グローバルＡＩファンド
グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）

販売⽤資料
情報提供資料
2021年5⽉19⽇「モーニングスターアワード「モーニングスターアワード
ファンド オブ ザ イヤー 2018」 ファンド オブ ザ イヤー 2020」
優秀ファンド賞（国際株式型
最優秀ファンド賞（国際株式型（グローバル・含む⽇本） 部⾨）（特定地域） 部⾨）
受賞
受賞※ いずれもグローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）のみが対象。
詳細は最終ページをご覧ください。

⾜元の基準価額の下落について
平素より「グローバルＡＩファンド」および「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」（以下、当ファンド）をご愛顧
賜り厚く御礼申し上げます。本資料では当ファンドの実質的な運⽤を担当するアリアンツ・グローバル・インベスターズ
U.S.LLC（以下、アリアンツGI）からの情報を基に、⾜元の運⽤状況や今後の⾒通し等についてご紹介いたします。
※ 以下、 「グローバルＡＩファンド」を（為替ヘッジなし）、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」を（為替ヘッジあり）ということがあります。

当資料のポイント 2021年5⽉に⼊り、⽶国のイエレン財務⻑官の⾦利上昇を容認するような発⾔などにより、⾦融政策の潮⽬が変わることへの警戒感から、短期的な投資家による売り圧⼒が強まり、AI関連銘柄が⼤きく下落。
 コロナショック以降、当ファンドのパフォーマンスをけん引してきたAI関連銘柄の⼀部が下落したことにより、当ファンドの基準価額も下落。
 AIは世界的に浸透が進んでいるものの、⻑期的な変⾰においては、まだまだ初期段階であり、今後も世界の様々な分野に変⾰をもたらし続けると予想。
 AIの持続的な成⻑が、⻑期にわたり株主価値を向上させ、忍耐強い投資家に⼤きな恩恵をもたらすことを期待。

※上記は過去の実績および当資料作成時点の⾒通しであり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。⾒通しは今後、予告なく変更する場合があります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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2021年5⽉に⼊り、AI関連銘柄が⼤きく下落 2020年の当ファンド（為替ヘッジなし）の基準価額は、コロナショック後の反発局⾯において⼤きく上昇し、S&P500
種指数を⼤きく上回りました。2021年に⼊り、景気回復に伴うインフレや早期利上げ懸念などから⽶国⻑期⾦利が⼤きく上昇したことなどの影響により、AI関連銘柄の値動きが⼤きくなる展開が続きました。
 4⽉は⻑期⾦利の上昇が落ち着いたことなどから、AI関連銘柄も上昇しました。5⽉に⼊り、⽶国のイエレン財務⻑
官の⾦利上昇を容認するような発⾔などを受けて、⾦融政策の潮⽬が変わることへの警戒感から、短期的な投資家による売り圧⼒が強まり、⼤きく下落しています。
 テスラやスナップ、ズームインフォ・テクノロジーズなどの、コロナショック以降当シリーズのパフォーマンスをけん引してきたAI関連銘柄の⼀部が⼤きく下落したことが主な要因となりました。
当ファンド（為替ヘッジなし）とS&P500種指数（円ベース）の推移

組⼊上位銘柄＊の5⽉の騰落率（円換算ベース）（2021年4⽉29⽇終値と2021年5⽉12⽇終値を円換算して算出）（ポイント）（2019年12⽉30⽇〜2021年5⽉13⽇、⽇次）
250※2019年12⽉30⽇を100として指数化。

