令和元年度

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カラフトマスカラフトマス

日本系

日本系（Pink Salmon, Oncorhynchus gorbuscha ）知床半島のホロベツ川に遡上したカラフトマスの野生魚
本河川は過去の放流履歴がないが毎年多くのカラフトマスが産卵のために遡上する。

最近の動き
日本系カラフトマスの沿岸における 2018 年の漁期中（7 ～12 月）の漁獲数は 591 万尾で前年比 563％であった。1994 年
以降、偶数年が豊漁年で奇数年が不漁年というパターンがしばらく続いていたが、2003 年以降にこの豊漁・不漁年の関係が逆転した。しかし、最近 10 年は豊漁不漁のパターンは不明
瞭になり、かつ沿岸漁獲数は大きな変動を繰り返しながらも全体的には減少傾向にある。2019 年は 87 万尾（速報値）と激減し、前年比では 15％であったが、同一系統である前奇数年
比では 83％であり、ほぼ横ばいと言える。また、2018 年は沖合漁業で漁獲されたカラフトマスは 628 トンと前年を下回り（前年比 71％）、依然として低迷している。

図 1. 日本の漁業におけるカラフトマスの漁獲量経年変化

利用・用途れる系群不明の資源が沿岸で少数漁獲されている（北海道のカラフトマスは塩蔵品のほか、生鮮でも利用されている。

沿岸漁獲数に占める春カラフトマスの割合：平均 2.1％、範サケより小振りなことからチャンチャン焼きにもよく利用さ

囲 0.1 ～ 7.8％）。2019 年は春カラフトマスが 7 万尾漁獲され、れている。加工品としては缶詰が多いが、魚卵製品として筋その割合は過去最大の 7.6％であった。本州においても主に子（ます子）がある。一部の産地では、オホーツクサーモンと6 月以前に系群不明の資源が沿岸で少数漁獲されており、年いうブランド名でも呼ばれている。

によっては沿岸漁獲量の約 2 ～ 4 割を本州が占める年もある（2018 年の本州沿岸漁獲量は 9.3 トンで全体の 1.0％）。沖合域

漁業の概要

では、主に 4 ～ 7 月に日本国 200 海里内で太平洋小型さけ・ま日本系カラフトマスは、我が国の河川と沿岸で先史時代か

す流し網船（14 トン未満）によって漁獲される（永沢 2011）。

ら漁獲されてきた。北洋さけ・ます漁業では、日本系カラフト

近年、我が国から放流されるカラフトマスの一部（2018 年放マス以外の系群も漁獲していた。しかし、系群識別が不可能

流群からは全数）に耳石標識が施されており（付表 1）、日本なためその混合率の推定は困難で、日本系カラフトマスの沖国 200 海里内の流し網漁業の漁獲物から毎年一定数の耳石温

合域での漁獲量を確定することはできない。我が国では 1970

度標識魚が発見されている。耳石温度標識とは、ふ化場の飼年代以降、沖合域での漁獲量は徐々に減少し、近年では主に育水温を制御して硬組織である耳石に付けたバーコード状の沿岸域で漁獲される（図 1）。沿岸域では、主に 7 ～ 9 月に北海

標識で、近年では世界各国のふ化場で耳石温度標識を用いた

道北東部のオホーツク海岸（根室海峡を含む）の小型定置網

標識放流が実施されている（「62. サケ（シロザケ）日本系」をによって漁獲される。北海道の沿岸漁獲数は毎年 7 月以降の参照）
。従来、春季にこの水域を回遊するカラフトマスは全てものが大半を占めるが、6 月以前にも春カラフトマスと呼ばロシア系と考えられてきたが、これらの結果から、日本系カ

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ラフトマスも含まれていることが明らかとなった。2018 年にカラフトマス

日本系

では、自然産卵による卵から稚魚までの生存率は 1.5 ～ 2.4％とおける沿岸及び沖合でのカラフトマスの漁獲量は、それぞれ推定されている（虎尾 2016b）。一方、人工ふ化種苗の採卵か9,087 トン及び 628 トンであった（Gohda and Saito 2019）。なら放流までの生存率は約 80％であり、採卵から翌年の春まで

