データから読み解く『社会学論叢』のあゆみ― 1953 − 2016 ―

松

橋

達

矢

１．はじめに ― 問題の所在
近年、人文・社会科学系を取り巻く研究・教育環境が社会とのかかわりにおいて大きな変貌を見せる中で、社会学という知の体系も岐路に立たされている。文部科学省は、「時代の変化や社会の要請に適切に対応した教育研究活動」の再編を目的に、研究水準、教育成果、産学連携等の客観的データに基づき、国立大学改革を中心として社会的役割（ミッション）の再定義を積極的に推進しつつ（文部科学省 HP）、学問のグローバル化や地域貢献、産学連携、あるいは競争的資金獲得の見込みに乏しい人文社会科
学系学部の「組織の廃止や社会的要請の高い分野への転換」（2015 年 6 月）
を国立大学に求め、大きな反発を招いたことは記憶に新しい。
とはいえ、このような動きは何も日本のみの問題では決してない。例えばイギリスの場合、高等教育資金配分機構と研究審議会という研究経費配分の二元制度、とりわけ前者において各大学・学科単位で評価される研究
実績と教育実績をもとに、学生数・教員数といった数量基準ではなく、公表された評価結果に基づく傾斜配分される形で大学内部での学科配分予算が決定されるという 1）（潮木 2011）。社会学は文学なのか科学なのか、はたまた政治活動なのかをめぐり、「社会学の断片化」と「社会学内部でのイデオロギー対立」という事態を招いた結果、外部からの信頼失墜を招き凋落していくイギリス社会学への H. ハルゼーのまなざしは、日本の現状にも響きあう部分も非常に大きいだろう（Harsey 2004 ＝ 2011）。
こうした中で、英語圏を中心に社会学という知の自己認識をめぐり、学
問理論の論理的発展と蓄積に基づく内部分析（internal analysis）のみならず、ある学問分野が学問・大学・社会をめぐる環境の中でいかなる規定を受けながらそのありようを変質させていったかに照準化する外部分析（external analysis）の観点も踏まえた、学会誌の質的・量的分析が盛んに
57

なりつつある。日本において同様の観点から分析を進める斎藤圭介は、アメリカ社会学の動向を『American Journal of Sociology』『American Socio、『AJS』誌を取り巻く人間
logical Review』誌から分析した Kinloch（1988）
関係に照準化した分析を行った Abotto（1999 ＝ 2011）、イギリスの主要学
術誌（『Sociological Review』『British Journal of Sociology』『Sociology』）な
どの掲載論文に着目し、執筆者の職位やポピュラーなテーマ、方法トレン
ド、主要なイデオロギー（経験的、解釈的、機能主義的、ヴェーバー流、マルクス主義など）の経時変化の分析を行った Harsey（2004 ＝ 2011）の諸研究などを同様の問題関心に基づくものと位置づけている。
また、日本においても学会誌を対象とする諸研究が豊富とはいえないものの、『社会学評論』を中心に量的分析の端緒についたところである。例
えば西原和久・杉本学（2001）では、戦後の実証志向が強調される中での社会学理論・社会学説研究を中心とする理論社会学のトレンドについて、専攻分野別割合や掲載論文中に現れた著名な社会学者名のついた論文数・割合の推移から接近を図り、理論・学説研究が 2000 年までの約 50 年のあいだで増加傾向を見せており、哲学的問題を含む「より基底の問い」が問われ始めた傾動として積極的評価を下している。それに対し太郎丸博ら（2009）は、『社会学評論』『ソシオロジ』2 誌の偶数年の掲載論文を対象として、研究動向や学説史ではなく方法のトレンドという形で日本社会学の趨勢分析を行うことで、西原・杉本論文が有していた理論−実証の対立という暗黙の前提の乗り越えを目指し、1980 年代を境に理論・学説研究の比率が減少し、事例研究（エスノグラフィーや歴史・言説分析など）の比率が増加するトレンドを読み解く。さらに先述した斎藤（2013a・2013b）
は、投稿状況や職位、査読結果や査読期間等のデータをもとに学会誌のメタ分析を試みている。いずれにせよ、社会学という知のゆらぎが外部とのかかわりによりもたらされ、その影響が様々な側面に現れるとする外部分
析の観点を内在化した上で、学問知と公共知の接合可能性をどのように考えていくのかという広義の問題関心が共有される研究群であるといえよう。
こうした問題関心等を引き継ぎつつ、本稿では『社会学論叢』誌の 60
年強の状況変化を数値データという形で「提示」することを主目的としつつ、「社会学の社会学」の視点に基づく記述ならびに探索的分析を行っていく。日本大学社会学会の学会誌である『社会学論叢』は、その草創期に58

データから読み解く『社会学論叢』のあゆみ

おいては学科機関誌としての色合いが強いものであったものの、今日においては学内外の会員の研究成果の場として、社会学理論・学説研究に強みを有する総合学術雑誌としての歴史を蓄積してきた（社会学論叢編集委員
会 2007）。1953 年創刊という時期を鑑みても、『社会学評論』を媒介とした日本社会学会を中心とする研究体制の「発展」と時には足並みをそろえつつ、時には独自性を発揮するという、非線形的な形で「発展」をみせる
日本社会学の一断面を観測するのに格好の媒体だといえよう。
とはいえ、『社会学論叢』誌についていえば、「シリーズ『社会学論叢』
55 年の歩み」（第 160〜165 号）という過去の編集委員会（文責：松岡雅裕現会長）による労作において、a. 雑誌のトピックス、b. 日本大学文理学部
社会学研究室の動向（人事変化、教学活動、学会・研究活動）、c. 総題
目、に照準化した質的分析と総括が既になされている。そのため本稿においては、主に先行研究の知見や方法に立脚し、「歩み」執筆後の 2010 年の
環境変化も視野に入れつつ、論文の形式ならびに方法をめぐる量的分析を行うことで、先のシリーズにおける「補論」的な位置づけの論考を目指す
ことをお許し願いたい。
具体的には、まず対象の紹介とデータ化の基準等を示しつつ（2 章）、
単純集計結果の検証を踏まえ、論文形式ごと、方法トレンドごとの 60 年
強の変遷をそれぞれたどっていく（ 3 章）
。その上で、今後の『社会学論叢』誌の編集方針や日本大学社会学会の研究活動のありかたについて、主に投稿者とのかかわりから検討していく（ 4 章）。

