地球環境研究,Vol.13(2011)

土地環境資源調査のための地形調査と地形学研究―地形分類図を中心に―
田

村

俊

和＊

土地劣化､ 土地環境資源､ 地形分類､ 地形分類図､ 地形学
しているか否かに関わらず､ 土地の自然的性質の空間的１. 土地とその劣化展開状況を知る際には､ 地形や植生が指標に用いられる土地の劣化 (Land degradation) とは､ 地価が下落のがふつうである｡ 大気や水は､ それ自体土地の主要構することではなく､ 土地が自然にもっていた性質が､ 人成要素であると同時に､ 他の要素の間を動き回って結び為の作用を直接または間接の原因として､ その作用が働つける重要な機能を発揮しているが､ それについての

１)

く前より劣悪になることを指す ｡ したがって､ ふつう｢点｣ 的な観測結果を ｢面｣ に展開して空間的分布状況

人為による自然環境の悪化として認識される現象のうち､を知り､ また観測期間を超えた長期にわたる特徴を把握

広範囲の大気や海洋に現れるもの以外の大半が､ これにするには､ リモートセンシング技術が進歩してきた今で２)含まれる､ または深く関連するとみてよい ｡ 砂漠化も､も､ 可視的な地形や植生など４)に依存することが少なく熱帯林の過伐採も､ いわゆる里山の荒廃も､ 土壌汚染も､ない｡

崩壊しやすい斜面での林道の建設や､ それが破壊され放たとえば上に引用した Christian らオーストラリア科

置されたものも､ 砂防ダムや港湾施設の作り過ぎによる学産業研究会議 (CSIR, 後に連邦科学産業研究機構

海岸侵食激化も､ いずれも土地劣化の典型例としてわかCommonwealth Scientific and Industrial Research３)

りやすい ｡

Organization (CSIRO) と改称) の土地調査関係スタッ

これらの現象を ｢土地劣化｣ と理解するには､ まず､

フは､ 第二次大戦中から､ 人口希薄で広大なオーストラ｢土地｣ についての共通の了解が必要になる｡ ここで土リア大陸の北部・内陸部を対象に (後には複雑な傾斜地

地 (Land) と は ､ ｢ 地 球 表 面 の 一 部 で あ る 自 然 体に密林やサバンナが展開するニューギニアでも)､ 有効(Natural body) であって､ 地形､ 地質､ 土壌､ 水 (地な土地利用計画 (とくに農牧用地の開発計画) を考える

表・地下とも)､ (ローカルな) 気候､ 植生などの要素で基礎資料を､ 地形図も道路も未整備の状況で迅速に収集構成されているもの｣ を指す (田村 2007)｡ これは決しするために､ 次のような Land system survey の方法をて 私 が 恣 意 的 に 定 義 し た も の で は な く ､ Christian

考案して､ 実地に適用した (Christian and Stewart(1958), Wright (1972), FAO (1976), Townshend

1952, Christian 1958, Christian and Stewart 1968)｡(1981), UNEP (1993) などが､ それまでの議論も含めて整理した Land の概念に準拠している｡

まず空中写真から判読される特徴に基づき､ 土地の類型化を２段階で行う｡ 個別の地形 (＋植生) 景観の空間的単位が Land unit であり､ これには形態や相対的位

２. 土地環境資源の調査における景観情報の役割―主として20世紀中頃のオーストラリアの例を手がかりに―置の特徴による一般的な名称が与えられると同時に､ そ

土地劣化の状況を的確に把握し､ その進行を防ぎ､ 土特徴により､ 高次の空間的単位である Land system が地再生の方策を考える基礎資料として､ 前章に示した土認定される｡ これにはふつう標識地の地名が冠せられる地の諸構成要素に関わる地球環境科学諸分野の知見が必が､ それを構成する Land units の種類と配列の特徴が要となる｡ その中でも､ 目でみてとらえやすい地形や植同一と認められる Land system には同一名称が付され生が､ 実態把握の鍵として活用されることが多い｡ 劣化るので､ 地層の場合と同様､ その広がりは､ 名称のもと＊の土地の (土壌およびローカルな気候や水も含む) 環境
特性が推定される｡ それら Land units の種類と配列の立正大学地球環境科学部

115

土地環境資源調査のための地形調査と地形学研究 (田村)となった地名に限定されるものではなく､ 同一名称のている点は見逃せず､ かれの分類による Genetic ap-

Land system があちこちに繰り返し出現することも多proach の側面を多分にもっている９)｡
なお､ Mabbutt (1968) がこの２つのアプローチに対い｡
これら写真判読で推定したことを実証するために､置して挙げている Parametric approach は､ 土地の特(ある程度の広さの水面があれば着水できる) 飛行艇と徴の各側面を数値化し､ それらについての数値処理で土(それに搭載できる) ゴムボートを主な移動手段とした地の総合的特徴を表現して､ より客観的な評価を行おう

ピンポイント的な現地踏査 (reconnaissance) を実施すとするもので､ リモートセンシング､ GIS､ その他空間る｡ この両者で得た情報を組み合わせて解析した成果を

情報獲得・処理技術の進歩と関連して､ その後大いに発

５)６)

地図 と解説書 にまとめていく｡ 空中写真からまず判展してきた｡ 日本でも､ 地形はじめ各種国土情報を数値読されるのは地形や植生の景観的特徴であり､ 比較的短化して格納し公開する環境整備が進みつつあるが10)､ 目

期間の現地踏査で把握できるのも､ 地形・植生に加えて的と対象の性質を十分考慮したパラメータと分析スケー

土壌の特性であって､ 露頭が必要な地質の層序や､ 観測

ルが選択されないと､ いわば隔靴掻痒や的はずれの結果値の蓄積がないと把握できないような精度の気候・水文になることもある｡ それを避けるには､ 今まで Land-

特性ではないので､ 現地踏査は､ ふつう地形､ 土壌､ 植

scape-genetic approach で蓄積されてきた知見をすなお

生の専門家のチームで行われた｡に生かせるようなパラメータやアルゴリズムを工夫し､この､ オーストラリアで始まった Land system sur-

同時に､ 少なくとも当面は､ Parametric approach でvey は､ 基礎的な観測記録や地形図類が未整備の地域で得た空間的情報を Landscape-genetic に解釈した上で土地環境資源 (要するに冒頭に定義した土地) の種類とParametric に処理するような､ 両アプローチの併用分布に関する情報を効果的に入手する手法として､ まず(たとえば佐藤ほか 2010) を追求することが効果的と考

英連邦諸国に (たとえば Brink et al. 1966)､ 次いで､

えられる｡

７)

ITC 等 で の 普 及 を 通 し て ( た と え ば Verstappen1983)､ いずれも主として途上国の土地環境資源調査に
活 用 さ れ る よ う に な っ た (Cooke and Doornkamp
1974, 1990８))｡

３. 土地関連調査と地形学の基礎および応用―20世紀前半の合衆国での状況から―
上記の Land system survey のような土地 (環境資源)

この手法で中心となっている操作は､ 地形に関しては､調査における地形学的な判断は､ 地形学の応用には違い

まず､ 空中写真の実体視で得られた地形の形態 (およびないが､ 果たして､ 別のところでの ｢基礎的｣ 地形学研

配列) に関する情報から､ その地形の形成プロセスや相究で蓄えられていた知見を ｢応用｣ しているだけなので対的新旧を解釈することである｡ それを通して､ その地あろうか｡ このことを検討するために､ 世界各地で現実形を構成する物質 (したがって土壌母材, ときには地下に展開されてきた土地資源あるいは土地環境に関する調

資源の埋蔵可能性) および侵食・堆積や地殻変動等によ

査および地図化の活動と地形学研究との関係を､ それらる土地の変化・破壊の可能性も判断できる｡ 植生 (を中の活動に対する社会の要請と並べて図１に示し､ 以下の心とする土地被覆) に関しては､ 群落の相観的特徴を読議論の見取り図とする｡

