Ｈ２１第４回運営委員会資料

ひずみ２１－２－１－３

ひずみ集中帯の重点的調査観測 研究
ひずみ集中帯の重点的調査観測・研究

1-3.
13. 電磁気学的手法によるひずみ集中帯発生機
構解明と機構解明データセンターの運用

東京大学地震研究所

年次計画
電磁気的構造研究による歪集中メカニズムの解明
平成２０年度

平成２１年度

山形県北部-秋田県
山形県北部
秋田県南部にてMT観測⇒構造モデル推定

平成２４年度

新潟県北部，山形県南部，福島
新潟県北部
山形県南部 福島
県北部にてMT観測⇒構造モデル推定

他項目データも含めた総合的解釈⇒歪集中の物理モデル構築

ひずみ集中帯機構解明
データセンターの運用
デタセンタ の運用
長期蓄積装置・公開
装置・解析装置の導入
装置
解析装置の導入

比抵抗構造探査装置購入

平成２２年度

平成２３年度火山機構解明グループ内の各機関からの多項目データの収集・管理
霧島火山やその他の火山地域における電磁気，重力観測⇒構造モデル，地殻内流体移動推定グル プ内でのデ タグループ内でのデータ
流通

火山噴火の物
理モデル構築1

Ｈ２１第４回運営委員会資料

ひずみ２１－２－１－３

H21年度の観測概要
ず 集中帯
ひずみ集中帯火山

２００９年４月

テスト観測

８月
９月

酒田測線観測１０月

鶴岡測線観測１１月

月山測線観測１２月
２０１０年１月

データ解析

２月
３月

樽前Ｓ
ＳＰ

７月

桜桜島ＭＴ
Ｔ連続観観測
霧
霧島サイ
イトサーベ
ベイ

サイトサ ベイ
サイトサーベイ富士
士山SP,AAMT

６月

桜島
島絶対重重力連続
続観測

５月

平成２0年度のMT観測山形県北部地域（2008年9-11月）
庄内平野
東縁断層帯

2008年岩手宮城
内陸地震震源域（2008年6-8月）
本震

鳥海山

参加機関：
東大地震研
秋田大・東北大
東工大・北海道大京大防災研2

Ｈ２１第４回運営委員会資料

ひずみ２１－２－１－３

平成２１年度のMT観測(3測線，33点：2009年9月～11月)
庄内平野東縁断層帯

参加機関：
東大地震研・秋田大・
北海道大・JAMSTEC・
京大防災研

日本で初めてMetronix社MT装置を使用
・ processing 手法の確立
・ 初期的不具合に対する対応 今年度
今年度はimpedanceptensorの推定まで推定
GSS140

GSS1653

Ｈ２１第４回運営委員会資料

ひずみ２１－２－１－３

下部地殻の「岩石」「ＰＴ」条件では平衡状態では水は連結しないはず
衡状態
水 連結 なず
低連結度

高連結度

Watson & Brenan(1987)

Watson & Brenan(1987)

Yoshino 2002

W t
Watson& Brenan(1987)
B(1987)

それを連結させるためにはそれを連結させるためには，塑性せん断変形が起こっている必要があるのでは？
(Y hi(Yoshino,2002)

東北背弧活動帯
鳥海測線

岩手宮城内陸地震測線（庄内東縁断層帯）

庄内 新庄測線
庄内ー新庄測線

Ichihara et al. (準備中)4

Ｈ２１第４回運営委員会資料

ひずみ２１－２－１－３

火山１：樽前山での自然電位（ＳＰ）観測
樽前山で行った自然電位の測定
結果

・ Yamaya et al., 2009の3-D比抵抗構造を参照し，熱水流動シミュレーションコード
STARを用いて 樽前山の地下熱水流動の詳細を明らかにする予定
STARを用いて，樽前山の地下熱水流動の詳細を明らかにする予定．

