地球環境研究,Vol.6(2004)

海成更新統､ 下総層群と上総層群の境界層準に関する再検討菊地隆

男＊キーワード：房総半島､ 下総層群､ 上総層群､ 中部更新統､ 下部更新統､ 長浜不整合､ 東京湾不整合
序一つを取り上げても互いに異なる諸説が提示される結. はじめに果となり､ 議論が収斂できないままに今日に至っている

第四紀における地殻変動が著しい日本列島には､ 地球問題も少なくない｡

規模で見わたしても極めて希少な地質層序､ 地質構造が地層の岩相層序区分や年代層序区分､ 地層命名などに少なからず存在する｡ 房総半島に広く分布する海成更新ついては､ 調査者間の無用の混乱を避けるために一定の統の下総層群と上総層群は､ 本来なら浅海から深海にわ基準が設けられている｡ IUGS (国際地質科学連合) のたる海底に存在するはずのものが､ ほとんど連続する地国際層序委員会などにより検討され､ その内容を受けて層群として陸化しているのである (図１)｡ 両層群の地

日本でも日本地質学会地層命名規約が1952年に提案され､質層序､ 生層序､ 古地磁気層序､ 地質構造､ 堆積構造､基本的にはそれに準拠することになっているのである｡

大型化石､ 微化石､ 超微化石などに関する研究には膨大

地層命名規約は､ 討論の前提となるなものがある｡ これらの研究論文や報告書は､ 新生代のめるための約束で､ 最近同学会の地質基準委員会は会員

層序学､ 古生物学､ 構造地質学､ 堆積学などの研究者に間の議論を経て ｢地質基準｣ (2001年)､ ｢地質調査の基重要な資料を提供し､ 国際的にも模式層序として認めら本｣ (2003年) を刊行したが､ これもその流れの一つとれる大きな役割を担ってきた｡ しかし一方では､ 地質層いえる｡ もちろん地質の観察や認識には個性があり､ 地図１

共通の言葉を決

南関東地域の下部・中部更新統の分布 (菊地編図)菊地・関東第四紀研究会 (2000) より引用＊

立正大学地球環境科学部

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海成更新統､ 下総層群と上総層群の境界層準に関する再検討 (菊地)質学発展の原動力ともなりうるもので､ 学会が研究者の質構造からローカルな地殻変動の影響を消去すれば､ グ個性を規制するようなことがあってはならないことは､ローバルな氷河性海水準変動曲線が得られる､ と考えていうまでもない｡

いた｡ そして地殻変動をモデル化することで両者を分離ところで､ 観察､ 認識の個人差は､ 調査者の経験や情する方法を提案し (菊地､ 1974；Kikuchi､ 1976)､ 年報の多寡に負うところが少なくない｡ 同じ対象の観察で代に関しては町田ほか (1974) などによる資料を参考にも､ 幾通りもの異なる観察結果が出されることも､ 至極しつつ､ 40万年前までさかのぼる中期更新世の海水準曲当然なことである｡ 本稿でとりあげる下総層群と上総層線を描いた (Kikuchi､ 1977)｡ その結果の是非はとも群の境界問題もその一つで､ 長い研究の歴史を持ちながかく､ 振り返ってみれば､ この時代はまさに世界的にみら､ 一致した見解にまとめられている､ とは言いがたい｡ても中期更新世の海水準変動研究の黎明期であった｡ 今

ここに改めて両層群の境界層準に関する問題点を整理し､日では､ 地球の公転軌道や地軸のゆらぎが日射量変動の改めて筆者の見解を提示したい｡

原因となり､ 第四紀の氷河性海水準変動を引き起こしてきたことは常識となっている｡ そのために､ 最近では海洋底コアの有孔虫殻から得られる酸素同位体比曲線

. 下総層群の層序と累層区分(δ18O 曲線) を海水準変動曲線に見立て､ δ18O 曲線にかつて Butzer (1974) は地中海沿岸地域の海成段丘地質層序を当てはめて海水準曲線を描く

方法がから過去45万年間の相対的海水準曲線を描き､ また本邦流行っているが､ 筆者には順序が逆だと思われてならなでも町田ほか (1974) は三浦半島や大磯丘陵におけるテい｡

