研究ノート『「リビア」という国をラジオで追う』
第２回～リビアによるしたたかな電波戦略～

坂上裕規（株式会社日本国際放送メディア事業部部長）『「リビア」という国をラジオで追う』
第 1 回は黎明期から 2000 年代までのリビアの国内向け・海外向け放送（ラジオ）の変遷を時系列的に紹介した。
第 2 回となる今回は、カッザーフィー政権が対外的に行った電波戦略のうち、国営放送とは別の、いわゆる「地下放送」「宣伝放送」について。また「地下放送」をめぐる知られざるエピソードにスポットを当てる。
【表の対外プロパガンダ「国営放送」と裏の対外プロパガンダ「地下放送」】
リビアの放送の歴史を語る中で、国営放送 LJBC、そして国営の国際放送「アラブ世界の声」が表の顔であるとすれば、リビアが発信源となったさまざまな「対外宣伝放送＝地下放送」という、もうひとつの顔について触れる必要がある。
リビアがアフリカへの覇権拡大に舵を切る前、特に 70 年代から 80 年代にかけて、カッザーフィー政権はラジオ放送を「アラブ民族主義」プロパガンダをアラブ世界に伝播するための重要なツールであると考え、対外放送「アラブ世界の声」を最大限に活用した。これも、カッザーフィーが心酔していたとされるナーセル元大統領による「電波を使った対外宣伝」の手法を模倣したものといえる。
一方、カッザーフィー政権は、近隣諸国の政権に揺さぶりをかけるためにさまざまな地下放送=Clandestine Broadcasting（謀略放送とも呼ばれる）、つまりブラックプロパガンダの発信にも力を入れた。リビアによる地下放送がもっとも活発に行われたのは70 年代から 80 年代にかけての時期で、リビアと国境を接するチュニジア、エジプト、チャド、スーダンや、親米王政を敷いていたイランに向けて、国際放送用の短波送信機と国内向け放送用の中波の送信機を使い、いずれも一日数時間の放送を行った。さらに、2000 年代にイラクをめぐる国際的緊張が高まった際には、イラク向けのプロパガンダ放送を実施した。
【エジプト向け地下放送

エジプト人民の声】

リビア政府は「エジプト人民の声」と名乗る放送が 1979 年 6 月 1 日に始まると発表した。リビア政府は「エジプト人民の声」の番組制作と送信を自ら行うにもかかわらず、あたかもエジプトの反政府勢力による放送が始まるという、第三者的立場で情報を発表した。なお、BBC のモニタリングによる情報では実際にこの放送が聞かれたのは同年 9 月 6 日だったとされる。
放送はエジプトのサーダート政権を親米的であるとして批判した。エジプトがイスラエルと単独和平に踏み切ったこと、そしてエジプト政府がエジプト国民の自由を抑圧していることなどが批判された。
「エジプト人民の声」は、当初日本時間 04 時（エジプト時間 21 時）から 1 時間放送を行った。現在のエジプトの国歌である Biladi Biladi ‫بالدى بالدى‬で開始（エジプトの歌手 Muharram Fouad が軍の式典で歌ったライブヴァージョンを使用＝YouTube でも視聴可能）した。
放送は毎回 6 つのセグメント（番組）から構成された。たとえば 1981 年 1 月 31日の放送は、冒頭 10 分間のニュースに続いて 12 分間の解説、さらに 5 分間のエジプトアンミーヤ（方言）による政治解説の時間、12 分間は「サーダート政権はパレスチナ人を見捨てた」と題する論評であった。
短波１波のみが使用されたため、この放送の日本での受信は容易ではなかったが、伝播状態が比較的安定していて、かつ混信が少なかった 1979 年 11 月ごろなどには、時折混信の中から番組を聴くことができた。
1981 年 10 月に軍事パレードに臨席していたアヌワールッ・サーダート大統領が武装集団によって暗殺され、ホスニー・ムバーラクが新大統領に就任したあとも、エジプトは親米路線を継続した。「エジプト人民の声」はムバーラク政権に対しても批判的な論調で放送を継続した。放送は 80 年代半ばまで継続したとされるが、正確な終了日については不明である。
【アラブ・エジプトの声】
一方、1981 年のサーダート大統領暗殺後、ムバーラクを新大統領と定めるための国民投票（10 月 14 日投票）が行われる中、「アラブ・エジプトの声」（Voice of Arab Egypt＝‫）صوت مصر العربية‬と名乗る放送が聞かれた。
「アラブ・エジプトの声」は 81 年 10 月上旬から下旬にかけて短期に限って行われ、エジプト国民向けに国民投票ボイコットの呼びかけや、サーダート政権批判が繰り返し流された。「アラブ・エジプトの声」は、LJBC の海外向け「アラブ世界の声」の放送を中断して放送され、放送終了後には LJBC のアナウンスが出て「ここからはアラブ世界の声放送の番組に戻ります」と告知が行われるなど、地下放送というよりも宣伝番組という色彩が強かった。

