2024.7.30

2024年 冬 号
ダイヤモンド クォータリー

＜12月発行＞

東証プライム市場に上場する企業の経営者・役員約21,000名を含む56,000名のエグゼクティブに直送するマネジメント誌〈1号1社限定広告企画〉

DX再考戦略【編集特集】
チェンジリーダーが日本からいなくなる前に2025年問題
著作者：Freepik
人材消滅の危機をいかにして乗り越えるか

(仮称）

（仮題）

【対象企業・サービス】・戦略コンサルティングファーム
・DX支援コンサルティング企業
・新規事業開発支援企業
・ITソリューション企業
・プラットフォーム事業者など

DX再考戦略

企画趣旨

■企画趣旨

東証プライム市場に上場する企業のCxO（CFO、COO、CDO＆CIOなど）ならびに取締役に直送するダイヤモンド クォータリーの読者に向けて、これまでのDXの取り組みを検証し、次なる成長戦略として「DX」の道筋を再考する重要性を訴求します。
「DX」は、日本企業にとって共通の喫緊課題であることは疑う余地はありません。
しかし、企業成長を目指す「攻めのDX」と生産性向上を目指す「守りのDX」、アナログからの置き換えを意味する「デジタイゼーション」と業務プロセス全体をデジタル化する「デジタライゼーション」、抜本的な全社変革を目指す「トランスフォーメーション」といった様々な定義や取り組みが包含され、取り組みの最中に本来の目標や本質を見失い、プロジェクトが頓挫するケースは後を絶ちません。
筑波大学の立本博文教授は、日本経済新聞（2023年2月27日）の中で、「DXには膨大な投資と長期にわたるプロジェクト期間が必要な場合が多い。重要なDXであればあるほどこの傾向は強い。しかし任期が決まっている経営陣にとって、DXは短期的には経営指標を悪くする不都合な存在である（一部抜粋）」と述べていますが、経営者の姿勢や覚悟がDXの成否を左右する大きな要因であると言えるでしょう。

そこで、東証プライム市場に上場する企業のCxO（CFO、CHRO、CDO＆CIO、CLOなど）、取締役に直送する「ダイヤモンド クォータリー」では、『DX再考戦略』と題した特別広告企画を実施し、これまで取り組んできたDXを検証し、再考戦略を描くことの重要性を読者である経営層に訴求いたします。
是非、本企画へご参画をご検討ください。

※企画内容、インタビュー候補は予告なく変更になる場合がございます。ご了承ください。

2本誌テーマ（編集特集）■本誌特集テーマ

チェンジリーダーが日本からいなくなる前に2025年問題人材消滅の危機をいかにして乗り越えるか※ 企画内容は予告なく変更になる場合がございます。

超高齢化が進んだ2025年に、日本社会の様相は一変する。
あらかじめご了承ください。
総人口1億2257万人のうち、後期高齢者の人口が2,180万人に達する。
こうした高齢化社会の進行によって、今後はあらゆる産業が人材不足に陥り、従業員の採用競争の激化が予想される。

さらに深刻なのは、2025年には経営者が70歳以上となる企業が約245万社にまで増加し、その約半数を占める127万社では後継者が決まっていないといわれている。
この問題をこのまま放置すれば、約650万人の雇用、約22兆円のGDPが失われる可能性がある。
一方、日本企業にはDXを推進できず国際競争力を失い、2025年以降に大きな経済損失が発生する「2025年の崖」も立ちはだかる。
この「2025年の崖」は、既存システムの機能やカスタマイズが不十分で、全社横断的なデータ活用ができていない、または、複雑化・ブラックボックス化している、あるいは、既存システムの問題解決を含め業務自体の見直し（経営改革）が求められる中で、現場からの反発によってDXが妨げられていることによって起きる問題だ。

「人口減少の中でどのように経済・社会を維持発展させていくか」「人材確保と人材不足を補うソリューション、テクノロジーは何か」「人手不足を乗り越えて日本企業が再生する産業成長のシナリオは」などのテーマで、「労働力不足」「中核人材不足」「DX人材不足」といった企業の土台を揺るがしかねない事態を迎える2025年に向けて、人材消滅の危機を乗り越える道を探る。
3

