〈その他（プロジェクト紹介）〉「食の安全と農業」をテーマにしたドキュメンタリー映像制作―「食農プロジェクト」紹介 ―
竹藤佳世

【要旨】
ドキュメンタリーの特徴である「今、目の前にあることを記録する」ことを最大限に生かし、現在進行形で進んでいる、食、そしてその元となる農業の変容を、取材、インタビュー、イメージ映像での解説などを用いて表現し、多くの人に食の安全の現在を届けられる映像を制作することを目的としたプロジェクトの進行報告である。

＜目的＞
映像芸術コースでは、ドキュメンタリー映像制作について、講義や実習により、人物や出来事を取材し、映像化するための前提となる授業が行われている。
今回の研究では、演出・制作、映像技術を専門分野とする学生たちが、そうした学びを生かして、取材や構成、撮影、編集、録音などのスタッフとして参加することによって、より実践的に、ドキュメンタリー制作について学ぶという観点から、学生たちにも撮影スタッフに加わってもらうこととした。また、撮影や編集にハイビジョンデジタルプラットフォームを活用し、ドローンなど新たな機材を使用することで、テクノロジーを駆使した映像制作環境を開発しながら、現代の映像教育のあり方を研究することを目的とした。

－ 39 －

＜テーマの選定＞
このプロジェクトで「食」や「農」をテーマに取り上げたのは、日頃、若い世代と接していて、自分たちの健康や環境といった、生きていく上での基盤への関心の薄さに危機感を感じたことがきっかけである。2011 年の東日本大震災でも明らかになったように、都市で暮らす人口が増加する一方、食料自給率の低い日本において、災害や気象の変化は、一歩間違えば多くの人の命に関わる状況を容易に生み出すことになる。また、TPP を始めとして、食や農のグローバル化、多国籍企業による独占化を推進する動きが世界各国で起きている中で、こうした問題に対する無関心や、専門家に任せておけばいい、という姿勢は、最終的に自分たちの身を危険にさらすことにも繫がりかねない。今回の映像の制作、そして上映などに学生にも関わってもらうことで、これからの時代を生きる世代に、改めて自分たちの命がどのようにして支えられているのか、考えてもらうきっかけになればと考えた。

＜取材対象＞
食や農は、その地域ごとの特色を生かした形で展開される、地域基盤型の産業である。そうした地域の産業の担い手が高齢化している厳しい現状なども含め、農家への取材も活発に行っていき、地域との連携をはかりながら制作を進めていくことができるよう、努めた。また、2017 年 3 月「種子法」廃止に伴ってさまざまな動きがあったことから、今回の映像では、「種」に焦点をあて取材を進め、在来種専門の種の販売店や、遺伝子組み替え作物などの専門家にもインタビューを行っていった。2017 年から 2018 年にかけて行われた取材から、主な取材先と内容を以下紹介する。

■「日本の種子を守る会」設立総会（東京・参議院議員会館）

2017 年 7 月

主要農作物種子法（種子法）の 2018 年 4 月での廃止が国会で決定したことを受け、農協、消費者団体などが新たに種子法に代わる法律を求めて同会を設立。参議院議員会館講堂での設立記念総会の様子を取材した。記念講演では、龍谷大学教授・西川芳昭氏が「種子の多様性を守る――人間と植物の共生の視点から」と題して、種子法の歴史的な成り立ちや、海外での種子の多様性保持の事例などについても紹介を行った。設立趣旨の採択では、今後予想される種子価格の高騰、種子の種類の大幅な減少などについて、参加者から多くの意見がよせられていた。また、総会後の会長を始めとする代表者の記者会見の様子なども撮影した。
種子法廃止は、マスコミでは大きく報じられることのないトピックであり、総会自体も平日の日中という時間帯だったが、全国から、講堂に立ち見が出るほど多くの人々が参加していた。生産者にとっては、生産準備は数年前から始めなければならず、非常に強い危機感を感じて、今後の動きを模索している様子が伺えた。一方で、地元の農協でさえ、種子法廃止－ 40 －

のことは全く知られていない、という状況も多く耳にした。これは、国会での 5 時間というわずかな審議時間で、性急に廃止が決定されたことも大きいと思われる。メディアが何をどう取り上げるか、その重要性を改めて感じさせられた。