み取り､ それを鍵に地表付近の気候・水文・土壌環境お現地観察でも､ 空中写真判読でも､ 衛星画像解析でも､よび人間による (とくに農・牧・林業的, ときに鉱業的

航空レーザ測量結果の解析でもよいが､ どこにどのような) 利用・改変の状況やその可能性を読み解くことがでな種類の地形が分布しているかを知り､ その地形の性質

きる｡

や形成過程についての既存の知見を活用して､ その土地

つまり､ 空中写真から得られる景観的情報から､ 地形の性状を判断するにあたり､ まず必要とされる操作は､学や生態学などの基礎的知見を駆使し､ それらと周辺諸地形の特徴の把握と､ それに基づく地形の種別の認定で科学の対象との関連についての知見も援用して､ その土ある｡ この操作はふつう地形分類と呼ばれる｡ どのよう地の (地形や植生を作り出し維持している) 環境に関すな学問分野でも､ その対象を論理的・系統的に分類する

る情報を導き出すことなのである｡ このような手法は､ことは､ 認識の出発点であり､ その時点での到達点でも可視的な特徴の空間的配置の把握から入るので､あるので､ もっとも基礎的な学問的営為のはずなのに､

Mabbutt (1968) は Landscape approach に分類してい地形分類の場合､ とくに日本においては､ 少なくとも慣るが､ そのような景観の形成過程の解釈を通して判断し習的に､ 地形学の一応用分野としてのみ位置づけられて116

地球環境研究,Vol.13(2011)

図１

土地資源､ 土地環境の調査・図化と地形学の進歩いる (たとえば式 1960, 西村 1969, 中野・式 1971な象であるガリ侵食を､ 幼年期の地形を端的に表すものとど)｡ これは､ 私が地形分類に関心をもった当初からの明らかにみなしていた｡ 図２は､ 地形輪廻14)における幼疑問・不満であった (たとえば田村 1980)｡

年 期 の 説 明 と し て ､ Davis の 後 継 者 の 一 人 が 教 科 書

地形の成因的分類については､ 当然のことながら､ 近(Lobeck 1939) に掲げたものであるが､ この２枚のス

代地形学の始まりの段階から行われている｡ たとえば､ケッチとも､ 実は過放牧・過耕作による土壌侵食 (人為11)W. M. Davis が侵食輪廻あるいは地理学的輪廻 の議論

的加速侵食) の写真から作られている｡ 元の写真の撮影を定式化して示したほとんど最初の論文 (Davis 1899)

者 C.F.S. Sharpe15) は､ 合衆国土壌保全局 Soil Conser-の冒頭の章は､ The genetic classification of landforms

vation Service に所属していて､ 土壌侵食現象への注意

12)という表題である ｡ Davis は､ 鉱山工学を ｢当時新設を喚起する啓蒙用にこの写真を撮影したものと思われる｡の学科だったので多方面の基礎科学を修めるのに有利｣

Lobeck (1939) には､ この図のほかにも､ 土壌保全局と考えて専攻し､ そこで学んだ地質学､ 地球物理学を含提供の耕作地や放牧地でのガリ侵食の写真が､ 幼年期のむ多くの先行科学の方法を､ ダーウィンの進化論の思想

水系発達の説明に掲載されている｡とあわせて､ 地文学 (Physiography) の基準理論構築

合衆国では､ 1930年代に入り､ ニューヨークやワシンに生かそうとしたという (藤木 1987)｡ その到達点が地

トンなど東海岸にまでダストが飛来したことなどを契機

形の成因的分類､ 説明的記載､ さらには地理学的輪廻説に､ グレートプレーンズを中心とする地域の土地劣化・であったとすると､ そこには､ 土地保全や土地資源評価

土地荒廃 (いわゆる Dust Bowl) にようやく注目が集

13)

等の応用的分野への直接の関心は明示的には窺えない ｡

まり､ その対策が国家事業として取り上げられるようにこの時期､ すなわち19世紀末は､ 合衆国各地で過放牧・なった (Eckholm 1976)｡ 関連する法律が施行され､ 前

過耕作による土壌侵食 (人為的加速侵食) が目立ち始め､述の土壌保全局その他の機関が相次いで設立された (田一部の識者による注意喚起が始まっていたが (たとえば瀬 1988)｡ それらの機関は､ もちろん土壌保全対策の立Marsh 1864)､ 一般にはまだあまり注目されていなかっ案・普及を行ったが､ それと並んで､ Rill-gully erosion

た時期である｡ Davis が輪廻説をまとめる基礎とした､や､ しばしばそれに先行する Sheet erosion､ さらにそ合衆国西部で蓄積された自身および Gilbert ほか多くのの前段階ともいえる Splash erosion などに関する観察､先人による地形観察記録の中には､ バッドランドに関す

観測､ 実験が行われるようになった (たとえばるものが含まれているが (たとえば Gilbert 1880, Davis

Gustafson 1937)｡

1892)､ そこに例示されたバッドランドは､ ロッキー山

そ れ ら の 研 究 成 果 は ､ Landslide 研 究 (Sharpe

脈南部の半乾燥地域にある ｢自然に｣ 形成されたものが1938) や､ 浸透プロセス・水系 (水路網) 形成の研究中心と思われ､ 人為的加速侵食によるバッドランドへの(Horton 1945によりまとめられた)､ さらには土壌侵食

明示的言及は認められていない｡の普遍式 (Universal Soil Loss Equation; USLE) の

しかし､ その30年ほど後に､ かれの考えを解説・普及

考案 (Wischmeier and Smith 1960ほか) などに結実ししようとする立場にあった人たちは､ 人為的加速侵食現ている｡ これら一連の研究は､ 既存の地形学的知見を土117

土地環境資源調査のための地形調査と地形学研究 (田村)図２

｢幼年期｣ の説明に人為的加速侵食 (土壌侵食) 現象を用いている例 (Lobeck 1939)

壌保全に応用したというよりも､ むしろ地形学そのもの心とした土地資源調査の空間的展開および調査結果の地の基礎的視点・方法の拡充に貢献した面が評価される｡

図化にあたって､ 地形の特徴とその分布を利用する方法

Horton (1945) は､ かれが整理・考案した陸水物理学が20世紀前半から考案され (Bourne 1931, Milne 1935

的な水系発達理論は､ Playfair の (協和的合流の) 法など)､ それらの知見は Linton (1951) 等による地形地

則や Davis の侵食輪廻の概念に新しい､ より厳密で定域体系の議論に応用されている｡ しかし､ オーストラリ

量的な意味を与える (ものとして評価してほしい) とい

アの Land system survey の手法は､ これら米・英の動う趣旨のことを述べている｡

向にはまったく気づかずに､ 独自に考案されたという

これら､ 詳細な観測・実験的研究と並んで､ 土壌侵食

(Christian 1958)｡の実態調査から､ 土地の自然的性質を分類し､ その分布状況を明らかにする調査が進行した (たとえば Barnes
1929, Veatch 1937等)｡ これが発展し､ 適正な土地利用

４. 詳細地形学図―第二次大戦後の欧州大陸諸国の場合―を示し､ 土地利用可能性を分級する手法としてまとめら

Davis の侵食輪廻 (地理学的輪廻) 説の普及にもかかれた (たとえば Klingebiel and Montgomery 1961)｡

わ ら ず ､ 欧 州 大 陸 諸 国 の 地 形 学 界 で は A. Penck

これらは､ 概念的には､ 前章で紹介した､ 1940年代になっ(1910) や de Martonne (1913) 以来の気候地形学的アてオーストラリアで始まる Land system survey に通じプローチの伝統が引き継がれ (Bremer 1989, Tricart

るものがある｡ また､ 英国やその植民地では､ 土壌を中1989) ､ こ れ は Cailleux et Tricart (1958), Louis118

地球環境研究,Vol.13(2011)(1968), Budel (1977) などに結実する｡ 第３章の初め

では､ 次章で扱う､ 日本で戦後の復興期に事業化された､に述べたように､ 日本の地形学界での地形分類の扱いが土地分類基本調査や土地条件調査とよく似た背景を背負っ

その応用面のみに偏っているという不満感を私が抱いたていたことになる｡ 一方､ 日本との相違点は､ とくに応とき (たとえば田村 1980, Tamura 1980) に､ その反用目的を限らない地域的地形学研究成果を提示した､ い

対に近い例として､ 今から思えば多少過大評価気味に注わば基礎的詳細地形学図の作成が､ 土地開発や土地利用目していたのは､ 前述のオーストラリアの Land sys-