本誌テーマ（広告特集）■広告特集テーマ

2025年、社会と経営のパラダイムシフトをどう乗り切るかー デジタル＆ソーシャルネイティブが主役となる社会の働き方とマネジメント
表紙イメージ

2025年、世界の労働力人口の75％をミレニアル世代以降が占め、日本においても同世代以降が労働力人口の過半に達する。
デジタルネイティブ、ソーシャルネイティブとされる世代が労働市場でも、消費市場でも完全に主役となるパラダイムシフトが目前に迫っているのである。
そうした社会において選ばれる存在であり続けるために、企業はどのようなビジョンを描き、どんな価値観を重視し、ビジネスモデルや働き方、組織構造や文化、そして、業務システムを再構築していくべきなのか。
多世代共生型のマネジメントに取り組む経営者と柔軟で生産性の高い次世代の働き方や組織マネジメントの研究者の対談を通じて上記の問いに対する答えを探る。

巻頭インタビューコンテンツ

広告特集タイトル※企画内容は予告なく変更になる場合がございます。
あらかじめご了承ください。

4協賛メニュー
■1社限定広告企画
協賛企業様と有識者との対談により、持続的な企業価値の向上を実現するための人的資本経営の考え方や実行する際のポイント等について、専門家の視点で語っていただく単独スポンサー型の広告企画（対談想定）です。

●連合広告企画（掲載イメージ）

問い合わせ先クレジット（制作：ダイヤモンド社ブランドコンテンツチーム）

ページ数

料金

4ページ4,000,000円

6ページ5,400,000円※上記には対談謝礼などの費用を含みます。

5

協賛メニュー：オンライン広告■DQオンラインへの転載＜転載料金＞

雑誌に掲載したコンテンツ（タイアップ記事）をオンライン転載し、リーチを拡大します。
《展開イメージ》●DQオンライントップ

ページ数

料金

保証PV

4ページ1,000,000円5,000PV

6ページ1,800,000円

10,000PV●タイアップページ※雑誌料金への追加料金です。
※8ページ以上の場合はお問合わせ下さい。
※誘導方法は弊社に一任となります。
※オンラインのみでの展開も可能です。仕様/料金等はご相談ください。
※料金はすべて税別です。

https://diamond.jp/list/quarterly※掲載内容は誌面と同様です。
※誘導はDQオンライントップ、ダイヤモンドオンラインから行います。
※ご要望により、オンライン単独での掲載も承ります。
※二次利用（広告主サイトからのリンク）についてはお問い合わせ下さい。

●ダイヤモンドオンライン

6協賛メニュー⑤：純広告（表紙周りスペース）■純広告料金
表紙周りの特別なスペース。中面も掲載可能です。

表紙＜掲載料金＞
ページ数

料金

サイズ

巻頭言

①表2（天地×左右）①表21,000,000円

280×210mm※②表3900,000円

280×210mm③表41,300,000円

260×190mm

見開2ページ

1,800,000円

280×420mm

1ページ900,000円

280×210mm②表３･･･※原稿はスポンサー企業様にてご用意ください。
※表2は見開きも可能ですので、ご希望の場合はお問い合わせ下さい。
※料金は税別です。

③表4

7

オプションメニュー：コンテンツ二次利用・同梱
4ページ

■抜き刷り

問い合わせURL

表紙

裏表紙

6ページ
基本料金

8ページ
上積
単価

10ページ
上積
単価

基本料金

基本料金

上積
単価

部数

基本料金

1,000部

350,000円

0368,000円

0384,000円

0 416,000円

1,000部以上 350,000円

15368,000円 23

384,000円

26 416,000円 36

上積
単価

05,000部

410,000円

14460,000円 21488,000円

23 560,000円 32

10,000部

480,000円

12565,000円 20603,000円

22 720,000円 30●表紙は弊社が定める抜き刷り専用のデザイン・フォーマットとなります。
●裏表紙には、ロゴ、住所、URLなどの簡単な企業情報を入れていただくか、純広告を入れることが可能です。
※上記以外の部数、ページ数の料金はお問い合わせください。

■同梱サービス■誌面PDF

パンフレット
広報誌など●1号あたり4社限定で、経営者21,000名へ本誌を送付する際に、企業様からご提供いただくパンフレット、広報誌、セミナーチラシなどを同梱するサービス。
※その他、ダイヤモンド社からのお知らせが入る場合がございます。

●利用料金：1,500,000円●利用条件：本誌に100万円以上のご出稿主様限定●同梱規定：4社限定、重量50g以内、厚さ5mm以内●印刷物は広告主様にてご用意ください。

●利用料金：1ページあたり 100,000円●利用期間：ご利用開始日から１年間●使用範囲：自社ホームページ、イントラネットでの掲載に限ります。
※他社メディアでの掲載はご遠慮ください。