お、最近 5 年間（2014 ～ 2018 年）の漁獲量は 2,600 ～ 14,000

給餌飼育されたカラフトマス稚魚は、河川に放流されると速やトンである。

かに降海する。これまで沖合で実施されてきた標識放流により、降海したカラフトマスは、オホーツク海を経て北西太平洋に回

生物学的特性遊し（高木ほか 1982；図 3）、広く分布することが確認されている

日本系のカラフトマスは、主にオホーツク海（根室海峡を含む）に流入する北海道北東部の河川に産卵のため遡上するが、一部では北海道以外でも遡上が認められている（星合・佐（図 4）。また、特に奇数年の方がより東方に回遊する傾向がある（図 4）。
カラフトマスの自然分布域は北太平洋であるが、移殖され藤 1973、原子 1989、手塚 1989、今井 2004、稲葉 2005、飯田

たカラフトマスが北米の五大湖や大西洋にも定着しており2016）。成熟したカラフトマスは顕著な性的二型が見られ、雄（Heard 1991）、特に 2017 年は大西洋に移殖されたカラフト

は鼻曲りと高い体高を有する。そのため、二次性徴が発達した

マスの遡上が際立って多く確認されたことがスコットラン

雄は河川遡上時の遊泳効率が低下する傾向にある（Makiguc

ドやノルウェーの河川で報告されている（Armstrong et al .

hi et al . 2017）。最近、カラフトマスの二次性徴には河川間変異。
2018、Mo et al . 2018）があり、知床半島のような河口付近に産卵場がある河川では二河川生活期中の摂餌は盛んではないが主に水生昆虫（ユス

次性徴が顕著でない雄が多いことが明らかにされた（Sahashi

リカの幼虫等）を捕食する。海洋生活期中には動物プランク

and Yoshiyama 2016）。産卵期は 8 ～ 10月であり、雌が河床のトン（オキアミ類、端脚類、
カイアシ類、翼足類、十脚類幼生等）

砂礫に穴を掘って産卵し、雄が放精した後、雌が再び埋め戻す。

とマイクロネクトン（ホッケ等の幼稚仔魚、いか類等）を捕食

サケやベニザケと比較すると、流速が早い浅瀬で産卵する（小する（小川・名角 1959、小林・原田 1966、高木ほか 1982）。外林 1968b、Fukushima and Smoker 1998）。また、カラフトマス

洋では主に表面水温 4 ～ 11℃の範囲に分布し、移動速度は平は河川水の浸透する砂礫層に産卵し、湧水を選ぶサケとは大均 31.5 km/ 日と推定されている（箱山・坂本 1995）。

きく異なる（小林 1968b）。翌年の 3月下旬～ 6月に尾叉長 3 ～カラフトマスは、サケと同様、幼魚期には鳥類や魚類（アメマ

4 cm の稚魚が砂礫中から夜間に浮上し、河川ではあまり餌をス、オショロコマ、スケトウダラ、サクラマス等）、未成魚・成魚

捕食せず直ちに海へ下る（小林・原田 1966、小林 1968a、Hea

期には大型魚類（ネズミザメ、ミズウオダマシ等）や海産哺乳類

rd 1991、虎尾ほか 2010、Kirillov et al . 2018）。一部の大河川を（ゼニガタアザラシ、おっとせい類、カマイルカ等）に捕食され除くと、カラフトマスの稚魚は一晩で浮上から降海までを終える（Heard 1991）。そのため、サケの稚魚とは異なり、日中は河川でほとんど稚魚が見られず、夜間にのみ降下中の稚魚が見られる。最近の調査によると、カラフトマスの稚魚は日没後の夜間に集中して流速の速い流心を降下することが報告された（虎尾 2016a、Kirillov et al . 2018）。サケの稚魚とは異なり、カラフ
トマスの稚魚はパーマーク（幼魚斑）を有しない（図 2）。卵から海に下るまでの自然種苗の生存率は 0.1 ～ 43.4％であり、年変動や河川間変異が非常に大きい（Heard 1991）。卵から稚魚までの生存率は平均 7.1％、稚魚から親魚までの生存率は平均 2.5％と推定され、海洋生活期の方が死亡率は高い（Bradford 1995）。しかし、死亡率の年変動については、64％が淡水生活期に起因すると推定されている（Bradford 1995）。産卵床の掘り返しによる卵の流出が大きな死亡要因となる可能性があり