■関野農園（埼玉）2017 年 7 月、11 月

埼玉県富士見市で代々農業を営む関野農園を取材。代表の関野幸生氏は、慣行栽培から無農薬栽培を経て、農薬や肥料を使用しない無肥料自然栽培を実践している。野菜栽培の本の共著や、講座などの講師も務め、近隣の志を同じくする方たちと、無肥料自然栽培を普及・提唱する団体「nico」の会長としても活動している。
関野農園の特徴である、無農薬無肥料の畑の様子を、7 月と 11 月に撮影させていただいた。
郊外の住宅地の中にある畑で、専業農家として出荷できるレベルで野菜を無農薬栽培するために、マルチングや、紗などの使用、手作業での除虫など細やかなケアを行い、農薬によらない防虫対策を行なっていることを確認できた。
また、自然栽培を成功させるポイントとして関野さんが挙げているのが「自家採種」と「連作」、つまりその土地で育った作物から種を取り、翌年蒔くことである。当然に思えることだが、現在の日本では、農産物は「F1 種」（雑種第一世代）と呼ばれる、人工的に交配した種から生産され、農家は毎年、種苗会社から種を買って野菜を栽培しているのが実情なのである。
そんな中、野菜の種の育種農家でもある、関野さんが力をいれている在来種（固定種）の採種である。宮重大根や、みやま小蕪、真黒茄子、相模半白キュウリなど、通常スーパー等
では見かけることがない品種だが、F1 と違い、遺伝子が安定している為、種取りにはこうした固定種が向いているとのこと。関野さんによると、毎年、栽培した作物の中から、よく出来たものを選抜して、種取りを行う、言わば適者生存を重ねていくことで、その土地に合った、強い野菜ができていくのだという。つまり、種自体がその土地の特性を記憶をし、その環境に適応して生き抜いていく、ということである。
かつては当たり前に行われていた、こうした農家の自家採種だが、第 2 次世界大戦後の「緑の革命」によって、機械化や、農薬、化学肥料の使用などにより効率化され、長期間場所を－ 41 －

取る種取りが行われなくなった現在の日本の農業では、こうした試みは貴重になっている。
しかし、生産者の健康にとっても有害である農薬を使用したくない、ということは理解できるとしても、肥料を与えることで、作物を大きくしたり、収量を増やすことは、農業ではごく当たり前のことだと思われるのに、なぜ有機肥料でさえも作物に与えないのか。その疑問に対する関野さんの答えは、なかなか奥深かった。
人間が肥料を与えることによって、野菜は自分で根を張って栄養を吸収しなくても、簡単に大きくなることができる。しかし、そうして育った野菜は、やはり外部の環境の変化などに弱い。無肥料で栽培することが、野菜自身がしっかり根を張ることに繫がり、それによって環境の変化に強く、生命力ある野菜になる。また、有機農業といっても、鶏糞や牛糞を入れた畑の作物は、アンモニア臭がするのに対して、無肥料の場合は、そうした臭みがなく、後味がすっきりとしていることが特徴だという。これは実際、関野さんの収穫した野菜を食べさせていただいくことで納得することができた。そして、鶏糞や牛糞を使う場合、その動物が何を食べて育ってきたかも影響するのは当然で、その内容によっては、遺伝子組み換え作物を間接的に摂取していることもあるというのも、重要な点である。世界的に、飼料用のトウモロコシや大豆（日本の大豆自給率は 5%以下）は、遺伝子組み替えが大半を占める作物だ。一言で有機野菜といっても、肥料によって作物に影響が出るということは、もっと知られてしかるべきことではないかと思われた。

こうした取材から、関野農園で行われている無農薬無肥料の自然栽培は、プロの農家として、関野さんが自分の経験の中から得た知見の積み重ねによるもので、常に感覚を研ぎ澄まし、試行錯誤を行った結果であるということが理解できた。関野さん自身が繰り返し語っているように、農業は、本来その土地、その時期に合わせて、それぞれが感覚を働かせ、正解を探すべきものなのであろう。
紆余曲折を経て、農家を受け継ぐ決意をしたという関野さんだが、農薬も農業機械も使わなかったおじいさんの時代の話なども度々出て、農とは、そうして生き抜いてきた先祖から－ 42 －の知恵を受け継ぐことでもあるのだなと感じた。そして、肥料を与えるよりも、自分自身で必死に根を張り、栄養を吸収する力を育てることの方が大事、ということは、ほとんど人間にも当てはまることなのではないか、という思いを抱いた。

