特集：ワクチン33

特集

再び動き出した HPV ワクチンと名古屋スタディ
鈴 木 貞 夫＊

はじめになので，現時点でのワクチンと接種後の多様な症状の関連性についての国内外の調査によるエビデヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンはンスは「積極的勧奨を妨げる要素はない」との認識

2013 年 4 月に定期接種となったが，接種後に慢で専門部会が一致するまでに蓄積されたというこ性疲労や歩行困難などの報告が相次ぎ，2 カ月でとと考えている。

勧奨は停止した。ワクチン接種を契機として重篤自身が関与した「名古屋スタディ」
は，前述の「ワな有害事象が報告されたことから，安全性が確認

クチンと接種後の多様な症状の関連性についてのされるまでの間，強い勧奨を一時中止するという国内外の調査によるエビデンス」のひとつである

勧告は妥当と考えられたこと，接種希望者についが，この項では，本研究の背景，結果，影響などては定期接種として接種可能な環境を維持したについて，疫学的な立場から考察を試みたい。

ことなど，勧奨の一時中止そのものは妥当なものだったと考えられる。しかし一方で，その後の接Ⅰ．名古屋スタディに至る経緯

種率は 1％を切るまでに低迷し，海外と比較して本研究は，「全国子宮頸がんワクチン被害者のも著しく低い。日本のこの状況については，2015会 愛知県支部（以下，被害者の会）」と「愛知県年に WHO から名指しで懸念する声が出されていHPV ワクチン副反応対策議員連絡会」が，名古屋た。また「一時」のはずだった勧奨差し控えもすで市長河村たかし氏に調査の要望書を提出し，市長に 8 年以上にわたっており，その間に蓄積されたが実施回答した 2015 年 1 月から計画され，名古エビデンスを踏まえ，一刻も早く決断すべきとい屋市立大学大学院医学研究科・公衆衛生学分野（鈴う主張は以前よりなされていた。

木）に調査依頼があったのは同年 4 月であった。

本年 11 月 12 日の厚生労働省の専門部会におい調査研究を引き受けるについてのこちらの条件は，て HPV ワクチンの積極的接種勧奨差し控えを終①関連についての分析疫学が実施可能なデザイン了するとの結論が出された。厚労省は今月中にも，であること，②データを公開すること，③論文執約８年ぶりに勧奨を正式再開し，自治体へ開始時筆の許可 , の 3 つで，すべてにおいて承諾が取れ期などを通知するという急展開を見せている。勧たため，その場で引き受けた。なお，私はそれま

奨差し控えは，安全性への懸念から行われたもの

でワクチン関係の仕事をしたことはなく，名古屋市が私に依頼してきた経緯について，私個人は承Key words
HPV ワクチン，有害事象，疫学＊

Sadao Suzuki：名古屋市立大学 大学院医学研究科
公衆衛生学分野

知していない。
その際感じたのは，①実際の危険度（オッズ比）はいくつになるだろうという学問的な興味，②実際に関連が出たときのインパクトの大きさ，③名

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古屋市の役所らしからぬ対応への評価，である。

状で高いオッズ比がみられることはなく，症状の特に③については，名古屋市が特にリーダーシッ集積も観察されなかった。研究結果は非常にシンプをもってこの調査に乗り出す理由はないし，こプルで，通常の解析を丁寧に行えば，ここからリのようなことに予算がつき，実施されることは極スクを探し出すことは困難だろう。

めて例外的なことと思われた。事実，それまでにしかし，鈴木・細野論文が出版された直後から，この種の研究はなかったし，名古屋スタディが現

薬害オンブズパースン会議（以下，薬害会議）から在も唯一の自治体主導の疫学研究である。いずれの批判的な「見解」や，薬害会議メンバーによる論にせよ，日本初の仕事の依頼を受けたことは名誉

文 2）（以下，八重・椿論文）などが出されている。

なことでもあり，正しい結果を出すために，きち八重・椿論文は，調査票のデータがネット上に公んとしたデザインを考えなくてはと身の引き締ま開されたのを受けて書かれたものであり，鈴木・る思いであった。

細野論文と同じデータを使用したものである。同妥当性の高い研究とするために，事前に考慮しじデータから解析により多少異なる結果が出るこたのは，何よりも回収率を上げる方法であった。とはあるだろうが，大きく異なる結果を出した論