図 3. 日本系カラフトマスの主な分布域（高木ほか 1982 を改変）

（Fukushima et al . 1998）、産卵場における雌の密度が 1.4 尾 /m2 を上回ると掘り返しが顕在化するという指摘がある（Esin etal . 2012）。最近、北海道東部の当幌川で実施された調査結果

図 2. 夜間に捕獲されたカラフトマスとサケの野生稚魚（5 月、知西別川）

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図 4. 標識放流 (1956 ～ 2010 年 ) によって確認された日本系カラフ
トマスの沖合分布域

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カラフトマス

日本系

る（Heard 1991、Nagasawa et al . 2002）。体長 30 cm 以上の沖尾・柳本 2015、2017）。河川間の遺伝的分化があまり大きく

合での自然死亡係数 M はおよそ 0.2 ／年で（Heard 1991）、1 年

ないことから、他のさけ・ます類と比較すると、母川回帰性

間の生存率に換算するとおよそ 82％と推定される。

は低いと考えられている。しかし、北米の標識放流調査では、

季節性を考慮した von Bertalanffy 成長曲線は、比較的高い母川選択率（≒ 95％）が観察され（Thedinga et al .
2000、Mortensen et al . 2002）、日本において人工ふ化放流されたカラフトマスで標識放流を実施した例でも、一定の母川で示され（Haddon 2001）、極限体長は 68.9 cm、成長係数は回帰性を有していることが確認されている（佐野・小林 1953、

0.0722 である。図 5 は表 1 に示す年齢ごとの尾叉長及び体重

北海道さけ・ますふ化場 1955、1973、1976、虎尾 2009、虎尾にこの成長式をあてはめたもので、海洋生活期において、成ほか 2011）。しかし、日本で推定された母川選択率は北米の長と停滞が何回も繰り返されるかあるいは体サイズ依存の減研究結果と比べると低く地域や年によっては 95％以上とい

耗（特に冬季 1 ～ 2 月）が生じていることが示唆される。

う高い迷入率も推定されている（藤原 2011）。最新の報告でカラフトマスは、ほとんど全てが満 2 年で成熟する（ごくは、根室地区におけるカラフトマス放流魚の母川選択率は

稀に 1 年（虎尾 2014）、3 ～ 4 年（Kwain 1987））。そのため、偶43.7 ～ 83.2％と報告されている（虎尾・宮本 2015）。また、鱗数年と奇数年で繁殖集団が分かれており、資源量は隔年で変相及び漁獲動態に基づく起源分析から、2014 年に択捉島系カ動を示す場合がある。アロザイム分析によると、同じ河川でラフトマス資源の多くがサハリン南部へ移動したことが、択産卵する偶数年と奇数年のカラフトマスよりも、同じ年に産

捉島のカラフトマス資源の激減とサハリン南部の急増の原因

卵する日本とアラスカのカラフトマスの方が遺伝的には近縁であり、偶数年と奇数年で豊漁年が入れ替わる年等には大規である（Hawkins et al . 2002）。国内においてもミトコンドリ

模スケールでの移住が生じた可能性が指摘されている（Kaev

ア DNA の分析によって、同一河川内でも偶数年と奇数年で遺and Zhivotovsky 2017）。また、母川回帰性を推定する上の問伝的に異なること（山田ほか 2012）、同一年級群の河川集団