■ネットワーク農縁、新庄最上有機農業者協会（山形）2017 年 8 月、12 月「ネットワーク農縁」は、1995 年に設立された、山形県・新庄の有機栽培、無農薬・無化学肥料栽培農家と消費者との産消提携グループであり、全国的に広まった大豆畑トラスト、水田トラストなどの先駆けでもある。現在ではそこから発展した新庄最上有機農業者協会が、醤油、味噌、納豆、麹などの販売も行っている。生産者のリーダー、髙橋保廣氏や、新庄最上有機農業者協会代表取締役の長田邦彦氏に大豆畑や生産拠点を案内していただき、インタビューを行った。
「トラスト」とは、市民が自分たちのお金で身近な自然や環境を買い取り、開発から守って次の世代に残すことを意味し、生産者と消費者が連携し、「トラスト（信託）」を組むことで農と食の安全を守ることを指す。始まりはイギリス湖水地方の自然を守るために始まった「ザ・ナショナル・トラスト」運動とされている。1996 年にアメリカから遺伝子組み換え（GMO）大豆が輸入されることに対し、全国で「大豆畑トラスト運動」が始まり、1997 年に新庄で大豆畑トラスト全国集会が開催された。具体的には、在来種の大豆畑を増やすべく、会員が大豆畑に対して、年間の会費を払って生産者にトラスト（信託）し、援農などもしながら、畑から収穫された大豆や、それを加工した味噌、醤油などを受け取るシステムである。栽培されているのは、「たちゆたか」という在来種の大豆で、ヤマセの吹く寒冷地でも栽培できる種である。トラストは、畑の面積に対して会費を払うので、収量は年によって増減がある。当初は全く収穫ができなかった年もあったという。しかしそんな時でも、会員の方たちが生産者を支えることで、トラストを継続することができたと髙橋さんは語る。長年の生産者と会員の信頼関係によって、こうしたシステムが成り立ってきたことが伺われた。
やがて、遺伝子組み換え（GMO）稲の開発が始まったことから、稲の在来種「さわのはな」の栽培による「新庄水田トラスト」も開始されるようになった。髙橋さんも、実は以前知ら－ 43 －

ないうちに遺伝子組み換えの稲を栽培していたことがあったという。試験的に栽培を頼まれたその稲は、通常よりも倍近い粒をつけ、大幅な収穫増を見込めたのだが、ある時一斉に枯れてしまい、髙橋さんの遺伝子組み換え作物に対する疑念を高める結果になったとのことである。
水田トラストで栽培している「さわのはな」は、「幻の米」とも言われ一時期は栽培が途絶えかけた品種である。その理由は、胚芽の部分が大きい為、精米すると食べられる部分が少なく、白米で販売するには効率がよくないことや、ミネラルを多く含んで、米の色が濁ってみえるため、透明な米に比べ、飲食店などで出すには見劣りするということだ。しかし栄養価が高く、胚芽をつけたままの玄米として食べるのには向いているということでもある。
「さわのはな」の特徴は根にあり、ミネラルを吸収する細かい根毛（根）をたくさん持っているという。その為、強く根を張ることができ、冷害にも強いとのこと。普段目につくのは地表の部分であるが、実は見えない「根」の部分が重要であるということを、畑でお話を伺うことで、よりリアルに感じることができた。
この「トラスト」のシステムは、生産農家、東京の事務局、そして会員とが連携することで成り立っており、人的ネットワーク作りが重要である。その為会員が年数回、田植えや草取りで現地を訪れるイベントが開催され、生産者も東京で「収穫祭」に参加するなど、交流が図られているという。髙橋さん自身「結（ゆい）」と呼ばれる農村の結びつきを大事にしており、かつては村共同で行われていた農作業が機械化によってなくなり、農家がバラバラになっていくことに対する危機感が強く、若い頃から農家同志の交流に熱心だったそうだ。また、以前は冬季に東京に出稼ぎに行かなければならなかったが、そうした機会に、東京で産直野菜の売り込みにも行っていたそうである。この髙橋さんの積極性や明るい人柄が、このようなネットワークづくりに多大に貢献しているのではないかと思われた。
トラストには、手間ひまがかかる無農薬栽培に取り組もうとする農家、そして自分たちの食を守る為に、農家を支援しようとする会員の存在が必須である。しかし支援してきた世代が高齢化し、会員数が減少するという状況もあり、現在の課題ともなっている。

