GPS 安全性要約書整理番号 JIPS_MSP_CE-JP905

GPS/JIPS 安全性要約書
1. 物質名 （SUBSTANCE NAME）
二酸化チタン (CAS 番号 13463-67-7)

2. 物質の概要 （GENERAL STATEMENT）
スーパータイタニア®は、四塩化チタンを原料として気相酸化法で製造された超微粒子酸化チタンです。金属不純物が非常に少なく、電子材料、各種フィラー等幅広いニーズに適合する超微粒子高純度酸化チタンです。 人体に有害であり、眼に対して強い刺激があります。また、発がんのおそれの疑いがあります｡そのため、換気の良い場所で、適切な保護具を着用し、眼の保護、吸入の防止を図る必要があります。

3. 化学的特性 （CHEMICAL IDENTITY）
項目
化学名又は一般名
製品名
化学名
CAS 番号
その他の番号
化学式等その他事項
出典・備考

内容
二酸化チタンスーパータイタニア®
酸化チタン13463-67-7
官報公示整理番号 化審法：(1)-558 安衛法：既存化学物質
TiO2
当社判定基準によるナノマテリアルを含む株式会社レゾナック発行の SDS 第 3 項

4. 使用・用途と適用 （USES AND APPLICATIONS）
主な用途

電子材料、各種フィラー

5. 物理化学的特性 （PHYSICAL/CHEMICAL PROPERTIES）
当該製品は、無臭の白色粉末です。一般的な貯蔵、取扱いにおいて安定です。屋内貯蔵を原則とし、乾燥した安全な場所に保管し、湿気を避けて貯蔵する必要があります。
物理状態
外観
色
臭い
ｐH
融点/沸点
引火点
可燃性
爆発限界 (g/m³)
爆発範囲 (上限、下限) (g/m³)
自然発火点
蒸気圧
相対蒸気密度 (20 ℃)
密度
溶解度

固体
粉末
白色
無臭
3 – 4 （2％水溶液の場合）
1560 ℃ アナターゼ型 / 3000 ℃
引火性なし
不燃性
データなし
爆発しない
不燃性
該当しない
該当しない
3.9 g/cm³ アナターゼ型
水：<1 μg/L（不溶）。その他の溶媒：データなし。有機溶剤：溶解性なし。
Page 1/6

GPS 安全性要約書整理番号 JIPS_MSP_CE-JP905

n-オクタノール/水分配係数 データなし(Log Pow)
出典・備考
株式会社レゾナック発行のSDS第9,10項

6. ヒト健康影響 （HEALTH EFFECTS）
危険有害性項目
急性毒性 (経口)
急性毒性（経皮）
急性毒性(吸入：気体)
急性毒性(吸入：蒸気)
急性毒性(吸入：粉じん、ミスト)
皮膚腐食性／刺激性眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性

GHSによる分類結果および評価コメント
区分に該当しない
区分に該当しない

呼吸器感作性
皮膚感作性
生殖細胞変異原性
発がん性

分類できない分類できない分類できない
区分２ 発がんのおそれの疑い

生殖毒性
特定標的臓器毒性(単回ばく露)
特定標的臓器毒性(反復ばく露)
誤えん有害性
出典・備考

分類できない分類できない分類できない分類できない株式会社レゾナック発行のSDS第2,11項

区分に該当しない (非該当)
分類できない区分に該当しない
分類できない区分２ 強い眼刺激・GHS (Globally Harmonized System of Classification and Labelling of Chemicals)： 世界的に統一されたルールに従い、化学品を危険有害性の種類と程度により分類し、その情報をラベルで表示し、安全データシートを提供したりするシステ
ムです。
・区分に該当しない(非該当）：GHSで定義される物理的性質に該当しないため、当該区分での分類の対象となっていません。
・区分に該当しない：GHS分類を行うのに十分な情報が得られており、分類を行った結果、GHSで規定するいずれの区分にも該当しないと考えられます。
・分類できない：分類を確定するための十分に信頼性のあるデータがなく、分類できません。

7. 環境影響 （ENVIRONMENTAL EFFECTS）
危険有害性項目
水生環境有害性 短期（急性）
水生環境有害性 長期（慢性）オゾン層への有害性
出典・備考
環境中の運命・動態
土壌中の移動性
残留性・分解性
生体蓄積性
PBT/vPvBの結論

出典・備考

GHSによる分類結果および評価コメント
分類できない分類できない分類できない株式会社レゾナック発行のSDS第2,12項

追加情報なし追加情報なし濃縮度試験（コイ、6週間） 低濃縮性
PBT（環境中に残留し、高い生物蓄積性と強い毒性を有する）、vPvB（環境中に非常に残留し、非常に高い生物蓄積性を有する）には該当しないと考えられます。
株式会社レゾナック発行のSDS第12項

