リハビリテーション
2024年改定
届出算定に関して、厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届出が必要となるもの

【リハビリテーション：算定しくみ】
リハビリテーション実施料＋薬剤料【リハビリテーション：種類】●疾患別リハビリテーション料①心大血管疾患リハビリテーション料②脳血管疾患等リハビリテーション料③廃用症候群リハビリテーション料④運動器リハビリテーション料⑤呼吸器リハビリテーション料●その他のリハビリテーション料①リハビリテーション総合計画評価料②目標設定等支援・管理料③摂食機能療法④視能訓練⑤難病患者リハビリテーション料

Copyright©2024⑥障害児（者）リハビリテーション料⑦がん患者ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ料⑧認知症患者リハビリテーション料⑨リンパ浮腫複合的治療料⑩集団コミュニケーション療法料

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【薬剤料の算定方法（五捨五超入）】
リハビリテーションで使用した薬剤は１５円以下である場合は算定できません。
１５円を超えた場合、薬剤の価格（薬価）は『薬価基準』に「円単位」で収載されていますが、レセプトには「円単位」を「点単位」に直して記載します。その際「五捨五超入」を使います。
<五捨五超入> 薬価 ÷ １０
・小数点以下が０．５以下 → 切捨て
・小数点以下が０．５を超えている → 切上げ【リハビリテーション：通則】
通則４：心大血管疾患リハビリテーション料、脳血管疾患等リハビリテーション料、廃用症候群リハビリテーション料、運動器リハビリテーション料又は呼吸器リハビリテーション料については、患者の疾患等を勘案し、最も適当な区分１つに限り算定できる。この場合、患者の疾患、状態等を総合的に勘案し、治療上有効であると医学的に判断される場合であって、患者１人につき１日６単位（厚生労働大臣が定める患者については１日９単位）に限り算定できるものとする。

１単位＝２０分

１単位に満たない場合 → 基本診療に含まれ別に算定不可
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【リハビリテーション：通則】
通則５： J117鋼線等による直達牽引、J118介達牽引、J118-2矯正固定、
J118-3変形機械矯正術、J119消炎鎮痛等処置、J119-2腰部又は胸部固定帯固定、J119-3低出力レーザー照射 、又はJ119-4肛門処置を併せて行った場合は心大血管疾患リハビリテーション料、脳血管疾患等リハビリテーション料、廃用症候群リハビリテーション料、運動器リハビリテーション料、呼吸器リハビリテーション料、がん患者リハビリテーション料、集団コミュニケーション療法料又は認知症患者リハビリテーション料に含まれるものとする。
通則６： B001-17慢性疼痛疾患管理料を算定する患者に対して行った、心大血管疾患リハビリテーション料、脳血管疾患等リハビリテーション料、廃用症候群リハビリテーション料、運動器リハビリテーション料、呼吸器リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションに係る費用は算定しない。
【算定優先順位】
１. 13 慢性疼痛疾患管理料

２. 80 リハビリテーション料

３．40 整形外科的処置

通則７：リハビリテーションは適切な計画の下に行われものであり、その効果を定期的に評価し、それに基づき計画を見直しつつ実施されるものである。
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疾患別リハビリテーション料１単位（２０分）の点数

併算
定
可
届出

脳血管疾患等リ
ハビリテーション料

廃用症候群リハビ
リテーション料

運動器リハビリテーション料

（）

２０５点

２４５点

１８０点

１８５点

１７５点

（）

１２５点

２００点

１４６点

１７０点

８５点

（）

－

１００点

７７点

８５点

－

１単位につき２５点

１単位につき２５点

１単位につき２５点

１単位につき２５点

１単位につき２５点

早期リハビリテーション加算（起算日より３０日以内）
初期加算（届）（起算日より１４日 以内）

対象疾患

算定日数の上限届出

心大血管疾患リハビ
リテーション料

2024年6月より実施者の職種（理学療法士・作業療法士・医師・看護師等）毎によ
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テーション料（入院患者のみ）

１単位につき４５点（入院患者のみ）

１単位につき４５点

１単位につき４５点・急性心筋梗塞
・狭心症発作その他の急性発症した心大血管疾患又は手術後の患者
・慢性心不全・末梢動脈閉塞性疾患
等

・脳梗塞
・脳外傷
・脊髄損傷
・高次脳機能障害等

治療開始日から
１５０日

発症、手術若しくは急性増悪又は最初に診断された日から１８０日リハビリテーションデータ提出
加算（入院患者のみ）（入院患者のみ）・上・下肢の複合急性疾患等に伴う安静損傷による廃用症候群の患・関節の変形疾患者であって、一定程度・関節の炎症性疾患以上のの基本動作能力、その他の慢性の運応用動作能力、言語聴動器疾患により、覚能力及び日常生活能一定以上の運動機力の低下を来している
能及び日常生活能もの力の低下を来している患者
等