料金はすべて税別です。

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参考データ［ダイヤモンド クォータリー］

ダイヤモンド クォータリー（DQ）
媒体概要

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媒体概要
■媒体概要

ダイヤモンド社が保有する法人データベース250,000件の中から、東証プライム市場に上場する企業＋売上高400億円以上の非上場企業のCクラスを含む経営者および取締役・執行役員
約21,000人を抽出し、個人名宛で直送する唯一無二のマネジメント誌です。
ダイヤモンド クォータリーは、 2013年にダイヤモンド社100周年記念事業として生まれ、3年後の2016年10月に現在の誌名、発行形態で創刊いたしました。
以降、日本を代表する経営者、アカデミズムなどのへのインタビューをはじめ、コンサルティングファームやITスペシャリストへの取材記事など、本質的で実践的なコンテンツを多数掲載しており、読者である経営マネジメント層から高い支持をいただいています。
また、近年は誌面とともにデジタル版の配信、オンラインでの展開、イベント開催などにも力を入れており、今後さらに読者とのリレーションや接点を強化していく予定です。

誌面版＋デジタル版■媒体概要（詳細）発行日 ：3月、7月、10月、12月発行（年4回・季刊）
発行形態：コントロールドサーキュレーション（選ばれた読者のみに送付）
販売価格：無料 ※電子版は880円（税込）で販売
発行部数：約56,000部（雑誌21,000部＋デジタル版35,000部)
オンラインイベント10本誌読者属性① 上場区分／従業員規模／役職／売上【従業員規模】【上場区分】5.8%500人以下【役職】

10,000人以上

代表取締役（CEO）・

5,000〜9,999人

本部長・部門長クラス

8.2%

15.3%

13.5%

副社長・専務・常務
11.8%

非上場
3,000〜4,999人

27.9%

取締役クラス

12.5%

500〜999人

17.3%

23.9%

東証プライム市場上場

執行役員クラス

1,000〜2,999人

72.1%

55.6%

36.1%

n=21,014人

n=21,014人

n=21,014人【売上】
1兆円以上 7.5%

【売上（上場・非上場の内訳）】

5,000〜9,999億円 〈東証プライム上場企業〉
7.1%

6.4%

500億円以下

1兆円以上 4.8%

1兆円以上 8.3%
5,000〜9,999億円

31.9%

7.4%

1,000〜4,999億円
32.9%

n=2,361社※上場企業

500億円以下

5,000〜9,999億円

14.4%

6.0%

100〜499億円 30.4%

500〜999億円
20.6%〈非上場企業〉

100億円以下

500〜999億円 15.9%

1,000〜4,999億円

1000〜4999億円

500〜999億円

31.6%

37.1%

n=1,841社

37.7%

n=520社

11

本誌読者属性② 業種【業種】
製造業
小売り・卸売・商業・サービス業
建設・不動産金融業（銀行・証券・保険・その他）
IT・情報通信
陸・海・空運、倉庫業
鉄鋼・鉱業・石油製品
電気・ガス・エネルギー
農林・水産業
コンサル・人材サービス、その他

