸念される。
アトランタの BSA もバンクーバーの 2010 Legacies Now も、パラリンピッ
クが社会にもたらすポジティブなインパクトを継承することに特化した実働組織として、大会準備に入る初期の段階に設立され、地域に根差した活動を
大会準備段階から始めていた。そして大会後は、障害のある人々の地域社会への参加や包摂をさらに推進するための地道な活動を、新たなパートナー開
拓をしながら長期にわたり継続していた。スポーツへの参加により、障害のある人の健康や QOL（Quality of Life= 生活の質）、自己肯定感が向上することは数々の研究でも明らかになっているが 36）,37）、スポーツを通して障害者を包摂する共生社会を実現するには、それぞれの障害者が住む地域において絶え間ない努力を要する取り組みを長く続ける必要がある。将来の社会が良くなるために今、創るべき仕組みや実践、これこそが「レガシー」であり、それを引き継いだ者がさらに良い将来ために実践や仕組みを発展させていくことが「レガシーを継承する」ことの本質だと、2 つの事例は示していた。
2 つの団体が、活動の中核に据えていたのが、障害のある当事者、それを支援する草の根組織、それを取り巻く地域社会のエンパワメントであった。
「エンパワメント」とは、その社会で相対的に弱い立場に置かれている人やその当事者を取り巻く環境に働きかけていくことで、当事者が内在する力を発揮
したり、さらに力を獲得していけるようにしていく動的なプロセスである。例
えば、BSA が 2015 年から始めた、障害のある 9 歳から 18 歳の女子を対象にしたアーチェリーのプログラム「Girls with Bows」も、「女子のエンパワメン
トとリーダーシップ育成」を目的として明記している 35）。パラリンピック大会のレガシー継承の中核にあるのは、こうした障害のある個々のエンパワメ
ントの積み重ねを念頭に、当事者を取り巻くコミュニティ、競技団体、学校、地域社会等も力を蓄積・獲得していけるような、様々なレベルでのエンパワ
メントであることを、2 つのケーススタディは示唆していた。
両者ともに、持続可能かつ発展的な取り組みの鍵になっているのは、多様な主体とのパートナーシップ形成とそれによって活用できる資源（資金、物資、
KEIO SFC JOURNAL Vol.20 No.1 2020227

特集 オリパラ サイコウ

サービス、マンパワー、プログラム、機会）の範囲の拡大であった。もちろん、パラリンピック競技団体や IPC のような国際的な団体、スポンサー企業等とも戦略的に連携しながら、人々の関心を引く大きなイベントも企画・運営している。しかし日常的なパートナーは、各地の公園や体育館などの公共施設、学校、医療機関、競技団体、企業、地域の商店や草の根組織など多岐にわたっていた。
「パートナー」とは、対等かつ win-win な関係を指す。上から何かを与える関係ではなく、どちらかが得をする関係でもなく、ともに成長しな
がら、より良い社会をともに創り上げていくという精神が、レガシーを育てる上では重要だと気付かされる。
また、長期的に効果を生むために、戦略的に作り上げた仕組みや積み重ねてきた取り組みの事業継承も重要であった。たとえば、バンクーバー冬季オ
リンピック・パラリンピックのレガシー団体「2010 Legacies Now」は、近年
LIFT という非営利団体にすべてのプログラムとパートナーシップを継承し、さらに取り組みを展開し拡大しながら、インパクトの創出に取り組んでいた。
5.2

今できることはこの原稿を書いている 2020 年 3 月、新型コロナウィルス感染拡大に伴いTOKYO2020 の開催が 1 年間延期されることが決定された。多くのスポーツ
イベントが中止となり、日本初のパラリンピアン専用アリーナもクローズされ、当面は増え続ける感染患者の病床に活用するための準備をしている。NPO 法
人 Being ALIVE Japan を主宰する筆者の北野も、これまではリアルな場で、難病等で長期療養を必要とする子どもたちと第一線で活躍するアスリートをつなげる活動をしてきた 39）。しかし新型肺炎の感染や流行により、今はオンラインで、難病や障害のある子どもたちとアスリートが交流でき、子どもたちを社会とつなげる新たな取り組みを模索している。
外出自粛で動けない今この時ではあるが、選手、国民、大会関係者、そして筆者のような NPO や大学がともに、パラリンピック大会が終わった後にどのようなポジティブなインパクトをレガシーとして残せるのか、持続可能な
仕組みづくりをどうしたら作れるのかを検討することはできる。むしろ今だ
からこそ、障害者スポーツを一過性のブームで終わらせないために、自分の228