計画向けの地形情報提示と少なくとも並行して (論理的tem survey と並んで､ 欧州大陸諸国の詳細地形学図には先行して) 作成されていたことで､ 学術誌等には､(Detailed geomorphological mapping) であった｡ 後

当然､ 前者が取り上げられていた｡

者の基礎には気候地形学的な視点・成果があったと考えられる｡
国際地理学連合の応用地形学委員会 (IGU Commis-

５. 戦後の日本における地形分類図作成関連事業の展開と地形学研究との関係

sion on geomorphology) や 地 形 調 査 ・ 図 化 委 員 会

日本では､ 敗戦で失った海外領土等からの引揚者や国(IGU Commission on geomorphological survey and内での戦災被災者等の職・住の確保と食糧増産という､

mapping) での討議を経てまとめられた地形学図の凡

まさに緊急の要請に応えて､ 敗戦のわずか３か月後の

例体系 (たとえば Demek 1972) では､ あらゆる地形は､

1945年11月から､ 緊急開拓事業が全国規模で展開された｡

もちろん形態や構成物質の特徴によって分類・図示されこの事業では､ それまで農耕には不適とみられていた火るが､ その分類・図示単位は､ いずれも､ 営力 (テクト

山麓緩斜面､ 火砕流台地､ 高位段丘など､ ある程度の傾ニック, 火山, 重力, 河川, 氷河, 凍結, カルスト, 風,

斜をもった土地が､ きわめて応急に畑地化された例が少湖沼, 海, 生物 (人間以外), 人間, 宇宙営力等々)､ プ

なくなかったので､ 開墾直後から土壌侵食問題が各地で

ロセス (削剥成か堆積成か)､ 形成年代によって意味づ発生した｡ その実態調査・対策研究が農地工学の分野をけられている｡ これら､ 地形の諸側面を合理的に分類し､中心に急に盛んになり17)､ 地形学の分野でも､ 詳しい観

それを空間的に重ねることにより､ 地表面の各部分を､察・観測に基づく侵食プロセスの研究が行われた (たと成因的にも､ 現在もっている性質の点でも､ 的確に分類

えば市川 1951, 1952など)｡

でき､ 同時に､ 分類結果が網羅的に図示できるというの
16)

このような事態の中から､ 開墾適地の抽出のために､である ｡ そこには､ 気候地形学的な基礎的視点・研究

土壌と並んで地形条件を調査し､ 地図化する要請が生じ成果がすなおに盛り込まれている｡

た｡ 一方で､ 電力不足が深刻で､ また大水害が頻発した

この地形分類体系は､ このように論理性が高く､ いろ

ことなどもあって､ テネシー川流域総合開発 (TVA)

いろな地形の規模や分布等の比較､ その他地形形成過程・を一つのモデルとする大流域単位の国土総合開発の構想

発達史等の議論にも便利な反面､ 膨大な凡例体系ができ､が進み､ その基礎となる地図情報の整備も求められるよ

読図が容易でなくなるので､ 特定の応用目的のためには､うになった18)｡ こうして1951年に国土調査法が制定され､この図をさらに編集 (簡略化やさらなる細分等々) する

この法律を受けて1954年に制定された政令19)に基づき､ことが必要になる｡ また､ とくに後述の日本で事業とし土地分類基本調査が開始された20)｡て刊行された地形分類図とは対照的に､ 低次の地形分類

この調査では､ ５万分の１地形図幅ごとに地形分類図､単位が界線で括られずにシンボルで表されているので､表層地質図､ 土壌図が作成され､ 説明書が付される｡ 調

土地環境資源に関わる他の地図情報 (地質図, 土壌図,

査は､ 当初は､ 地形については建設省地理調査所 (後に植生図, 土地利用現況図等) とのオーバーレイの際にい国土地理院と改称)､ 表層地質については通産省工業技

ささか不便な面がある｡

術院地質調査所､ 土壌については農林省農業技術研究所

これらきわめて基礎地形学的装いをもった地形学図のおよび林業試験場の専門家が主として担当し､ 成果は､作成も､ 実は､ 第二次大戦で戦禍を受けた後の国土復興

経済企画庁国土調査課 (後に国土庁が設置され､ 同課はなどの要請に応えた､ 一種の土地資源基礎調査として各そちらに移動) から刊行された21)｡ これらのうち､ 空中国で事業化されたという側面をもっていたようである

写真判読に始まる地形分類・図化は､ 一連の調査作業で(たとえばポーランドでは Klimaszewski 1956, ハンガ

先導的・中核的役割を担うものであり22)､ その方法論的

csi 1963､ ドイツでは Gellert und Scholz
リーでは Pe基 礎 は ､ 浅 海 (1951) ､ 中 野 (1952a, 1952b, 1953,

1964､ フランスでは Tricart et al. 1965など)｡ この点

1961)､ 式 (1960) などに示されている｡ そこには､ 当

119土地環境資源調査のための地形調査と地形学研究 (田村)然､ それまでの地形研究の成果が反映されているとみて
23)

よい ｡

セスや形成順序を解釈することで､ どこにどのような性状の微地形が分布し､ それが氾濫の際にどのように応答

戦前の日本の地形学では､ 断層地形､ 氷河地形､ 隆起

するかが解釈できるので､ これら微地形を適切に分類し､準平原などにくらべて､ 人間生活への関係がより深い平その分布状況を地形図上に詳しく示せば､ 水害の予測・野の地形への関心が相対的に弱く､ それが､ 敗戦直後の対策に有用である (たとえば小谷 1950)｡ 上述のカスリ

大水害 (とくにカスリン台風による関東平野中央部の水ン台風被災域の調査は､ まさにそれを実証したことにな

害) の調査や､ 登呂遺跡をはじめとする考古学の発掘調る｡

査との連携等で得られた知見により､ 大幅に克服された
24)

このような地図は､ 水害地形分類図としてまず科学技とされている (たとえば中野 1956, 貝塚ほか 1963) ｡

術庁資源調査会 (後に資源局に改組) で作成され (科学しかし､ 土地分類基本調査開始時における平野の地形分

技術庁資源局 1961)､ 次いで､ 伊勢湾台風による水害の類および分類された各地形の性状に関する知見のかなり

経験31)を経て､ 洪水地形分類図という名称で国土地理院の部分は､ すでに戦前､ 地形学者の間ではほぼ常識となっの事業として作成されることになった｡ さらに後には､ていたのではなかろうか｡

狭義の水害だけでなく斜面災害や地震災害等も視野に入敗戦を目前にした1945年前半に急遽設置された兵用地
25)

れ､ 各種用地開発にも情報を提供することを意図した土理調査研究会 に､ 当時東京近辺に在住した第一線地形

地条件図という名称に変更された (金窪 1979)｡ また､学者が､ とくに新たな調査を行わず既存の資料・知見を火山や､ 陸海にまたがる沿岸域を対象とした地形学図ももとにまとめて提出した､ 飛行場・航空基地設定可能地

作られるようになり､ これらにも土地条件図の名称が用26)選定のための地形条件に関するメモ には､ 扇状地､ 洪いられた｡ ほかに､ 河川管理者向けに作成されるように積台地 (ローム及火山灰台地, 河岸段丘, 海岸段丘に細なった治水地形分類図にも､ 低地を中心とした微地形の分)､ 火山裾野､ 三角州､ 其他各種 (沖積原, 砂浜等)

形態・構成物質の特徴および洪水時の応答に関する知見の地形について､ 地表形態と地表構成物質の特徴が記さが取り込まれている｡

れ､ 飛行場・航空基地への適否評価が階級区分されていこのような経緯を､ 関連する調査手法の進歩や土地利る｡ これに､ 沖積低地の微地形に関する記述をいくつか

用の動向とあわせて示すと､ 図３のようになる32)｡ いず

補えば､ 土地分類基本調査の地形調査準則27)に記されてれの図も､ 地形を (その形態・構成物質の特徴に基づきいる程度の内容になる｡ これらの知見は､ ５万分の１地形成過程を考慮して) 分類し､ その分布状況を地形図に形図が全国的に整備された1920年代中ごろ以降､ それを重ねて図示することが中心になっている｡ この点では､活用した現地踏査があたりまえになった段階で急速に蓄前章に紹介した欧州大陸諸国の詳細地形学図とよく似て積され､ 地形学研究者の間では､ わざわざ論文にするほいる｡

