資格研修アンケート結果 分析
放射線治療
全国病院経営管理学会 放射線業務委員会 委員
社会福祉法⼈ 仁⽣社 江⼾川病院
放射線治療室 室⻑ 植松 正裕

1 施設規模

実際に治療を⾏っている36施設の病床数

病床数 100床未満 2件
病床数 100～200床未満 0件
病床数 200～500床未満 15件
病床数 500床以上 19件

1 施設規模

実際に治療を⾏っている36施設の病床数

病床数 100床未満 2件
病床数 100～200床未満 0件
病床数 200～500床未満 15件
病床数 500床以上 19件

治療施設を有しているのは、200床以上、実際には400床以上の病院が⼤半を占めている。それ以外で治療施設がある場合は、サイバーナイフセンターなど放射線治療に特化した施設が併設されている場合に限っています。
理由は、医師を含めた⼈材確保、⾼額な装置、採算の不確実性などが挙げられます。今後、循環器疾患の減少にみられるように、薬や検査の発展により疾患構成が変化していく中、⾼齢層のがん治療に適した放射線治療がどのような広がりをみせるのか、おそらく欧⽶に近い患者数の伸びと、積極的に⾏う施設とそうでない施設の２分化の⽅向に向かう可能性が強いと思われます。

2 放射線治療認定施設

無回答
2施設
5%
はい
14施設
39%
いいえ
20施設
56%

放射線腫瘍学会による施設認定は、認定医を教育するという視点から⾏っており、実際の研修期間のうち5年まではその期間を認定医申請に必要な5年の研修期間に算⼊できる施設とされていましたが、平成22年から⽇本放射線医学会による放射線治療専⾨医の認定⼀本化の流れなどがあり廃⽌され、専⾨医修練機関の放射線治療として位置づけられていました。
しかし、平成28年度より放射線腫瘍学会の認定施設が再開されます。規定が異なるため現場での混乱が予想されます。
具体的には、⽇本放射線医学会の施設認定では、医学物理⼠、品質管理⼠の常勤が必須となっていますが、放射線腫瘍学会では医学物理⼠の常勤は当⾯の間、品質管理⼠の専従でも可としています。

3 QAプログラム

23施設の内訳

無回答 6施設17%
いいえ7施設
19%

はい
23施設
64%

1/⽇・週・⽉
1/⽇
2/⽇
1/週
1/週（モニタ校正では）
1/⽉
48/年
1/4カ⽉
使⽤ごと
無回答

QAプログラムを実施しているかではなく、年間のQAプログラムを作成し実施しているかを、調査すべきでした。この項⽬でのコメントで「どのQAに対する設問なのかが分からない。」との指摘を受けました。
QAプログラムを実施している施設では医学物理⼠や品質管理⼠の有無に係らず、QAが計画的に⾏なわれていることが１施設を除き推測されました。
全体の19%にあたる7施設がQAプログラムを実施していないと答えており、旧態依然とした施設が未だにあり医師、放射線技師による品質管理の難しさを⽰しています。

1施設
3施設
1施設
1施設
1施設
4施設
1施設
1施設
1施設
9施設

4 放射線治療のカンファレンス
無回答
3施設
8%

構成（25施設）

いいえ 8施設
22%
はい
25施設
70%

医師医学物理士

治療品質管理士

放射線技師

看護師

事務系

25100%

1768%

1664%

25100%

25100%

936%

カンファレンスを⾏っていない施設は、常勤の治療医がいないか、⼀⼈の医師が特定の疾患のみを検査、計画、治療とすべて⾏う場合でした。400床を超える病院でもスタッフの確保と採算性のバランスが難しく、患者情報などの意志疎通がされておらず、⼀歩間違うと医療事故に繋がる危うさを感じます。
カンファレンスを⾏っている施設でも医学物理⼠、品質管理⼠の割合が100%でないのは、単に認定者がいない施設と考えられます。欧⽶では医学物理⼠の専従で保険収載がなされていますが、⽇本にはそのような規定がないため品質管理も放射線技師が兼務している現状が浮き彫りにされた形となりました。

採算がとれる放射線治療を⾏うために必要な施設基準

強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ)に関する施設基準
放射線治療を専ら担当する常勤の医師が２名以上配置されており、このうち１名は放射線 治療の経験を５年以上有する者であること。
放射線治療を専ら担当する常勤の診療放射線技師（放射線治療の経験を５年以上有するも のに限る。）が１名以上配置されていること。
放射線治療における機器の精度管理、照射計画の検証、照射計画補助作業等を専ら担当する者（診療放射線技師その他の技術者等）が１名以上配置されていること。
強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ）を年間１０例以上実施していること。
当該保険医療機関において、強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ）に関する機器の精度管理に 関する指針が策定されており、実際の線量測定等の精度管理が当該指針に沿って⾏われているとともに、公開可能な精度管理に係る記録が保存されていること。