【チュニジア向け地下放送】
リビアの西隣のチュニジアでは、1980 年１月 27 日に南部の町ガフサでテロ事件が発生。リビアで訓練を受けたチュニジア人反政府武装勢力が、チュニジア国軍と警備兵にむけて武力攻撃を行った（ガフサ事件）。反政府武力勢力は、チュニジアの西隣のアルジェリアから侵入し、軍関係者 20 人と民間人 15 人を殺害したとされる。武装勢力は撃退され、4 人が死亡したほか、3 人が負傷、42 人が拘束された（BBC、1980 年2 月１日）。同年 2 月 14 日に、チュニジア政府はこの事件に関連して、アフリカ統一機構（OAU）に”武力攻撃の背後にリビアの影響があった可能性がある”と訴えた。
チュニジアによる OAU への訴えから 1 週間後に、「ガフサ放送・チュニジア解放革命運動の声」と名乗る地下放送が放送を始めた。このラジオ局は、チュニジアの愛国歌やイスラムの教義に関する番組、ニュースなどを放送し、ガフサ事件の実行犯たちを賞賛するとともに、当時のハビーブ・ブールギバ大統領による独裁体制の打倒を呼びかけた。この放送もリビア国内の施設から送信されていたとみられている。
「ガフサ放送」は 1980 年末ごろまで、不定期に放送を行ったが、チュニジア政府はこの放送に対して妨害を行うといった効果的な対応を打ち出せなかった。
85 年 3 月末には新たな地下放送がチュニジア向けに放送を開始した。放送は「復讐の声」と名乗り、チュニジア国内のユダヤ教徒に対する攻撃的論調を基本とし、ユダヤ教徒らの資産の掌握・没収を訴えた。チュニジアで発行されているアラビア語日刊新聞「Al-Sabah」はリビア政府がこの地下放送のスポンサーとなっていると主張し非難したが、リビア政府は関与を否定した。（BBC、1985 年 4 月 3 日）
。一方、パレスチナ解放機構（PLO）が運用する放送局「パレスチナ革命の声」も、この「復讐の声」を人種差別的であると非難した。しかし、PLO はこの放送の背後にはイスラエルの関与があり、つまりイスラエルによる自作自演であるとの視点から批判を行った。（BBC、1985 年 4 月 17 日）【チャド向け地下放送】
リビア政府は、南の隣国チャドに向けてもブラックプロパガンダを発信した。リビア
はチャド向けの地下放送を実施したが、チャドの内政にリビアが直接関与していたわけではなかった。チャドをはじめ、多くのアフリカ諸国では「地下放送」は旧植民地支配の流れをくむものであった。欧州各国がアフリカ諸国の独立を承認した際、国境線は植民地時代に人為的に引かれたものが引き継がれた。民族や言語の分布とは異なる不自然な線引きが独立後も残った。
チャドと、その東の隣国であるスーダンでは、北部のイスラム系人口が北アフリカのアラブ諸国としてのアイデンティティーを希求していたのに対し、南部のキリスト教系人口はブラックアフリカ諸国としての志向を持っていた。両国ともに、南北の対立を抱えていた。