２．対象と方法

2.1 『社会学論叢』という対象
本稿では、日本大学社会学会が発刊する学術雑誌『社会学論叢』（以下『論叢』と表記）に掲載された原稿のうち、1953 年〜2016 年（第 1 号〜第186 号）刊行の a . 一般論文、b . 特集・寄稿・記念論文、c . 研究ノート・調査報告、d . その他、の 4 種類を主にデータとして用いる（分類について
は 2.2 で後述）
。過去の先行研究との整合性を考えると、本来であれば『社会学評論』との比較を行うことが望ましいのであるが、データの入力やコーディング作業の労力等の関係もあり今回は断念せざるを得なかった。また太郎丸ら（2009）も述べるように、日本の社会学の場合、学術雑誌のみならず単行本発刊の評価が高いこともあり本来はこちらを含めるこ
59

とも検討すべきであったが、サンプリング台帳が不在であることを鑑み、今回はデータ化を見送った。
なお、先述の通り『論叢』には、その歴史的経緯から非常に多様な形態の原稿が掲載されており、「学会消息」や「書評（ 1 頁以内のもの）」、「大会報告」や「紀行文」、あるいは方法的分類が困難なもの（例えば大道安次郎「日本社会学のプロメトイスの生誕地をたずねる」シリーズなど）については、その学術的・資料的価値はともかく、残念ながら今回のデータには含めていない。それでも 800 強の論文等がデータ化され、巻末の「執筆者紹介」（「執筆者紹介」欄設置前は、「編集後記」「研究室だより」「社会学研究室々報」等から総合的に判断）ならびに著者名を基に、性別、職位（非常勤講師の場合は本務校の職位に準拠、大学院生が兼業の場合はより上位の職位に分類）等のコードを付してある。共著の場合は、第一著者の身分・性別を使用している点も付言しておく。

2.2 分類
以下では、それぞれの分類カテゴリとその分類基準を明示しておこう。
本稿においては、基本的には太郎丸ら（2009）の研究に依拠しながらコーディングを実施しているものの、『社会学評論』と比べ、日本大学社会学会の会員を中心とする『論叢』執筆者の職位や執筆意図、編集方針や査読体制変更等に伴う掲載方法が多岐にわたっていることもあり、若干の変更を加えている。
（1）職位・性別
まず職位であるが、以下のうちいずれか 1 つに分類している。
非専任

学生

専任

専任講師

非常勤講師・研究員
助／准教授

助教・助手・副手・実験助手等

教授

その他（外部機関従事者・名誉教授・元専任等）
助教・助手職については、任期付専任教員の扱いを与えられている機関も多いのであるが、若手のエントリージョブであること、非常勤先も含めた授業経験の有無やその長短、これまでの研究年数が方法トレンド（特に「理論・学説・方法」とそれ以外）に影響を与える可能性があることを加60

データから読み解く『社会学論叢』のあゆみ

味し、上述のような形となっている。こうした職位は、著者の性別と合わせ、方法トレンドに関するコントロール変数として機能することが予想される。
（2）論文種別
論文種別であるが、表紙や目次記載を加味し、以下のうちいずれか 1 つに分類している。
一般論文：通常の投稿論文（投稿・執筆規定制定後）、特集号・記念号掲
載以外の論文
寄稿・特集・記念論文：表紙ないし目次に寄稿・特集・記念論文表記のあるもの、記念号掲載の論文
研究ノート・調査報告：表紙ないし目次に研究ノート・調査報告・調査の記載がなされているもの
その他：

翻訳論文、書評論文（特定文献タイトルを表題に掲げた論文を含む）など、専門分野に関する一定分量以上の原稿全般

先述のとおり、『論叢』は非常に多様な原稿を掲載しているため、「その他」にも分類不可能な原稿が多々存在しており、データからは除外している。こうした論文形式の情報は、他の情報の組み合わせることで、それぞれの時代におけるカテゴリが有する意味を把握できるのみならず、雑誌としての編集方針や特徴が最も色濃く表れる領域であろう。
（3）各論文の方法
方法については、すべての論文の内容を実際に見て、論証の際に用いられたデータの種類に基づき、以下のうちいずれか 1 つに分類している。
理論・学説・方法：主な検証対象が、各専門領域の文献以外にないこと
定量的研究：主な検証対象が、数量化されたデータであること（含：内容分析、統計データの多変量解析、数理モデル等）
統計・調査の二次的利用：上記のうち、公表済みの統計・調査の再集計・転載を行ったもの
定性的研究：主な検証対象が調査者自身が直接見聞きし記録したもの
61