放射線治療におけるブレークスルー

粒⼦線治療に関する施設基準
放射線治療を専ら担当する常勤の医師が２名以上配置されていること。このうち１名は、 放射線治療の経験を10年以上有するとともに、陽⼦線治療については陽⼦線治療の経験を、 重粒⼦線治療については重粒⼦線治療の経験を２年以上（放射線治療（四⾨以上の照射、運 動照射、原体照射⼜は強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ）による体外照射に限る。）による治療 について１年以上の経験を有する者については、１年以上）有すること。
放射線治療を専ら担当する常勤の診療放射線技師が配置されていること。
放射線治療における機器の精度管理、照射計画の検証、照射計画補助作業等を専ら担当する者（診療放射線技師その他の技術者等）が１名以上配置されていること。

粒⼦線治療医学管理加算に関する施設基準
放射線治療に専従する常勤の医学物理⼠及び常勤の看護師がそれぞれ１名以上配置されて いること。

医学物理⼠の有資格化
厚⽣労働省の考えは、医療研究職である以上国際的な流れに照らし合わせても、修⼠卒が最低ラインと考えています。
どの企業でも研究職は修⼠卒以上になっており、仮に学⼠なっているとしても、実際⼊社できるのは6年制の医、薬学部卒業者くらいに限定されています。
医学物理⼠は⼈の命に関わる仕事であり、それだけ⾼度な医療知識、冷静な判断⼒、分析⼒など総合的な能⼒が必要であるため欧⽶ではほとんどが博⼠号を持ち、総合的に放射線治療の品質管理や新しい装置の開発を⾏っています。
診療放射線技師は⼤卒でも保健衛⽣学⼠であり、残念ながら放射線物理学の専⾨家とは⾒なされていません。そのため、医学と物理の知識に精通した医学物理⼠の育成が急務と考えられています。
医学物理⼠は物理⼯学および医学に関する専⾨の⼤学院教育を修了した者と位置づけられており、厚⽣労働省も医学物理⼠が関わることがふさわしい⾼度な放射線治療を安全に提供するための業務を積極的に認め、その⼈員配置を進めるために⼀定の診療報酬を認める⽅向に進み出しています。

5 認定資格取得費⽤の⽀援（無回答3施設を除く）
医学物理士
経費支援なし
6施設
18%

放射線治療認定技師
経費支援な
し 6施設
18%

全ての必要経費
8施設
24%

全ての必要経費 8施設
23%

品質管理士
一部の経費範囲
19施設
58%

経費支援なし6施設
18%

全ての必要経費
7施設
21%

一部の経費範囲
20施設
61%

一部の経費範囲
20施設
59%

6 再受験の認定資格取得費⽤の⽀援（無回答3施設を除く）
医学物理士

放射線治療認定技師

全ての必要経費
3施設
9%

経費支援なし16施設49%一部の経費範囲
14施設
42%

全ての必要経費
3施設
9%

品質管理士全ての必要経費
3施設
9%

経費支援なし 16
施設
49%

一部の経費範囲
14施設
42%

経費支援なし
16施設
49%

一部の経費範囲
14施設
42%

7 認定資格取得者への⽀援

給与反映
3施設
7%

反映なし 11
施設
26%

賞与反映
4施設
9%
昇格反映 5
施設
12%

職責上評価
20施設
46%

⼿当として⽀給される場合の⼿当額は多くが「なし」もしくは無回答であったが、おそらく医学物理⼠に対してだと思われるが数施設、１万円、５万円の⼿当を⽀給している施設があった。

まとめ

今回のアンケートで放射線治療を⾏っている各施設間で⼤きな差があり、スタッフ間の意思疎通、資格や教育に関する認知、放射線機器の品質管理状況の程度が様々であり、いつ医療事故に繋がってもおかしくないと思える施設もありました。
近年の放射線治療に関する医療事故の⼤半は、⼈体に有害である放射線を使⽤した治療である事の認識不⾜と知識のなさに起因しており、安全管理の重要性を再認識させられました。

今後、放射線治療に携わる業務は「患者を診察して、放射線治療を指⽰し、処⽅線量と治療期間及び治療後のフォローを⾏う腫瘍医」「腫瘍医の指⽰を受け、実際に治療体位を決め、⽇々の照射を⾏う診療放射技師」「治療計画、品質管理の策定、確認を⾏う物理学や⼯学の学位を持った医学物理⼠」「治療期間中,治療後に患者の容態管理や処置を⾏う看護師」というすみ分けになっていくと思われます。
CTやMRIの開発の例を挙げるまでもなく、欧⽶における医療技術の開発現場では、物理、⼯学等の学位を持った研究者が医師と⼀緒に研究、治療にあたっています。
診療放射線技師会の主張する診療放射線技師が医学物理⼠の代役を担うには、放射線治療の⾼精度化が著しい現状で、物理学等の専⾨教育を受けていない点からも現実的ではなく、国⺠からの承認も難しいでしょう。
我々、放射線技師は専⾨教育を経た⼯学、物理学系からの医学物理⼠、技師からの医学物理⼠などを受け⼊れ、共に放射線治療の発展に貢献することが重要だと思います。