＊2021年4⽉30⽇現在

200

193.0

150

128.5
100

S&P500種指数（円ベース）

20/3

20/6

20/9

騰落率
（％）

ロク

5.1

▲13.1

テスラ

4.7

▲12.3

アマゾン･ドット･コム

3.8

▲8.6

ゼネラル・エレクトリック

3.6

▲2.3

スナップ

3.1

▲16.7

ウォルト・ディズニー

2.9

▲3.4

フリーポート・マクモラン

2.7

12.0

ズームインフォ・
テクノロジーズ

2.5

▲18.7

スクエア

2.4

▲16.0

ブロードコム

2.4

▲8.8

銘柄名

当ファンド（為替ヘッジなし）

50
19/12

組⼊⽐率
（％）

2021年

20/12

21/3 （年/⽉）＜期間別パフォーマンスの⽐較（％）＞
2020年

2021年
1〜4⽉

2021年5⽉（13⽇まで）当ファンド（為替ヘッジなし）

86.9

15.2

▲10.3

S&P500種指数（円ベース）

10.7

19.5

▲2.8

差

76.2

▲4.3

▲7.5

（注1）当ファンド（為替ヘッジなし）は、税引前分配⾦再投資基準価額（信託報酬控除後）。税引前分配⾦再投資基準価額は分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。
（注2）S&P500種指数（円ベース）は配当込み。当ファンドのベンチマークではありません。
（注3）当ファンドの基準価額算出時の外貨建て資産の円換算には、基準価額算出⽇前⽇（休⽇の場合はその直近の最終取引⽇）の株価と、基準価額算出⽇の為替レートを使⽤しています。そのため、上記グラフのS&P500種指数（円ベース）および右表の組⼊上位銘柄についてはこの計算⽅法に沿って、基準価額算出⽇前⽇の指数値あるいは株価と、基準価額算出⽇の為替レートから円換算値を算出しています。
（注4）右表の各銘柄の組⼊⽐率は、マザーファンドの純資産総額を100％として算出。
（出所）Bloomberg、アリアンツGIのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※上記は2021年4⽉30⽇現在の保有銘柄であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは11ページをご覧ください。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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主な下落銘柄➀テスラ<株価の推移>

国・地域
業種
組⼊⽐率

（2019年12⽉末〜2021年5⽉13⽇、⽇次）

⽶国
⼀般消費財・サービス
4.7％（ポイント）
1,200※2019年12⽉末を100として指数化。
900＜騰落率（現地通貨ベース、％）＞
2020年

2021年
1〜4⽉

2021年5⽉（13⽇まで）

743.4

0.5

▲19.4

2021年

テスラ
S&P500種指数

600
300

100
0
19/12

20/3

20/6

20/9

20/12

21/3（年/⽉）＜主な下落要因＞
 インフレ懸念が⾼まり、⾼成⻑・⾼バリュエーション銘柄が売られやすい市場環境の中、⾼成⻑企業の代表的な銘柄である同社株は下落しました。

スナップ<株価の推移>

国・地域
業種
組⼊⽐率

⽶国
コミュニケーション・サービス（2019年12⽉末〜2021年5⽉13⽇、⽇次）（ポイント）
500
2021年※2019年12⽉末を100として指数化。

400

3.1％

＜騰落率（現地通貨ベース、％）＞

300

2020年

2021年
1〜4⽉

2021年5⽉（13⽇まで）

200

206.6

23.5

▲17.6

100
0
19/12

スナップ
S&P500種指数

20/3

20/6

20/9

20/12

21/3（年/⽉）＜主な下落要因＞
 ⾼成⻑銘柄が売られやすい市場環境の中、2021年4⽉に好決算で⼤きく上昇していた同社株は、利益
確定売りから下落しました。
（注1）S&P500種指数は配当込み、⽶ドルベース。
（注2）業種はGICS（世界産業分類基準）セクター分類。
（注3）組⼊⽐率は2021年4⽉30⽇現在、マザーファンドの純資産総額を100％として算出。
（注4）騰落率の算出⽅法は、P2右表の算出⽅法とは異なります。
（出所）Bloomberg、アリアンツGIのデータを基に委託会社作成※上記は2021年4⽉30⽇現在におけるマザーファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績であり、当ファンドの運⽤成果および当該銘柄の投資成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

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主な下落銘柄②
ズームインフォ・テクノロジーズ<株価の推移>