火山２：富士山でのAMT, SP観測
温泉水中の3He/4Heの情報も加え
富富士山地下浅部の流体の全容を定
浅部 流体 全容を定量的に解明する予定である。

自然電位分布比抵抗構造((1次元解析による))
低温の地下水では説明できない低比抵抗
明
きな 低比抵抗領域が1000ｍ以深に存在する

5

Ｈ２１第４回運営委員会資料

ひずみ２１－２－１－３

火山３：桜島でのMT連続観測

桜島比抵抗変化と解釈
Aizawa et al.
submitted to EPSL

火山４：桜島での絶対重力連続観測絶対重力現状； ２００９年４月から、観測実施。
２００９年４月から 観測実施
（過酷な環境下）で（連続観測）を、（安定的）に、実施することの困難さ。
三宅島よりも困難
リモート監視・リモート制御:リモ
ト監視 リモ ト制御: LAN環境をFOMAで構築トラブルの早期対応、欠測期間の短縮
それでも・・・・ トラブル続出（未知との遭遇）
2009年4月上旬‐ 9月下旬 ;レーザー出力低減、近隣土石流工事
振動
2009年11月上旬~2010年2月上旬； 制御PC不調
2010年2月下旬～
126

Ｈ２１第４回運営委員会資料

ひずみ２１－２－１－３

絶対重力連続観測成果
Gravity Change in 2009 at Sakurajima.
DG=G ‐ G0; G0=979437730 microgal.

[microgal]

6050403020
100‐10 90‐20‐30120

150

180

210

240

270300

330

360

390

DOY（2009年通算日）

長期的な重力減少（ DOY180 以降）＝火道内マグマ頭位の上昇
7月以降爆発回数 降灰の激増と対応⇔ 7月以降爆発回数・降灰の激増と対応
課題： 日変化±5microgal（海洋荷重潮汐） の補正不十分

H22年度の観測計画 覧
H22年度の観測計画一覧

５月
６月

サイトサ ベイ
サイトサーベイ

７月（山形，福島）

８月
９月
１０月

山形，福島測線観測

１１月
１２月
２０１１年１月
２月
３月

データ解析

桜島
島絶対重重力連続
続観測

２０１０年４月

火山
霧島ＭＴ観
霧観測
伊豆大大島 伊豆
豆大島
ＭＴ観測
測 サイ
イトサーーベイ
桜島ＭＴ
桜Ｔ連続観測ず 集中帯
ひずみ集中帯7

Ｈ２１第４回運営委員会資料

ひずみ２１－２－１－３

H22年度の観測計画
ひずみ：山形ー福島測線（３０観測点）
ず山
福島測線（ 観測点）

H22年度の観測計画
火山 桜島
火山１：桜島ＭＴ連続観測（６観測点）
連続観測（ 観測点）
広帯域ＭＴ連続観測を2010年2月より開始した この観測を7月中旬た。この観測を7月中旬まで継続する。
地下のマグマの移動とそれに伴う脱ガスを高時間分解能で推定する予定である。
定である

8

Ｈ２１第４回運営委員会資料

ひずみ２１－２－１－３

H22年度の観測計画
火山 霧島火山２：霧島ＭＴ観測
観測
広帯域ＭＴ観測を2010年７月 ８月に2010年７月～８月に実施する予定である。

霧島火山群

Ichiki et al. 2000

深さ４０ ５０ｋｍの深さ４０－５０ｋｍの比抵抗分布

先行研究等で指摘されている浅部・深部の高伝導領域の浅部深部の高伝導領域の分布を特定し、霧島火山群の噴火形態との対応を探るとともに広域応力場との関連を調査する。

Munekane 2001

霧島観測予定点（10ないしは20点で観測予定）

観測予定点併用する予定の先行研究のデータ

Goto et al. 1997

Ichiki et al. 2000

Munekane 2001

9Ｈ２１第４回運営委員会資料

ひずみ２１－２－１－３

H22年度の観測計画
火山 伊 大島
火山３：伊豆大島ＭＴ観測
観測
先行研究による三原山比抵抗断面 Onizawa et al. 2009

全島で広帯域ＭＴ観測を2011年1月～3月に実施する予定である。
Nakamura1977等で指摘された等 指摘された三原山カルデラ内の磁化分布平面図
原山
デラ内 磁化分布平面図 Koyamayet al. in prep.
p p

広域応力場と表層の噴火割れ目走向との対応が、浅深部の比抵抗構造とどのような対応関係にあるのかを調べるとともに、現時点での山体近傍の構造を把握することで 将来の噴火活動時の異常ことで、将来の噴火活動時の異常検知に役立てることを目標とする。