8. ばく露 （EXPOSURE）
詳細
作業者ばく露ばく露の可能性
本製品は、閉鎖系の連続またはバッチプロセス、その他本製品へばく露の可能性のあるプロセスで製造・使用されますが、作業におPage 2/6

GPS 安全性要約書整理番号 JIPS_MSP_CE-JP905

消費者ばく露
環境ばく露

注意事項

いて、メンテナンス、サンプリングおよび装置故障の際等に、作業者への経皮・吸入ばく露の可能性があります（PROC2、3、4）。当社製品は、十分に管理された閉鎖系・連続プロセスで製造されますが、調剤や成形品製造における顕著な接触機会を伴うバッチでの混合・混和作業において、経皮・吸入ばく露の可能性があります(PROC5)。小型コンテナ又は専用設備での船舶または大容量コンテナからの物質や調剤の移し替え作業【例：塵/蒸気/エアロゾルの発生、流出、装置の清掃】等に伴い、経皮・吸入ばく露の可能性があります（PROC8b、9）。小規模の試験研究施設での試薬の使用において、作業者への経皮・吸入ばく露の可能性があります(PROC15)。
本製品は、一般消費者にて直接使用されることはありません。
本製品は、閉鎖系もしくはその他ばく露の可能性のあるプロセスで製造・使用されます。そのため、製造工程で、主に大気及び水環境へ放出される可能性があります（ERC 1）。
他の用途におけるばく露の可能性がある場合、推奨するリスク管理措置を参考に適切な措置を実施して下さい。

9. 推奨するリスク管理措置 （RISK MANAGEMENT RECOMMENDATIONS）
推奨するリスク管理措置により、8項のばく露シナリオによる作業者、消費者および環境に対するリスクは、最小化可能と考えられます。
詳細
作業者推奨するリスク管理措置
技術的対策：
本製品は粉塵吸入による発がんの可能性が特定されています。
作業者を粉塵から防護するため、局所排気装置を使用した強制全体換気のある室内で適切な保護具を着用して取扱って下さい。また、粉塵が衣類、皮膚に付着しないように可能な限り対策を講じてください。手洗い、洗眼等の設備を設け、取扱い後に、手、顔等をよく洗ってください。
局所排気・全体換気：
局所排気装置のある強制全体換気が可能な場所で取扱う必要があります。また、コンテナなどへの移し替え作業においてもばく露の可能性があるため、局所排気装置のある強制全体換気が可能な室内で作業して下さい。
許容濃度
スーパータイタニア：管理濃度 3.0mg/m3
酸化チタン：管理濃度3.0mg/m3、日本産業衛生学会 0.3 mg/m3（ナノ粒子）、ACGIH（米国産業衛生専門家会議）からTLV-TWA
0.2 mg/m3（nanoscale respirable particulate matter）
塩酸/塩化水素：日本産業衛生学会から2ppm (最大許容濃度)、
ACGIHからTWA-STEL（C） 2 ppm
上記数値を下回るように管理・制御して下さい。
保護具：
作業の際は、呼吸用保護具（認可を受けた防塵マスク（捕集率 95%以上のマスク））、および皮膚への接触を避けるため耐薬品性のあるゴム製手袋（APF20 （防護率 95%））、保護メガネ、保護衣を着用して下さい。さらに、使用状況に応じて保護手袋、エプロン、長靴、頭部及び顔面保護具を着用して下さい。
【保護具例】
呼吸用保護具：防塵マスク（捕集率 95%以上のマスク）
Page 3/6

GPS 安全性要約書整理番号 JIPS_MSP_CE-JP905

消費者
環境

特記事項（漏出時の緊急措置など）

注意事項

手の保護具：耐薬品性のあるゴム製保護手袋（APF20 （防護率95%））
眼の保護具：ゴーグル
皮膚及び身体の保護具：エプロン、頭部および顔面保護具など
注意事項：
作業責任者は、作業者に適切な保護具の選択や正しい使用方法、または作業現場の管理方法などの教育をして下さい。
当社製品は、一般消費者にて直接使用されることはありません。
適切な排水処理施設や集塵装置を設置してください。また、漏洩防止策を講じ、定期的な排出量の確認、日常管理、取扱いに注意を払って下さい。
人体に対する注意事項、保護具及び緊急時措置：
作業の際には呼吸用保護具（認可を受けた防塵マスク）、適切な保護手袋、ゴーグル、皮膚及び身体の保護具（使用条件に応じて保護手袋、エプロン、長靴、頭部および顔面保護具）を着用し、粉塵が皮膚に付着したり、粉塵、ガスを吸入しないようにして下さい。
製品が付着した作業衣を作業場から持ち出さないで下さい。
環境に対する注意事項：
流出した製品が河川等に排出され、環境への影響を起こさないよ
うに注意して下さい。封じ込め方法は、 粉塵が立たないよう真空掃除機で回収して下さい。多量の場合、散水などにより粉じんの発生を防止して下さい。本物質およびその容器は各自治体の規定に準拠して安全に廃棄して下さい。
通常での取扱い、緊急時対応、廃棄時、輸送時の管理措置は、株
式会社レゾナック発行のSDSの4,5,6,7,8,13,14項を参照して下さい。