36.7%
17.9%
13.8%
13.8%
8.2%
4.0%
3.2%
2.0%
0.2%
0.1%

0.0%

5.0%

10.0%

15.0%

20.0%

25.0%

30.0%

35.0%

40.0%

n=21,014人【業種内訳】【製造業】【金融】 証券会社・商品先物会社・
8.8%

化学・繊維系製品
20.0%

カード会社・ノンバンク・

電機・電子部品・精密・消費者金融・リース会社

光学系製品 21.8%

11.9%

原料・素材系製品
6.9%

食品・医薬品系商品

15.9%【小売り・商業】外食・その他サービス7.5%

運用会社 11.4%

自動車・自動車関連製品

機械・工業系製品

銀行（都市銀行・政府系銀行・地方銀行・信用金庫・生損保

その他）

30.2%

46.5%

小売り（スーパー・コンビニ・百貨店・店舗・EC）
27.5%

商社・卸売業
65.0%

22.7%
金属・非鉄金属系製品 4.0%

n=7,705人

n=2,900人

n=3,752人

12本誌読者属性③ 部門【部門】【コーポレート部門内訳】
広報・環境・CSR・サス

29%

ライアンス部門 4.0%

テナビリティ部門 4.1%

製造・デジタル・技術・業務・調達部門

法務・知財・監査・リスク、コンプ

財務・経理・コーポレート部門

ファイナンス

40.5%

部門 12.7%

経営企画・管理・人事・総務・労務・コーポレート部門

事業部門・営業・マーケティング、福利厚生部

61.7%

海外・支社・支店門, 17.6%

n=21,014人

30.5%

n=8,509人【製造・デジタル・技術部門】【事業部門・営業・マーケ・海外・支社】
情報システム、IT、事業部門、新規事業開発・商品企画 4.7%

マーケティング・営業支援・

デジタル部門 6.1%

調査・宣伝・カスタマーサ
ポート10.8%

業務・調達・物流部門
21.4%

技術・研究・研究所

製造・設計・生産・海外・支社・支エンジニアリング・店・その他事業部門、営業・販売部門

ものづくり部門

16.2%

68.3%

53.7%

18.8%
n=6,095人

n=6,410人

13デジタル版読者属性（業種／役職／従業員規模）
ダイヤモンド・オンライン、DHBRオンラインに登録する企業規模1,000名以上、経営者・役員、部長格35,000通に配信。

【業種】

32%

製造業
金融・証券・保険

9%

商社・流通・小売・外食

9%6%

情報処理・ソフトウェア
サービス業

5%

建設業・住宅・不動産

4%34%

その他業種0%

5%

10%

15%

20%

25%

30%

35%

40%
n=３4,722人【従業員規模】

【役職】
役員
17%

10,000人以上
31%
1,000〜
4,999人

部長職以上
83%

57%
n=３4,722人

5,000〜
9,999人12%

n=３4,722人※配信タイミングにより通数は変動する場合があります。

14有識者インタビュー実績①
■経営者
堀場製作所
オムロン
これまでにご登場いただいた経営者 ※前身の媒体を含みます。役職は取材当時。敬称略
代表取締役社長
代表取締役会長 兼
有馬浩二 （デンソー 代表取締役社長）
CEO 堀場 厚 氏
山田 義仁 氏安藤宏基 （日清食品ホールディングス CEO）
魚谷雅彦 （資生堂 代表取締役社長 兼 CEO）
牛尾治朗 （ウシオ電機 代表取締役会長）
小野田 聡（JERA 代表取締役社長）
垣内威彦 （三菱商事 代表取締役社長）
金川千尋 （信越化学工業 代表取締役会長）
柄澤康喜 （MS＆ADインシュアランスグループHD 取締役会長 会長執行役員）北尾裕一 （クボタ 代表取締役社長）
久夛良木 健（ソニー・コンピュータエンタテインメント 元会長）
古森重隆 （富士フイルムホールディングス 代表取締役会長 CEO）
サントリー
作田久男 （NTKセラミック 代表取締役会長
代表取締役社長
柵山正樹 （三菱電機 代表執行役 執行役社長）
新浪 剛史 氏佐藤慎次郎（テルモ 代表取締役社長CEO）
澤田 純 （NTT 代表取締役社長）
澤田道隆 （花王 代表取締役社長執行役員）
鈴木 純 （帝人 代表取締役社長執行役員CEO）
島野容三 （シマノ 代表取締役社長）
谷本秀夫 （京セラ 代表取締役社長）
玉川 憲 （ソラコム 代表取締役社長）
津賀一宏 （パナソニック 代表取締役社長）
土屋裕雅 （ベイシアグループ 代表取締役会長）
津谷正明 （ブリヂストン 取締役 代表執行役CEO兼取締役会長）
松本正義 （住友電気工業 取締役会長）
中田卓也 （ヤマハ 代表執行役社長）
峰岸真澄 （リクルートホールディングス 代表取締役社長兼CEO）
中山泰男 （セコム 代表取締役社長）
三村明夫 （新日鐵住金 相談役名誉会長｜日本商工会議所 会頭）新浪剛史 （サントリーホールディングス 代表取締役社長）
宮永俊一 （三菱重工業 取締役社長 CEO）
西井孝明 （味の素 代表取締役 取締役社長 CEO）
村田恒夫 （村田製作所 代表取締役社長兼会長）
東 和浩 （りそなホールディングス 取締役兼代表執行役社長）
山田匡通 （イトーキ 代表取締役会長）
東原敏昭 （日立製作所 取締役 代表執行役 執行役社長兼CEO）
山田義仁 （オムロン 代表取締役社長）
藤野道格 （ホンダ エアクラフト カンパニー CEO）
吉永泰之 （SUBARU 代表取締役社長）
堀場 厚 （堀場製作所 代表取締役会長兼グループCEO）