パラリンピックレガシーの長期的な継承住む地域で何ができるかを、真剣に議論すべきと考える。
残すべき真の果実は、障害のある人の社会参加、そして障害の有無にかかわらず包摂される共生社会であると考えたとき、草の根レベルで障害のある
人もない人も一緒にスポーツをする機会や活動を継続・拡大しようと地道に取り組んできた各地の団体にスポットライトを当てることも検討に値する。
たとえば、SFC 教員の塩田琴美准教授が代表を務める一般社団法人こみゅす
ぽ研究所は、障がいのある人のスポーツ参加を促進するために、様々なスポーツ教室の開催、障がい者スポーツ指導者育成事業、障がい者スポーツの情
報提供、そして誰もが楽しくスポーツに参加できる環境作りに取り組んできた 40）。各々が持っている個性や優れた能力を尊重し、誰もが楽しく参加できるスポーツの 環 境 作りに 尽 力している当団 体 の 取 組 みは、BSA や 2010
Legacies Now の精神にも通じるものと考える。このような地域に根差したプ
ログラムの強化は、マスメディアの一時的な効果と異なり、地域コミュニテ
ィに肯定的なイメージを長期にわたって醸成し、共生社会をつくっていくのに有効であろう。
また、既に様々な社会活動をしている既存のプロスポーツチームも、重要なアクターである。たとえば、男子プロバスケットボールクラブ「アルバルク東京」では、スペシャルオリンピックスとパートナーシップを組み、公式戦の前に知的障害のある人とない人がともにバスケットボールをプレーする「ユニファイドバスケットボール」のデモンストレーションマッチを実施してきた 41）。また J リーグ「川崎フロンターレ」も民間企業や川崎市と連携し、音や光の刺激に敏感である発達障害のある子どもたちが観戦できる場をスタジアム内につくる取り組みや障害者向けのサッカー教室の提供に取り組んでいる 42）。
このように、様々な主体が今まで積み重ねてきた活動を貴重な資源と捉えながら、障害のある者の「社会参加」とはどうあるべきか、「共生社会」とはどのような社会で、それをどうやってつくっていけるのか、スポーツのみな
らず、保健福祉、雇用や労働政策、交通やまちづくり、教育といった幅広い分野で横断的に議論をしていくことを、今こそやっていけたらと感じている。
直面する困難を乗り越え、世界中の国々で感染が収束し、2021 年夏には世KEIO SFC JOURNAL Vol.20 No.1 2020229

