２００９年８月２８日（金）第１５８号

年率２０％を目指す！
鈴木一之の「ビジネス・サイクル投資法」
目次（金曜版）
注目セクター厳選 週間天気予報
市況上昇は半導体、非鉄、化学製品

注目材料 分析
非鉄市況は二極化しつつある

ビジネス・サイクル投資法
非鉄セクターは「短期・見送り」とする

シクリカル銘柄 厳選
非鉄セクターの高値は追いきれない

シクリカル銘柄 フォロー
注目トピックス
７月

家計調査

（総務省）

鈴木一之の投資論
出来高「ミニマム」で買いを実行

制作：鈴木 一之
編集：クラブフィスコ

年率２０％を目指す！鈴木一之の「ビジネス・サイクル投資法」

２００９年８月28日

注目セクター厳選 来週の天気予報
市況上昇は半導体、非鉄、化学製品

非鉄金属製品半導体

非鉄市況の上昇も徐々に２極化価格上昇、需給ひっ迫が強まる

鉛の国際価格が急上昇

7月BBレシオが1.34に。

銅はまだ堅調、アルミ頭打ち

スポット、大口価格ともに上昇。

在庫増加が新たな懸念材料

液晶テレビの売れ行き好調。

中国景気の行方に神経質

秋冬のPC需要増も期待大

石油化学

鉄鋼

アジア向け輸出の好調持続

鋼板類の上昇再開
ただし供給過剰感も中国向けに塩ビ、石化製品の輸出意欲強い。

電炉の価格引き上げが浸透工場はフル稼働を続ける。

ただし鉄スクラップは上昇一服

原油価格の再上昇がネックに。

中国で工場新設ラッシュ

鋼板類の上昇もようやく始まる

本資料の利用については、必ず巻末の重要事項(ディスクレーマー)をお読みいただいた上、ご利用ください。

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２００９年８月28日

注目材料 分析
非鉄市況は二極化しつつある

非鉄市況は上昇品目と下降品目に二極化しつつあるのだろうか。騰勢を強めていた非鉄市況のなかでも、先週来最も激しく上昇したのは鉛（なまり）である。
今や世界最大の鉛生産国となった中国で、鉛中毒の被害が発生し生産停止となる精錬会社が相次いでいることが判明。合計で年間25万トン前後、中国の生産量の10％に相当する鉛生産が滞る可能性が浮上し、それが足元での鉛市況の上昇につながっている。
鉛精錬所の最終的な安全性の確認が取れるまでに、半年から1年の時間を要するという。人命がかかっていることであり、ストライキで鉱山が操業停止となるケースとはわけが違う。世界の自動車メーカーでは生産調整の解消にメドが立ってきており、自動車用バッテリー向けに鉛の急激な需要が再浮上しようとしていた矢先。ボトルネック型の価格上昇の典型例である。
その一方で、価格反転の面で先行した銅はこれまでの騰勢に陰りが見え始めた。
銅ばかりでなく、アルミ、アルミ合金、ニッケル、スズも同様。要は、鉛以外の品目はそろって頭打ち傾向となってきたように見える。まだ明確に下落基調に入ったわけではないが、春先〜夏場にかけてのようなこれまでの上向きのモメンタムの強さには変化が生じている。

LME・鉛

2009年1月〜2009年8月

2,300

2,000

1,700

1,400

1,100

800
1/2

2/13

3/27

5/13

6/25

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年率２０％を目指す！鈴木一之の「ビジネス・サイクル投資法」

２００９年８月28日

ビジネス･サイクル投資法
非鉄セクターは「短期・見送り」とする

非鉄セクターの投資判断は「短期・見送り」とする。理由は、足元のロンド
ン非鉄市況の上昇にわずかながら一服感が生じているためだ。世界の景気底入れ・回復基調を先取りして、今年２月からほぼ一貫して非鉄市況は上昇を続けてきた。その先見性と景気動向への感応度の高さが改めて認識された次第だが、その上昇基調も徐々にモメンタムが低下しつつあるようだ。

上昇力を強めている鉛でも在庫増加の兆し
日付

8月28日
8月28日

銘柄（コード）

東邦亜鉛（5707）
三菱マテリアル（5711）

掲載日終値

467円
283円

投資スタンス

判断

短期
短期

見送り
見送り

世界のマネー市場では、引き続き中国の株価動向、およびそしてその背後にある中国株式市場の動きに神経をとがらせいる。果たして中国経済および中国株式市場はバブルなのか。ジャブジャブの資金供給が続いており、マネーサプライは空前の水準まで急上昇。いずれ超低金利政策を転換するとの見方が強まっているが、ひとまず狼狽は収まったようだ。
昨年11月より実施されている中国政府の4兆元（約55兆円）にのぼる景気対策は、日本および世界の素材メーカーの収益をかさ上げさせている。たとえば住宅資材として多用される塩化ビニール樹脂を輸出する総合化学大手の東ソーでは、四日市事業所のエチレン設備の稼働率は昨年くれに75％まで急低下したが、これが今年5月には早くもフル操業に戻った。塩ビ自体の稼働率も2月の65％から現在は90％にまで上昇しているという。
ここまでは確かにそれでよかったのだが、在庫状況が日々公表されるロン
ドン非鉄取引所では、今再び、鉛、ニッケル、アルミの在庫増加も目立ってきた。価格上昇の足かせになるのが在庫の動きであり、注意を要する。