どのことではない常識として共有されるようになってい28)

たのではないかと推測される ｡

しかし､ 地形形成過程・形成年代に関する情報が､ 現実に分類作業の際にはある程度考慮されていても凡例やとは言っても､ カスリン台風水害の調査 (地理調査所
29)

説明文に明記されず､ その応用的側面 (とくに防災向け

企画課 1947) が､ 日本の地形分類､ とく沖積低地の地の情報) のみ並列的に記載されていること､ および分類

形を微地形スケールで分類し図示するという操作､ およされた地形が､ シンボルではなく分布の境界を (実際にびそのような行為の意義についての認識に､ 大きなインは不明瞭な, あるいは漸移するものでも) 明示した線

パクトを与えたことは疑いない｡ このときの利根川・中(界線) で囲むように表現されていることが､ 土地分類

川・荒川流域の被災域は､ 水害の１ヶ月半ほど後に米軍調査によるものも含め､ 日本の地形分類図類の特徴であ30)により空中写真が撮影されている ｡ そして空中写真かる｡ これらの特徴は､ 前章および注15に述べた欧州大陸

らは､ (平板測量による) ５万分の１や2.5万分の１地形

諸国の詳細地形学図とは対照的で､ 他の地図情報との機図から読みとれなかったような微地形が判読でき､ その械的オーバーレイには便利なものの､ 地形学的検討をや

種類および分布状況から､ 水害の実態調査で明らかになっや不十分なものとしている33)｡ とくに分類体系上の階層

た､ 氾濫流の流向､ 速さ､ 浸水深､ 湛水期間の長さ等のを異にする地形単位が図示単位として同列に示されてい差異が実に合理的に説明できることがわかったのである｡

る点や､ 成因的分類 (低地の地形について) と単純な地

つまり､ 空中写真を単に実体視するだけでなく､ 色調や形計測による区分 (山地・丘陵地の地形について) が混パターンにも注目し､ さらに､ 個々の微地形の形成プロ在している点など (田村 1980)34)は､ 土地環境資源情報120

地球環境研究,Vol.13(2011)

図３

日本の地形分類図作成事業の系譜とそれをとりまく環境 (私見)
枠内は事業として刊行されているもの｡

としての地形の意義を誤解させかねない側面があり､ 懸も､ 重要であることが指摘されたが (たとえば羽田野

念される｡

1974a, b, 阿子島・田村 1986, 1987, 田村・阿子島とは言え､ 低地の微地形を詳しく判読し､ その分布を1986)､ 傾斜頻度分布が多様な全国土の斜面に統一的に的確に図示する手法は､ 水害地形分類図作成開始以来約適用できる基準が作りにくい等の理由で､ (刊行されて60年間の経験で大きく進歩した｡ ここで ｢判読｣ と記しいる地形学図の中では斜面の扱いがもっとも詳しい) 土

たのは､ 単に識別するだけでなく､ その形成過程・形成

地条件図35)にも採用されるに至っていない｡

年代を､ 可能ならば試錐資料､ 考古資料､ その他の情報とも照合して考察し､ そのような成因的解釈を介して当該微地形およびそれが占める土地の性状を知るという､

６. 今後の土地関連調査と地形学研究との関係―むすびに代えて―一連の操作をさす (たとえば門村 1961, 1968)｡ これは土地の主要な構成要素であり､ それ自体４つの属性36)

まさに､ 第２章末尾および注９に述べた､ Genetic in-をもつ､ ｢地形｣ を研究対象とする地形学は､ 土地とそ

terpretation に裏づけられた Landscape approach を着の劣化その他土地環境資源にかかわる要請に応える知見

実に適用することにほかならない｡ このような考察過程や方法を提供しつつ､ 実は､ それをときに上回る新たなは､ 水害危険地区を探ろうとしたものでも､ 軟弱地盤の知見や手法を､ これらの要請に応えるための調査の中で分布解明を目的としていても､ まさに地形学の研究その獲得してきたように思われる｡

ものであり､ その成果は､ 沖積低地の防災情報整備だけ

前章までにみてきたように､ アメリカでの20世紀前半

でなく､ 地形発達史的研究の進展 (たとえば井関からの土壌侵食研究も､ オーストラリアでの20世紀中ご

1983) に大きく貢献した｡

ろからの Land system survey も､ 日本での戦後の水害

なお､ 低地の地形にくらべて分類・図示の視点・方法

地形分類や､ 土地分類基本調査の地形分類も､ それに関の整備が遅れた山地・丘陵地の地形については､ 傾斜変

わった (やや広義の) 地形学関係者の努力でそれぞれの換線に注目することが､ 地形プロセス､ したがって斜面

目的を達成する一方で､ 地形学の視野や基礎的知見を広

防災や植生立地の点からも､ 地形発達史的意義を考えてげ､ 地形学研究の新たな方法を生み出してきた｡ 欧州大

121

土地環境資源調査のための地形調査と地形学研究 (田村)図４

地形分類図 (地形学図) の望ましいあり方

陸諸国での詳細地形学図は､ 一見基礎的知見を地図化し５章後半に漏らした ｢懸念｣ の一因と考えられる｡ ある

ただけのようにみえながら､ そのような､ ある地域に存空間範囲に出現するあらゆる地形を網羅的に分類・図示

在する地形の網羅的分類・図示という作業を可能にしたしたものが地形学図 (地形分類図) であり､ その基礎とのは､ 応用目的をもった事業であり､ その過程で､ 従来して､ 地形学的知見がすなおに､ しかも体系的に反映さの研究対象をしぼった基礎的研究では見逃されていた地

れた､ 地形 (分類) 単位 (Geomorphic units あるいは形間の関係が明らかになってきた側面がある｡

Geomorphic classification units) が確立されているべ

すなわち､ 基礎的研究が応用を支えるという､ 科学ときである｡ 一方､ さまざまな目的をもった図では､ そのしての基本構造に違いはないが､ その関係は決して一方目的や図化の制約を考慮した分類単位の細分・統合およ

向的ではなく､ 応用目的をもった実践の中から､ 基礎的び図示単位 (Mapping units) の選択が行われる必要が考察を豊かにする知見・方法が生み出されてきたといえある｡ ある応用目的をもった図の図示単位が､ そのままる｡

基礎的あるいは汎用的な地形分類単位と誤認されること

人類を含む多くの生物にとってほとんど唯一の生存のは､ その応用目的にとっても､ 地形学研究の進展にとっ場である土地についての知見を､ 取得し､ 蓄積し､ 活用ても､ 望ましいことではない37)｡ 一方で､ 本稿全体を通していく要請は､ 重点を変えつつも､ 今後とも途絶える

して述べてきたように､ さまざまな応用目的をもった調ことはないであろう｡ 日本のような土地利用の (一見)査 (地形分類図の作成も含む) の経験が地形学の基礎的高度化が進んだ地域では､ 新たな開発のための調査や防知見を豊かなものにしてきたという､ 明白な事実がある｡

災目的の調査と並んで､ あるいはそれ以上に､ 今までのその回路を確保して､ 基礎と応用の双方向的発展をめざ

開発・利用で劣化した土地環境の修復・再生や､ さらなす意図で､ この図を作成した｡

る劣化を防ぐことを主目的とする土地調査が､ しばらくは盛んになると思われる (たとえば田村 1984, 1986,

注

2005b, 佐藤ほか 2010など)｡ そのような状況で､ 地形

注１) その結果､ 地価が下落することもあり得よう｡

学は､ 新たな応用目的のための工夫を進めながら､ その

注２) 国際地理学連合土地劣化委員会 (IGU Commission on

調査実践から､ 新たな個別の知見だけでなく新たな視点・Land Degradation) 設 置 の 主 導 者 の １ 人 で あ る A.J.