特集 オリパラ サイコウ

界各国の選手たちが東京に集まり盛大に大会が開催できることを願うとともに、大会が終わった後に素晴らしいレガシーが続いていくことを期待したい。
注1） International Olympic Committee “Olympic Legacy” https://www.olympic.org/
olympic-legacy（2020 年 3 月 14 日アクセス）
2） International Paralympic Committee (2017) “IPC and Tokyo 2020 to focus on
Paralympic legacy” https://www.paralympic.org/news/ipc-and-tokyo-2020-focusparalympic-legacy（2020 年 3 月 14 日アクセス）
3） Pappous, A.S., & Brown, C. (2018) “Paralympic Legacies : A Critical Perspective”,
The Palgrave Handbook of Paralympic Studies, pp. 647-664.
4） International Olympic Committee (2002) “The Legacy of the Olympic Games: 19842000: International Symposium Lausanne” https://library.olympic.org/Default/
doc/SYRACUSE/68159/the-legacy-of-the-olympic-games-1984-2000international-symposium-lausanne-14th-15th-and-16th-novemb?_lg=en-GB（2020 年
3 月 30 日アクセス）
5） Holt, R. and Ruta, D. (Eds.) (2015) Routledge Handbook of Sport and Legacy,
Routledge, NY.
6） Girginov, V. (2018) Rethinking Olympic Legacy, Routledge, NY.
7） 東京都「2020 年に向けた東京都の取り組み―大会後のレガシーを見据えて」
https://www.2020games.metro.tokyo.lg.jp/9f07d6723a4cee3af255fbf84113b545.pdf（2020 年 3 月 30 日アクセス）
8） BlazeSports America, https://blazesports.org/（2020 年 3 月 30 日アクセス）
9） 2010 Legacies, Now http://www.2010andbeyond.ca/html（2020 年 3 月 30 日アクセス）10）Chappelet, J.L. (2008) “Olympic Environmental Concerns as a Legacy of the Winer
Games”, The International Journal of the History of Sport. 25(14), pp. 1884-1902.
11）Goggin, G., & Newell, C. (2000) “Crippling Paralympics? Media, Disability andOlympism”, Media International Australia Incorporating Culture and Policy. 97(1), pp.
71-83.
12）Beacom, A. (2012) International Diplomacy and the Olympic Movement: The New
Mediators, Palgrave MacMillan.
13）Legg, D. (2018) “Paralympic Games”, Physical Medicine & Rehabilitation Clinics ofNorth America. 29(2), pp. 417-425.
14）Purdue D. (2013) “An (In)convenient Truce? Paralympic stakeholders’ reflections
on the Olympic-Paralympic relationship”, Sport Social Issues 37(3), pp. 1-19.
15）Reichhart, F., Dinel, A. and Schantz, O.J. (2008) “Spectating at the Paralympic
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Empowerment or Side Show? Maidenhead: Meyer & Meyer, pp. 57–67.
16）Sun, S., Yan, R., Mao, A. et al. (2011) “China and the Development of Sport for
Persons with a Disability, 1978–2008: A Review”, Sport in Society: Cultures,
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17）International Paralympic Committee, https://www.paralympic.org/ipc/who-we-are（2020 年 3 月 15 日アクセス）230

パラリンピックレガシーの長期的な継承18）Israel, B.A., et al. (1998) “Review of community-based research: assessing
partnership approaches to improve public health”, Annual Review of Public Health.
19, pp. 173-202.
19）Blauwet, C.A., Yang, H.Y., Cruz, S.A., et al. (2017) “Functional and Environmental
Factors are Associated with Sustained Participation in Adaptive Sports”, Physicalmedicine and rehabilitation. 9(7), pp. 668-675.
20）Kunstler, R.A., Daly, F.S. (2010) Therapeutic Recreation Leadership andProgramming, Human Kinetics.
21）Misener, L., Darcy, S., Legg, D., & Gilbert, K. (2013) “Beyond Olympic Legacy :Understanding Paralympic Legacy Through a Thematic Analysis”, Journal of SportManagement. 27, pp. 329–341.
22）Weiler, J., Mohan, A. (2009) “Catalyst, Collaborator, Connector: The Social
Innovation Model of 2010 Legacies Now – Case Study”, IOC.
23）LIFT Philanthropy Partners, https://www.liftpartners.ca/（2020 年 3 月 30 日アクセス）24）公益財団法人東京オリンピック ･ パラリンピック競技大会組織委員会（2016）「東京2020 アクション＆レガシープラン 2016 ～東京 2020 大会に参画しよう。そして、
未 来 に つ な げ よ う ～」https://gtimg.tokyo2020.org/image/upload/production/
gwcrgzer3f13gtvayqti.pdf（2020 年 3 月 30 日アクセス）25）事業構想 Project Design Online（2016）「2020 年後に残す 次代への『無形のレガシー』武藤敏郎（東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 事務総長）」『月刊事業構想』7，https://www.projectdesign.jp/201607/ningen/003050.php（2020年 3 月 30 日アクセス）
26）公益財団法人東京オリンピック ･ パラリンピック競技大会組織委員会「東京 2020
参画プログラムとは」https://tokyo2020.org/ja/games/legacy/（2020 年 3 月 30 日
アクセス）27）Miller, J. (2018) “IPC president challenges Tokyo 2020 hosts to leave lasting
legacy”, The Japan Times, Aug 31, 2018.
28）野村周平、山本亮介（2018）「バリアフリー、進まぬ事情 2020、五輪・パラへホテル改修必要」朝日新聞（2018 年 10 月 18 日号）
29）産経ニュース（2015）「100 億円でパラリンピック支援 日本財団が『サポートセン
タ ー』 設 立 」 産 経 新 聞（2015 年 6 月 3 日 配 信 ）https://www.sankei.com/life/
news/150603/lif1506030032-n1.html（2020 年 3 月 30 日アクセス）30）日本財団（2016）「2020 年を見据え、若手選手を養成・強化」日本財団パラアスリ
ート奨学金制度設立会見（2016 年 10 月 3 日）https://www.nippon-foundation.or.jp/
who/news/pr/2016/20161003-22553.html（2020 年 3 月 30 日アクセス）31）日本財団パラアリーナ https://www.parasapo.tokyo/paraarena/（2020 年 3 月 30 日
アクセス）32）朝日新聞デジタル（2018 年 12 月 11 日配信）
「パラ競技普及へのヒント満載 専用
体育館、
高い稼働率」https://www.asahi.com/articles/ASLCV5DG2LCVUTQP021.
html（2020 年 3 月 30 日アクセス）
33）時事ドットコム（2019 年 4 月 13 日配信）
「パラ専用体育館、オープン 10 カ月＝高い稼働率」
（2020 年 3 月 30 日アクセス）
34）産経新聞（2015 年 6 月 3 日配信）
「100 億円でパラリンピック支援 日本財団が「サポートセンター」設立」https://www.sankei.com/life/news/150603/lif1506030032-n1.
html（2020 年 3 月 30 日アクセス）35）Gwinnett Daily Post (Aug 7, 2015) “BlazeSports America brings Girls with Bows