題点として、プロービング（probing）と呼ばれる川覗き行動

間では遺伝的差異が認められないことが報告されている（虎（≒産卵しない河川に一時的に遡上する）が知られており（Maselko et al . 1999）、カラフトマスの母川回帰率を正しく推定するためには、河川捕獲された親魚ではなく、繁殖後の親魚を分析に用いる必要があるとも指摘されている（Thedinga et

al . 2000）。さらに近年、カラフトマスの母川記銘（生まれた川のニオイの刷り込み）は浮上前の仔魚期にも生じることが報告され（Bett et al . 2016）、養魚池と放流河川の水系が異なる
放流魚の場合は母川回帰性が正しく評価されない恐れもある（注：サケ科魚類の母川記銘は一般にスモルト期（降海時期）に生じる）。
カラフトマスは、6 ～ 10 月になると産卵のために沿岸域へ近づき、沿岸漁業の対象となる。
河川遡上の時期は地域によって変異があり、卵の移殖試験の結果から、移殖先の河川でも移殖元の遡上時期や蓄養期間に類似すると指摘されている（小林ほか 1978、真山 1985）。また、標津川において移殖放流
図 5. カラフトマスの月別平均尾叉長±標準偏差（Ishida et al . 1998より抜粋）と成長曲線

群と地場放流群で回帰率を比較した試験では、移殖放流群の表 1. カラフトマスの月別平均尾叉長と平均体重（Ishida et al . 1998より抜粋）に、日本系のカラフトマスにおいても、遡上時期や地域間で方が回帰率が低いことが報告された（虎尾・宮本 2015）。さら
形態的な変異が指摘されていることから（星野ほか 2008、安藤ほか 2010、下田ほか 2010、Sahashi and Yoshiyama 2016）、
可能な限り移殖放流は控えるべきである。遡上親魚の多くは人工ふ化放流のために捕獲されるが自然産卵も多く観察されている（宮腰 2006、横山ほか 2010、飯田ほか 2014）。成熟時の体サイズは尾叉長 32 ～ 70 cm、体重 0.3 ～ 5.0 kg である。性比はほぼ 1：1、平均孕卵数 1,300 ～ 1,700 粒、平均卵径 6.4 ～6.9 mm である。

資源状態
1990 年代以降の北太平洋全体のさけ・ます類の資源状態、日本沿岸では歴史的に高い水準にあり（Irvine et al . 2009）
漁獲される日本系カラフトマスの資源量も 1990 年以降高い

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水準にあると考えられてきたが、2009 年以降は、大きな変動

カラフトマス

日本系

マスの平均体重は長期的には大型化する傾向にある（図 7）。

を繰り返しながらも全体的には年々減少する傾向にある。現

カラフトマスの親魚の来遊時期及び稚魚の降河時期は、近在、日本系カラフトマスは不安定な資源動向にあるとも言え

年ロシアや北米等世界的に早まる傾向にあり（Taylor 2008、

るが、2019 年は 37 年ぶりに 100 万尾を下回り 1983 年以降で、北海道におKovach et al . 2012、2013、Manhard et al . 2017）

最も低い漁獲量に陥ったこと、及び前年の 2018 年も同一系

いても 2010 年頃にかけては漁獲時期が早まる傾向が認めら統である前偶数年比では 72％であったことから、資源水準はれた（図 8）。漁獲時期は偶数年と奇数年で隔年変動し、奇数年低位であり、減少傾向にあると判断された。

の方が沿岸への来遊時期が早い傾向にある。そして、特に偶我が国における 1969 ～ 2019 年漁期の日本系カラフトマス

数年で漁獲時期が早まる傾向にあったが、このパターンはサの沿岸漁獲数、河川捕獲数、稚魚放流数、稚魚放流体重を図 6

ハリン南部や国後・択捉島で見られる傾向とよく一致してい及び付表 1 に示す。なお、ここでは毎年 7 月以降に日本沿岸にる（Kaev et al . 2007、Kaev and Romasenko 2007、森田 2015）。