15

有識者インタビュー実績②■アカデミア
これまでにご登場いただいたアカデミア

一橋大学 名誉教授
野中郁次郎※前身の媒体を含みます。 役職は取材当時・敬称略

伊丹敬之 （国際大学 学長｜一橋大学 名誉教授）
伊藤友則 （一橋大学大学院 国際企業戦略研究科 教授）
岩井克人 （国際基督教大学 特別招聘教授）
宇佐美英機（滋賀大学 名誉教授）
宇田川 勝（法政大学 名誉教授）
江川雅子 （一橋大学大学院 経営管理研究科 特任教授）
老川慶喜 （跡見学園女子大学 マネジメント学部 教授｜立教大学 名誉教授）
東京大学 大学院
大湾秀雄 （早稲田大学 政治経済学術院 教授）
神戸大学 名誉教授
経済学研究科教授
加護野忠男（甲南大学 特任教授｜神戸大学 名誉教授）
加護野忠男
藤本隆宏
鹿島 茂 （フランス文学者）
兼田麗子 （桜美林大学 ビジネスマネジメント学群 教授）
蒲島郁夫 （熊本県知事｜東京大学名誉教授）
川上浩司 （京都大学 情報学研究科 特定教授）
川本裕子 （早稲田大学ビジネススクール 教授）
橘川武郎 （東京理科大学 イノベーション研究科 研究科長）
榊原清則 （慶應義塾大学 名誉教授）
柴崎隆一 （東京大学大学院 工学系研究科 レジリエンス工学研究センター 准教授）
末永國紀 （同志社大学 名誉教授 ｜近江商人郷土館 館長）
高倉弘喜 （国立情報学研究所 教授）
高野陽太郎（東京大学 名誉教授）
名和高司 （一橋大学大学院 国際企業戦略研究科 客員教授）
沼上 幹 （一橋大学 副学長）
野中郁次郎 （一橋大学 名誉教授）
延岡健太郎 （一橋大学 イノベーション研究センター センター長/教授）
平野雅章 （早稲田大学ビジネススクール 教授）
湊 長博 （京都大学 総長）
藤田正勝 （京都大学 名誉教授）
宮本又郎 （大阪大学 名誉教授）
藤本隆宏 （東京大学大学院 経済学研究科 教授）
安田隆二 （一橋大学大学院 国際企業戦略研究科 特任教授）
本田由紀 （東京大学大学院 教育学研究科 教授）
山田英夫 （早稲田大学ビジネススクール 教授）
松田裕之 （神戸学院大学 経営学部 教授）
横山禎徳 （東京大学EMPディレクター）
三品和広 （神戸大学 経営学研究科 教授）
米倉誠一郎（法政大学 イノベーション・マネジメント研究科 教授）
森川博之 （東京大学大学院 工学系研究科 教授）
和田一夫 （東京大学 名誉教授）
森本博行 （首都大学東京 名誉教授）

16【参考】ポジショニングマップ（ダイヤモンド社他ビジネスメディアとの比較）【役職】

ダイヤモンド クォータリー

高い※雑誌21,000部+デジタル版35,000部（通）【用途】
実用アカデミック

週刊ダイヤモンド
65,000部
DIAMOND・
ハーバード・ビジネス・レビュー
20,000部
米ハーバード・ビジネス・スクールの教育理念に基づき創刊された世界最古のマネジメント誌HBRの日本版。
2016年に創刊40周年を迎えた。
ドラッカーやマイケルポーターなど世界最高峰の経営学者の寄稿論文、トップマネジメントへインタビューはマネジメント層から絶大な支持を得ている。

100年以上の歴史を誇るビジネス週刊誌。
独自の視点での特集記事がビジネスパーソンに支持を受けている。

低い
17

発行スケジュール（締め切り）／問い合わせ先

ダイヤモンド クォータリー 2024年冬号■発行日
本誌（約21,000名への送付）

2024年 12月下旬（仮）オンライン転載（有料オプション）

2024年 12月下旬（仮）デジタル版（ターゲティングメール）の配信

2024年 12月下旬（仮）■締切
広告タイアップ申込

2024年

9月30日（月）

取材期日

2024年

10月18日（金）※対談・複数社の取材の場合は応相談

申込〆切：2024年

同梱

純広告（表2、表4、表3）

納品〆切：2024年

11月29日（金）12月13日（金）【納品先】〒816-0921 福岡県大野城市仲畑2-11-7(株)JCC第四物流センター
綿名様宛
TEL/092-588-5061

11 29入稿〆切：2024年月日（金）※決定優先となるため空き枠はお問い合わせください。

■お問い合わせ株式会社ダイヤモンド社
メディア局 ソリューション営業部

info-dq@diamond.co.jp〒150-8409 東京都渋谷区神宮前6-12-17
広告：TEL 03-5778-7220※スケジュールは変更になる場合がございます。

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