－ 44 －

また後日、12 月に東京での「収穫祭」の様子も取材させていただき、山形の農家の方々と東京の会員が、収穫された米や、納豆やテンペといった大豆の加工品を味わいながら、交流していく姿を撮影させていただいた。都会の日常では、農産物の生産者と消費者が会うことはほとんどない中で、こうして顔を合わせて一緒に食べ、語りながら、食を通してお互いが支えあう関係が構築されていくのは、とても素晴らしいことだと感じた。

■野口種苗研究所 （埼玉）2017 年 8 月

埼玉県・飯能市の野口種苗研究所代表、野口勲氏を取材。野口さんが営む、固定種・伝統野菜のタネのみを扱う種苗店「野口のタネ」を訪問した。飯能駅から山間部に向かう途中にある店舗は、全国の固定種・伝統野菜のタネで溢れていた。そして、その店頭や店内そこかしこに掲げられているのが、「火の鳥」を始めとする手塚漫画のキャラクターのパネルだった。
実は野口さん、若い頃は漫画家・手塚治虫氏の担当編集者をしていたという経歴の持ち主なのである。種苗店の三代目を継いでからは、現代の農業で使用されている F1（一代雑種）技術が抱えるリスクを、種の専門家ならではの視点で指摘し、自家採種により伝統野菜を守る大切さを訴えて、「いのちの種を未来に」（2008）、「タネが危ない」（2011）といった著書を記している。全国各地で活発に講演活動も行い、2008 年には、「第 33 回山崎記念農業賞」を受賞した、種のエキスパートである。
野口さんが危惧しているのは、「F1」という一代雑種のタネと、その作物が世の中の大半を占めている現状である。そもそも、F1 の技術自体は戦前からあり、2 種のかけあわせたい作物のうち、一方の雄しべを除去し、もう一方の花粉で受粉させる人工授粉、あるいはアブラナ科の自家不和合性（自家受粉しない性質）を利用して作られる方法などが存在していた。
しかし、当時は F1 はほとんど普及しなかったという。その理由は、手作業の人工受粉は、手先の器用な日本人にしかできず、効率的でなかったこと、そして F1 の作物が、「美味しくない」ということだった。
その F1 が普及するようになったのは、日本が戦後、高度成長時代を経て、産地と消費地が－ 45 －

離れ、農産物の大量生産と大量輸送が必要になったからである。そして、ここでの F1 には、アメリカで開発された技術が使用されている。もとは、日本各地でその土地に合ったタネを栽培し、自家採種していたので、農家は一番よくできた野菜は採種用に残し、次を自分たちで食べ、残りを売っていた。こうして種が選抜されていくうちに、その地域独自の形や味として固定していき「固定種」となる。昔は、八百屋では計り売りをしていたように、固定種の野菜は、大きさもまちまちであり、育つ早さにもばらつきがある。タネを同時に播いても、収穫時期にズレが生じるので、大量生産、大量輸送には向かないのである。野口さんが見せてくれた、市場へ出荷する作物の規定集には、サイズや長さによって事細かに決められており、自然物を相手に、これをクリアするように作物を作るというのは、とても難しいのではないかと感じた。
それに対して F1 は、メンデルの法則と雑種強勢の仕組みにより、大きさや形が揃った作物が同時期に収穫できる。農家は、種苗会社から F1 の種を買い、作物を育て、一斉に収穫して畑を空け、次の作付を繰り返すことができる。その為、形のいい野菜、市場で売れやすい作物ができるということで、多くの農家が F1 での栽培を始めた。今日、私たちが口にするほとんどの農産物は、この F1 種であるが、それは社会の需要に応えるために、必要とされたものなのである。都市化が進み、少ない農家が、多くの人の食べ物を作っている現代の日本では、
1 年中栽培し、効率よく農産物を供給しなければならない。自家採種の為には、例えば、収穫後も出来のよい作物を選んで植え直し、花が咲き実がなって枯れ、種が取れるまでの数ヶ月の間、畑の一角を空ける必要がある。農業の機械化、効率化が進み、ビニールハウスや化学肥料、農薬の使用によって、周年栽培が可能になる中で、そうした非効率的な部分は切り捨てられ、効率的な F1 種が使われるようになったのである。
しかし、F1 種にはいくつか問題点がある。現在の F1 は、アメリカで開発された「雄性不稔」の技術を利用しているものが多い。簡単にいうと、雄しべのない株を使って、人間にとって都合のよい性質のものを掛け合わせて、タネを取るのである。現在の日本の野菜の種も、採種はほとんど海外で行われ、世界標準となった「雄性不稔」に変わりつつある。
野口さんによると、「雄性不稔」の野菜は、花が咲いても、その中に雄しべがないか、花粉に受精能力がないという。
「雄性不稔」は、自然界ではごく稀なものを人工的に増やしているのだが、不稔の原因は、ミトコンドリアの異常によるもので、子孫を残せない奇形なのである。野口さんが、固定種のタネにこだわり、一般の消費者にはほとんど知られていないこうした事実を伝えようとしている理由は、「雄性不稔」の危険性を危惧しているからだという。
また、F1 の野菜の大きさや形が揃うのは一代だけで、そこから採った種（F2）をまいても、大きさや形にばらつきがでてくる。出荷しやすい野菜を育てるには、農家は毎年、種苗会社から F1 の種を購入することになる。F1 の普及により、種採りをする農家が減少してきて、いまタネ採りの仕方を知っているのはわずかな高齢者だけだという。農家も種を買うようになった現在、野口さんは、自分のような固定種や在来種のタネを扱うタネ屋がいなくなった－ 46 －