フラ層序をもとに40万年前までの推定海水準曲線を描いところで､ 下総層群の層序にもとづいて海水準曲線をている｡ ただし､ これらは高海水準期の存在を示唆する求める際に必要なことは､ 氷河性海水準変動と地盤運動に留まるものであった｡ 同じ頃､ Chappell (1974) はの合成による相対的海水準変動､ そして堆積物の供給にパプアニューギニアのヒュオン半島の隆起サンゴ礁段丘より､ どのような累層が形成されるか､ を理解すること

から U/Th 年代測定の結果とともに､ 40万年前にさかである｡ 一般に低海水準期に始まり海進から海退への１のぼるユースタティックな氷河性海水準曲線を示した｡

サイクルに対応する１累層は､ まず基底に不整合面段丘構成層にもとづいて描かれた曲線としては､ これが("シーケンス境界") をもつ河川成の礫質堆積物→海水最も詳細な曲線を示したものであった｡

準上昇期の河口底や湾奥部を埋積する泥質堆積物→高海これらの研究論文が公表された当時､ 筆者は､ 房総半水準期の広い湾底に堆積する細粒砂質堆積物→海水準低島の下総層群は段丘形成とは異なり､ 相対的沈降地域に下期に沖浜・前浜 (ヒメスナホリムシの化石生痕､ いわ累重して形成されたのちに隆起したものであるから､ 地

ゆる Macaronichnus isp.を伴うこともある)・後浜へと図２

青木シーケンスの層序と各研究者による層序区分の比較

Kikuchi (1996) より引用｡ ＊印は原論文中の記述に基づき Kikuchi(1996) が描いたもの｡ ＊＊は原著者による図をもとに Kikuchi (1996)が描いたもの｡

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急速に浅海化・陸化する細粒ないし中粒砂質堆積物→湿実は､ この幾つかの不連続的な境界面の存在が､ 下総層地性の泥質堆積物 (泥炭を伴うこともある) へと重なり､群と上総層群の境界を求める際の認識の違いを生み､ 境再び河川成礫質堆積物に覆われるという層序を示す傾向

界層準に対し､ いくつかの異なる層準が指摘されていた｡がある (図２)｡ このサクセッションは下総層群では青これらの意見を上位の層準から列記すると以下のように木・馬場 (1971) や菊地 (1974) が指摘し､ 後に徳橋・なる｡

近藤 (1989) の詳細な層相観察により高海水準期の指標層となるいわゆるコンデンスセクションの存在が加えら地蔵堂層基底 (徳橋・遠藤､ 1983；1984)れた｡ Kikuchi (1996) はこのような層序に対し ｢青木徳橋・遠藤 (1983；1984) は､ 地蔵堂層上位の下総層シーケンス｣ と名付け､ 下総層群の中にこのようなシー群にはサイクリックな堆積シーケンスが認められるのにケンスを認識することにより､ 累層区分が可能になり､対し､ 下位の金剛地層はそれが明瞭ではなく､ また下位

これをもとに海進−海退を分離し､ 海水準曲線を描くこの笠森層とは一部同時異層の関係にあり､ 両層の関係がとが可能になったのである｡ ただし､ この層序は常に同漸移的であることから､ 金剛地層を上総層群に含めていじ重なりとして存在するわけではなく､ 時にバリエーショる｡

ンがある｡ その区分境界をどこに捉えるか､ という視点序表あるいは層序図 (真野勝友執筆および編図) ではこが研究者により異なり､ 異なる累層区分が生まれることの境界が採用されている｡ 中川 (1960)､ Naruse (1961)､になる｡ 異なる累層区分や異なる地層名は､ 下総層群と菊地 (1974)､ Kikuchi (1977) なども下総 (成田) 層

上総層群の境界という基本的なところでも､ 誤解を生じ群の基底を ｢地蔵堂層｣ としているが､ この ｢地蔵堂層｣させる｡ 筆者も他の研究者との議論を通して一致点を得の中には下位の ｢金剛地層｣ も含まれているので､ 徳橋・ようと､ 不本意に主張を変えたこともあったが､ それは遠藤 (1983；1984) とは異なる｡ Kikuchi (1977) の場逆に混乱を増す結果になっていたことを反省している｡