（一次資料中心）（生活史、インタビュー、エスノグラフィーなど）
定性的研究：

主な検証対象が各専門領域以外の文献、図表、動画など（二次資料中心） であるもの（含：歴史的研究、言説分析）
その他：

上記に分類不可能なもの「その他」はいずれにも分類不可能なものであり、データ化は行っているものの、欠損値として今回の分析からは除外している。先行研究の知見に照らし合わせると、西原・杉本（2001）が主張する理論・学説研究の増加
ないし横ばい仮説と、太郎丸ら（2009）が主張する1980 年代を境とした理論・学説研究の減少と事例研究（本稿でいう「定性的研究」（一次＋二次資料））増加にみる、トレードオフ仮説の双方が考えられるが、『論叢』の場
合はどのような知見が獲得されるか。かつての「歩み」シリーズの総括に従うなら、1960 年代後半の編集委員会制度発足に伴う新体制確立、1980 年
代における日本大学社会学会ならびに日本大学文理学部社会学研究室ス
タッフの新旧世代交代、1990 年代後半から 2000 年代初頭における大学院拡充化に伴う大学院教育の変貌と課程博士取得に向けたプッシュ要因等と符節を合わせる形で方法論的転回がおこった可能性がそれぞれ考えられる。
（4）編集体制
それ以外では、『論叢』への掲載原稿の論文形式や方法トレンドに影響を与えるメタ的要因として、「歩み」シリーズの記載ならびに「編集後記」
等に基づき、編集体制（奥付の「編集責任者」とは一部異なる）を以下の通り分類した。
馬場体制（第 1 〜41 号）

夏刈体制（第 132〜139 号）

斎藤体制（第 42〜64 号）

今体制

小泉体制（第 65〜83 号）

松岡体制（第 154〜165 号）

鷹取体制（第 84〜116 号）

立道体制（第 166〜177 号）（第 140〜153 号）

矢田体制（第 117〜122 号） 今泉・松橋体制（第 178〜186 号）
清水体制（第 123〜131 号）
特定の編集責任者の発案とそれを取り巻く諸主体の物心両面の支援に基づく形で出発した『論叢』の場合、とりわけ草創期においては、方法トレ
62データから読み解く『社会学論叢』のあゆみ

ンドや誌面構成に編集体制のカラーが色濃く反映していることが予想される。編集委員会制度が整備され、さらにその後訪れる理論と実証の揺らぎの時代の中で、各編集体制下の編集方針はどのように推移してきたのだろうか。

３．分析結果3.1 単純集計結果
まずは整理したデータの単純集計結果をそれぞれ示しておこう。
表１

刊行年代

刊行年代
1950 年代（第 1〜16 号）
1960 年代（第 17〜47 号）
1970 年代（第 48〜76 号）
1980 年代（第 77〜106 号）
1990 年代（第 107〜136 号）
2000 年代（第 137〜166 号）
2010 年代（第 167〜186 号）
合計
表２

度数

％

41
119
163
149
157
124
75

5.0
14.4
19.7
18.0
19.0
15.0
9.1

828

100.0

論文種別

論文種別
一般論文
寄稿・特集・記念論文
研究ノート・調査
その他（書評論文・翻訳等）

度数

％

457
264
60
47

55.2
31.9
7.2
5.7

合計

828

100

度数

％

理論・学説・方法（各専門領域
内部の文献調査に依るもの）
定量的方法
統計・調査の二次的利用中心
定性的方法（一次資料ベース）
定性的方法（二次資料ベース）

438

54.4

111
83
59
114

13.8
10.3
7.3
14.2

合計

805

100.0

欠損値：その他

23

表３

方法トレンド方法トレンド63

表４ 職位（ 7 分類）
度数％

大学生・大学院生
非常勤・研究員
助教・助手・副手・実験助手
専任講師
准教授・助教授
教授
その他

職位

103
77
81
36
120
342
69

12.4
9.3
9.8
4.3
14.5
41.3
8.3

合計

828

100

表５ 職位（ 2 分類）
度数％

非専任（大学生〜助教）
専任（専任講師〜教授・その他）

261
567

31.5
68.5

合計

828

100.0

度数

％

男性
女性

766
62

92.5
7.5

合計

828

100.0

編集体制

度数

％

馬場体制（第 1 〜41 号）
斎藤体制（第 42〜64 号）
小泉体制（第 65〜83 号）
鷹取体制（第 84〜116 号）
矢田体制（第 117〜122 号）
清水体制（第 123〜131 号）
夏刈体制（第 132〜139 号）
今体制（第 140〜153 号）
松岡体制（第 154〜165 号）
立道体制（第 166〜177 号）
今泉・松橋体制（第 178 号〜186 号）

