エッセイ、回顧録

アラビスト外交官の３９年 第６回
塩尻宏（中東調査会参与、元駐リビア日本国大使）

本文はアラビア語専門の外務省員として３９年を過ごした著者の波乱にみちた経験を回顧したものであり、２０１２年８月２８日から２０１３年１０月１日まで２９回にわたって「ASAHI 中東マガジン」に掲載された回顧録を、そのまま転載したものである。最初の記載からすでに９年間が経過しているが、日本と世界を取り巻く外交関係が混迷を極めている現在、外交の舞台で活躍を目指す若者や、最近の国際関係について学びたいと考える人々にとって、何らかのヒントになれば幸いである。

第６回 石油危機 三木中東特使の通訳に2012 年 10 月 02 日

≪東京：第 1 次石油危機と日本の対応≫
第 4 次中東戦争について、日本政府の当初の対応は「わが国としては戦火が一日も早く収拾されることを望む。武力紛争の根元には、永年にわたり中東紛争が未解決のままにとどまっていることがあり、わが国としては 1967 年の国連安保理決議 242 号に基づき、公正かつ永続的な平和がこの地域に確立されることを望みたい。」（10 月 8日、山下元利内閣官房副長官記者会見発言）というもので、国際社会の一員としてそれなりの関心を示す常識的な対応だったように思います。
ところが、前項で書きましたとおり、戦火が始まって 10 日後の 1973 年 10 月 16 日にアラブ産油国が石油価格の大幅引き上げを一方的に行うと共に、17 日には OAPE
C が石油戦略を発動しました。国際石油情勢の主導権は既に国際石油資本のメジャーからアラブ産油諸国に移っており、アラブ側のこの石油戦略は国際石油市場を大混乱に陥れることとなりました当時、わが国は一次エネルギー源の 7 割以上が石油で、その約 8 割を中東諸国からの輸入に依存していたことは前に書きました。ただし、日本の石油輸入量の約 6 割は、メジャーと呼ばれていた国際石油会社（メジャー）を通じて輸入していました。アラブの石油戦略では友好国に対しては生産削減以前と同量の石油供給を保証するとされていましたが、日本は友好国として扱われていませんでした。さらに、欧米資本のメジャーは、アラブ側が敵対国として石油輸出を停止した米国やオランダに対して非アラブ産油国の原油を振り向ける必要から、日本に対しては供給削減を通告してきました。
11 月 5 日には OAPEC が石油戦略を一段と強化し、同月の石油生産を 9 月比で 25％削減すると共に、12 月以降は毎月 5％の追加削減を行うと発表しました。事態は一層深刻化し、日本は国内経済の混乱に対処すると同時に石油の輸入確保に奔走することとなります。国内の危機的状況に鑑みて、石油の安定供給を確保するために当時の田中角栄内閣は、中東和平問題ついてアラブ寄りの立場を明確にする必要に迫られました。因みに、当時の外務大臣は大平正芳氏、通産大臣は中曽根康弘氏でした。いずれも後に総理大臣になった大物政治家です。
11 月 6 日には二階堂 進 官房長官発言が行われました。それは、第 4 次中東戦争が始まった直後に行った山下官房副長官の発言趣旨に（1）武力による領土の獲得に反対、（2）公正かつ早急な解決のために米ソの努力を要望、（3）パレスチナ人の平等と自決を認める国連決議支持、の 3 点を追加したもので、従来の基本的立場をより強い表現で表明したものでした。しかし、日本の立場についてアラブ側からの理解を得るには至らず、依然として我が国に対する石油の安定供給が保証されない状況が続きました。日本経済の先行きについての不安感はますます強まり、中東紛争に関する我が国の立場をさらに踏み込んだものとすることが迫られました。
そこで、田中角栄内閣は、それまで中立を維持してきた日本の立場をアラブ寄りに変更することを決断しました。形式も従来の「発言」から「談話」に格上げして、11 月 22 日に二階堂官房長官が発表しました。その内容は、従来からの我が国の基本的立場をより明確かつ具体的に説明した上で、「今後の諸情勢の推移如何によってはイスラエルに対する政策を再検討せざるを得ないであろう。」との表現を付け加えたものでした。
この官房長官談話は、東京で英語及びアラビア語に翻訳されて現地の日本大使館を通じて関係諸国に通報されました。私が居た中近東課でアラビア語への翻訳作業が行われた際に、本文中の「遺憾とする」との表現（英語では deplore と訳されていました）をアラビア語ではどの単語を使うかについて課内の先輩アラビストたちと一緒に議論したのを記憶しています。