方法を獲得し､ 基礎科学としての深化・拡充も同時に達成していくとともに､ その知見を地図に表現していく努

Conacher は､ 同委員会が設置される以前から､ 土地劣化について ｢自然環境のすべての側面が人間の行為により損傷すること｣ という working definition を提案している｡ ｢自然力を払うことが期待される｡ そのような期待を込めて､環境の側面｣ としては､ 植生､ 土壌､ 地形､ 水 (地表水, 地

地形学研究と地形分類図 (地形学図) との望ましい関係

下水, 海水を含む)､ そして生態系を挙げている (Conacherを図４に示す｡
この図の中央に位置づけた ｢(基本的) 地形分類図｣の作成が､ 日本ではやや疎かにされていて､ これが､ 第

122

and Conacher 1995)｡
注３) 戦後の日本における土地劣化の実例のいくつかは､ 田村(2005a) で指摘した｡

地球環境研究,Vol.13(2011)

注４) 空中写真や衛星画像から地形・植生景観 (Landscape)

行われていない｡

を判読することに加えて､ 電磁波の反射特性から推定した土注13) 鉱山工学に限らず､ 河川工学からも Davis は知見を取り地被覆 (Land cover) 情報を介して気候・水文特性の空間入れている｡ たとえば侵食輪廻説の一つの柱をなす Grade

的展開状況をみることも多くなってきた｡の概念を､ Davis は Gilbert を通して､ 河川技術者の当時の

注５) 縮尺は､ 対象地域の広さにより異なるが､ 10万分の１〜

用語から導入したとされている｡ 事実､ Davis (1899) の50万分の１程度のことが多い｡ 原則として､ Land system

The grade of valley floor の章では､ 河床勾配が流送物質のの境界のみが図示される｡

量や粒径に支配されある限界以下にはなり得ないことを指摘

注６) 各 Land system の特徴を､ それを構成する Land units

する文が､ As engineers know very well という節で始まっの模式的配列で示す､ ブロックダイアグラムが必ず提示され､ている｡ しかし､ その導入の際に grade に達する時間スケー

各 Land unit の地形､ 土壌､ 植生等の性状を示す表が付さルを誤認あるいは (故意に？) 変換し､ それが非現実的な侵れる｡
注７) この機関は､ 空中写真を利用した各種調査の国際的研修

食輪廻説を導く一因になったと､ たとえば Hack (1960) が指摘している｡ いずれにせよ､ ここで Davis は､ 侵食輪廻説

センター International Training Center for Aerial Survey

を河川管理に応用するようなそぶりはまったく示していない｡

として1950年にオランダのデルフトに設立され､ その後変遷

注14) Lobeck (1939) は､ Davis が以前好んで用いていた geo-を経て､ 現在は､ 同国エンスヘデにあるトウェンテ大学地球graphical cycle という ｢あまり正確でない表現｣ よりも情報科学・地球観測学部 Faculty of Geo-Information Sci-

geomorphic cycle と呼ぶのが適当､ と述べている｡ これをence and Earth Observation, University of Twente､ およびデルフト工科大学と連携した国際航空宇宙調査・地球科学研究所 International Institute for Aerospace Survey and
Earth Sciences in Delft となっている｡ 組織改編後も ITCという略称は使われ続けている｡
注８) 第１版 (Cooke and Doornkamp 1974) には Land sys-

ここでは地形輪廻と訳しておく｡
注15) マスムーブメントに関する地形学的研究の一つの端緒となる著作 (Sharpe, 1938) で知られている｡
注16) たとえば､ 最終氷期の河成堆積段丘は､ 河川 (営力)､堆積 (プロセス)､ 最終氷期 (形成年代) の各側面を表す色や記号が定めてあれば､ その重なりで表現でき､ 段丘という

tem mapping と Geomorphological mapping (本稿第４章(諸側面の複合による地形分類単位の) 凡例は不要になる｡

で扱う) の２つの章に分かれていたが､ 第２版 (Cooke and注17) 農業土木学会機関誌 ｢農業土木研究｣ に掲載された土壌

Doornkamp 1990) では Mapping geomorphology という侵食関係の論文の数は､ 1950年から58年まで毎年２〜５編章に統一されている｡(各年の全掲載論文の数％〜10％) に上った (田村 2005a)｡注９) Mabbutt (1968) は､ Genetic approach として､ より

このころ､ 連合国軍総司令部 (GHQ) の天然資源局 (Natu-

小縮尺 (数十万分の１〜100万分の１程度) の地形地域区分

ral Resources Section; NRS) に在籍した文官の専門家の中を念頭においているようであるが､ 第４章や第５章で取り上に､ 米国で1930年代からの土壌侵食研究に携わった者がいて､げる､ 縮尺５万分の１〜2.5万分の１程度で図示される小地

その知見が日本の行政・研究機関の土壌侵食への注目に影響

形〜微地形 (Mabbutt は主として Landscape approach のした面があるとみられるが､ 詳細は確かめられていない｡

対象とみている) についても､ 当然､ その形成プロセス・形

注18) それまで日本では公的機関の関与が皆無だった全国の土成史に着目した Genetic approach が可能で､ 現にそれが広地利用図 (最終的に印刷・刊行された際の縮尺は80万分の１)く行われている｡

作成が､ 明らかに NRS の指令で実施された (たとえば岡山

注10) 多様な試行や志向があり､ それらの多くが､ 2007年８月

1985, 渡辺 1970)｡ この図が日本のナショナルアトラス (国施行の地理空間情報活用推進基本法に集約された形になって

土地理院 1977) の萌芽となったことは確かであるが､ 同時いる｡にその作業経験が､ 後に特定開発地域を対象にした５万分の

注11) Davis 自身は､ 1880年代中ころから1920年代初めころま

１土地利用図作成に連なったと考えられる｡

での間は､ Davis (1899) の表題にもあるように､ Cycle of

注19) 地形調査については､ 土地分類基本調査 ｢地形調査作業

erosion (侵食輪廻と訳される) よりも Geographical cycle

規程準則｣､ 昭和29年総理府令第50号｡ この準則は､ 当時地(地形輪廻と訳されることもあるが､ ここでは藤木 (1987)

理調査所に在籍した式等に従い地理学的輪廻と訳しておく) という表現を意図的にの地形学者の共同討議でまとめられたという (式 1960)｡ な

用いたという (藤木 1987)｡ この Cycle の訳として輪廻といお､ ここで､ なぜ地形学図ではなく地形分類図という名称がう仏教めいた語が用いられた経緯は詳しく探索していないが､用いられたかは､ 必ずしも明らかではない｡ 中野 (1967,

正英が作成した原案に基づき､ 多く

この概念を日本に初めて紹介したとみられる小藤 (1908) は､

1985) の記述などからみると､ 1942年ころにはすでに地形学

Geographic cycle を ｢地貌の輪廻｣ と訳し､ さらに ｢地形図という用語は地形学関係者の間で知られていたようである｡の変遷即ち周期或は輪廻 (cycle)｣ とも表現している｡

式 (1960) は､ ｢地形分類図そのものは在来地形学図とも呼注12) ただしここでは､ 分類対象とした地形のスケールにみあっばれているもの｣ と記している｡ 本稿でも､ 地形分類図と地た基本図類の当時の整備状況からみて当然と思われるが､ 分

形学図とは､ 公式の名称として用いられているものをさす場

類された地形の分布状況を地図に示すような操作はいっさい

合はそれに従い､ それ以外の場合は同義語として用いる｡ な123

土地環境資源調査のための地形調査と地形学研究 (田村)お､ 辻村 (1932) は地形学図 (Geomorphologische Karte)注24) よく似た状況が第二次大戦直後ころ (まで) の合衆国のに言及しているが､ そこでとりあげられているのは､ 縮尺は地形学界にもあったことが､ Russel の米国地理学会会長講

明示されていないが､ 100万分の１程度あるいはもっと小縮
尺の地形地域区分､ いわば physiographic regionalization
であって､ ここで主として問題にしている､ いわば topo-

演 (Russel 1949) から窺える｡
注25) この会の経緯等については佐藤 (2009)､ 久武 (2009)参照｡

graphic scale の小地形 (さらには微地形) を分類・図示す注26) 佐藤 (2009) には手稿の写真が､ 久武 (2009) にはそれるものではない｡ しかし､ 戦後､ 地理調査所が地形分類図作