国・地域
業種
組⼊⽐率

（ポイント）（2020年6⽉4⽇（上場⽇）〜2021年5⽉13⽇、⽇次）

⽶国

200

コミュニケーション・サービス

ズームインフォ・テクノロジーズ

2.5％

S&P500種指数

2021年

150

＜騰落率（現地通貨ベース、％）＞2020年*

2021年
1〜4⽉

2021年5⽉（13⽇まで）

41.9

7.5

▲23.4

* 2020年6⽉4⽇（上場⽇）から12⽉31⽇までの累積リターン100※2020年6⽉4⽇（上場⽇）を100として指数化。
50
20/6

20/8

20/10

20/12

21/2

21/4 （年/⽉）＜主な下落要因＞
 市場予想を上回る良好な2021年1-3⽉期決算および4-6⽉期⾒通しを発表したものの、2021年後半は成⻑率が鈍化するとの⾒⽅などから下落しました。

トゥイリオ<株価の推移>

国・地域
業種
組⼊⽐率

（2019年12⽉末〜2021年5⽉13⽇、⽇次）（ポイント）
500
2021年※2019年12⽉末を100として指数化。

⽶国
情報技術

400

2.1％

＜騰落率（現地通貨ベース、％）＞

300

2020年

2021年
1〜4⽉

2021年5⽉（13⽇まで）

200

244.4

8.7

▲23.6

100
0
19/12

トゥイリオ
S&P500種指数

20/3

20/6

20/9

20/12

21/3（年/⽉）＜主な下落要因＞
 市場予想を⼤きく上回る2021年1-3⽉期決算を発表したものの、4-6⽉期のEPS⾒通しが市場予想を下回ったことが失望され、下落しました。
（注1）S&P500種指数は配当込み、⽶ドルベース。
（注2）業種はGICS（世界産業分類基準）セクター分類。
（注3）組⼊⽐率は2021年4⽉30⽇現在、マザーファンドの純資産総額を100％として算出。
（注4）騰落率の算出⽅法は、P2右表の算出⽅法とは異なります。
（出所）Bloomberg、アリアンツGIのデータを基に委託会社作成※上記は2021年4⽉30⽇現在におけるマザーファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績であり、当ファンドの運⽤成果および当該銘柄の投資成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

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主な下落銘柄③
トレード・デスク<株価の推移>

国・地域
業種
組⼊⽐率

（2019年12⽉末〜2021年5⽉13⽇、⽇次）（ポイント）
500※2019年12⽉末を100として指数化。

⽶国
情報技術

400

1.9％

＜騰落率（現地通貨ベース、％）＞

300

2020年

2021年
1〜4⽉

2021年5⽉（13⽇まで）

200

208.3

▲9.0

▲32.3

100
0
19/12

2021年

トレード・デスクS&P500種指数

20/3

20/6

20/9

20/12

21/3（年/⽉）＜主な下落要因＞
 2021年1-3⽉期における前年同期⽐の売上成⻑率が10-12⽉の成⻑率から減速していることが嫌気され、下落しました。

（注1）S&P500種指数は配当込み、⽶ドルベース。
（注2）業種はGICS（世界産業分類基準）セクター分類。
（注3）組⼊⽐率は2021年4⽉30⽇現在、マザーファンドの純資産総額を100％として算出。
（注4）騰落率の算出⽅法は、P2右表の算出⽅法とは異なります。
（出所）Bloomberg、アリアンツGIのデータを基に委託会社作成※上記は2021年4⽉30⽇現在におけるマザーファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績であり、当ファンドの運⽤成果および当該銘柄の投資成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

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今回のAI関連銘柄の下落について 2021年5⽉に⼊り、当ファンドのパフォーマンスは、AI関連などのグロース（成⻑）株式からシクリカル（景気敏感）株式、バリュー（割安）株式への継続的なローテーション（循環物⾊）の影響を受けました。
 この継続的なローテーションは、世界経済が正常化に向かっていることを⽰唆しています。景気回復のペースは継続的に強まっており、⼀部ではインフレ率上昇への懸念も出ています。
 このような経済環境の改善とインフレ期待の正常化は、景気回復の⾃然な流れですが、短期的にはグロース株式にとってマイナス材料になります。