来遊する資源を日本系と仮定した。稚魚放流数は、1970 年代

北海道で来遊時期が早まった原因として、早期来遊資源を造には 5,000 万尾前後で大きく年変動したが、1980 年代以降は成するために行われたふ化放流事業における人為選択の効果

1.4 億尾前後で安定している。ただし、2013 年（2012 年級群）が指摘されている（清水 1994、江連 1995、Saito et al . 2016）。

以降の放流数は種卵不足等のため平年を下回る傾向にあり、一方、野生資源が主体である周辺地域においても同調した来2018 年（2017 年級群）も 1.13 億尾と平年を下回った。稚魚放遊時期の早期化が見られたことから（図 8）、北海道のふ化事

流体重は、1980 年代から 1996 年にかけて大型化したが（Kae

業で実施された人為選択以外の要因に影響を受けている可能riyama 1999）、1996 年以降は再び小型化している。沿岸漁獲性が高い。近年、これまで指摘されてきた温暖化原因説に加数と河川捕獲数の合計である来遊漁獲数は、1970 年代後半か

えて、漁獲選択による来遊時期早期化の可能性も指摘されてら 1980 年代前半には約 100 万尾であったが、1990 年代にはいる（Morita 2019）。

500 万尾以上となった。1994 年から 2002 年までは、偶数年に現在、カラフトマスの資源量は、低位水準、減少傾向にある

は 1,500 万尾、奇数年には 700 万尾前後と偶数年が多かったといえる。沿岸漁獲数は 1980 年代後半から急激に増加したが、2003 年以降、来遊漁獲数の豊漁年と不漁年のパターンがが、その原因として、①ふ化放流事業の成果、② 1980 年代後逆転した。しかし、2011 年以降は豊漁年と不漁年のパターン
が不明瞭になっている。1991 年以降、沿岸漁獲数は 380 万尾を下回ることはなかったが、2012 年に 196 万尾と大きく減少した以降、300 万尾を下回る年が複数年で見られ、2019 年は87 万尾と過去 37 年間で最低値となった。2018 年は 591 万尾と回復していたが前偶数年比では 73％と減少している。なお、
日本沿岸に来遊したカラフトマスは主に小型定置網で漁獲されるが、1970 年代以降は漁獲の中心であるオホーツク海沿岸の小型定置網数に大きな変化はなく、沿岸における漁獲努力。
量はほぼ一定と考えられる（Morita et al . 2006a、2006b）
2019 年漁期（7 月以降）に沿岸漁獲されたカラフトマスの平均体重は 1.65 kg と平年よりも大型であった（図 7）。なお、漁獲数が多い年ほど平均体重が小さくなる傾向が認められる（r = -0.456, p = 0.017）。2018 年春季に沿岸漁獲された系群不図 7. 日本沿岸で漁獲されたカラフトマスの平均体重の経年変化

明のカラフトマスの平均体重は 1.34 kg であり、春カラフト

図 6. 日本系カラフトマスの来遊漁獲数、放流数及び放流体重の推移（歴史的データは付表 1 参照）

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図 8. 北海道本島及び周辺地域のカラフトマスの漁獲時期の経年変化（北海道本島以外のデータは、Kaev et al . 2007、Kaev and Romas
enko 2007 から引用）

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カラフトマス

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半の暖冬化、③沖合域の漁獲死亡率減少等が関与していた可さらに、近年は回帰時の高水温が親魚の接岸の障壁になって能性が指摘されている（Kaeriyama 1999、Morita et al . 2006a、いる可能性もある。カラフトマス親魚を用いた実験では水温

2006b）。1969 ～ 2003 年の経時変動については、繁殖期の降19℃で 10 日後の死亡率が有意に高まることが報告されてい水量と越冬期の気温に相関があることが知られており（Mor、2013 ～ 2014 年 8 月に北海道北部
るが（Jeffries et al . 2014）ita et al . 2006a）、1992 年級群及び 2001 年級群の資源増加率でアーカイバルタグ標識放流したカラフトマスに記録されたが高かったことは繁殖期の河川流量が多かったことと対応を