チャドに対して、リビア政府は 1971 年 9 月からプロパガンダ放送を開始した。放送は「チャド祖国解放戦線（FROLINAT）の声」と名乗り、リビア国営ラジオの電波で中継された。この放送は、当時のチャド大統領でキリスト教徒であったトンバルバイ大統領と対立する、イスラム教武装組織「チャド祖国解放戦線（FROLINAT）」を支持する論調の番組を流した。しかし「チャド祖国解放戦線の声」は、1972 年にリビア・チャド両国の最高指導者による直接会談で停戦合意が成立したのをうけて、一時的に休止された。会談では、リビアのカッザーフィーはトンバルバイに対して、リビア側からの 200 万米ドル相当の開発援助と引きかえに、トンバルバイがイスラムに改宗することを求めたといわれる。トンバルバイはこの求めには応じなかったものの、天然鉱物資源に恵まれた北部チャドの「オウゾウ回廊」（Aouzou Strip）と呼ばれる地域のリビアへの併合を認め、代償として 1 億米ドルをリビアから受け取った。「チャド祖国解放戦線」の指導者アッバ・セディックはリビアによるオウゾウ回廊の併合を支持したが、チャド国内ではこの決定は不評で、セディックのイスラム武装勢力指導者としての求心力は弱体化した。その結果、セディックはイッセン・ハブレとグクーニ・ウェディの二人（後にチャドの政権を担うことになる）によって指導者の任を解かれることとなった。
一方、リビアによるオウゾウ回廊の併合は、チャド政府側にも影響を及ぼし、トンバルバイは大統領職を追われた。トンバルバイの後任には、同じくキリスト教徒であったフェリックス・マルームが就いた。トンバルバイはその後 1975 年の軍事クーデターのさなかに殺害された。
1979 年、北部出身者によって政権は掌握された。グクーニが大統領となり、ハブレは国防大臣に就任する。翌 1980 年、ハブレはグクーニの追い落としを図ったが失敗。
ハブレはチャドとリビアの間で両国の統一とリビアの軍事勢力のチャド駐屯をうたった条約の批准に反対していた。グクーニは引き続きチャドを統治することとなり、政権は 1982 年半ばまで続いたが、ついにハブレ側の勢力によって政権の座から追われた。
代わって、ハブレが大統領に就任し、グクーニは彼の軍隊とともに北部チャドに逃れ、そこに拠点を置いた。そして時をほぼ同じくして反政府地下放送を開局した。放送局名は「ラジオ・バルダイ」Radio Bardai と名乗り、グクーニが大統領を務める「国民統一暫定政府」（Transitional Government of National Unity）のメッセージを放送した。（BBC MS、1983 年 6 月 4 日）
1983 年夏、対立する二つの勢力の衝突は、グクーニ側を支援するリビア軍がチャドに進攻したことで激しさを増した。フランスと西側を支持するアフリカ諸国はグクーニとリビア軍に対抗して軍隊を送った。各放送機関は軍事対立の最前線の情報をチャド国営メディアと「ラジオ・バルダイ」が流す内容に頼った。「ラジオ・バルダイ」は、軍事対立についての主要な情報源の一つとなった。
【スーダン向け地下放送】

1982 年 8 月 22 日、LJBC は「スーダン人民革命の声‫」صوت الثورة الشعبية السودانية‬という放送を開始した。日本時間 22 時 30 分から 01 時 20 分までの間、17940kHz でアラビア語による放送を実施した。これはリビアが対スーダン向けに行った宣伝放送である。
放送内容は、当時のスーダンのジャァファル・ニメイリー政権と米国およびエジプトのムバーラク政権、そしてイスラエルを非難する内容が基本となっていた。ニメイリー
は、米国のカーター政権下で結ばれた 1978 年 9 月のキャンプデービッド合意を支持し、隣国エジプトや米国との良好な関係を維持していた。米国にとってニメイリーは、リビアのカッザーフィーや、ソビエト連邦の影響を受けた社会主義エチオピアの指導者メンギスツに対抗する「戦略的盟友」であった。1980 年代前半、ニメイリーは米国から 15 億ドルにのぼる援助を得ていたとされる（Barkley 2001、P213）。こうしたニメイリーの立場は、カッザーフィーによる批判の的となっており、両者の路線対立は当然のことといえた。
「スーダン人民革命の声」は、LJBC の国際放送「アラブ世界の声」が使用する17930kHz から 10kHz 離れた 17940kHz を使用し、わざわざ LJBC との「すみわけ」を図り、放送中に所在を明らかにすることがなかったことから、純然たる地下放送としての色彩が濃い存在であった。しかし、放送前後には LJBC の番組が誤って流されることも多く、また、「スーダン人民革命の声」のニュースの前にはリビア国営ラジオが流しているものと同じ、ウエストミンスタータイプの時計のチャイムが流れるなど、さまざまな要素からこの放送がリビアから送信されていることは容易に判断できた。
この放送は 1985 年 7 月を最後に中止された。
「スーダン人民革命の声」の制作主体だったのはマルクス・レーニン主義に基づいて活動していた「スーダン人民解放軍（SPLA）」だった。「スーダン人民革命の声」の主張と、パン・アラビズムを掲げるリビア政府との路線の相違が原因だったとみられる。
【イラク向け特別放送】
2003 年 3 月 17 日、アメリカを中心とした有志軍によるイラクへの空爆が始まった。
これが 2010 年まで続いた「イラク戦争」のきっかけとなった。
空爆に先立ち、アメリカのジョージＷブッシュ大統領は 2002 年の一般教書演説でイラク、イラン、北朝鮮は大量破壊兵器を保有するテロ支援国家「悪の枢軸」であると名指しで非難した。イラクに対しては、大量破壊兵器の拡散の危険があること、91 年の湾岸戦争以降もイラクが軍備縮小に応じていないことなどを挙げて、政府関連施設などへの査察を繰り返し求めた。
2002 年 11 月 8 日、国連ではイラクに武装解除遵守の最後通牒ともいえる安保理決議 1441 が全会一致で採択された。イラクはこの決議に反発をしたものの、結果的に全面査察に応じた。