広帯域MT観測候補点(全21点）
三原山周辺域では先行データも併用する予定である。

10

Ｈ２１第４回運営委員会資料

ひずみ２１－２－１－３

火山４：桜島での絶対重力連続観測
有珠火山，三宅島での絶対重力観測絶対重力； 有村抗道での連続観測を継続（過酷な環境下）で（連続観測）を、（安定的）に、実施することの困難さ。
三宅島よりも困難
そのほか，・有珠火山での絶対重力観測（年度内に１回）・三宅島での絶対重力観測（年度内に１回）を計画している．
21

ひずみ集中帯機構解明
デ タセンタ の運用
データセンターの運用

データセンター
機構解明グ
機構解明グループ
プ
東大地震研
（１－３）
京大防災研
（１－４）

（東大地震研）一般への公開公開装置の導入

北大
（１－５）
（）

東北大
（１－６）
名大（１－７）

ひずみ集中帯機構解明
グ
グループの観測データ
プ 観測デ タ
（臨時点＋定常点）

九大
（１－８）
東工大
（１－９）
（）

長期蓄積装置の導入

解析装置の導入

多項目デ タの収集・管理
多項目データの収集・管理
・地震波形データ（連続トリガ 、検測値）（連続・トリガー、検測値）
・電磁気構造探査データ
・地殻変動データ
・火山湖の温度・水位データ

11

Ｈ２１第４回運営委員会資料

ひずみ２１－２－１－３

デ タベ ス化するデ タの種類と容量データベース化するデータの種類と容量データセンターで，データベース化する
デタセンタ で デ タベ ス化する必要のあるデータの種類

機関名

現時点での取得データ（１ ３）東大地震研（１－３）東大地震研①電磁気観測デ タ①電磁気観測データ①電磁気観測デ タ①電磁気観測データ（１－４）京大防災研（１４）京大防災研①連続波形データ，②イベント波形デー
タ ③検測デ タ ④震源デ タ
タ，③検測データ，④震源データ①連続波形データ①連続波形デタ ((～2009/12/24)
2009/12/24)（１－５）北大（１５）北大①連続波形データ，②電磁気観測デー
タ③GPSデータ①連続波形データ①連続波形デタ (～2010/01/31)（１－６）東北大（１６）東北大①連続波形データ，②イベント波形デー
タ，③検測データ，④震源データ①連続波形データ，②イベント波形データ，③検測データ (～2010/02/15)（１－７）名大①連続波形データ，②震源データ①2008年12月10日～2009年8月31日（１－８）九大①連続波形データ①連続波形データ (～2010/03/06)（１－９）東工大①連続波形データ, ②湖水の水温・水位データ①連続波形データ, ②湖水の水温・水位
データ (～2010/01/31)

機構解明データサーバ・ホームページ

トップページ

データ一覧ページ12

Ｈ２１第４回運営委員会資料

ひずみ２１－２－１－３機構解明データサーバ・ホームページ

データ説明ページ（東大）

データ説明ページ（東大）

機構解明データサーバ・ホームページ

データ説明ページ（地震）

データ説明ページ（東北大・観測点分布図）

13

Ｈ２１第４回運営委員会資料

ひずみ２１－２－１－３機構解明データサーバ・ホームページ

データ説明ページ（震源情報）

データ説明ページ（震源分布）

データの公開方法について（案）（１） 各年度内にグループ内でのデータ流通を準備する。
（２） データ取得機関は、次年度初めまでに、（あ） グループ内全体で流通させるデータを申告する。すくなくとも、デ タの所在情報は、必ず提供する。（どのようなデ タがそデータの所在情報は、必ず提供する。（どのようなデータがその年度取得できたかは、グループ内に流通させる。）（い） グループ内の特定のサブグループ（最少単位は、データ取得機関とデータセンター）で流通させるデータを申告する。
機関とデタセンタ ）で流通させるデ タを申告する。

（３）プロジェクト終了後2年をめどに一般公開する準備をする（３）プロジェクト終了後2年をめどに般公開する準備をする。
（データの一部は、2年を待たずに、公開する。）

データ提供の具体的方法について検討する
・自由にダウンロードができないメールによる申請形式
・アカウントを申請すれば自由にダウンロード可能な形式
カウ トを申請すれば自由 ダウ
ド 能な形式14