セバスチャン・トーマス⽒

マザーファンドの運⽤を実質的に担当する
アリアンツGIのファンドマネージャー

今後の市場⾒通しおよび運⽤⽅針
 株式市場は週ごとあるいは⽇ごとに投資家の注⽬点が変わり、不安定な状況が続いていますが、私たちは新型コロ
ナウイルス感染の収束に伴い、世界的に景気回復が進むという⾒⽅に⾃信を持っています。
 同時にウイルスの感染拡⼤を契機とした、イノベーションの加速は続いていると考えています。景気回復がシクリカル
セクターをサポートするのに対し、イノベーションは成⻑性やテクノロジーのトレンドに沿ったものであるため、これらの株式市場への反映は相反するものと思われるかもしれません。しかし、私たちはイノベーションに焦点を当てた戦略が、世界経済と株式市場の根底にある⼤きな潮流に適していると考えます。
 私たちはイノベーションを取り込み、AIを活⽤して各業界の現状を打破する企業が増えていることを実感しています。
当ファンドではこのような動きを予測し、伝統的なテクノロジーセクター以外の⾰新的な企業のウェイトを増やした
ポートフォリオ構成としています。同時に、テクノロジーセクターの多くの企業が魅⼒的な収益性を実現しながら⾮常に速いペースで成⻑していることから、これらの投資機会にも引き続き期待しています。
 AIは世界的に浸透が進んでいるものの、⻑期的な変⾰においては、まだまだ初期段階です。今後もAIはより進化
し、またより使いやすくなり、世界の様々な分野に変⾰をもたらし続けることでしょう。私たちはこの持続的な成⻑が、⻑期にわたり株主価値を向上させ、忍耐強い投資家に⼤きな恩恵をもたらすと信じています。
エネルギー
資本財・ 素材 2.2 不動産
サービス 2.7
1.5 ⾦融0.9
6.4（ご参考）マザーファンドの業種別構成⽐率の⽐較（％）

2021年
4⽉末

2020年
12⽉末

情報技術
43.2

情報技術
46.4

コミュニケーション・
サービス
20.1

⼀般消費財・ ヘルス
サービス
ケア
12.0
6.7

コミュニケーション・
サービス
25.5

⼀般消費財・
サービス
12.9

現⾦
等
4.3

現⾦
等
5.3

資本財・ ⾦融 不動産 ヘルスケア

サービス 2.4
1.8
1.0（注1）業種はGICS（世界産業分類基準）分類。
（注2）業種別構成⽐率は、マザーファンドの純資産総額を100％として算出。
4.8（出所）アリアンツGIのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績および当資料作成時点の⾒通しであり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。⾒通しは今後、予告なく変更する場合があります。

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基準価額と分配⾦の推移（為替ヘッジなし）（2016年9⽉9⽇（設定⽇）〜2021年5⽉13⽇）
（円）

2021年

40,0002021年
5⽉ 13⽇35,00032,790円

30,00025,000

第2期
分配⾦
150円

第1期
分配⾦
100円

20,000

第4期
分配⾦
200円

15,000第3期
分配⾦0円

10,000
5,000
16/9

17/9

18/9

分配⾦累計
450円

19/9

（年/⽉）

20/9

（為替ヘッジあり）（2017年2⽉10⽇（設定⽇）〜2021年5⽉13⽇）
（円）

2021年

40,00035,000

2021年
5⽉13⽇

30,00027,483円
25,00020,000

第2期
分配⾦
100円

第1期
分配⾦
100円

第3期
分配⾦
0円

第4期
分配⾦
200円

15,000

分配⾦累計
400円

10,000
5,000
17/2

17/8

18/2

18/8

19/2

19/8

20/2

20/8

21/2 （年/⽉）（注）基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後。分配⾦は1万⼝当たり、税引前。
※上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果および分配を保証するものではありません。分配⾦額は委託会社が分配⽅針に基づき基準価額⽔準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは11ページをご覧ください。