合､ ｢金剛地層｣ 相当のシーケンスの存在は認めていた

次章では下総層群と上総層群の境界層準問題について､

ものの､ 地蔵堂層の中の小規模な１フラクチュエーショ現状を整理しておきたい｡

ンとして扱っている｡

. 下総層群と上総層群の境界層準に関する諸見解
下総層群はかつて成田層群と呼ばれていたこともある

日本の地質３関東平野の下総層群の項および層金剛地層基底 (石和田､ 1956；小池・成瀬､ 1957；中川､ 1960；河井､ 1961；Naruse､ 1961；三梨ほか､1961；菊池､ 1964；青木・馬場､ 1971；菊地､ 1974；
Kikuchi､ 1976､ 1977；三梨ほか､ 1979など)
この境界は笠森層上限を指した場合の ｢(広義の) 地中・上部更新統で､ 関東平野一帯に広がる浅海の古東京湾内に堆積した地層群である｡ どの層準に下位層との境蔵堂層｣ 基底に相当する｡

日本の地質３関東平野の界を置くかにより変わるが､ ６ないし９の累層からなり､上総層群の項 (鈴木尉元執筆) や関東地方の層序対比表

層厚はおよそ300m から500m である｡ 房総半島北部か(菊地隆男編) では､ この境界が採用されている｡ 三梨ら北方の下総台地一帯に分布する｡ また､ 上総層群は関(1968､ 1973､ 1974) などにより､ 横浜市南部における東平野と房総丘陵に広がっていた古関東海盆内の浅海か相模層群基底の不整合として定義された長沼不整合に相ら陸棚斜面､ さらに深海の海盆底の堆積物で､ 主として当するものとして､ 房総半島では下総層群基底すなわち下部更新統からなり､ 最下部には一部上部鮮新統も含む｡

金剛地層基底に対比されていた｡

10ないし12の累層に区分され､ 厚さは房総半島西部より中・東部で厚いが､ 陸域の地表で確認されている部分だけで3,000m を超える｡



長浜層基底 (藤原・生越､ 1952)

明瞭な不整合を示す長浜層基底を､ 下総 (成田) 層群両層群は､ 外洋の半深海から内湾の浅海までの地層がの基底とした｡ この不整合は長浜不整合と呼ばれている

部分的に不整合をはさみつつほぼ連続して重なるのが特が､ 長浜層は東方に次第に薄く笠森層の下部に挟まれる徴で､ このような地層群は本邦でも類を見ない｡ 上位の万田野層に移化する｡ しかし小糸川以東では万田野層は下総層群は主として浅海堆積物からなるが､ 浅所での第薄く基底は整合で､ 笠森層中に尖滅することが確認され四紀の氷河性海水準変動の影響を受けて不連続的な境界ている (三梨ほか､ 1961)｡

が数層準に認められ､ これが累層の基底面を形成する｡

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海成更新統､ 下総層群と上総層群の境界層準に関する再検討 (菊地) 市宿層基底 (楡井､ 1981､ 1982；菊地・楡井・楠田､

整合は存在せず､ 上総・下総両層群の境界として位置付

1988；楡井ほか､ 1992；Kikuchi､ 1996；菊地､ 1997)

ける根拠はないばかりか､ むしろ､ の長浜層基底の不千葉市付近のボーリング資料から大きな削剥期が存在整合が､ 構造的に見ても両層群の境界とするにふさわしする層準が発見され､ 楡井 (1981) などにより新しく定いものであることがわかってきた｡ 次章では､ 長浜不整義されて､ 東京湾不整合と名付けられた｡ 地表で観察さ合と東京湾不整合に関する野外での事実について､ 説明れる層準として､ 鹿野山付近に分布する市宿層基底に対したい｡

比された｡ 楡井ほか (1992) は上総湊北方の東京湾に面した海岸で､ 市宿層の基底にチャネル状の不整合のスケッチを示している｡ しかし､ 三梨ほか (1961) の地質図や中山・増田 (1987) によれば､ この層準には不整合は認められていない｡

. 長浜不整合について
長浜層の分布地域は大半が砂礫の採掘場となっており､かつては至る所で市宿層を切る長浜層基底の不整合が観以上に述べた各境界層準を整理すれば､ ､ の場合察されていた (例えば藤原・生越､ 1952)｡ しかし近年

が ｢狭義の下総 (成田) 層群の基底｣､ ､ の場合がは長浜層の砂礫ばかりか､ 市宿層の砂まで採掘が進み､｢広義の下総 (成田) 層群の基底｣ に相当する｡ かつて不整合を示す露頭はほとんどなくなっている｡ 図３､ 図