10. 政府機関のレビュー状況 （STATE AGENCY REVIEW）
国際機関、各国当局によるレビュー
IPCS
国際化学物質安全性カード（国際化学物質安全性計画） https://www.ilo.org/dyn/icsc/showcard.display?p_lang=ja&p_card_id=0338&p_version=2
https://www.ilo.org/dyn/icsc/showcard.display?p_lang=ja&p_card_id=1782&p_version=2（ナノフォーム）
OECD（経済協力開発機構）

高生産量化学物質(HPV chemicals)点検計画
https://hpvchemicals.oecd.org/UI/Search.aspx

NITE-CHRIP（NITE化学物質総合情報提供システム）
政府によるGHS分類結果

https://www.nite.go.jp/chem/chrip/chrip_search/srhInput

https://www.nite.go.jp/chem/ghs/16-mhlw-0099.html（ナノ粒子以外）
https://www.nite.go.jp/chem/ghs/16-mhlw-0098.html（ナノ粒子）

Page 4/6

GPS 安全性要約書整理番号 JIPS_MSP_CE-JP905

11. 法規制情報／GHS分類情報・ラベル情報（REGULATORY INFORMATION／GHS CLASSIFICATION AND LABELLING INFORMATION）
法規制情報
適用法令
労働安全衛生法

規制状況
名称等を表示すべき危険物及び有害物（法第５７条第１項、施行令第１８条第１号、第２号別表第９）酸化チタン(Ⅳ)
名称等を通知すべき危険物及び有害物（法第５７条の２、施行令第１８条の２第１号、第２号別表第９）酸化チタン（Ⅳ） （政令番号 : 191）
塩化水素 （政令番号 : 98）

毒物及び劇物取締法

通知対象物質ではありません

水質汚濁防止法

指定物質（法第２条第４項、施行令第３条の３）
塩化水素

大気汚染防止法

排出規制物質(有害物質) (法第２条第１項３、政令第１条)
塩素及び塩化水素
特定物質 (法第１７条第１項、政令第１０条)
塩化水素

海洋汚染防止法

有害液体物質（Ｚ類物質）（施行令別表第１）
酸化チタン
塩酸

外国為替及び外国貿易法

輸出貿易管理令別表第１の１６の項

化学物質排出把握管理促進法（ＰＲＴＲ法）

通知対象物質ではありません

労働基準法

疾病化学物質（法第７５条第２項、施行規則第３５条別表第１の２第４号１）
塩酸（塩化水素を含む）
法第２条、施行規則第２条別表粉じん作業
酸化チタン
UN該当なしじん肺法
国連番号GHS 分類情報
健康有害性

眼に対する重篤な損傷性／眼刺激性区分 2
発がん性区分 2

ラベル情報
絵表示又はシンボル

注意喚起語
危険有害性情報警告
強い眼刺激 (H319)
発がんのおそれの疑い (H351)

Page 5/6

GPS 安全性要約書整理番号 JIPS_MSP_CE-JP905

12. 連絡先 （CONTACT INFORMATION）
会社名
住所
担当部門
電話番号 / ファックス番号

株式会社レゾナック
東京都港区芝大門１－３－１９セラミックス事業部 営業部
03-5470-3415/03-3431-6924

13. 発行・改訂日、その他の情報（DATE OF ISSUE / REVISION, ADDITIONAL INFORMATION）
発行日：2022年12月27日
改訂：改訂日2023年 1月 1日

改訂項目
3,5,6,7,9,12,13

改訂箇所
社名等変更

版
rev.2

記載の情報は、2023年1月1日 改訂版の安全データシート（SDS）に基づいています。
その他情報
ナノマテリアルに対するばく露防止等のための予防的対応ついて （厚生労働省基準局通知（平成 21 年 3月 31 日付基発 0331013号）

14. 免責条項 （DISCLAIMER）
安全性要約書は、化学産業界の自主的化学物質管理の取組み（GPS/JIPS：Japan Initiative ofProduct Stewardship）の一環として作成されたものです。安全性要約書の目的は、対象品に関する安全な取扱いに関する情報を概要として提供することであり、リスク評価のプロセス及びヒト健康や環境への影響などの専門的な情報を提供するものではありません。 また、安全データシート（SDS）や化学品安全性報告書（CSR）などのリスク評価に代わる文書として作成されたものではありません。本安全性要約書は、発行時点で入手可能な法令、資料、情報等のデータに基づいて、できる限り正確な記載に努めておりますが、すべてのデータを網羅したわけではありません。また、いかなる保証をするものでもありません。

Page 6/6