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情報提供資料ファンドの特⾊※ 各ファンドの略称として、それぞれ以下のようにいうことがあります。
グローバルAIファンド
︓（為替ヘッジなし）
グローバルAIファンド（為替ヘッジあり） ︓（為替ヘッジあり）
1. グローバルAIエクイティ・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、世界の上場株式＊の中から、AI（⼈⼯知能）の進化、応⽤により⾼い成⻑が期待される企業の株式に投資を⾏います。
●AIテクノロジーの開発のほか、AIの開発に必要なコンピューティング技術、AIを活⽤したサービス、ソフトウェア・アプリケーションの提供を⾏う
企業や、AIを活⽤したサービスを駆使して⾃社ビジネスを成⻑させる企業等に投資を⾏います。
●AI（⼈⼯知能）とは、Artiﬁcial Intelligenceの略です。⼈間のように⾃ら学び発達していくコンピューター・プログラムをさします。
＊上場株式には、不動産投資信託（REIT）も含みます。
2. AIに関連する企業の投資戦略に強みをもつ、アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLCが実質的な運⽤を⾏います。
●マザーファンドの運⽤にあたっては、アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLC（本社︓⽶国カリフォルニア州サンフランシスコ）に運⽤の指図に関する権限の⼀部を委託します。同社は、ドイツのアリアンツ・グループ傘下の運⽤会社です。
3. 対円での為替ヘッジの有無により、（為替ヘッジなし）と（為替ヘッジあり）の2つのファンドからご選択いただけます。
●（為替ヘッジなし）
実質組⼊外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを⾏いません。
●（為替ヘッジあり）
実質組⼊外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活⽤し、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。
※⼀部の通貨については、他の通貨を⽤いた為替ヘッジを⾏う場合があります。直物為替先渡取引（NDF）を利⽤することもあります。
※販売会社によってはいずれか⼀⽅のみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
※ 資⾦動向、市況動向等によっては、上記のような運⽤ができない場合があります。
投資リスク
基準価額の変動要因●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているもの
ではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運⽤の結果として信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
●投資信託は預貯⾦と異なります。また、⼀定の投資成果を保証するものではありません。
●当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
■ 株式市場リスク
内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発⾏企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や⼤幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が⼤きく下落し、基準価額が⼤きく下落する要因となります。
■ 信⽤リスクファンドが投資している有価証券や⾦融商品に債務不履⾏が発⽣あるいは懸念される場合に、当該有価証券や⾦融商品の価格が下がった
り、投資資⾦を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