菊地 (1974) は上記の立場で下総層群を区分したが､４は､ 東京湾沿岸､ 上総湊北方の露頭で､ 長浜層と岩坂その後､ 楡井らとの討論の中で ｢東京湾不整合｣ の構造層の間の不整合を示している｡ ここでは境界面そのもの的な意義を認め､ 楡井に従って､ の市宿層基底に不整は観察時には薮の中にあって直接確認できなかったが､合を認める解釈に立場をかえた｡ しかし､ その後の野外砂礫からなる異常な堆積状態を見せる長浜層と､ 下位のにおける調査の結果では､ 楡井のいう市宿層の基底に不岩坂層が不整合関係にあることはほぼ間違いない｡ この

図３

上総湊北方海岸､ 岩坂層と長浜層の不整合関係を示す図
白点線は推定される不整合の位置を示す｡

図４

上総湊北方海岸の露頭スケッチ

図３の位置は図の中央から右側にあたる｡

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図５小池・成瀬 (1957) による磯根岬付近のスケッチマップ

不整合は､ 北方の佐貫付近で向斜構造をなし､ 佐貫の北(1952) や三梨ほか (1961) も同様の層序関係を示す地方で再び地表に現れる｡

質図を示している｡ また第２は ｢長浜層｣ の基底にある

さらに､ 佐貫北方の中堰付近では上総層群はドーム構造 (三梨ほか､ 1961) をなして､ 岩坂層が内座層とされた礫層は実は完新世に形成された崖錐上の礫を見と問違えている点であり､ 従ってここには､ 岩坂層の上位して露出し､ 東京湾岸に沿う磯根岬南方の連続露頭におに整合に市宿層が重なる関係が見えているにすぎない｡

いて観察される｡ かつて藤原・生越 (1952) は､ 上総湊

図６と図７Ａ〜７Ｃは､ 磯根岬南方沿岸の露頭の概念

北方の笹毛海岸で不整合をなす長浜層基底の境界は､ 磯的なスケッチおよび写真である｡ この地点で露頭下部に根岬付近では整合関係に変わるとしていた｡ しかし､ 小認められる礫層は､ 露頭の基部に露出する岩坂層が海岸池・成瀬 (1957) は ｢いままで整合とされていた長浜層における波食により波食棚を形成し､ その上に波食礫おと下位の中堰層 (＝岩坂層) との間に､ 不整合関係を発よび崩落により崖錐として堆積した砂礫が､ その後の海見した｣ として図５を示している｡

食により洗い出されたものに他ならない｡ 大礫サイズのところで､ 筆者の観察によれば､ 小池・成瀬 (1957)

礫は基盤をなす岩坂層の泥岩からの海食ラグ堆積物としの指摘には重大な誤りがある｡ 第１は ｢長浜層｣ とされて残されたもので､ 硬質礫は少なく､ いずれも中礫からた地層は実は市宿層であり､ この点では藤原・生越

細礫サイズのものに限られる｡ 岩坂層に整合に重なる砂図６

磯根岬南方海岸の露頭スケッチと推定断面図 (菊地原図)
A〜C は図７の位置を示す｡ Ich：市宿層､ Iw：岩坂層

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海成更新統､ 下総層群と上総層群の境界層準に関する再検討 (菊地)図７

磯根岬南方海岸の完新世波食棚堆積物を示す露頭写真→は礫層の基底を指す｡

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層は高さ10m 以上の露頭頂部まで達する砂層であり､楠田 (1988)､ 菊地 (1997) が東京湾不整合の層位を市一部に砂礫層をレンズ状に挟むことがある｡

宿層基底とした理由は､ 筆者と共同執筆者の楡井久氏ところで､ 楡井ほか (1992) が示しているスケッチにとの個人的な討論の中で､ 市宿層基底には明らかに不整は､ 岩坂層を切って作られたチャネルを市宿層が埋積し合が存在すると指摘されたこともあるが､ かつて東京湾ている様子が描かれているが､ これが市宿層であるとす

岸磯根岬において小池・成瀬 (1957) により報告されたる証拠はなく､ この対比についてはさらに検討する必要｢中堰層 (＝岩坂層) と長浜層の不整合｣ を観察した折があろう｡

市宿層とされた地層は厚さ数 m しかないに､長浜層がほとんど砂からなっていたことから､とされ､ 基底のチャネルの形態は､ その上の長浜層基底｢長浜層とされている地層は市宿層ではないか｡ つまりのチャネルの形態とよく似ており､ 長浜層の最下部相と岩坂層と市宿層は不整合ではないか｣ と疑問を抱いた記いう可能性もある｡ 仮にこの地点において市宿層基底に憶があったからである｡ 仮にこの地層が市宿層であると部分的な削剥現象があったとしても､ 他の多くの地点でいう推論が正しく､ 小池・成瀬 (1957) の不整合の指摘岩坂層との整合関係が確認されている以上､ それは不整が正しければ､ 磯根岬の海岸で観察された不整合こそ､合とはいえないのではないだろうか｡