137
108
110
191
29
34
35
58
48
43
35

16.5
13.0
13.3
23.1
3.5
4.1
4.2
7.0
5.8
5.2
4.2

合計

828

100.0

表６

性別

性別

表７

64

編集体制

データから読み解く『社会学論叢』のあゆみ『論叢』は今日においては年間 3 回刊行されているものの、創刊以来の三年間ほどは不安定な発刊状況をさまよっていたこと、発刊当初より
1960 年代のあいだは学術専門雑誌の色彩と学科機関誌としての位置づけが同居していたという事情もあり（社会学論叢編集委員会 2007, 2008a）、
データ化の際に除外となった原稿の本数が多くなっている。それらを踏まえて考えても、1970 年代における今日的意味での「論文」本数の急増、ピークとなった 1970 年代には劣るものの高水準の掲載本数を維持していた 1980・90 年代、さまざまな企画等の掲載の裏側で本数の減少が顕在化した 2000 年代・2010 年代という大まかなトレンドが見て取れる 2）。特殊な企画を掲載する機会の多かった 1950 年代、2000 年代、2010 年代は今回のデータ化の際に除外された原稿本数が多かったという側面はあるものの、1970 年代をピークに 1980 年代以降からはじまる減少トレンドが近年急速に拡大している点では大きな違いはない。
つづいて方法トレンドであるが、「理論・学説・方法」領域が半数以上を占めるなど、学会としての特徴がある程度明確に出ているようにみえる。ただ他方において、労働調査や地域調査などによるアンケートの実施に代表される「定量的研究」（「統計・調査の二次的利用」を含めると、数量的な研究が全体の 3 割弱）や、特定の政策や制度設計にかかわる検討や各種史資料に基づく歴史社会学的研究に代表される「定性的研究（二次資料中心）」も一定割合を占めるなど、研究面において理論と実証双方に力を入れてきた様子が見えてくる。
執筆者像については、やはり教授を中心とする職位が多く、その他の専任教員ならびにその経験者等を含めると全体の 7 割弱を占めていることがわかる。ただその中で大学院生が全体の 1 割強、若手研究者も含めた非専
任では 3 割強をキープしており、若手研究者とその上の世代の研究者間の研究交流の場としての役割、そして研究者になるための登竜門的な役割も一定程度果たしてきたようである。他方で性別についていうと、9 割以上が男性によって占められていることも無視できない事実であろう。「歩み」
シリーズに掲載された目次情報等を見ると、女性執筆者は書評（第 2号）や社会調査特集号（第 6 号）にはじまり、今回のデータでいうと第 28号掲載論文（労働と余暇特集号）が初出となるが、その後時代を経るごとに大学院生や特定領域の研究者 ( 主に福祉領域 ) を中心に少しずつ割合を増やしてきている点は付言しておく。
65

3.2 論文形式の 60 年強のトレンド
それではまず、論文形式のトレンドを確認しておこう。1950 年代の草創期ならびに 1960 年代の模索期に代表される学会専門誌と学科機関誌の色彩が併存していた時代は、当時の編集者たちによる積極的な企画が目白押しであった。1950 年代の第 6 号「社会調査特集」を嚆矢として、学内外の研究者ならびに学生も含めた多様な執筆陣が特集号・記念号に執筆を行ったこともあり、比較的高い「寄稿・特集・記念論文」の割合を示している
ほか、翻訳や積極的な企画の数々が「その他」としてカテゴライズされている。こうしたあり方は、編集責任者の馬場明男の方針が色濃く表れていたが、編集委員会方式へと移行した斎藤体制において一時期「寄稿・特集・記念論文」が姿を消し、大半が「一般論文」へと振り分けられるな
ど、「歩み」シリーズの記載にもあるように 1968 年を契機に一変していく（社会学論叢編集委員会 2008a）。1970 年代に入ると、再び「寄稿・特集・記念論文」が姿を現すが、馬場明男を顕彰する企画のほか、大学院生
等の若手研究者への門戸開放を企図した「学生特集号」、1977 年度より三㻝㻜㻜㻚㻜㻑
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図１
66

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論文形式のトレンド䛭䛾௚データから読み解く『社会学論叢』のあゆみ

表８
年代
1950 年代

1960 年代

1970 年代

1980 年代

1990 年代

2000 年代

2010 年代

論文形式のトレンド（編集体制別）
一般論文

寄稿 ･ 特集 ･
記念論文

研究ノー
ト・調査

その他（書
評論文・翻
訳等）

馬場体制
（n ＝ 41）

51.2％

26.8％

4.9％

17.1％

馬場体制
（n ＝ 96）

37.5％

41.7％

3.1％

17.7％

斎藤体制
（n ＝ 23）

82.6％

0.0％

4.3％

13.0％

斎藤体制
（n ＝ 85）

44.7％

37.6％

16.5％

1.2％

小泉体制
（n ＝ 78）

42.3％

43.6％

14.1％

0.0％

小泉体制
（n ＝ 32）

90.6％

0.0％

9.4％

0.0％

鷹取体制
（n ＝ 117）

59.8％

38.5％

0.0％

1.7％

鷹取体制
（n ＝ 74）

32.4％

58.1％

9.5％

0.0％

矢田体制
（n ＝ 29）

69.0％

24.1％

6.9％

0.0％

清水体制
（n ＝ 34）

76.5％

14.7％

2.9％

5.9％

夏刈体制
（n ＝ 20）

85.0％

0.0％

0.0％

15.0％

夏刈体制
（n ＝ 15）

80.0％

20.0％

0.0％

0.0％

今体制
（n ＝ 58）

77.6％

6.9％

12.1％

3.4％

松岡体制
（n ＝ 48）

83.3％

8.3％

6.3％

2.1％

立道体制
（n ＝ 3）100.0％

0.0％

0.0％

0.0％

立道体制
（n ＝ 40）

27.5％

55.0％

10.0％

7.5％

今泉・松橋体制（n ＝ 35）

37.1％

40.0％

5.7％

17.1％

（編集体制）

カ年計画ではじまる総長指定総合研究「人口問題を中心とした 21 世紀日
本の針路」とのつながりを有する「社会変動特集号」など、研究・教育・実践の三者を架橋するような試みが増えてくる（社会学論叢編集委員会
672008b）。こうした傾向はこの時期における「研究ノート・調査」の割合の高さという点にも現われていよう。
前半部分が馬場体制と斎藤・小泉体制の種差性が問われるとすれば、中盤から後半にかけては、学生が執筆する論文の掲載数が増加していく一貫
した流れの中で、「寄稿・特集・記念論文」の割合が増加する鷹取体制、
今日の体制へとつながる 2010 年代と、1990 年代後半から 2000 年代にかけての「一般論文」の割合が急増する体制下の異同であろう。この点は各年代の職位ごとの論文形式を併せて確認していくとその特徴がより明確となる。
まず 1980 年代から 90 年代前半であるが、専任・非専任ともに「一般論文」の割合が伸びており、「退職記念号」や「100 号記念号」、そして 1990
年代にかけての「社会学科創設 70 周年記念号」や「退職記念」
・「追悼号」
等が集中した鷹取体制以降では、若干その割合を下げたものの、全体的にみると世代交代が進展する中で、若手研究者の投稿を中心に活況を呈していた様相が読み取れる。