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投資リスク■ 為替変動リスク
外貨建資産への投資は、円建資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落（円⾼）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動（円⾼）は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
（為替ヘッジあり）については、実質外貨建資産に対し原則として対円での為替ヘッジを⾏うため、為替の変動による影響は限定的と考えられます（ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。）。なお、⼀部の実質外貨建資産の通貨に対し他の通貨による為替ヘッジを⾏う場合があります。その際、通貨間の値動きが異なる場合には⼗分な為替ヘッジの効果が得られないことや円と他の通貨との為替変動の影響を受けることがあります。
■ カントリーリスク
海外に投資を⾏う場合には、投資する有価証券の発⾏者に起因するリスクのほか、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化や混乱などによって投資した資⾦の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格が⼤きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
■ 市場流動性リスクファンドの資⾦流出⼊に伴い、有価証券等を⼤量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮⼩や市場の混乱が⽣じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
その他の留意点〔分配⾦に関する留意事項〕○ 分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、ファンドの純資産から⽀払われますので、分配⾦が⽀払われると、その⾦額相当分、基準価額は下がります。
○ 分配⾦は、計算期間中に発⽣した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⽀払われる場合があります。その場合、当期決算⽇の基準価額は前期決算⽇と⽐べて下落することになります。また、分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰すものではありません。
○ 投資者のファンドの購⼊価額によっては、分配⾦の⼀部または全部が、実質的には元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
● ファンドは、特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を⾏いますので、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが⼤きく異なることがあります。また、市場環境、⾦利および経済・法制度・⾦融⾯の諸情勢が、特定の業種・テーマに対して著しい影響を及ぼすことがあります。当該業
種・テーマに属する銘柄は、これらの情勢等に対して同様の反応を⽰すことがあります。
● （為替ヘッジあり）為替取引を⾏う場合、直物為替先渡取引（NDF）を利⽤する場合があります。NDFの取引価格は、需給や当該通貨に対する期待等の影響により、⾦利差から理論上期待される⽔準とは⼤きく異なる場合があります。したがって、実際の為替市場や⾦利市場の動向から想定される動きとファンドの基準価額の動きが⼤きく異なることがあります。また、当該取引において、取引先リスク（取引の相⼿⽅の倒産等により取引が実⾏されないこと）が⽣じる可能性があります。
● ファンドが活⽤する店頭デリバティブ取引（NDF）を⾏うために担保または証拠⾦として現⾦等の差⼊れがさらに必要となる場合があります。その場合、ファンドは追加的に現⾦等を保有するため、ファンドが実質的な投資対象とする資産等の組⼊⽐率が低下することがあります。その結果として、⾼位に組み⼊れた場合に⽐べて期待される投資効果が得られず、運⽤成果が劣後する可能性があります。
● 投資資産の市場流動性が低下することにより投資資産の取引等が困難となった場合は、ファンドの換⾦申込みの受付けを中⽌すること、および既に受け付けた換⾦申込みを取り消すことがあります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料
お申込みメモ
購⼊単位
お申込みの販売会社にお問い合わせください。
購⼊価額
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額
購⼊代⾦
販売会社の定める期⽇までにお⽀払いください。
換⾦単位お申込みの販売会社にお問い合わせください。
換⾦価額
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額
換⾦代⾦
原則として、換⾦申込受付⽇から起算して5営業⽇⽬からお⽀払いします。
信託期間（為替ヘッジなし）
2026年9⽉25⽇まで（2016年9⽉9⽇設定）（為替ヘッジあり）
2026年9⽉25⽇まで（2017年2⽉10⽇設定）
決算⽇
毎年9⽉25⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）
収益分配
決算⽇に、分配⽅針に基づき分配を⾏います。委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
分配⾦受取りコース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、決算⽇から起算して5営業⽇⽬までにお⽀払いいたします。
分配⾦⾃動再投資コース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、無⼿数料で再投資いたします。
※販売会社によってはいずれか⼀⽅のみの取扱いとなる場合があります。
課税関係●課税上は株式投資信託として取り扱われます。
●配当控除および益⾦不算⼊制度の適⽤はありません。
お申込不可⽇以下のいずれかに当たる場合には、購⼊・換⾦のお申込みを受け付けません。
●ニューヨークの取引所の休業⽇●ニューヨークの銀⾏の休業⽇
スイッチング販売会社によっては、以下のファンドの間でスイッチングを取り扱う場合があります。
●グローバルAIファンド●グローバルAIファンド（為替ヘッジあり）●グローバルAIファンド（予想分配⾦提⽰型）●グローバルAIファンド（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）※グローバルAIファンド（予想分配⾦提⽰型）およびグローバルAIファンド（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）については、当該ファンドの投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。また、販売会社によっては⼀部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

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販売⽤資料
情報提供資料ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤〇 購⼊時⼿数料
購⼊価額に3.30％（税抜き3.00％）を上限として、販売会社毎に定める⼿数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わ
せください。
〇 信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤〇 運⽤管理費⽤（信託報酬）ファンドの純資産総額に年1.925％（税抜き1.75％）の率を乗じた額です。
〇 その他の費⽤・⼿数料
以下のその他の費⽤・⼿数料について信託財産からご負担いただきます。
●監査法⼈等に⽀払われるファンドの監査費⽤●有価証券の売買時に発⽣する売買委託⼿数料●資産を外国で保管する場合の費⽤
等※上記の費⽤等については、運⽤状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を⽰すことができません。
※監査費⽤の料率等につきましては請求⽬論⾒書をご参照ください。
※ 上記の⼿数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表⽰することができません。
税⾦分配時
所得税及び地⽅税 配当所得として課税 普通分配⾦に対して20.315％
換⾦（解約）及び償還時
所得税及び地⽅税 譲渡所得として課税 換⾦（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※ 個⼈投資者の源泉徴収時の税率であり、課税⽅法等により異なる場合があります。法⼈の場合は上記とは異なります。
※ 外国税額控除の適⽤となった場合には、分配時の税⾦が上記と異なる場合があります。
※ 税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家等にご確認されることをお勧めします。
委託会社・その他の関係法⼈等
委託会社
ファンドの運⽤の指図等を⾏います。
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第399号
加⼊協会
︓ ⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、
⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
ホームページ ︓ https://www.smd-am.co.jp
コールセンター ︓ 0120－88－2976 ［受付時間］午前9時〜午後5時（⼟、⽇、祝・休⽇を除く）
受託会社
ファンドの財産の保管および管理等を⾏います。
株式会社りそな銀⾏
販売会社
ファンドの募集の取扱い及び解約お申込の受付等を⾏います。
投資顧問会社
マザーファンドの運⽤指図に関する権限の⼀部の委託を受け、投資信託財産の運⽤を⾏います。
アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLC※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料