ら、そうしたタネもなくなってしまうのでは、と考えている。そのため、お客さんには、固定種のタネを買ったら、家庭菜園で栽培し、自分で種をとることを勧めているという。
タネ屋としては、それではタネは売れなくなるのでは、という疑問が湧く。変わり種のタネ屋の野口さんだが、そこにはかつて編集者として仕事をしていた、手塚治虫氏の影響があるという。野口さんが関わった漫画「火の鳥」。そのテーマは「生命」、命をつないでいくことが、タネ屋としての野口さんの願いでもあるという。
農家が種採りをしていた時代から、多国籍企業が種苗会社を吸収し、巨大化していく時代が到来し、「種を制するものは、世界を制する」という言葉が、益々現実味を帯びてきている。
野口さんは、そんな中で、子孫へと種をつなぐ為にも、自分でタネをまいて野菜を育て、食べ、タネを採ることが大事だと考えている。固定種は、大きさや収穫時期がバラバラで、農家の出荷用には向かなくても、家庭菜園では、少しづつ収穫して長く楽しめ、味もおいしい。
そして育てたタネを元に、また増やすことができる、一種の小さな「ジーンバンク」（生物多様性の保全の為に、さまざまな遺伝資源を収集し保存する仕組み）である。
最近は、種への関心の高まりを受けて、インターネットでの販売を中心に、固定種のタネの売り上げは伸びているとのこと。店舗には、どうしてもここで働きたいとやって来たという、若いスタッフも働いていて、野口さんの蒔いたタネが広がっていることが感じられた。

■印鑰智哉氏（東京） 2017 年 5 月、9 月

元「オルター・トレード・ジャパン（ATJ）」政策室室長で、現在は「日本の種子を守る会」事務局アドバイザーなどを務める、印鑰智哉氏を取材。農を巡る世界的な問題に詳しい氏の講演や、遺伝子組み換え作物についての勉強会にお邪魔し、インタビューをお願いした。
現在の農業は、遺伝子組み換え（GMO）種子と農薬、化学肥料の 3 点セットから起きる、さまざまな問題を含んでいる。印鑰氏の問題提起は、そうした食や農を起点にして、グローバリゼーションの時代である現代の多くの問題にも及んでいる。印鑰氏が特に危機感を抱いているのは、土壌である。第 2 次大戦後の「緑の革命」以降、農薬や化学肥料による化学農業の広がりが、土壌中の微生物の不活性化、土壌の破壊や流出につながっているという。こ－ 47 －

のままの事態が続くと、気候変動の激化、土壌流出により農自体が成り立たない、つまり人間の生きられない環境になる恐れもあるという。そもそも、化学メーカーが農をビジネスとするようになったのは、戦争のため膨れ上がった、爆弾や毒ガスといった兵器の製造能力を、肥料や農薬の製造に向けることから始まっている。環境にとって破壊的な力を発揮する、こうした農の問題は、食だけでなく、環境問題にも繋がっているということが理解できた。
海外の NGO での経験も持つ印鑰氏は、世界での遺伝子組み換えの流れについても知識が豊富な為、アメリカや南米、アフリカでの事例などについても知ることができた。アメリカ
合衆国では遺伝子組み換え食品への反発で、非遺伝子組み換え食品、有機食品への需要が伸びている。また余剰となった GMO 種子と農薬、化学肥料の販売先として、アジア、そしてもちろん日本もターゲットになっている。世界的に種子の独占が強まり、農民の種子の権利や公共機関の種子生産が攻撃され、それが日本の「種子法」（主要農作物種子法）廃止にも繋がっているということが、非常によくわかるお話だった。
印鑰氏への取材を通して、種子の問題は、いわば人類共有の財産として受け継がれてきた種を、どのように捉えるかということに最大の論点があることに気づかされた。ラテンアメ
リカで制作されたドキュメンタリー映画「種子みんなのもの？それとも企業の所有物？」