2003 年 1 月 9 日、UNMOVIC（国際連合監視検証査察委員会）のハンス・ブリクス委員長と IAEA のムハンマド・エルバラーダイ事務局長が安全保障理事会に調査結果の中間報告を行った。報告によると、イラクにおける大量破壊兵器の決定的な証拠は発見されていないものの、イラク側から提供された情報には多くの疑問点があるほか、炭疽菌、タブン、ソマンなどの生物兵器・化学兵器廃棄情報が確認されないなど、報告の内容の信ぴょう性に問題があるとされた。アメリカとイギリスは、イラクが安保理決議1441 に違反したものとして武力攻撃の準備を始め、3 月 17 日に国連決議を経ぬまま有志軍としてイラク空爆に踏み切った。
イラク攻撃が始まって約 1 か月半後の 5 月上旬、リビアからイラク向けに「イラクの人びとへの手紙」)‫(رسالة إلى الشعب الرافدين‬と名乗る放送が始まった。放送は短波を使用して、1 日 2 回、イラク時間 16 時から 17600kHz、22 時から 7245、9605、11660ｋHz を使用してそれぞれ 1 時間放送されるとアナウンスしたが、実際には 22 時からの放送では 11890ｋHz が使用された。また、のちにイラク時間 01 時からの放送も行われた。
放送の内容は、イラク向けであるにもかかわらず、カッザーフィーの著作である「グリーンブック」の解釈など、アフリカ向けの LJBC 国際放送の内容と大きな違いはなかった。また、ニュース項目の選択においても特段イラクを意識したオーダーを組んでいるわけではなく、放送開始、終了時のアナウンスを聴かなければ、この放送が「イラクの人びとへの手紙」であることはわからないほどであった。
この放送の電波は弱く、実際にイラクでどの程度の聴取者がいたかはわからないが、使用周波数のアナウンスと実際に使われた周波数が必ずしも一致していなかったことなどもあり、効果は限定的だったことがうかがわれる。
なお「イラクの人びとへの手紙」の放送の中では、聴取者からの投書を求めるアナウンスがたびたび行っており、その宛先は「トリポリ、リビアの国際放送センター」となっていたほか、電話番号とファクス番号もアナウンスされていた。リビアからの放送であることを番組の中で明確に謳っていたことから、前述の「アラブ・エジプトの声」放送同様、地下放送というよりもリビア国営放送による海外向け宣伝番組の一つと位置付けるべきだろう。「イラクの人びとへの手紙」は、その後 2005 年ごろに前触れもなく終了した。
このほかにもリビアは 1970 年代にはイランやオマーンに向けた地下放送を実施したが、いずれも短命に終わっている。
【反政府派の地下放送には資金力と政治力で対抗】
リビアは周辺各国に向けた地下放送、宣伝番組を多数放送する一方、反政府勢力による地下放送のターゲットでもあったことは想像に難くない。