販売会社
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

今村証券株式会社

⾦融商品取引業者

北陸財務局⻑（⾦商）第3号○

ａｕカブコム証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第61号○

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2251号○○

株式会社ＳＢＩ証券

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号○○

岡三オンライン証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第52号○

⾹川証券株式会社

⾦融商品取引業者

四国財務局⻑（⾦商）第3号○

ぐんぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2938号○

ＧＭＯクリック証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第77号○

静銀ティーエム証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第10号○

七⼗七証券株式会社

⾦融商品取引業者

東北財務局⻑（⾦商）第37号○

スターツ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第99号○

⼤熊本証券株式会社

⾦融商品取引業者

九州財務局⻑（⾦商）第1号○

第四北越証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第128号○

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第108号○○

東海財務局⻑（⾦商）第140号○○

とうほう証券株式会社

⾦融商品取引業者

東北財務局⻑（⾦商）第36号○

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第121号○

福岡財務⽀局⻑（⾦商）第75号○

野村證券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第142号○

⼋⼗⼆証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第21号○

浜銀ＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第1977号○

百五証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第152号○

北洋証券株式会社

⾦融商品取引業者

北海道財務局⻑（⾦商）第1号○

松井証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第164号○

マネックス証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第165号○

⽔⼾証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第181号○

楽天証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第199号○

ワイエム証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第8号○

株式会社愛知銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第12号

○

○

○

○

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

備考

○
○
※1

⾦融商品取引業者

⾦融商品取引業者○○

東海東京証券株式会社
東洋証券株式会社

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

○

⼤和証券株式会社

⻄⽇本シティＴＴ証券株式会社

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

○

○

○
○

○

○

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〇

○

○

○
○

○

○

備考欄について※1︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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情報提供資料

販売会社
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

⼀
投
般
資
社
信
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託
法
協
⼈
会

備考

株式会社⾜利銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第43号○

株式会社阿波銀⾏

登録⾦融機関

四国財務局⻑（登⾦）第1号○

株式会社イオン銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第633号○

株式会社紀陽銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第8号○

株式会社京葉銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第56号○

株式会社三⼗三銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第16号○

株式会社⼗六銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第7号○

ソニー銀⾏株式会社

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第578号○

株式会社⼤光銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第61号○

株式会社中京銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第17号○

株式会社中国銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第2号○

株式会社筑波銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第44号○

株式会社東京スター銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第579号○

株式会社東邦銀⾏

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第7号○※1

株式会社東和銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第60号○※1

株式会社トマト銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第11号

○

○

※1

○

○

※1

○

※1

○

○

株式会社富⼭銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第1号○

株式会社富⼭第⼀銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第7号○

株式会社名古屋銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第19号○

株式会社南都銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第15号○

株式会社⻄⽇本シティ銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第6号○

株式会社東⽇本銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第52号○

株式会社百五銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第10号○○

株式会社百⼗四銀⾏

登録⾦融機関

四国財務局⻑（登⾦）第5号○○

株式会社広島銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第5号○○

株式会社福岡中央銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第14号

○

※1

○

※2
※1

ＰａｙＰａｙ銀⾏株式会社

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第624号○○

株式会社北洋銀⾏

登録⾦融機関北海道財務局⻑（登⾦）第3号○○

株式会社北洋銀⾏（仲介）

登録⾦融機関北海道財務局⻑（登⾦）第3号

○

○

※3

株式会社北陸銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第3号

○

○

※1

株式会社みなと銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第22号

○

○

※1

株式会社武蔵野銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第38号○

株式会社⼭形銀⾏

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第12号○※1

備考欄について※1︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。※2︓ネット専⽤※3︓委託⾦融商品取引業者 北洋証券株式会社※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料