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図２ 論文形式のトレンド（職位）68データから読み解く『社会学論叢』のあゆみ

さらに 1990 年代半ば以降になると、1980 年代末に編集委員会規程等が整えられたこと、1990 年代半ばに「登録学術研究団体」への指定に伴う
本格的な学会専門誌へと脱皮が図られたことで、かつてのような「退職記念」や「追悼号」での特集形式が困難になる中で、大学院拡充化に伴う若手研究者のニーズや、さまざまな外部資金の調達や各種審査のために業績が必要とされるようになった専任教員のニーズと相まって、投稿種別は「一般論文」へと集中した。むろんそこには当時の編集体制を支えた方々の執筆者獲得の営業努力が存在することはいうまでもないが、2000 年代
において専任・非常勤ともに 1980 年代を上回る形での「一般論文」への傾斜が生じた点は 1980 年代後半以降の転換を踏まえて考察する必要があろう。
そうした意味で 2010 年代は、大学院拡充化の動きが反転したことで大学院生の数が大幅に減少し、かつ専任研究者へのバイパスがより閉ざされてくる若手研究者による投稿先や投稿方法の戦略的選択（斎藤 2013b）の動きと相まって、その反動が生じた時期だと総括できよう。
「一般論文」の数・割合ともに急速な低下が生じる中、『論叢』においては日本大学社会学会の事業である「日本大学社会学会大会」の「自由報告部会」「テーマ部会」「シンポジウム」登壇者、あるいは「日本大学社会学会特別講演会」のゲストに「寄稿論文」を募ることで、外部研究者の新たな知を導入し、『論叢』の量・質の維持を図るべく腐心する様子が読み取れる。とはいえ、「一般論文」の投稿絶対数の穴埋めとして身近な学内教員による「寄稿論文」に振り分けている事実も確かに存在し、それが「寄稿論文」
割合の急増に影響を与えている以上、「一般論文」投稿の充実化を進めていく必要があることは間違いない。

3.3 方法の 60 年強のトレンド
つづいて方法トレンドから『論叢』の 60 年強のあゆみを確認しよう。
全体的な傾向としては、先行研究で示唆される「理論・学説研究」の増加傾向という横ばい仮説も、1980 年代を境とした「理論・学説研究」の減少傾向と「定性的研究（一次・二次資料）」の増加傾向というトレードオ
フ仮説も、いずれも部分的に合致するという結果が表れた。
まず目につくのは、1950 年代から 1960 年代にかけての突出した「理論・学説・方法」の割合の高さである。日本社会学における全般的な傾向と歩69

調を合わせる形での結果ではあるのだが、編集体制別、あるいは寄稿論文とそれ以外での方法トレンドを確認するとまた違った側面も見えてくる。
馬場体制においては、弟子たちの研究業績発表の場の創出という目的のもとで、雑誌の編集方針等も含め、その草創期は「すべて独りで遂行」したのだという（社会学論叢編集委員会 2007）。そうした中で矢継ぎ早に打ち出されたさまざまな企画や特集は、日本社会学の研究動向を見据えたうえでの馬場自身の関心やみずからが保有するネットワークに裏打ちされたものとなっており（社会学論叢編集委員会 2008a）、この時代の雑誌の特徴を決定づけたのだといえよう 3）。それに対し、1960 年代の斎藤体制、そして 1970 年代の小泉体制においては「理論・学説・方法」が 5 − 6 割程度と若干の落ち込みを見せているが、これは日本社会学における実証主義の強まりという傾向の中で、統計情報の二次的利用（ならびに再集計）に基づいた論証スタイルが拡がっていったこと、1950 年代から継続する「伊豆半島地域における鉄道敷設に伴う近代化過程の研究」をはじめとする調査実㻝㻜㻜㻚㻜㻑
㻥㻜㻚㻜㻑
㻤㻜㻚㻜㻑
㻣㻜㻚㻜㻑
㻢㻜㻚㻜㻑
㻡㻜㻚㻜㻑
㻠㻜㻚㻜㻑
㻟㻜㻚㻜㻑
㻞㻜㻚㻜㻑
㻝㻜㻚㻜㻑
㻜㻚㻜㻑
㻝㻥㻡㻜 㻝㻥㻢㻜 㻝㻥㻣㻜 㻝㻥㻤㻜 㻝㻥㻥㻜 㻞㻜㻜㻜 㻞㻜㻝㻜㻔㼚㻩㻠㻝㻕 㻔㼚㻩㻝㻝㻢㻕 㻔㼚㻩㻝㻢㻞㻕 㻔㼚㻩㻝㻠㻥㻕 㻔㼚㻩㻝㻡㻣㻕 㻔㼚㻩㻝㻞㻠㻕 㻔㼚㻩㻡㻢㻕⌮ㄽ䞉Ꮫㄝ䞉᪉ἲ஧ḟⓗ฼⏝୰ᚰ
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図３
70