楡井 (1981､ 1982) のいう市宿層基底の"東京湾不整合"

以上のように､ 東京湾沿岸の露頭で観察する限り､ 市ということになる｡ しかし､ 前述のように､ 市宿層に関宿層と下位の岩坂層の関係は整合であり､ 一方､ 長浜層するその後の現地調査により､ 東京湾不整合に関する認は下位層とは不整合の関係にあるものと判断される｡

識は以下のような理由により誤まりで､ 修正する必要がある､ と考えるようになった｡


. 東京湾不整合について

章で述べたように､ 磯根岬南方海岸露頭で層基底長浜層とされた市宿層と下位の岩坂層とは整合関係にある｡

から､ 成田 (下総) 層群の基底とされた層位より200mも深い深度約500m に顕著な不整合面を発見､ 不整合面とみられた礫岩層は完新世のある時期の波食棚上堆積物であり､

楡井ほか (1975) は千葉市付近のボーリング資料解析

長浜

三梨 (1954. 1979) や中山・増田 (1987) が示して上の地層を上総層群から分離し､ ｢SA 層群｣ と仮称しいるように鹿野山南方斜面で市宿層と下位の岩坂層はた｡ その後楡井 (1981､ 1982) は､ この不整合が東京湾漸移的な関係にあり､ 不整合関係は観察されない｡

地下一帯に広がる可能性があり､ 前弧海盆の構造的反転

以上の理由により､ 市宿層基底には広域に認められる期を示すものとして､ 東京湾不整合と呼び､ また地表域不整合は観察されず整合であり､ 東京湾北部の地下地質の層準としては市宿層の基底に対比し､ 下総層群の基底から認識された東京湾不整合を地表地質に対比するとすとした｡

れば､ 長浜不整合をおいて他にはないものと思われるところで､ 関東平野地下の天然ガス開発を目的とする(菊地・関東第四紀研究会､ 2000)｡ また､ 不整合の名称

抗丼資料の微化石層序研究 (石和田､ 1956；河井､ 1961；に関しては､ プライオリティーを尊重するならば､ ｢東Naruse､ 1961；菊池､ 1964など) では､ 江東地域で−京湾不整合｣ でなく ｢長浜不整合｣ を採用すべきものと200m､ 市川市で−500m に明瞭な不整合が認められて思われる｡

おり､ 当時の見方で ｢笠森層と (広義の) 地蔵堂層の境界｣ つまり ｢上総層群と下総層群の境界 (すなわち長沼不整合)｣ とされていた｡ この境界は認識されていた層

. 上総・下総両層群の境界層準−まとめにかえて準は異なるものの､ 地層の特徴や深さから判断して､ 楡

地質学会の地層命名規約は層群間の境界について明確

井ほか (1975) の千葉市地下における東京湾不整合そのな定めを示していないが､ 一般に層群 (Group) とは複ものを指していた可能性が高い｡ ｢東京湾不整合は東京数の累層 (Formation) の集まりで､ 一つの最大層厚湾地下一帯に広がっている｣ という楡井 (1981､ 1982)部をもつベースンに堆積し､ 上限と下限は不整合で境さの指摘はこの点で正しかったと云えよう｡

れた堆積サイクルをなし､ 厚さは数100m〜数1,000m としかし､ 房総半島西部で市宿層基底に対比された東される｡

は､ 市宿層基底に関していえば､ 前述のよところで､ 前章に述べたように､ ｢東京湾不整合｣ はうに整合とする見解もあった (三梨､ 1954；三梨ほか､長浜不整合そのもので､ 長浜不整合はその下位と上位と1961；中山・増田､ 1987)｡ これに対し､ 菊地・楡井・では構造的に大きな違いがあることは､ 多くの人が認め

京湾不整合

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海成更新統､ 下総層群と上総層群の境界層準に関する再検討 (菊地)ている｡ 層序や層相の上からも､ この不整合を境に大き謝辞な変化がある｡ すなわち長浜不整合より下位の地層群は