≪東京：アラブ寄り外交への転換と日米関係≫
1973 年 10 月 6 日に第 4 次中東戦争が始まると、前述のとおり、16 日にアラブ産油国は石油価格を一方的に引き上げました。翌 17 日には OAPEC（アラブ石油輸出国機構）が石油戦略を発動し、アラブ産油国の石油生産を段階的に削減すると共に米国やオランダなどの敵対国に対する石油輸出を禁止するとの方針が明らかになりました。この石油戦略では友好国に対する石油供給は保証するとされていましたが、アラブ側の言う友好国とはイスラエルと国交を持たない国又はアラブ側に軍事援助を行っている国のみで、日本は友好国のカテゴリーには含まれていませんでした。
1973 年 11 月 5 日には OAPEC が、11 月の原油生産を 25％削減し、12 月以降はその削減量を毎月 5％ずつ追加することを決定しました。他方、欧米資本のメジャー（国際石油企業）はアラブ産油国から石油禁輸の対象となった米国やオランダへの対応を優先し、日本に対する供給削減を通告してくるなど、状況は一層厳しくなりました。
そこで、わが国は 11 月 22 日に従来の立場からアラブ寄りに大きく踏み込んだ内容の二階堂官房長官談話を発表することとなります。
現在もそうですが、日本の外交方針の変更については、同盟国である米国との調整が必要です。中東紛争では、当時も現在も米国がイスラエルを後押していることはご承知のとおりです。日本がアラブ寄りの外交方針を表明することについて、如何にして米国の理解を得るかが大きな問題でした。ますます厳しさを増す状況の中で、政府部内ではアラブ寄り政策も止むなしとする考え方と日米関係への悪影響を懸念して慎重に対応すべしとする考え方がありました。中近東課の末席にいた私は具体的な動きについて知る立場には居ませんでしたが、有力閣僚の間で議論があったことは察せられました。
二階堂官房長官談話の発表に先立つ 11 月 14 日から 16 日まで、米国のキッシンジ
ャー国務長官が中東及び中国訪問の帰路に日本に立ち寄りました。国益を守るためにアラブ寄りの外交方針を打ち出さざるを得ないとする日本側とイスラエル擁護の立場に立つ米国との調整は、最終的には田中総理とキッシンジャー国務長官との間で決着しました。
当時の資料によれば、キッシンジャー長官との会談で、田中総理は日本の実情を説明してアラブ寄り姿勢を鮮明にする方針について理解を求めましたが、先方はユダヤ系アメリカ人を刺激して日米関係に悪影響が出るおそれがあるとして否定的な反応を示しました。これに対して田中総理は、「米国の言うとおりにしてアラブ諸国から石油禁輸された場合には、日本が必要とする石油を米国が肩代わりして提供してくれるのか」と切り返しました。「それはできない」と答えたキッシンジャー長官に対して、田中総理は「それでは日本は独自の外交方針をとらざるを得ないではないか」と応答しました。
田中角栄総理とキッシンジャー国務長官との緊迫したやり取りを経て、日本政府は1973 年 11 月 22 日にアラブ寄りの外交姿勢を鮮明にした二階堂官房長官談話を発表しました。しかし、国際石油情勢はまさに危機の渦中にあり、アラブ諸国の関心は欧米諸国とのせめぎ合いに向けられていました。OAPEC の石油戦略で友好国に含まれていなかった日本は、その後も石油の安定供給についての確証が得られないままでした。
≪東京：三木ミッションの派遣≫
田中角栄総理は、事態が好転する目途が全く立たない状況を打開するためには中東諸国の首脳に直接わが国の実情を説明して理解を得る必要があると考えて、三木武夫副総理･環境庁長官（後の総理大臣）に対して総理特使として中東諸国を訪問するよう要請しました。三木特使の派遣が正式に決定されたのは 11 月末のことでしたが、慌しく 1
2 月 10 日には羽田空港を特別機（日本航空からチャーターした DC10）で出発しました。
当 時、 外務 省の 中近 東 課にいた私は、三木特使の派遣が決定されてから出発までの 10 日余りの間、同僚職員と共にロジ要員（後方支援）の一人として特別機の手配（日本航空との契約手続
き、座席配置の打合せ、通過国の領空通過許可の取付けなど）、訪問国首脳への贈呈品の調達、アラブ首脳あての中東への三木特使の派遣をつたえる新聞
田中総理親書のアラビア語翻訳とタイ＝1981 年 11 月 29 日付、朝日新聞
プ浄書などの作業に忙殺され、その合間を縫って、訪問する予定のアラブ諸国の在京大使による三木特使への表敬訪問のアラビア語通訳などに追われていました。

出発直前のある日、環境庁大臣室の三木副総理（特使）のところで例の如く在京アラブ大使の表敬訪問の通訳を終えて退出しようとしていた私に、副総理から「君も一緒に来るんだろ？」とのお言葉がありました。「私は同行するようには言われておりません」とお答えしました。副総理は「ちょっと待って」と言われてその場で外務省中近東アフリカ局の中村輝彦参事官に電話され、「塩尻君を通訳として連れて行くようにして欲しい」と話された後、私を振り向いて「そういうことだから」と言われました。あと数日で特使一行が日本を出発すればひと息つけると思って全力で頑張っていた私にとっては想定外の展開となり、戸惑いました。殆ど自宅に帰れない日が続いていました
ので、取り敢えずスーツケースに着替えを詰めるよう家人に電話で依頼し、そのスーツケースを出発の前日に取りに戻ったことを覚えています。
この三木ミッションは、当時のマスコミには「油乞いミッション」とも言われましたが、28 日に帰国するまでの 19 日間に中東 8 カ国（アラブ首長国連邦、サウジアラビア、エジプト、クウェート、カタール、シリア、イラン、イラク）を訪問しました。第 1 次石油危機
は日本の命運を左右する一大事でしたが、欧米が主導する自由主義陣営の中での日本の存在感は当時それほど大きなものではありませんでした。彼らにとって日本が友好国扱いとなっているかどうかは大きな問題ではなかったというのが実態だと思います。
そのような状況の中で、まさに政治生命をかけて中東訪問を引き受けた三木特使は、各国の国王、大統領らと精力的に会談して、中東問題についての日本の立場を説明すると共に日本経済の混乱はアジア全体の安定を損なうこととなるとして、わが国の実情について理解を求めました。（続く）