を活字に起こしたものが掲載されている｡ このメモにあわせ成を実質的に推進することを先導した一人である渡辺 光は､て､ 20万分の１の分布図が提出されたという (佐藤 2009)｡

小縮尺の地形地域区分と中 (〜大) 縮尺の地形分類図作成と注27) 前掲 注19参照｡の違いを指摘しながらも､ 両者を連続するものととらえてい注28) その萌芽のようなものは､ たとえば東木 (1931, 1932)

たようである (渡辺 1970)｡ 事実､ 渡辺 (1942) 所載の駿河などに窺えないこともない｡ 地形面の区分・認定の手続きに

湾・遠州灘沿岸平野の ｢地形要素図｣ は､ 現成 (完新世) のついては後者に詳しいが､ そのようにして区分された地形面

平野 (低地) を扇状地､ 三角州､ 砂州に分け､ 離水した平野の (表面形態以外の) 性状や土地利用状況にまで言及してい(台地・丘陵) を開析平野・段丘 (いずれも後期更新世の堆るのは前者である｡ 渡辺 (1942) には､ 地形面ごとに堆積物積面)､ 再開析平野 (中期更新世の堆積面が開析された丘陵の種類や厚さについての記載がある｡ それらに､ 戦後の空中背面) に分けたもので､ いわば地形分類的視点も取り入れた写真が自由に使えるようになった状況で付加された知見を合地形地域区分図である｡ また､ 戦後いち早く地形分類の方法

わせ､ 上記の中野 (1952b, 1953) などによる地形分類法試を論じ､ 琵琶湖南部〜京都盆地および房総半島について渡辺案の提示につながっていったようである｡(1942) の地形要素図に似た縮尺・凡例の試作図を示した浅

注29) 当時内務省に属していた地理調査所 (現 国土地理院)

海 (1951) も､ 参考文献に挙げているのは､ 地形地域区分の企画課地理研究室の若手スタッフを中心に､ 利根川・荒川の範疇に入るものである｡

決壊による氾濫範囲を歩き回って丹念な観察や聞き取りを行

注20) 土地分類基本調査の地形分類図作成開始に先行し､ おそい､ その結果を逐一地図に記入していった｡ 11月には､ 全浸

らく1950年代前半に､ 米軍の依頼がもとで､ 地形図の読図・水域について湛水期間､ 洪水の進行 (洪水走時線)､ 浸水深空中写真判読と (補足的？) 現地調査により､ 全国の50万分を示す縮尺7.5万分の１の地図と､ 都県境桜堤の決壊によるの１地形分類図を編集する作業が､ 地理調査所を中心に所外浸水深さおよび洪水の進行を示す2.5万分の１地図を､ 12月の若手地形学研究者も動員して､ 行われたようである (中野には報告書 (謄写版印刷) を公表している｡

1967, 渡辺 1970；関係者の間で時期について若干の記憶違

注30) 災害が起きたから飛行機を飛ばして撮影したのではなく､

いもあるらしい)｡ この図は､ 後に全国を三分した80万分の撮影の計画があったところに､ その約１ヵ月半前に災害が発

１地形分類図として国土地理院から刊行され､ 関係機関に配生したのである｡ ただし､ 上記の地理調査所の報告にも､ 浸布された｡ さらに､ ナショナルアトラス (国土地理院

水範囲の図示に､ 一部空中写真を利用したと記されている｡

1977) の ｢地形分類｣ の裏面にある ｢自然地域の名称｣ の元

注31) 木曽三川デルタの水害地形分類図がほぼ完成していなが図に用いられている｡ なお､ この基礎となった調査が､ 全国ら印刷経費がつかないうちに､ 伊勢湾台風による氾濫・高潮の海岸段丘から旧汀線高度の地域的変化を広くとらえて､ そ災害が発生し､ 上記の地図からその水害の状況をよく読み取れが海水準変動と地殻変動との合成によるとする研究の展開れることが実証された｡ このことが報道され､ 国会でも取り(たとえば吉川・貝塚 1956) につながったと考えられる｡

上げられて､ 洪水地形分類図の事業化を導いた｡ その経緯は

注21) 各県ほぼ１図幅が刊行された後､ この事業は各都道府県

大矢 (1983) に述べられている｡

が国の補助を受けて実施するようになり､ 調査担当者の中心

注32) 図３には､ 国土地理院､ 国土庁 (両者とも現 国土交通

は地元大学等の地形・地質研究者および県の農業試験場・林省) 関係以外の機関が関わって刊行されているものとして､業試験場等の土壌関係者になった｡ 2004年度には補助事業は(旧 科学技術庁､ 現 独法) 防災科学技術研究所 (旧 防災科

打ち切られたが､ 道・県によっては未作成の図幅がある｡

学技術センター) 作成の地すべり地形分布図を載せてある｡

注22) 中野 (1967) によれば､ 土壌を中心に進もうとしていた

このほかに､ 科学技術庁資源局で試験的に作成された地形分

土地分類がなかなかはかばかしい成果をあげ得ないままになっ

類図 (田中 1965) や､ 自然環境保全等の目的で作成されたていたところに､ 中野 (1952a, 1953) の試案が注目され､環境庁関連または各県での調査報告書等に付されたもの (田地形分類を柱にした土地分類に期待が寄せられるようになっ村 1985, 田村ほか 1986など) などがある｡ なお､ 日本におたという｡

ける地形分類事業の展開については､ たとえば門村 (1969,注23) 農林省農林水産技術会議では､ 土地分類基本調査の開始

1972)､ 金窪 (1982)､ 熊木・羽田野 (1982) などにまとめらにやや遅れて､ 農牧林業の適地判定ための調査手法の研究をれていて､ 熊木・羽田野 (1982) では､ 地形分類・図化の方行い､ これには地形学の専門家も参加して､ 地形分類の視点

法論に関する批判的検討も行われている｡

や手順に関する報告 (農林水産技術会議事務局 1963に収録)を作成している｡

124

注33) たとえば､ 界線の明示を過度に優先させると､ 分類(classification) 体系上の位置づけが確かでも図示できない

地球環境研究,Vol.13(2011)

地形単位が生じたり､ 論理が不十分なまま区分・区画操作

British Empire. Oxford Forestry Memoir 13: 1-169.

(delineation) が行われたりして､ 階層や系統を異にする図Bremer, H. 1989. Geomorphology in Germany (the Federal

示単位の混在を招きかねない｡ その結果､ その地域の地形形

Republic of). Transactions, Japanese Geomorphological

成過程・形成史の議論を不透明にし､ 土地環境資源情報を誤Union 10B: 89-98.

認させるおそれも出てくる｡

Brink, A.B., Mabbutt, R., Webster, R., Beckett, P.H.T. 1966.

注34) たとえば土地分類基本調査の地形分類図では､ 低地につReport of the Working group on land classification andいては自然堤防､ 後背湿地など微地形スケールの地形単位まdata storage. Military Engineering Experimental Estab-

で分類・図示されているのに､ 台地については (浅い谷を除

lishment Report 940: 97p.

き) 段丘面など小地形スケールのものまでで､ さらに山地・

Budel,
J. 1977. Klima-Geomorphologie, 2te Aufl. Gebru

丘陵地については､ 単純な地形計測的区分 (傾斜､ 谷密度な

derBorntraeger, Berlin・Stuttgart. 平川一臣 (訳) 1985.

どによる) のみというように不統一で､ しかも凡例には､ それらスケールを異にする地形単位が並列で示されている｡ そ

気候地形学. 古今書院.
Cailleux, A., Tricart, J. 1958. Introduction ala geomor-の結果､ 地形の広域的な特徴をつかんだ上で細部を見る､ と

phologie climatique. SEDES, Paris. 谷津榮壽・照田宥子

いう利用のしかたの普及を困難にしている｡ 山地・丘陵地に(訳) 1961. 気候地形学序説. 創造社.

ついては､ 土地条件図の初期の図幅 (阪神地区や東京周辺､
いずれも市販) および鹿児島､ 長崎等についての試作図 (関地理調査所企画課 1947. 昭和22年洪水 利根川及荒川の洪水調
査報告. 地理調査所時報・特報, 20p.＋５図.