沿岸水温は平均で 18 ～ 20℃に達していた（森田ほか 未発表）。

示している（森田ほか 2013）。ただし、繁殖後の晩秋から冬期

したがって、カラフトマスの資源変動の予測精度をさらに向にかけての増水は、卵・仔魚の流出等をもたらすため、さけ・上させるためには、幼稚魚の沿岸生活期・索餌及び越冬期のます類の個体数を大きく減少させると考えられている（Miln

沖合生活期・回帰親魚の沿岸来遊期を通じた海洋生活期に影

er et al . 2013）。近年の資源量減少の要因は不明である。

響を与える環境変動要因を考慮する必要がある。

沖合の漁獲圧が減少した 1990 年以降の来遊漁獲数の経時変動をモデル化するため、オホーツク沿岸・根室地域におけ管理方策

る降水量と気温をパラメータに含めたゴンペルツの再生産曲

現在、日本系カラフトマスの人工ふ化放流は、地方自治体

線を推定した（Morita et al . 2006a、森田 2016）。用いた気象等が策定する増殖計画に従って実施されている。今後も資源

データは、カラフトマスが主に分布するオホーツク海沿岸のの持続的利用を図るため、水産庁、地方自治体、漁業団体及び宗谷岬から納沙布岬までの範囲で、対象となる時系列が揃う

さけ・ます増殖団体の緊密な連携協力が必要である。現在、日地点（気温 33 地点、降水量 37 地点）の平均値を用いた（気象庁、本系カラフトマスは、資源評価に基づく資源管理は行われて過去の気象データ・ダウンロード http://www.data.jma.go.

いないが、カラフトマスの漁業資源に対する自然産卵の重要

jp/gmd/risk/obsdl/index.php）。

、2011 ～
性は従来から指摘されており（Morita et al . 2006a）
2012 年に沿岸漁獲物から抽出した標本に占める耳石温度標

ゴンペルツの再生産曲線：

識の混入率から推定した結果では、北海道のふ化場から放流

Nt = Nt-2 exp(3.536 - 0.240 lnN t-2 + 0.00288 Fされたカラフトマスの資源添加率は 16.6 ～ 22.4％であると+ 0.190T 1 + 0.113T 2 )推定された（Ohnuki et al . 2015）。即ち、人工ふ化放流魚によ2

n = 30, R = 0.56

る資源添加率は 2 割ほどにすぎず自然産卵群が漁業に大きく寄与していると推定された。沿岸の定置網で漁獲されたカラ

ここで、N t はt 年の来遊漁獲数（＝沿岸漁獲量＋河川捕獲

フトマスに標識を付けて再放流した試験では、多くの標識魚数）、F は河川遡上期にあたる 2 年前 9 月の降水量、T 1 は卵・仔が非放流・非捕獲河川で確認されたことからも、自然産卵由魚期にあたる前年 1 ～ 2 月の平均気温、T 2 は稚魚の降海期に来のカラフトマスが沿岸漁業に大きく貢献していると推察さあたる前年 5 月の平均気温である。

れている（宮本ほか 2015）。沿岸域における漁獲利用率の調

カラフトマスの来遊漁獲数は、成熟年齢が満 2 歳というこ

整及び河川捕獲された親魚のうちふ化放流に使用しない親魚とから、産卵親魚となる 2 年前の来遊漁獲数に強く影響を受の再放流を行い、資源を維持するために必要な産卵親魚を獲け、さらに、繁殖期の河川流量が多く、卵・仔魚期が暖冬で、り残す資源管理の導入が早急に望まれる。

かつ降海期が暖春であるほど、再生産効率が高まることが示

日本系カラフトマスの資源動態モデルとして示した上述の唆された。このような環境要因とカラフトマスの資源変動のゴンペルツの再生産曲線を用いて、2020 年の日本系カラフト