1981 年に設立された在外リビア反政府団体「リビア救国国民戦線

NFSL」（ ‫الجبهة‬‫）الوطنية إلنقاذ ليبيا‬による「リビア人民の声」が、1983 年初旬に放送を開始した。「リビア人民の声」は、海外の反カッザーフィー活動家たちによる放送であると名乗った。この放送は、隣国スーダンのニメイリー政権によって国営オムドルマン放送*の施設を使って放送された。リビア政府は「スーダン人民革命の声」で「リビア人民の声」を強く非難した。
「リビア人民の声」がスタートして間もないころの放送時間は一定しておらず、協定世界時（UTC）17 時頃からチャイコフスキー作曲のバレー音楽「白鳥の湖」の「黒鳥の踊り」のファンファーレで放送を開始、18 時 40 分頃に終了していた。
「リビア人民の声」の放送が始まると同時に、リビア側からザーザーという音のジャミング（妨害電波）が発射され、番組内容を聞き取ることが困難になることが多かった。
これに対して「リビア人民の声」は、ジャミングの影響を避けるため使用する周波数を11370～11410kHz の範囲でたびたび変更しながら応戦した。ただ、周波数を変えてもリビアのジャミングも追いかけてくるため、放送中も周波数を動かして対応した。短波の周波数帯では双方の追いかけあいが演じられた。
余談ではあるが、これだけの広い範囲で周波数をたびたび変えて対応すると、デジタ
ル選局方式の短波ラジオでは放送を見失ってしまうリスクがある。一旦放送局の周波数にダイヤルを合わせると、チューニングの必要がないからであるが、逆にその周波数から放送が動いてしまうと何も聞こえなくなってしまう。1980 年代にはすでにデジタル選局の短波ラジオが主流になりつつあったが、リビア国内ではまだアナログ式の短波ラジオが多く使われていたと思われる。アナログ式のラジオであれば、放送の周波数が少し動いてもダイヤルを少し回せば放送を追いかけて見つけることが容易である。アナログ短波ラジオ時代ならではのエピソードである。
「リビア人民の声」は、当時 NFSL がカッザーフィー政権に代わるもっとも有力な反政府組織であると考えたアメリカの CIA の支援をうけていたとされる。
「リビア人民の声」は 1985 年 4 月 6 日、スーダンでのクーデターによりニメイリー政権が崩壊したことで放送を停止した。リビアとの関係改善を目ざした新政権による措置であった。
しかしその後 CIA はフラワー・ローズと呼ばれる計画を実行。これは 1986 年にエジプト、アルジェリア、チャドを拠点とする武装した NFSL 勢力がリビア国内で反乱を実行し、米軍が空爆によってカッザーフィー体制の崩壊を後押しする計画であったとされる。しかし、この計画は失敗に終わり、カッザーフィー体制は継続した。CIA はこれを機に、エジプト、チャド両国政府の協力を得て「リビア人民の声」の送信を再開した。
放送は一日 3 回、協定世界時の 6 時、16 時および 21 時からそれぞれ 2 時間程度行われた。エジプトからの送信については、大電力短波送信機を使用していた関係から、日本でも比較的良好に放送が受信できた。
その後 1988 年後半までに、当時のジョージ・シュルツ国務長官は計画の中止に踏み切り、NFSL に対する CIA の資金提供は事実上中止された。「リビア人民の声」のエ
ジプト、チャドからの送信は停止した。
スーダンのニメイリー政権の崩壊や CIA による資金援助の停止などをうけて「リビア人民の声」は 5 年足らずの歴史に終止符を打った。
しかし、その後「リビア人民の声」は 1994 年 3 月に「希望の声～リビア人民の声」‫صوت األمل صوت الشعب الليبي‬と名称を変えて、トルコの放送衛星（Turksat）から放送を再開した。NFSL 側は、衛星経由での放送に対してはリビアが妨害電波を発射できないと考えた。この放送について、地下放送の研究者ジョージ・ゼラーは「明らかに CIA からの資金が投入されている」と述べた。
しかし、リビアは衛星波に対しても妨害を行った。地上の「アップリンク」施設から「希望の声」が使用している衛星のトランスポンダー（アンテナ）に向けて強力な電波を発射して、「希望の声」の番組が衛星に届かないようにブロックしてしまった。
衛星テレビ・ラジオ放送は、地上のアップリンク施設から衛星の受信用トランスポンダーに電波を送り、それを受けた衛星が送信用のトランスポンダーから地上に電波を降らせている。アップリンクに使われる周波数は、トランスポンダーごとに異なる。また、ダウンリンク（放送）に使われる周波数も、トランスポンダーごとに割り当てられている。それぞれのトランスポンダーに割り当てられている周波数は、複数のテレビ・ラジオチャンネルが共同で使用している。これを「ブーケ（花束）」と呼ぶ。Turksat 衛星の 11617MHz という周波数では「希望の声」のほかに複数のテレビ・ラジオチャンネルが運用を行っていた。
「希望の声」をはじめ 11617MHz で放送を行っていたテレビ・ラジオ局は、リビアがアップリンク用の周波数を乗っ取ってしまったために、衛星に放送をアップリンクできない事態に陥り、放送が止まってしまった。地上でこの周波数を受信していた人びとは、画面と音声が何も視聴できなくなった。このような事態をうけて「希望の声」では「他のチャンネルに迷惑をかけることはできない」との判断を下し、2006 年 1 月に衛星経由の送信を停止した。その上で、この措置とほぼ同時に短波ラジオ放送を再度復活させた。
「希望の声」の短波送信復活当初は、東欧のモルドバにありながら一方的に独立を宣言している親ロシア系の「沿ドニエステル共和国（註：モルドバではトランスニストリ