本稿の内容の一部は､ ｢平成11年度科学研究費補助金 (基盤主としてタービダイトを伴うフリッシュ性の半深海性の研究 C) 研究成果報告書｣ の一部を修正・補筆したものであ堆積物からなるのに対し､ 上位の地層群はいわゆるミラる､ また一部は､ 2000年５月に横浜市で開催された地学団体研

ンコビッチ・サイクルに対応する堆積シーケンスをもつ累層の集まりであり､ 氷河性海水準変動を反映した内湾・浅海成堆積物や河成の堆積物からなっている｡

究会第54回総会シンポジウムにおいて菊地・関東第四紀研究会の名で発表した内容のうち､ 房総半島地域について触れた部分を引用させていただいている｡ 記して､ 各関係の方々に謝意を表す｡

ただし､ 徳橋・遠藤 (1983､ 1984) が示すように地蔵堂層以上と金剛地層以下の地層 (とくに笠森層) では､引用文献

後者の方が堆積シーケンスは不明瞭である｡ この問題に

青木直昭・馬場勝良 (1971) 木更津−市原地域の瀬又, 上泉お

ついては､ 現在のところ確証を得ているわけではないが､よび成田層の貝化石群とその産出層準. 地質雑, 77：137−

次のようなことを考えている｡ すなわち､ 本稿で新たに定義した下総層群下部の笠森層は酸素同位体ステージ16から同位体ステージ12にあたるものと見られる｡ ここで同位体ステージ14におけるδ18O 曲線のパターンは､ 同位体ステージ16や12のそれに比較して､ あまり明瞭な上151.
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鈴木尉元編 ｢関東地方の地震と地殻変動｣ ：129−146, ラティ

上下を繰り返しつつ穏やかに推移していたのではないか､と推定されるのである｡
以上に示したような事実により､ 上総層群と下総層群の境界は､ 長浜層の基底に置くとするのが最も妥当であろう (菊地・関東第四紀研究会､ 2000)｡ この境界は寒冷期で海水準低下期にあたることは楡井も述べているところである｡ また､ 鈴木毅彦 (2000) によるテフラ研究ス社.
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では､ 笠森層下部は飛騨山脈南部に起源を持つ貝塩上宝

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テフラ (KMT) を挟む層準であり､ ほぼ同位体ステー

層位学敵研究. 東北大学地質古生物邦文報告. 59：36p.

ジ16 (約60〜65万年前) にあたるとされ､ この時期には関東地方の広域にわたり､ 扇状地面を広く発達させる地形環境にあったと推定している｡
かつて､ 菊地 (1997) は､ 市宿層や長浜層､ 万田野層などに対して､ 誤った認識を示していた｡ 市宿層基底を不整合とみなしたこと､ 長浜層と万田野層を別層準に置いたことなどである｡ これらの記述は､ 野外での事実観察から､ 訂正を余儀なくされている｡ しかし､ 菊地(1997) が示したおよそ70〜65万年前ころ (同位体ステー
ジ17〜16) に何らかの"地変"があったという考えは変わらない｡ それがテクトノユースタシーとしての海水準停滞期を暗示するものなのか､ 地盤の上昇期を現すものなのかは不明である｡ 確かなこととして､ 酸素同位体ステー
ジ16を境に､ 大きな不整合の形成に引き続いて一連の下総層群の堆積が始まったという事実は､ 上総層群と下総層群の境界層準において時代を画する事件として､ ふさわしいものと考えている｡

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Re-examination on the Boundary Horizon of Marine Pleistocene deposits,
the Shimousa Group and the Kazusa Group, in the Boso Peninsula
Takao KIKUCHI
Fuculty of Geo-environmental Science, Rissho University

The most important Quaternary marine deposis in Japanese Islands is in the Kanto Tectonic
Basin and approximately fully continuing Lower to Middle Pleistocene, the Kazusa and theShimousa Groups, are observed at the Boso Peninsula, south of the Kanto district. Both Groups arestudied by many geologists before present. However, there are some diffarent views on the boundary horizon between both Groups among them, namely  the base of the Kongochi Formation,
 the base of the Jizodo Formation,  the base of the Nagahama Formation, and  the base ofthe Ichijuku Formation. According to the field observations by the author, the base of theNagahama Formation, which shows an obvious unconformable boundary, is proper for the boundary horizon between the Kazusa and the Shimousa Groups because other boundaries are conformable or not remarkable.

Keywords: Boso Peninsula, Shimousa Group, Kazusa Group, Middle Pleistocene, Lower Pleistocene, Nagahama unconformity, Tokyo Bay unconformity

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