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方法のトレンドデータから読み解く『社会学論叢』のあゆみ

表９ 方法のトレンド（編集体制別）
年代
1950 年代

1960 年代

1970 年代

1980 年代

1990 年代

2000 年代

2010 年代（編集体制）

理論・学
二次的利用 定性的研究 定性的研究
定量的研究
説・方法
中心
（一次）
（二次）

馬場体制
（n ＝ 41）

87.8％

9.8％

0.0％

0.0％

2.4％

馬場体制
（n ＝ 94）

85.1％

5.3％

1.1％

3.2％

5.3％

斎藤体制
（n ＝ 22）

54.5％

9.1％

18.2％

9.1％

9.1％

斎藤体制
（n ＝ 85）

56.5％

5.9％

18.8％

5.9％

12.9％

小泉体制
（n ＝ 77）

54.5％

13.0％

13.0％

3.9％

15.6％

小泉体制
（n ＝ 32）

59.4％

25.0％

9.4％

0.0％

6.3％

鷹取体制
（n ＝ 117）

39.3％

23.9％

16.2％

4.3％

16.2％

鷹取体制
（n ＝ 74）

59.5％

16.2％

6.8％

4.1％

13.5％

矢田体制
（n ＝ 29）

55.2％

10.3％

6.9％

13.8％

13.8％

清水体制
（n ＝ 34）

50.0％

11.8％

11.8％

5.9％

20.6％

夏刈体制
（n ＝ 20）

55.0％

15.0％

5.0％

15.0％

10.0％

夏刈体制
（n ＝ 15）

46.7％

6.7％

26.7％

6.7％

13.3％

今体制
（n ＝ 58）

34.5％

15.5％

6.9％

17.2％

25.9％

松岡体制
（n ＝ 48）

47.9％

6.3％

8.3％

22.9％

14.6％

立道体制
（n ＝ 3）

33.3％

33.3％

0.0％

33.3％

0.0％

立道体制
（n ＝ 27）

7.4％

25.9％

14.8％

14.8％

37.0％

今泉・松橋体制（n ＝ 29）

48.3％

20.7％

6.9％

6.9％

17.2％

習の成果報告や労働系・地域系の質問紙調査に基づく研究結果が微増したことと無関係ではないだろう。
上述のトレンドがさらに加速するのは 1980 年代であり、毎日新聞社と71

の共同調査も含め 1977 年から始まる総長指定総合研究「人口問題を中心とした 21 世紀の針路」に端を発する大型プロジェクトにかかわる調査成
果や、労働系や地域系を中心とする質問紙調査に基づく研究成果、そして従来までの単純な統計情報の転載や再集計ではなく、因子分析や推計モデ
ルを利用しての再分析の結果等が次々と掲載されるようになる。事実この時期のトレンドは、「理論・学説・方法」が 5 割を下回り、その代りに「定量的研究」の割合が増加、「二次的利用」が 1970 年代に続き横ばいとなるなど、専任・非専任を問わない形で数量的データに基づく研究がそれにとってかわる形となっているのが特徴である。こうした背景には、80 年
代以降急速に進んでいく OA 化の動き、社会学研究室の場合は NECPC-98

㻝㻜㻜㻚㻜㻑
㻥㻜㻚㻜㻑
㻤㻜㻚㻜㻑
㻣㻜㻚㻜㻑
㻢㻜㻚㻜㻑
㻡㻜㻚㻜㻑
㻠㻜㻚㻜㻑
㻟㻜㻚㻜㻑
㻞㻜㻚㻜㻑
㻝㻜㻚㻜㻑
㻜㻚㻜㻑
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図４
72

方法のトレンド（寄稿論文以外／寄稿論文）

データから読み解く『社会学論叢』のあゆみシリーズの導入という「学科 IT 革命」に代表される集計テクノロジーの転換（電卓による手集計からマークシート方式へ）も存在しているものと考えられる（社会学論叢編集委員会 2008c）。
さて、ここまで触れられていない「定性的研究」であるが、やはり大きな転換点となるのは 1990 年代から 2000 年代にかけてであり、この時期以降、基本的に右肩上がりのトレンドを示していくこととなる。まず 1990
年代は、退官記念や追悼号の発刊と相まって「理論・学説・方法」に関する論考が一時的な回復を見せているが、それ以外で目につくのが 2000 年
代まで継続する「定性的研究（一次資料中心）」の増加傾向である。1980
年代後半のプロジェクトである総長指定研究「現代日本文化の特質に関する研究」の成果報告のみならず、海外での現地調査、文化人類学や民俗学的手法による研究成果などの公表が相次ぐこととなるが、これは研究室構成メンバーの人的変化に伴う専任教員の論考が中心である点が特徴であろう。「定性的研究（二次資料中心）」については、1970 年代以降一貫して高い水準を示しているが、1990 年代に入り様々なドキュメントを利用した歴史社会学的研究や個別的事例に照準化したケース・スタディ、そして社会福祉や人口、家族にかかわる領域に代表される、各種制度や政策文書等を踏まえながら制度設計や政策提言など実践性を意識した研究群が現れたことと無関係ではない。
さらに 2000 年代に入ると、「理論・学説・方法」はさらなる減少傾向を示しながら、かつその主軸は寄稿論文へとシフトしていく。一方、ネットの普及に伴う多様なデータソースへのアクセシビリティが向上する中で、専任・非専任ともに「二次的利用」に基づく論文が増加した。実証研究については、専任が当時の日本社会学全体のトレンドであった質的調査に基づく「定性的研究（一次資料中心）」（2010 年代は「定量的研究」にも一部シフト）、大学院生や若手研究者などの非専任は「定量的研究」と徐々に棲み分けが明確になってくる。特に後者については、先の節でも触れた課
程博士取得や専任ポスト獲得に向けた「一般論文」掲載本数に基づく業績の多産が志向される中で、社会学の独自性やアイデンティティの模索の中で立ち上がってきた「社会調査士」資格の創設と、それに伴う人的資源・制度・施設・ソフトウェア等を含めた環境整備に適応する形で、多様な事
例研究（含小規模質問紙調査）の成果が短期間に産出されていく。
また性別ごとに見ると、男性は「理論・学説・方法」が主要であったも73㻝㻜㻜㻚㻜㻑
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㻤㻜㻚㻜㻑
㻣㻜㻚㻜㻑
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㻡㻜㻚㻜㻑
㻠㻜㻚㻜㻑
㻟㻜㻚㻜㻑
㻞㻜㻚㻜㻑
㻝㻜㻚㻜㻑
㻜㻚㻜㻑
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㻝㻥㻢㻜
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図５