KEIO SFC JOURNAL Vol.20 No.1 2020231

特集 オリパラ サイコウ
program to Gwinnett” https://www.gwinnettdailypost.com/archive/blazesportsamerica-brings-girls-with-bows-program-to-gwinnett/article_ae9d06ac-ef5a-5f3c8277-1ee422877f4a.html（2020 年 3 月 30 日アクセス）
36）Côté-Leclerc, F., Duchesne, G.B., Bolduc, P. et al. (2017) “How does playing
adapted sports affect quality of life of people with mobility limitations? Resultsfrom a mixed-method sequential explanatory study”, Health and Quality of Life
Outcomes. 15:22. DOI 10.1186/s12955-017-0597-937）Diaz, R., Miller, E.K., Kraus, E. (2019) “Impact of Adaptive Sports Participation
on Quality of Life”, Sports Medicine and Arthroscopy Review. 27(2) pp. 73-82.
38）川名剛（2014）「オリンピック・レガシーの概念―21 世紀のオリンピック開催の長期的効果を考える」『大和総研レポート』2014 年 1 月 30 日 .
39）NPO 法 人 Being ALIVE Japan, https://www.beingalivejapan.org（2020 年 3 月 31
日アクセス）
40) 一般社団法人こみゅすぽ研究所 , https://cmuspo-lab.com/ (2020 年７月 1 日アクセス）41）公益財団法人スペシャルオリンピックス日本 ,【報告】アルバルク東京×スペシャルオ
リンピックス日本「Special Olympics Day」http://www.son.or.jp/news/info/20171128.
html?p=2157（2020 年 3 月 31 日アクセス）42）朝日新聞「「発達障害にも理解を」共生社会めざし J クラブが一役」https://www.
asahi.com/articles/ASM726FDCM72UTQP02P.html（2020 年 3 月 31 日アクセス）＊1

正式に、オリンピック開催都市に対して、オリンピック大会直後に同じ競技場を舞台にパラリンピック開催を義務付けるようになったのは 2001 年のことである 13）,14）。
＊22020 年 4 月 2 日現在、新型コロナ患者用病床不足解消の緊急策として、パラアリー
ナは感染患者受け入れ施設として利用されることになっている。
〔受付日 2020. 4. 12〕232