相関関係は北米等で古くから報告されており（Wickett 1958、

マスの来遊漁獲数を推定すると、
約 600 万尾と予測される（図Heard 1991、Kaev and Chupakhin 2003）、繁殖期の河川流量

9）。これは、2018 年に来遊漁獲数が多かったため、親魚量がが多いほど親魚の河川遡上を促進させ好適な産卵場の面積を多かったことに基づくためである。しかし、2016 年に漁獲量増やす効果があるほか、暖冬は河川凍結による卵期の死亡をが大幅に回復した偶数年であるが、2018 年には 23％減少し、軽減させると考えられる。ただし、台風等による多すぎる河2020 年も引き続き漸減することが予測された。現在、日本系

川流量は産卵床の破壊をもたらすため、逆に再生産効率が低

カラフトマスは不安定で減少傾向にあることから、産卵親魚

下すると考えられている（Kaev and Chupakhin 2003、Kaevとなる一定の河川遡上数を保持することが重要であると判断

2018）。

される。このような産卵親魚量一定に準じる方策に従い 2020

カラフトマスを含むオホーツク海の魚類群集の資源変動は年の持続的沿岸漁獲数を求めることとすると、遡上の目安と気候レジームシフトの影響を受けていると指摘されており、なる河川捕獲数（高位水準時の年平均）は約 100 万尾である。

エルニーニョの発生や、アリューシャン低気圧勢力の強弱にしたがって、持続的沿岸漁獲数は予測来遊漁獲数から河川捕よる北西太平洋での餌生物量の増減等の沖合の海洋環境の影

獲数を減じた 500 万尾と計算される。実際には、河川遡上の響が指摘されている（Beamish and Bouillon 1993、東屋ほか

状況に応じて、河川遡上数を確保するように漁獲圧を調整す

2001、ラドチェンコ 2013）。また、生活史の中では海洋生活初

ることが必要であると考えられる。

期の沿岸滞泳期での減耗が最も大きいと考えられており（Ri

また、北太平洋では他の沿岸国起源のカラフトマスが混合

cker 1976）、カラフトマス稚魚が降海した時の沿岸水温と資して分布するため（高木ほか 1982）、国際資源管理の対象と。
源変動が対応することが報告されている（Saito et al . 2016）

なっている。このことから、沿岸各国と協同して海洋域におCopyright (C) 2020

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カラフトマス

日本系

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61

カラフトマス（日本系）の資源の現況（要約表）
資

源

水

準

低位

資

源

動

向

減少
30.7 ～ 59.2 万トン
最近（2018）年：59.2 万トン
平均：43.3 万トン（2014 ～ 2018 年）*1

我が国の漁獲量（最近 5 年間）

約 3,000 ～ 14,000 トン
最近（2018）年：9,715 トン
平均：6,700 トン（2014 ～ 2018 年）*2

日本系カラフトマスの
我が国の沿岸漁獲量（最近 5 年間）*3

約 1,400 ～ 12,000 トン
最近（2019）年：1,400 トン
平均：5,300 トン（2015 ～ 2019 年）

管

産卵親魚量一定方策
目標値：河川捕獲数 1.0 百万尾

目

標

資源評価の方法

沿岸漁獲量及び河川捕獲数により水準と動向を評価
再生産モデルによる解析

資 源 の 状 態

22019 年 の 河 川 捕 獲 数 ／ 目 標 値 ＝0.22

管・稚魚放流 1.2 億尾・幼魚・未成魚期・成魚期 EEZ 外、
成魚期河川内禁漁理

措置

管理機関・関係機関

NPAFC、日ロ漁業合同委員会

最新の資源評価年

2019 年

次回の資源評価年

2020 年*1 日本系以外が主体。
*2 日本系以外も含む。
*3 これ以外の漁期・漁法でも日本系は、他の系群とともに漁獲されるが、その混合量の推定は困難である。

* 耳石温度標識と ALC 標識を含む

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日本系

付表 1. 日本系カラフトマスの放流数（万尾）、耳石標識数（内数）、
沿岸漁獲数（7 ～ 12 月）及び河川捕獲数（万尾）

世 界 の 漁 獲 量（最近 5 年間）

理

カラフトマス

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