販売会社
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

備考

朝⽇信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第143号

⾜⽴成和信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第144号※1

遠州信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第28号※1⻘梅信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第148号

⼤垣⻄濃信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第29号

⼤川信⽤⾦庫

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第19号※1

⼤⽥原信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第219号※1

⼤牟⽥柳川信⽤⾦庫

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第20号

※1

○

○

※1

※1
※1

川崎信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第190号

北伊勢上野信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第34号

北群⾺信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第233号

京都中央信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第53号

京都北都信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第54号

呉信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第25号※1

甲府信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第215号※1

佐賀信⽤⾦庫

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第25号※1

さわやか信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第173号

しののめ信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第232号

芝信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第158号

城北信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第147号

新庄信⽤⾦庫

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第37号

瀬⼾信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第46号

但⾺信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第67号

⽟島信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第30号

多摩信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第169号

知多信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第48号

東濃信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第53号

栃⽊信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第224号※1

⿃取信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第35号※1

豊⽥信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第55号○※1

奈良信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第71号○※1

⻄尾信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第58号○※1

⻄中国信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第29号

○

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備考欄について※1︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。

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販売⽤資料
情報提供資料

販売会社
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

備考

浜松磐⽥信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第61号※1

半⽥信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第62号※1

飯能信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第203号

姫路信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第80号○※1

兵庫信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第81号

○

※1

※1

福井信⽤⾦庫

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第32号

福岡ひびき信⽤⾦庫

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第24号

○

※1
※1

碧海信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第66号○※1

備考欄について※1︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。

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販売⽤資料
情報提供資料「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2018」について「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」 は、2019年2⽉1⽇に発表された「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2018」において、優秀ファンド賞（国際株式型（グローバル・含む⽇本） 部⾨）を受賞いたしました。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象と して独⾃の定量分析、定性分析に基づき、2018年において各部⾨別に総合的に優秀であるとモーニングスターが 判断したもの です。国際株式型（グローバル・含む⽇本） 部⾨は、2018年12⽉末において当該部⾨に属するファンド340本の中から選考されました。
Morningstar Award“ Fund of the Year 2018”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するもので はあ りません 。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではあり ません。著作権等の知的所有権その他⼀切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引⽤すること を禁じます。
「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2020」について「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」 は、2021年2⽉1⽇に発表された「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2020」において、最優秀ファンド賞（国際株式型（特定地域） 部⾨）を受賞いたしました。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独⾃の定
量分析、定性分析に基づき、2020年において各部⾨別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国際株式型（特定地域） 部⾨は、2020年12⽉末において当該部⾨に属するファンド718本の中から選考されました。
Morningstar Award“ Fund of the Year 2020”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他⼀切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引⽤することを禁じます。

重要な注意事項● 当資料は、三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売⽤資料であり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。
● 当資料の内容は作成基準⽇現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来に関し述べられた運⽤⽅針・市場⾒通しも変更されることがあります。当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が⾼いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
● 当資料にインデックス･統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の⼀切の権利は、その発⾏者および許諾者に帰属します。
● 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
● 投資信託は、預貯⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・貯⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録⾦融機関でご購⼊の場合、投資者保護基⾦の⽀払対象とはなりません。
● 当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）および契約締結前交付書⾯
等の内容をご確認の上、ご⾃⾝でご判断ください。投資信託説明書（交付⽬論⾒書）、契約締結前交付書⾯等は販売会社にご請求ください。また、当資料に投資信託説明書（交付⽬論⾒書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）が優先します。
● 当資料に評価機関等の評価が掲載される場合、当該評価は過去の⼀定期間の実績を分析したものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆ある
いは保証するものではありません。

作成基準⽇︓2021年5⽉13⽇※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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