アと呼ぶ）」のグリゴリオポル近郊にある短波送信所から放送を行った。協定世界時
17 時から 19 時までの送信で、17660kHz または 17720kHz が使用された。リビアからのジャミングを避けるため、複数の周波数で放送を行ったが、すぐさまリビアが実施していると思われる電子音のジャミングと、リビア音楽をノンストップで流す正体不明のラジオ局、そして LJBC の短波放送が「希望の声」を妨害し始めた。これら妨害電波、妨害用放送は少なくとも３つあるいはそれ以上の周波数で確認された。BBC モニタリングをはじめ、各方面による調査によって妨害電波、妨害用放送は旧 CIS 諸国の短波送信施設や、西アフリカのガボンにある「Africa No1」社所有の大電力短波送信施設（モヤビ送信所：写真）などから発射されていることがほぼ特定された。
「希望の声」は、その後送信スケジュールを変更しながら放送を継続した。リビアによる妨害電波、妨害放送も引き続き止むことはなかった。
2007 年 4 月に、リビア政府がモヤビ送信所を買収しようとしているとの情報が流れた。「希望の声」に対する妨害放送の一部がリビアによってモヤビ送信所から送信されているという推測を裏付ける結果となった。それから間もなく、リビア政府は実際に「Africa No1」社の株式の 52%を取得した。ガボン政府との申し合わせにより、リビア側は送信所設備の更新に努める一方、株式の 35%を保有していたガボン政府はモヤビ送信所の運用と保守を担当することとなった。これにより、モヤビ送信所は実質的にリビアの支配下に入ることとなった。
モヤビ送信所からは、ノンストップでリビアの音楽を流す妨害用放送が送信され続けた。しかし、同年 7 月になってこの妨害用放送が停止した。妨害用放送の停止とほぼ同時期に「希望の声」が短波による放送を中止したからである。
「希望の声」の活動は、短波放送から PFSL のインターネットホームページに移された。リビア政府が大金をつぎ込んで実現したガボンのモヤビ送信所の乗っ取り劇は、「希望の声」の短波放送中止をうけてわずか 3 か月でその役割を終えた。
モヤビ送信所は、かつて主要な国際ラジオ放送局がアフリカ向け放送の良好な受信を確保するための重要な中継所と位置付けられていた。日本の「ラジオ・ジャパン」やフランスの「ラジオ・フランス・インタ

ーナショナル」などがガボンの中継所を利用していた。しかし、リビアによる送信所の支配が進んだ結果、送信所の借用料が高騰し、また送信所のメンテナンスにも問題が生じたことなどから、各国の国際放送は次々とガボンを撤退し、「ラジオ・ジャパン」も2007 年 10 月をもってガボンからの中継放送を中止した。
主要な短波国際放送局の撤退と、リビアによる妨害放送の終了という大きな節目を経て、モヤビ送信所はその後運用を縮小し、「Africa No1」社による放送が細々と続けられた。
しかし 2013 年に入り、この放送も聞かれなくなり、ガボンの送信施設の運用は終了した。1979 年に運用を開始し、かつてはアフリカ大陸向けの短波国際放送の要として重要な役割を果たしたガボンのモヤビ送信所は「リビアの執念」に翻弄された挙句、その利用価値がなくなったと判断されるや放置され、人知れずその運用を終了するという皮肉な運命をたどったのである。
『「リビア」という国をラジオで追う』
2011 年にアラブ諸国で相次いだ政変劇。リビアも例外ではなかった。続く第 3 回、第 4 回では 2011 年 2 月にリビア東部から始まった反カッザーフィー政権の波を、政権崩壊までのおよそ 9 か月にわたりラジオでモニタリングした記録を日記形式（クロノロジー）で紹介する。

（次号に続く）