方法のトレンド（職位）㻝㻜㻜㻚㻜㻑
㻥㻜㻚㻜㻑
㻤㻜㻚㻜㻑
㻣㻜㻚㻜㻑
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㻟㻜㻚㻜㻑
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㻝㻜㻚㻜㻑
㻜㻚㻜㻑
㻝㻥㻡㻜
㻝㻥㻢㻜
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㻝㻥㻤㻜
㻝㻥㻥㻜
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図６
74

方法のトレンド（性別）データから読み解く『社会学論叢』のあゆみのが急速に落ち込み「定性的研究（一次情報中心）」に取って代わられ、女性はサンプル数の少なさから結果が極端に出がちではあるが、そもそも1960 年代を除き、「理論・学説・方法」の割合が少なく、「二次的利用」「定性的分析（一次・二次）」に集中するにいたっている。職位や性別、そして専門領域も多様性を増す中で、「理論・学説・方法」を大きな柱としてきたトレンドが、「定量的研究」「定性的研究」に飲み込まれつつある現況において、わたしたちは「社会学の断片化」の縮図が明確に表れ始めた『論叢』とどのように向き合って行けばよいのだろうか。

４．おわりに ―『社会学論叢』の今後にむけてここまで走り抜けであるが、『社会学論叢』掲載論文の論文形式、なら
びに方法のトレンドを記述することを通じて、60 年強の『論叢』のあゆ
みを振り返ってきた。先行研究において示された「理論・学説研究」の横
ばい仮説とトレードオフ仮説のうち、『論叢』という媒体を見る限りにおいては基本的にはトレードオフ仮説のトレンドに近しいものの、1990 年代を中心に、全国的なトレンドとは異なる側面が確認された。非専任を中心に 1990 年代までは「理論・学説・方法」をめぐる論稿が横ばいを示し、専任についても「退官記念号」や「追悼号」発刊に代表される、「学科機関誌」時代に培ってきた研究風土の存在がその急速な低下に歯止めをかけていた側面はあるだろう。しかしながら「登録学術研究団体」に認定され、名実ともに外部に開かれた「研究者団体」としてあゆみはじめるようにな
ると、専任よる「定性的研究（一次・二次）」「定量的研究」の両立と非専任による「定量的研究」へと席を譲っていく中で、『論叢』のありようは岐路に差し掛かっているといえよう。
とはいえ、理論・学説研究の復権を目指すべきか、はたまた定性的研究
や定量的研究を積極的に進めていくべきか、という答えは残念ながら今すぐ出せる類のものではない。しかしながら、『論叢』が培ってきた歴史的ないし精神的遺産を継承しつつ、投稿者等の会員、そして広い意味での「社会」とのかかわりにおいてどのような形で『論叢』のプレゼンスを高められるのかを考えることは決して無意味ではないだろう。
投稿者と『論叢』の関係性でいうと、そもそも『論叢』に限らず、学術専門誌のありようは、投稿者と編集委員会をはじめ、多様なコミュニケー
ションによって支えられている。筆者が編集の役割を担うようになり 3 年
75

が経つが、投稿のありようをめぐり、投稿者と編集委員会、そして他の会員のあいだで『論叢』へのまなざしの齟齬が生じていること、さらにその齟齬を埋められるようなスキームがうまくかみ合っていない印象を受ける。樫田美雄（2013）は、『社会学評論』の投稿辞退の環境的背景を探りつ
つ、研究領域が多様化し、その発表媒体も急増する中で、レベルや格、ク
オリティの高さに代表される『社会学評論』の特徴が変質しつつある以
上、領域横断的ないし新規開拓的な形に戦略的に特化した雑誌作りの必要性を指摘する。その上で、査読の方式として、期間限定性・短期決戦性を旨とする「入学試験タイプ」と、随時投稿を受け付ける代わりに掲載時期を定めず、継続的査読を行う「資格試験タイプ」の併存を主張するわけだが、この点は『論叢』の課題を考える上でも重要な示唆となる。
『論叢』の場合は、完全な前者のタイプであり、学位取得希望者が複数存在していた 2000 年代には、年間 3 回の投稿・発刊時期の事前把握が可能であった故に、その強みを最大限に生かすことができていた。しかしながら、学内に所属する大学院生数が減少し、かつ若手研究者も含めみずからの専門領域が定まってくるようになると、2010 年代のように学外からの同一目的での一部の投稿希望者を除き、身近な範囲での新規投稿は見込みづらくなる。
そうした点も踏まえると、a . 継続的かつこまめなコメント等を付すような教育的効果と全体的な論文の質向上を念頭に置く「資格試験タイプ」の査読との選択性を担保すること、b . 現在編集委員会で具体的な作業を進めている『論叢』の電子化を通じ、研究成果の公開性と共有性、そして発信性を高めることでの、雑誌ならびに掲載論文じたいの価値向上、がさしあ
たってのテーマとなる。そのためには、身近な会員の継続的投稿の意欲を喚起しつつ、コンスタントな業績生産計画を見込み「入学試験タイプ」の査読を希望する会員の（査読の長期化への）納得にも届くような、具体的な仕掛けや仕組みを構想する必要があるだろう。
また、『論叢』ならではの「戦略的に特化した雑誌作り」の方向性を模索するのにあたり、その一つの導きの糸となるのは、研究・教育・実践（あるいは理論・実証・実践）の三者をつなぎ合わせながら、『論叢』を媒介として育んできた日大社会学の知的伝統のありようだろう。藤田弘夫（2000）は、「社会学科創設 80 周年記念号」に寄稿した論稿において、学
生と社会との関わりの中で大学自身の使命を生み出す時代の訪れを説いたが、15 年強が経過した今日においては様々な側面が藤田の言葉以上に先76データから読み解く『社会学論叢』のあゆみ