係機関にのみ配布) にみられる斜面の形態のやや細かい分類

Christian, C.S. 1958. The concept of land units and land sys-

が､ それ以後に作成された図幅では簡略化され､ 低地の分類

tems. Proceedings, 9th Pacific Science Congress, Bangkok,との整合性が欠けている｡

1956: 20, 74-81.

注35) 関係機関にのみ配布される試作的な土地条件図には､ 全

Christian, C.S., Stewart, G.A. 1952. General report on sur-

国一律の凡例が強制されないので､ 傾斜変換線 (とくに遷急

vey of the Katherine-Darwin region, 1946. CSIRO Land線) を積極的に図示したものも作成されている｡ 前掲 注32

Research Series 1: 24p.
Christian, C.S., Stewart, G.A. 1968. Methodology of inte-

参照｡
注36) かたち (形態)､ もの (構成物質)､ うごき (形成作用)､とし (形成年代) の４つをさし､ 前二者は原則として目で見てわかる属性､ 後二者は前二者を分析してわかる特性である(田村 1993)｡
注37) 土地条件図 (治水地形分類図の作成が先行する地域ではgrated surveys. Aerial Survey and Integrated Studies,
Proceedings, Toulouse Conference, Unesco, 223-280.
Conacher, A.J., Conacher, J.L. 1995. Rural land degradationin Australia. Oxford Univ. Press.
Cooke, R.U., Doornkampm, J.C. eds. 1974. Geomorphologyそちら) を､ (たとえば図４に示す) 基本的地形分類図の機in

能も代行するものとして扱おうという意向があるようにもみ

Clarendon Press.

environmental

management.:An

introduction.

えるが､ 土地条件図や治水地形分類図の凡例体系は､ 基本的

Cooke, R.U., Doornkampm, J.C. eds. 1990. Geomorphology

地形分類図にみあったものにはなっていない｡ なお､ 土壌分

in environmental management: An introduction, 2nd ed.

類・図化に関して､ このような基礎と応用との関係が真剣に議論されたことがあり (たとえば松井・大羽 1965, 1966,
松井 1978, 音羽 1978など)､ 地形の分類と図化について考える際にも参考になる｡

Clarendon Press.
Davis, W.M. 1892. The convex profile of bad-land divides.
Science 20: 245.
Davis, W.M. 1899. Geographical cycle. Geographical Journal
14: 481-504.

引用文献
阿子島

功・田村俊和 (オーガナイザー) 1986. シンポジウム｢山地の地形分類図｣ 要旨. 東北地理 38：73−91.
阿子島功・田村俊和 (オーガナイザー) 1987. シンポジウム｢山地・丘陵地の地形分類図―試作図による提案｣ 要旨. 東
北地理 39：222−240.
浅海重夫 1951. 地形分類に関する試案. 地理学評論 24：209−
214.
Barnes, C.P. 1929. Land resources inventory in Michigan.
Economic Geography 5: 21-35.
Bourne, R. 1931. Regional survey and its relation to stocktaking of the agriculture and forest resources of the

Demek, J.D. ed. (Embelton, C., Gellert, J.F., Verstappen, H.
Th. co-ed.) 1972. Manual of detailed geomorpholologicalmapping. Acadenia, Prague.
Eckholm, E.P. 1976. The costly lessons: The Dust Bowl andthe virgin lands. Losing Ground, Pergamon, 46-57,
FAO 1976. A framework for land evaluation. FAO Soil Bulletin 32: 72p.
藤木忠美 1987. 地理学的輪廻説の再考察. 北海道大学地球物
理学研究報告 49：157−167.
Gellert, J.F., Scholz, E. 1964. Katalog des Inhaltes vongeomorphologischen

Detailkarten

ausverschiedenen

europaischen
Landern.
Potsdam Insitut der Geographie.
Gilbert, G.K. 1880. Land sculpture. In: Geology of the Henry

125

土地環境資源調査のための地形調査と地形学研究 (田村)Mountains. U.S. Geographical and Geological Survey of
the Rocky Mountain Region, 109-118. Reprinted In:
Schumm, S.A. Mosley, M.P. eds. 1973. Slope morphology,
Dowden, Hatchinson & Ross, 12-23.

Hill, 312p.

the humid temperate regions. American Journal of Science, Bradley Volume 258-A: 80-97

土と基礎 22−９：77−84.

土と基礎 22−11：85−93.
茂へのアプローチ―. 大阪大学出版会, 388−402.

CSIRO symposium. Macmillan, 11-28.
Marsh, G.P. 1864. Man and nature; or, physical geography
as modified by human action. Charles Scribner, New

Horton, R.E. 1945. Erosional development of streams andtheir drainage basins; Hydrophysical approach to quantitative morphology. Bulletin, Geological Society of America: 56, 275-370.

York. Reprinted in 1965 by Belknap Press of Harvard
Univ. Press, Cambridge, 472p.
Martonne, E. de 1913. Le climat-factur du relief. Scientia: 339-355. Translated: Darbyshire, E. 1973. Climate: factor of

市川正巳 1951. 土壌流亡度と土壌の性質との関係に就て―土壌侵蝕に関する研究第１報―. 地理学評論 24：79−87.
市川正巳 1952. 土壌侵蝕と土壌の性質との関係について―土壌侵蝕に関する研究第２報―. 地理学評論 25：15−20.
井関弘太郎 1983. 沖積平野. 東京大学出版会.

relief. In: Darbyshire, E. ed. 1973. Climatic geomorphology, MacMillan, 61-75.
松井浩 1961. 多摩川低地の地形. 地理科学 １：16−26.

門村

浩 1968. 空中写真による軟弱地盤の体系的解析. 地理学評論 41：19−38.
浩 1969. 地形分類. 西村嘉助 (編) 応用地形学, 大明健・大羽裕 (総合討論座長) 1965: 日本の土壌型の分類・命名上の問題点―第５回ペドロジストシンポジウム資料―. ペドロジスト ９：78−92.
松井堂, ９−25.

健 1978. 日本の土壌の科学的分類体系試案. ペドロジ

スト 22：56−70.
松井

門村

健・大羽

裕 (総合討論座長) 1966: 日本の土壌型の分類・命名上の問題点―第５回ペドロジストシンポジウム総合
討論要旨―. ペドロジスト 10：17−21.

浩 1972. 地形分類. 日本第四紀学会 (編) 日本の第四紀研究―その発展と現状, 東京大学出版会, 321−331.
科学技術庁資源局 1961. 中川流域低湿地の地形分類と土地利用. 科学技術庁資源局資料 40：149p.＋付図４.
貞・太田陽子・阪口

豊・杉村Milne, G. 1935. Some suggested units of classification andmapping particularly for east African soils. Soil Research
4: 183-198.
中野尊正 1952a. 土地分類の基礎(1). 地理調査所時報 15：25−

新・吉川虎

雄 1963. 日本地形論 (上). 地学団体研究会.
金窪敏知 1979. 土地条件図作成の経緯とその考え方について.
土地条件図式 W.G. 勉強会 (昭和54年11月20日) より編集,
９p. 国土地理院技術資料 Ｄ・１−No.241に収録.
金窪敏知 1982. 地形分類の現状と展望. 国土地理院時報 56：
５−６.
建設省国土地理院 1977. 日本国勢地図帳.
Klimaszewski, M. 1956. The principles of geomorphologicalsurvey of Poland. Przeglad Geograficzny 28 Suppl.: 32-40.
Klingebiel, A.A., Montgomery, P.H. 1961. Land capability
classification. United States Department of Agriculture
Handbook 210: 1-21.
昌 1950. 空中写真による低地地形の調査. 地理調査所

時報 10：４−５.
小藤文次郎 1908. 中国筋の地貌式. 震災予防調査会報告 63：

126

Mabbutt, J.A. 1968. Review of concepts of land classification. In Stewart, G.A. ed. Land evaluation: Papers of a

｢兵用地理調査研究会｣ について. 小林(編) 近代日本の地図作製とアジア太平洋地域― ｢外邦図｣小谷Louis, H. 1968. Allgemeine Geomorphologie, 3te Aufl. du
Gruyter, Berlin.

羽田野誠一 1974b. 崩壊性地形 (その２), 最近の地形学８.

貝塚爽平・町田

199-217.
Lobeck, A.K. 1939. Geomorphology. McGraw-Hill, NewYork.