最も効果があったのは，家族の記入を可としたこ

文を，元の論文と無関係なところに置くのは問題とであろう。回答票に記入者の情報があれば，必である。この話で言えば，八重・椿は鈴木・細野と要に応じて後から除くこともできるため，これは異なる結果を出したなら，鈴木・細野論文の掲載よいやり方だったと考えている。対象は，接種率誌の Papillomavirus Research 誌にレターを出すの高かった 1994～2000 年度生まれの名古屋市在べきであり，ウイルスとも疫学とも直接関係のな住の女性全員の約 7 万人であったが，回収数は 3

い日本看護科学雑誌（英文誌，以下，JJNS 誌）に万人を超え，回収率は 43.4％であった。記入を本出すべきではなかった。

人に限れば回収率は 30％を割り込んでいた。症

問題の多い論文であったため，JJNS 編集に撤状は被害者の会に依頼して出されたものをすべて回要求のレターを 2 度にわたって出し３, 5），八重・使用した。

椿の回答 4, 6）とともに出版されている。しかし，Ⅱ．名古屋スタディの結果と影響についてJJNS 誌は撤回をしない判断で，この話を終結させている 7）。JJNS 編集は，この問題を「解析の違

名古屋スタディの解析は疫学，統計学的に見れいによる結果の多様性」という文脈でとらえていば非常に基本的なもので，なかでも主解析は，接るが，同じ症状「簡単な計算ができない」
に対して種者が非接種者に比べてどのくらい症状を訴えるのオッズ比が 0.70 と 4.37 というのを，「多様性」で危険度が高いか（オッズ比）を症状ごとに求めたシくくるのは問題だろう。この討論についての材料ンプルなものである。年齢が交絡している可能性

は，すべて JJNS に公開されているが，私はこのを考慮し，年齢で調整した多変量ロジスティック問題は多様性などではなく，方法論的誤謬だと考

1）解析を行った。詳細については文献 を参照されえており，4.37 というオッズ比はワクチンのリスたい。なお，年齢調整は疫学研究で広く行われるクを示すものではなく，バイアスと不適切なプレもので，例えば 7 学年別々にオッズ比を求めて，ゼンテーションの結果という考えである。

それの加重平均をとるなど，年齢と接種・症状の例えば，八重・椿論文では，年齢調整をデータ分布の不均衡を是正する目的で行われ，様々な方が満たすべき条件を満たしていないので不適切と法がある。結果として，年齢調整した全 24 症状いう立場をとっている。しかしこの前提は，年齢のオッズ比で，有意に 1 を超えたものはなく，ワを連続量として調整する場合についてのみのもの

クチンが症状のリスクとなっているという仮説はであり，年齢をカテゴリーとして調整する場合に採択されなかった。その他の副次的な事項についは当てはまらない。年齢調整解析によって，年齢ても散発的に有意な項目は出るものの，特定の症を連続量として扱うか，カテゴリーとして扱うか特集：ワクチン35を議論することはあっても，年齢を調整しないと裏付ける分析疫学研究結果が出ていないことから，いう選択肢はあり得ない。このあたりの議論を「多症状との因果関係についての専門医委員会の判断様性」
でくくるのは間違いであるというのが私のは納得できるものだ。

主張である。詳細な問題点は JJNS のレターを参意思決定分析において，ワクチン接種の意思決照願いたいが，問題点のみを列記すると，①接種定に際しては，ワクチン接種の判断後に現れるす群と非接種群で系統的に異なる「研究期間」
を使用

べての効用値（利益・不利益を数値化したもの）としていること，②交互作用存在下の主効果の意味その確率をかけたものを，接種・非接種の双方でが誤解を招いていること，③年齢調整の概念が理合算し，合計値の多い方をとるという方法がよく解できていないこと，④非接種対照群の選択が用いられる。この議論において，ワクチンを原因偏っていること，⑤多重比較が行われていないことして症状が出たとする症例はよく報道される一と，⑥潜在的・実質的な利益相反（COI）と資金源方で，ワクチンがあったら救えたはずの生命や，の記載がないこと，となる。⑥の COI については，しなくて済んだ手術の話が同じように報道されて薬害会議には HPV ワクチン薬害訴訟の弁護団のいるとは思えない。例えば，直近の新聞において，メンバーもおり，この件について中立の立場にい「深刻な被害実態と科学的知見を無視したきわめるとは考えにくい。て不当な結論」
だと主張する薬害訴訟原告団の抗Ⅲ．因果関係とワクチンのこれから議声明は掲載されるが，子宮頸がんで家族を失った遺族や，接種を待ち望んでいた産婦人科学会の国内の研究において，ワクチンと接種後症状とコメントなどは見られない。紙面で「名古屋スタの関連を直接評価できる分析疫学研究は名古屋ス