廃用症候群の診断
又は急性増悪から
１２０日

月１回 ５０点
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１単位につき４５点

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発症、手術若しくは急性増悪又は最初に診断された日から１５０日（入院患者のみ）

１単位につき４５点（入院患者のみ）

・肺炎、無気肺・胸部外傷
・気管支喘息・慢性閉塞性肺疾患
・食道癌、胃癌の手術前後 等

治療開始日から９０日

【要介護被保険者等に対する逓減】
脳血管疾患等リハビリテーション料、廃用症候群リハビリテーション料、運動器リハビリテーション料を算定する要介護被保険者等は下記の日数を経過した後に、引き続きリハビリテーション料を実施する場合において、過去３月以内にＨ００３－４
目標設定等支援・管理料を算定していない場合には、所定点数の100分の90に相当する点数により算定する。

脳血管疾患等リハビリテーション料 →６０日経過
廃用症候群リハビリテーション料→４０日経過運動器リハビリテーション料→５０日経過Copyright©2024

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【診療報酬明細書記載項目】（１）実施日数（２）疾患名（３）算定日数上限の起算日となる年月日
・心大血管疾患リハビリ、呼吸器リハビリ →治療開始日
・脳血管疾患等リハビリ、運動器リハビリ →発症年月日、手術年月日、急性増悪した年月日、又は最初に診断された年月日
・廃用症候群リハビリ→廃用症候群の診断日、又は急性増悪した年月日※月１３単位を超えて実施する場合は、下記の内容を記載する①これまでの実施状況（期間及び内容）②前月と比較した当月の患者の状態③将来的な状態の到達目標を示した今後の計画と改善に要する見込み期間④具体的な改善の状態等を示した継続の理由※改善に要する見込み期間とリハビリテーション継続の理由を示した上で、「総合実施計画書」「実施計画書」の写しを添付することでも差し支えない。

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その他のリハビリテーション料
リハビリテーション総合計画評価料

届出

リハビテーション総合計画評価料１（月１回限り）

３００点

リハビテーション総合計画評価料２（月１回限り）

２４０点

運動量増加機器加算（月１回限り）

１５０点●リハビリテーション総合計画評価料１の対象
心大血管疾患リハビリテーション料（ Ⅰ ）、脳血管疾患等リハビリテー ション料（ Ⅰ ）（ Ⅱ ）、廃用症候群リハビリテー ション料（ Ⅰ ）（ Ⅱ ）、運動器リハビリテーション料 （ Ⅰ ）（ Ⅱ ）、呼吸器リハビリテーション料（ Ⅰ ）、がん患者リハビリテーション料又は認知症患者リハビリテーション料を届出を行った 保険医療機関において、医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等の多職種が共同してリハビリテーション計画を策定し、当該計画に基づき心大血管疾患リハビリテーション料、呼吸器リハビリテーション料、がん患者リハビリ テーション料若
しくは認知症患者リハビリテーション料を算定すべきリハビリ テーションを行った場合又は介護リハビリテーションの利用を予定している患者以外の患者●リハビリテーション総合経過評価料２の対象
脳血管疾患等リハビリテーション料（ Ⅰ ）（ Ⅱ ）、廃用症候群リハビリテーション料（ Ⅰ ）（ Ⅱ ）又は運動器リハビリテーション料（ Ⅰ ）（ Ⅱ ）を届出を行った保険医療機関において、医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等の多職種が共同してリハビリテーション計画を策定し、当該計画に基づき、介護リハビリテーションの利用を予定している患者●運動器料増加機器加算（月１回）
脳血管疾患等リハビリテーション料（ Ⅰ ）（ Ⅱ ）を届出を行った保険医療機関において、別に厚生労働大臣が定める患者に対して、当該保険医療機関の医師、理学療法士又は作業療法士が運動量増加機器を用いたリハビリテーション計画を策定し、当該機器を用いて、脳血管疾患等 リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを行った場合
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目標設定等支援・管理料
１

初回の場合

２５０点

２

２回目以降の場合

１００点●目標設定等支援・管理料の対象
Ｈ００１脳血管疾患等リハビリテーション料、Ｈ００ １－２廃用症候群リハビリテーション料又はＨ００２運動器リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを実施している要介護被保険者等である患者（３月に１回限り）

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