羽田野誠一 1974a. 崩壊性地形 (その１), 最近の地形学８.

門村gions. In Stamp, D.l., Wooldridge, S.M. eds. London essays in geography, Books and Library Press, New York,

Hack, J.T. 1960. Interpretation of erosional topography in

門村

地理院時報 56：７−13.
Linton, D.L. 1951. The delimitation of morphological re-

Gustafson, A.F. 1937. Conservation of the soil. Mc-Graw-

久武哲也 2009.

１−15.
熊木洋太・羽田野誠一 1982. 地形分類と地形地域区分. 国土30.
中野尊正 1952b. Land from type の考え―高知平野を例として―. 地理学評論 25：127−133.
中野尊正 1953. 土地分類の基礎(2). 地理調査所時報 16：32−
36.
中野尊正 1956. 日本の平野. 古今書院.
中野尊正 1961. 地形分類―その原理と応用―. 地学雑誌 70：
53−64.
中野尊正 1967. 日本の地形. 築地書館.
中野尊正 1985. 渡辺地形学のこと. 渡辺光先生追悼録刊行会(編) 渡辺光―その人と仕事―. 同刊行会, 137−149.
中野尊正・式正英 (オーガナイザー) 1971. シンポジウム｢土地分類｣ 要旨. 地理学評論44：112−125.
西村嘉助 (編) 1969. 応用地形学. 大明堂.
農林水産技術会議事務局 (編) 1963. 土地利用区分の基準作成に関する方法論的検討. (1964. 土地利用区分の手順と方法.

地球環境研究,Vol.13(2011)

農林統計協会から改題頒布.)
岡山俊雄 1985. 渡辺

田村俊和 2005b. 環境と地形. 統計 56(9)：２−６.

光さん：人と仕事. 渡辺光先生追悼録

田村俊和 2007. 土地改変と地表環境マネジメント. 日本第四刊行会 (編) 渡辺光―その人と仕事―. 同刊行会, 117−

紀学会ほか (編) 地球史が語る近未来の環境. 東京大学出版

136.

会, 189−205.

音羽道三 1978. 図示単位. 土壌調査法編集委員会 (編) 野外研究と土壌図作成のための土壌調査法, 博友社, 276−283.
大矢雅彦 (編) 1983. 地形分類の手法と展開. 古今書院.
Pecsi M. 1963. Legende der detaillierten geomorphologischen

田村俊和・阿子島

功 (オーガナイザー) 1986. シンポジウム｢傾斜地の環境動態とその図化｣ 要旨. 東北地理 38：255−269.
田村俊和・宮城豊彦・桧垣大助・西城潔 1986. 早池峰自然Karten Ungrns. Geographisches Institut, Akademie der

環境保全地域及び周辺地域の地形と表層物質. 早池峰自然環

Wissensschaften.

境保全地域調査報告書, 環境庁自然保護局, 21−55.

Penck, A. 1910. Versuch einer Klimaklassification auf

田中眞吾 1965. 地形分類図による自然条件の概査―地域開発

physiographischer Grundlage. Preussen Akademie der

基礎調査の手法として―. 科学技術庁資源局統計課資料 16：

Wissenschaft,

Sitz.

der

physikalisch-mathematischen

Klasse 12: 236-246. Translated: Mays, R.G. 1973. Attempt
at a classification of climate on a physiographic basis.
Derbyshire, E. ed. Climatic geomorphology, MacMillan,
51-60.
Russel, 1949. Geographical geomorphology. Annals, Association of American Geographers 39: 1-11.
佐藤 浩・小荒井 衛・宇根 寛・八木浩司・牧田 肇 2010.
航空レーザ測量データおよびハイパースペクトルデータを用いた白神山地・泊の平地区における地生態学図の作成. 地理学評論 83：638−649.
佐藤久 2009. 終戦前後の地図と空中写真, 見聞談. 小林

茂 (編) 近代日本の地図作製とアジア太平洋地域― ｢外邦図｣へのアプローチ―. 大阪大学出版会, 326−351.
Sharpe, C.F.S. 1938. Landslides and related phenomena. Columbia Univ. Press, New York, 137p.
式

正英 1960. 応用地理学の最近の動向―地形分類の発展.
地理５(1)：35−45.

田村俊和 1980. 地形分類の方法について. 西村嘉助先生退官記念地理学論文集：82−88.
Tamura, T. 1980. Multiscale landform classification study inthe hills of Japan: Part I Device of a multiscale landform
classification system. Science Reports, Tohoku Univ., 7thSer. (Geography), 30: 1-19.
田村俊和 1984. 自然環境保全に関連した地形調査のあり方[要旨]. 東北地理 36：85−86.

91p.
田瀬則雄 1988. アメリカにおける砂漠化の背景と環境管理.
地理学評論 61A：198−204.
東木龍七 1931. 初等経済地形学. 古今書院.
東木龍七 1932. 微地形論. 岩波講座地理学. 岩波書店.
Townshend, J.R.G. 1981. An introduction to the study ofterrain. In: Townshend, J.R.G. ed. Terrain analysis andremote sensing. 1-15.
Tricart, J. 1989. Geomorphology in France. Transaction,
Japanese Geomorphological Union, 10B: 79-87.
Tricart, J., Hirsch, A.R., Bourdiec, F. le 1965. Presentationd un extrait de carte geomorphologique de
taille. Zeitschrift fur Geomorpholigie, N.F. 9: 133-155.
辻村太郎 1932. 新考地形学. 古今書院.
UNEP 1993. World map of present-day landscape: an explanatory note. UNEP and Moscow State University,
Moscow.
Veatch, J.O. 1937. The idea of natural land type. Proceedings, Soil Science Society of America 2: 499-503.
Verstappen, H.Th. 1983. Applied geomorphology: Geomorphologicalsurveysforenvironmental

development.

Elsevier, 437p.
渡辺

光 1942. 東海地方東部沿岸地帯の地形誌. 日本地誌学

１：201−231.
渡辺

光 1970. 日本に於ける土地利用図と地形分類図の刊行に至るまでの事情. 地図の友 12(12)：４−５.

田村俊和 1985. 太白山県自然環境保全地域の地形・地質. 太Wischmeier, W.H., Smith, D.D. 1960. A universal soil-loss

白山学術調査報告書, 宮城県, 17−38＋写真, 地形学図.

equation to guide conservation farm planning. Transac-

田村俊和 1988. 環境保全のための地形調査とその地図表現―

tions, 7th International Congress of Soil Science, 418-425.

早池峰自然環境保全地域の例―. 地理 33(6)：13−19＋口絵.

Wright, R.L. 1972. Principles in a geomorphological ap-

田村俊和 1993. 地形研究を通してみた自然地理学. 地理学評

proach to land classification. Zeitschrift fur Geomor-論, 66A：763−770.
田村俊和 2005a. 第二次大戦後の大規模開発と環境破壊. 中村和郎ほか編, 日本の地誌１日本総論 I (自然編). 朝倉書店,

phologie, N.F. 16: 351-373.
吉川虎雄・貝塚爽平 1956. 地盤運動と海面変化 (シンポジア
ム総合報告). 地理学評論 29：628−636.

309−325.

127土地環境資源調査のための地形調査と地形学研究 (田村)要旨

土地の利用・誤用による土地劣化の問題への対処をはじめ､ 土地を環境や資源として評価するための基礎情報を得る調査､ およびその調査成果の地図表現が､ 世界のいろいろな地域で､ 地形学の知見・方法を援用して行われている｡ そのような調査の具体例をみると､ 地形学の ｢基礎｣ 的知見・方法の進歩と､ ある ｢応用｣ 目的をもった調査の展開との間の､ 双方向的な関係が浮かび上がってくる｡ その基本的関係に留意して､ 日本での地形分類図関連の事業と､ そこへの地形学の関わり方について､ 実態を評価し､ 私見的展望を述べる｡

Geomorphological survey and mapping for land-environmental resources
research and the development of geomorphology: a review
TAMURA, Toshikazu＊＊

Faculty of Geo-environmental Science, Rissho University

Keywords: Land degradation, Land-environmental resources, Landform classification,
Geomorphological map, Geomorphology

128