ディ」を紹介していない新聞もあり，問題の文脈タディのみである。分析のためには，ワクチンのが把握できているのか懸念するレベルである。

接種・非接種と症状のあり・なしが，同等なデータからとれることが重要で，接種者の追跡研究ではおわりに非接種者のデータがなく，病院での症状を主眼と今回の厚生労働省の決定は，これからの HPVした研究では無症状のデータは得られない。もちワクチンと子宮頸がんの動向を考えるうえで，大ろん，公開データや外部のデータで代替することきな転換点になることは間違いない。今後の展望はある一定程度可能ではあるが，通常，それで比への課題として，打ち損ねた年代へのキャッチをとったりはしない。厚生労働省科学研究費補助

アップ接種，接種後の症状に対応する相談窓口と金を受けた「子宮頸がんワクチンの有効性と安全拠点病院づくり，9 価ワクチンの採用，男性，男性の評価に関する疫学研究（祖父江班）」の全国疫子への接種がある。キャッチアップ接種について

8）

学調査 が，「HPV 接種歴のない者においても，は，接種の積極的勧奨が中止となった間に定期接HPV 接種後に報告されている症状と同様の『多様種の対象年齢を過ぎた女性でも無料接種を可能にな症状』を有する者が，一定割合存在した」と総括して救済することで分科会は一致しており，今後したのは，これが基本的には記述研究だからで，に期待が持てる。残された問題についても，少し注意事項にも「因果関係に言及する調査ではない」

でも早くコンセンサスを作り，実効性のある施策と明確に書いてある。

が実施されることを期待する。

そもそも，厚生労働省の積極的接種勧奨差し控
えの発端となったのは，接種後の症状についての個々のエピソードの集積であり，関連についての分析研究によるものではない。緊急避難としての「一時的な」
接種勧奨差し控えであれば，このような措置が妥当と言えても，8 年間の間に，これを利益相反
本論文に関して，筆者が開示すべき利益相反はない。

文献1）Suzuki S, et al ： No association between HPV vaccine

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and reported post-vaccination symptoms in Japaneseyoung women： Results of the Nagoya study.
Papillomavirus Research 2018；5：96-103.
2）Yaju Y, et al ：Safety concerns with human papilloma
virus immunization in Japan： Analysis and evaluationof Nagoya City's surveillance data for adverse events.
Jpn J Nurs Sci 2019；16：433-449.
3）Suzuki S. Letter to the editor： Safety concerns withhuman papilloma virus immunization in Japan：
Analysis and evaluation of Nagoya City's surveillancedata for adverse events, Jpn J Nurs Sci 2019；e12258.
4）Yaju Y, et al ： Authors' response to letter to theeditor： Safety concerns with human papilloma virus
immunization in Japan： Analysis and evaluation ofNagoya City's surveillance data for adverse events, Jpn
J Nurs Sci 2019；e12275.
5）Suzuki S. Letter to the Editor： Authors' response toletter to the Editor： Safety concerns with human

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papilloma virus immunization in Japan： Analysis andevaluation of Nagoya City's surveillance data foradverse events, Jpn J Nurs Sci 2020；e12309.
6）Yaju Y, et al：Authors' response to letter to the editor,
letter to the editor： Authors' response to letter to theeditor： Safety concerns with human papilloma virus
immunization in Japan： Analysis and evaluation of
Nagoya City's surveillance data for adverse events, Jpn
J Nurs Sci 2020；e12310.
7）Holzemer WL. Editor's Reply to Letter to the Editor ofDr. Suzuki, Jpn J Nurs Sci 2020；e12312.
8）祖父江友孝．全国疫学調査 『青少年における「疼痛又は運動障害を中心とする多様な症状」の受領状況に関す る 全 国 疫 学 調 査』. 閲 覧 日 2021 年 11 月 18 日，
https：//www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10601000Daijinkanboukouseikagakuka-Kouseikagakuka/0000161352.pdf.