は、現在日本語版が制作中で、印鑰氏もそれに携わっているとのことであるが、このタイトルそのままの疑問が湧いてくる。品種改良や種の交換をしながら、より人間の生活に適した種を守り、保存することは、記録のない時代から、人類が行なってきたことに違いない。その種を開発者が守ろうとすることは理解できなくないが、長い年月、さまざまな人々が守り続けてきた種に対して、企業が遺伝子組み換えやゲノム編集（遺伝子編集）を施したことを理由に特許を取って世界中で権利を主張し、時には農家への訴訟までおこす、というのは、果たしてどこまで正当性があることなのだろうか。そもそも、生命に対する特許という考え方は、神ならぬ身の人間に許されることなのか。疑問はつきなかった。

■実験栽培の記録（山梨）2017 年 8 月〜2019 年 1 月－ 48 －

種の違いは、そのまま種の状態を見るだけではわからない為、実際に取材の中で入手した大豆等を使用して、同時期に同じ場所で数種を栽培することで、その特徴を可視化することを試みた。在来種の大豆「借金なし」「たちゆたか」「中千成」と、F1 種などをまいたが、時期が遅かったため、発芽率は非常に悪かった。その中では、東北で栽培されている「たちゆたか」が最も発芽率が高く、実がみのったのもこの「たちゆたか」だった。未経験の作業で思った以上に体力、労力を使った割には、収穫はほんの一握りの大豆という、ある意味予想された成果だったのだが、この実験の記録を通して、実際の農作業の大変さ、自然を相手にすることの難しさを改めて感じた。当たり前のように食べているものが、どれだけの人の手を経て運ばれてきたものなのか、考える上ではとてもよい経験になった実験でもあった。

上記のような取材のほかに、農家や種子の販売店などの取材、生産者と消費者の交流会などもいくつか取材したが、全てを記述することは煩雑なため割愛し、主にインタビューを行ったものについてのみ記述した。

＜成果の発表＞こうした研究から得られた成果について、2017 年 10 月、城西国際大学紀尾井町キャンパ
スの三大学合同大学祭において、展示と上映を行った。
展示物は、写真とテキストによる内容紹介のパネルとチラシ、上映用には取材映像のなかからダイジェスト的に素材をつないで、短い紹介映像を作成した。
発表にあたっては、紀尾井町キャンパス 3 号棟 3405 教室の一角のスペースを使用し、モニタで紹介映像を流すこととした。また資料の書籍、チラシなども合わせておき、来場する方々の理解が深められるよう努めた。ここでのチラシを見て、後日プロジェクトに参加していない学生から、資料の貸し出しなどの要望があり、学生からの反響があったことは、大変嬉しいことだった。

－ 49 －

＜今後の展開＞
今回の研究で取材した映像をさらに編集し、今後外部に向けたロングバージョンも制作することで、学外への発表も積極的に進めていく予定である。上映の場所としては、映画祭などへの出品、地域のホールや、各地で行われる食の勉強会の会場、あるいはドキュメンタリー系の映画館などを想定している。
また、この研究課題には、ある程度のスパンが必要であり、長期的な取り組みをしていきたいと考えている。現在、今回の研究によってできたさまざまなネットワークから、新たな取材先が浮かび上がってきており、他大学の教員との連携も検討している。
今回の大学からの研究活動に対する多大な支援に、心から感謝するとともに、引き続き今後も、学部教育との連携を図りながら、こうした研究活動を続けられることを願っている。

以上－ 50 －

A documentary project concerning transformationsin agriculture and eating in Japan
Kayo Takefuji

Abstract
This article reports the development of a film project, which focuses on the transformation within
agricultural sectors in Japan, and thus the country’s shifting culture around food and eating. The
project’s use of investigative journalism, along with interviews with farmers and researchers,
enhances the characteristic of documentary film genre, that it records the often harsh reality in front ofour eyes.

－ 51 －