鋭化している。「変動する現実社会に身をおいて教育、研究すべき学問であるという実践科学」（夏刈 2000：3）としての社会学の今日的様態を探る
ような意欲的な誌面構成となるよう、会員諸氏とともに今後も議論を深めていくこととしたい。
付 記
本号には、「戦略的に特化した雑誌作り」の方向性を模索するためのミニ企画として、社会調査という営みが有する教育的機能や実践性へと目くばりした寄稿論文を 2 本掲載している。研究と教育、研究と実践の今日的な結びつきを主に学生との関わりから描く論考のため、是非ともお目通しいただきたい。

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【参考】 調査目的と調査体制のトレンド

77注1）高等教育資金配分機構により公認され、英国政府から公的資金を受けた社
会学科の数は、67（1992 年度）から 30（2009 年度）へと半減している（潮木2011）。詳細は高等教育資源配分機構 HP 等を参照されたい。
2）今回のデータで言うと、各年代における 1 号あたりの平均論文掲載数は1950 年代（2.56）、1960 年代（3.84）、1970 年代（5.62）、1980 年代（4.97）、1990
年代（5.23）、2000 年代（4.13）、2010 年代（3.75）となっている。本文中に記載したとおりさまざまな事情でデータ化の段階で除外した論稿が多いという点を差し引いても、2000 年代以降の減少、とりわけ 2010 年代以降の一般論文の減少については現行の編集責任者として何らかの措置を講じる必要があるだろう。
3）本稿では触れられなかったが、「理論・学説・方法」の方法トレンドをダミー変数に変換し、性別（男性ダミー）、職位（専任ダミー）、論文種別（寄稿
論文ダミー）、編集体制（各編集者ダミーを 1 つずつ）をコントロール変数として投入後も時系列的効果が残るのかの検証を行ったところ、年代に負の効果がみられると共に、男性ダミーならびに一部の編集体制のみ（馬場体制）において正の効果が認められた。詳細の検証は未だ手つかずのため、他のトレンド分析と併せて今後の課題としたい。
主要参考文献Abbott, Andrew., 1999, Department and Discipline: Chicago Sociology at One Hundred, University of Chicago Press.（＝2011，松本康・任雪飛訳『社会学科と社会学 シカゴ社会学 100 年の真相』ハーベスト社．）「日大社会学科の誕生・歩み・これから」『社会学論叢』139：
藤田弘夫，2000，
23−36.
Halsey, A. H., 2004, A History of Sociology in Britain: Science, Literature, and Society, Oxford University Press.（＝2011，潮木守一訳『イギリス社会学の勃興）と凋落 ― 科学と文学のはざまで』世織書房．
「『社会学評論』の現況分析 ― 専門委員アンケート調査およ樫田美雄，2013，
びインタビュー調査等からの自己点検」社会学評論編集委員会『『社会学評論』の現状と課題 ― 若手支援のために・自己点検のために』: 27−44.
Kinloch, G. C., 1988, American Sociologyʼs Changing Interests as Reflected in Two
Leading Journals,” American Sociologist, 19 (2) : 181−94.
78データから読み解く『社会学論叢』のあゆみ

夏刈康男，2000，「日大社会学の指針」『社会学論叢』139：1−3.
西原和久・杉本学，2001，「社会学理論と日本の社会学『社会学評論』の 50 年」
情況出版編集部編『社会学理論の〈可能性〉を読む』情況出版．
「データからみる『社会学評論』― 投稿動向と査読動向を齋藤圭介，2013a，中心に」社会学評論編集委員会『『社会学評論』の現状と課題 ― 若手支援のために・自己点検のために』：5−26.
齋藤圭介，2013b，「学会誌における若手研究者の実態 ―『年報社会学論集』と『社会学評論』の比較から」『年報社会学論集』23：87−98.
「シリーズ『社会学論叢』55年の歩み
社会学論叢編集委員会，2007，

第 1 回」『社会学論叢』160：81−96.
― ，2008a，「シリーズ『社会学論叢』55年の歩み

第 2 回」『社会学論叢』161：71−97.
― ，2008b，「シリーズ『社会学論叢』55年の歩み

第 3 回」『社会学論叢』162：145−170.
― ，2008c，「シリーズ『社会学論叢』55年の歩み

第 4 回」『社会学論叢』163：53−80.
― ，2009a，「シリーズ『社会学論叢』55年の歩み

第 5 回」『社会学論叢』164：57−80.
― ，2009b，「シリーズ『社会学論叢』55年の歩み

最終回」
『社会学論

叢』165：55−74.
太郎丸博・阪口祐介・宮田尚子，2009，「ソシオロジと社会学評論に見る社会学の方法のトレンド1952−2008」．（2016年12月 1日アクセス，
http://tarohmaru.web.fc2.com/documents/journal.pdf）

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