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２００９年８月28日

シクリカル銘柄 厳選非鉄セクターの高値は追いきれない

東邦亜鉛（５７０７）
世界有数の亜鉛・鉛の精錬会社。精錬事業、電子部材事業、環境・リサイクル事業と３部門を持つが、収益の７割以上を精錬事業で稼ぎ出す。安中（群馬）、小名浜（福島）、契島（広島）の製錬所は現時点でわが国有数の規模を誇る。
2003年9月に豪州のCBHリソー
シズに出資し、同社を通じてエンデバー鉱山を取得。近年世界で開発された鉛鉱山の中でも最大規模を誇る。

三菱マテリアル（５７１１）
セメント、銅、加工、電子材料の4つの部門をコア事業として展開。国内では直島（香川）、小名浜（福島）に精錬拠点を設け、海外でもグレシック（インドネシア）精錬所を所有。チリのロス・ペランブ
レス鉱山、エスコンディーダ鉱山、及びバツ・ヒジャウ鉱山（インドネシア）、ハックルベリー鉱山（カナダ）の4鉱山に出資参画している。

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年率２０％を目指す！鈴木一之の「ビジネス・サイクル投資法」

２００９年８月28日

シクリカル銘柄 フォロー

掲載日

銘柄（コード）

7月3日
7月24日
7月24日
8月7日
8月7日
8月14日
8月14日
8月25日
8月25日

トーメンデバイス（2737）
東京エレクトロン（8035）
アドバンテスト （6857）
ローム（6963）
村田製作所（6981）
郵船航空サービス（9370）
近鉄エクスプレス（9375）
日本ゼオン（4205）
東京応化工業（4186）

掲載日終値

スタンス

現在値

ロスカット値

買
買
買
買
買
買
買
買
買

1,687
5,090
2,320
6,240
4,390
1,305
2,160
469
2,245

1,037
3,970
1,646
5,933
3,953
1,072
1,955
390
1,913

1,220
4,670
1,936
6,980
4,650
1,261
2,300
459
2,250

※現在値は配信日終値を記載※スタンスには売買推奨の区別を記載◆今週火曜日のレポートにて、化学セクターから半導体部材メーカーの日本ゼオン（4205）と東京応化工業（4186）を新たに買いリストに追加。
◆引き続き、推奨銘柄のほぼすべてを半導体及び電子部品セクターに集中させている。
◆今回、削除された銘柄はない。

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注目トピックス
７月

家計調査

（総務省）

◆8月28日、総務省より7月の家計調査が発表された。それによれば、2人以上の世帯の消費支出は、物価変動の影響を除いた実質値で前年同月比-2.0％の減少となった。夏場の天候不順の影響でエアコンやビールなどへの支出が減ったことが大きいと見られる。イ
ンフレの影響を無視した名目消費では-4.5％の減少だった。大規模な生産調整を続ける企業の厳しい経営環境を映して、賃金の上昇が見込みにくく個人消費も力強さを欠いている。
◆消費支出が実質でマイナスになるのは3カ月ぶりのこと。昨年7月は猛暑の影響で夏物商品の売上が一部品目で伸びているため、今年はその反動も出やすいと見られる。勤労者世帯の実質消費支出は-1.6％の減少で2カ月連続のダウンとなった。

（％）

家計調査報告 （7月、実質消費支出、前年同月比、総務省）

8.0
6.0
4.0
2.00.0-2.0-4.0
-6.0
-8.0
05/1

05/7

06/1

06/7
全世帯

07/1

07/7

08/108/7

勤労者世帯

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09/1

09/7

２００９年８月28日

年率２０％を目指す！鈴木一之の「ビジネス・サイクル投資法」

鈴木一之の投資論

２００９年８月28日

出来高「ミニマム」で買いを実行
エルピーダメモリ（６６６５） 日足買い（１）
どのような時に買えばよいか。好材料が出た時？、新たな投資資金が入った時？、テクニカル上の抵抗線を抜けた時？、いずれも正解である。そしてそこにもうひとつ付け加えたい。
買いは「常にウォッチしている銘柄の出来高が極小（ミニマム）になった時」に行うべきである。上図の例で明らかであろう。出来高のミニマムとは相対的なものであって、普段のその銘柄の出来高からすればあまりに少ない、という状況を指す、その銘柄が市場ではほとんど無視されて誰からも注目されていない時に起こる。そしてそういう時に限って、株価は直後から動き出したりするものである。出来高のミニマムは、常に注意してその銘柄を見続けていないと気がつかない。

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年率２０％を目指す！鈴木一之の「ビジネス・サイクル投資法」

２００９年８月28日

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