ISSN−1345−9066

cybermedia forum
February 2022

no.22

Cybermedia Center
OSAKA University

cybermedia forum

Cybermedia Center, OSAKA University

No.22

2022.2

表紙製作：大阪大学サイバーメディアセンター・サイバーコミュニティ研究部門
教授 阿部 浩和◆◇◆ 目次◆◇◆巻 頭 言「コロナ禍は未 だ続く」------------------------------------- 浦西 友樹

1

特

3

集：システムベンダから見たコロナ禍 --------------------------------------岩沢

哲之

5

鐘ヶ江

力

9

--------------------------------------------------------------------------

13・コロナ禍における LMS の活用について----------・コロナ禍に求められるシステムベンダの役割

活動報告

アシストマイクロ株式会社---------------SCSK 株式会社◇教育用計算機システム関係（情報教育システム）・2020 年度情報教育システム利用状況--------------------------------------------

15------------------------------

21-----------------------------------------------

23

・情報教育関連の講習会・説明会・見学会等の開催報告（CALL システム）・2020 年度 CALL システム利用状況---------------------------------

29--------------------------------------------

31

・CALL 関連の講習会・説明会・見学会等の開催報告(箕面教育システム)・2020 年度箕面教育システム利用状況◇2020 年度会議関係等日誌-----------------------

35--------------------------------------------------------------------------

37

・会議関係・大規模計算機システム利用講習会・センター来訪者

利用案内◇教育用計算機システムの利用案内等
・教育用計算機システムの利用案内-----------------------------------------------

39

・2021 年度情報教育教室使用計画表----------------------------------------------

40

・2021 年度 CALL 教室使用計画表------------------------------------------------

44

・情報教育システム

分散配置端末部局別責任者名簿-------------------------------

47

・教室・端末配置図--------------------------------------------------------------

48

◇規程集
・大阪大学サイバーメディアセンター教育用計算機システム利用規程------------------------------

50-------------------------------

53

・教育用計算機システム、学生用電子メールシステム利用者ガイドライン
・大阪大学総合情報通信システム利用者ガイドライン

50

コロナ禍は未だ続く
サイバーメディアセンター 情報メディア教育研究部門
准教授 浦西 友樹
未だ世の中は COVID-19 の影響を受けている。

験におけるシステムの安定性やセキュリティ、さら2019 年末ごろから始まったこの未曾有の出来事は、には学部を問わず多くのユーザーが利用するにあた

世の中の流れを全て変え、2020 年には「2021 年にはってのユーザーインタフェースのわかりやすさなど、

なんとか元の生活を…」と念じながら自粛生活を送システムへの要求は数多い。

る日々であった。日本国内においては 2021 年の春過

本学の LMS である大阪大学 CLE は 2013 年に旧ぎからワクチン接種が進み、2021 年秋にはいったん

WebCT を引き継いで、Blackboard Learn を用いたサ

収束の兆しを見せたものの、2022 年始にはオミクロービスを開始しており、コロナ禍の直前である 2020

ン株の置き換わりによって感染者数が爆発的に増加

年 3 月からクラウドサービスに全面移行した。また、し、2020 年の悪夢が脳裏をよぎる状況となっている。

講義収録配信システム Echo についても 2017 年より一方で教育に目を向けてみると、2020 年度より大クラウドサービスに移行しており、先進的なクラウ学の授業は全面オンライン化に移行した。それに伴ドベースのサービスを全学規模で提供し続けている。

って、大学教員は必死の思いでオンライン授業へ順

本学においてはコロナ禍以前よりオンライン授業に応し、結果として大学教員のオンライン授業に関す関わるシステム運用のノウハウが蓄積していたこと

るリテラシーやスキルが飛躍的に向上したことは疑から、2020 年にオンライン授業に急激に移行した際

う余地がない。テレビ番組やインターネットでは、においても、システムの完全停止を伴う大規模障害

大 学 教 員 に よ り「 最 近 の大 学 教 員 の 仕 事は ほ ぼ

を一度も発生させなかった点は、本学システムの安YouTuber と同じ」と語られることがあるが、まさに定性を証明する事実である。

その言葉は正鵠を射ており、今日の大学教員が有す

このような状況においてシステムを安定稼働させる録音・映像編集・配信のスキルはコロナ禍以前とた事実は、システムベンダの多大なる貢献なしに語比較して劇的に向上していると言えよう。

ることは不可能である。平時よりコロナ禍の大変な

さて、オンライン授業においては、一授業あたり状況に至るまで、本学の教育システムの運営に協力

多ければ数百人、時には数千人の受講者に向けた動いただいているシステムベンダ各社には感謝の念に

画配信および教材の配布が必要となる。例えば本学堪えない。本年の特集においては、大阪大学 CLE をの学生数は、学部生 15,075 名、大学院生 8,151 名 (令サポートするアシストマイクロ社、講義収録配信シ

和 3 年 5 月 1 日現在、以下同様) を数え、旧帝大でステム Echo をサポートする SCSK 社に、「システム最多である。また、教員の数も 3,357 名 (非常勤を除

ベンダから見たコロナ禍」と題して、苦労された点く) であり、合計すると本学におけるプラットフォや工夫された点について語っていただいた。大学教

ームのユーザー総数は 25,000 名を優に超える。一方員には気付かない苦労や、コロナ禍においてシステ

で 2021 年度に開講され、本学の Learning Management

ムベンダが行った運用上の工夫などについて、貴重

System (LMS) である大阪大学 CLE に登録されていな声をお聞かせいただけた。読者諸氏が本特集からる授業数は 7,078 であり、同時に利用するユーザー

何かを得ることがあれば大変幸いである。

の数も 10,000 に迫ることが多く、システムには多大な負荷がかかる。その一方で、学生の成績評価に直結するため、LMS を用いて実施させるオンライン試

―1―

―2―

特 集

特集：システムベンダから見たコロナ禍

コロナ禍における LMS の活用について-----------------------------------------

5

アシストマイクロ株式会社
Learning Solution Group
岩沢 哲之

コロナ禍に求められるシステムベンダの役割----------------------------------SCSK 株式会社
産業事業グループ 産業ソリューション事業本部
産業ソリューション第一部

文教サービス課
鐘ヶ江 力

―3―

9

コロナ禍における LMS の活用について
アシストマイクロ株式会社
Learning Solution Group岩沢

1. はじめに哲之

連携• オンプレミス環境でご利用のお客様のシステ

コロナ禍において、貴学をはじめ大学関係者の皆ムリソースの拡張およびメンテナンス

様には大変なご苦労があったことと存じます。
中でも授業支援システム CLE (Blackboard Learn)の運用を司るサイバーメディアセンター教職員の方々

等々を授業開始までに実施するということと相成った。
教職員の方々におかれても、オンラインでの授業の多大なるご尽力に御礼申し上げます。
本 稿 で は 、 コ ロ ナ 禍 に お け る LMS （ Learningのための準備に奔走されたことと推察するが、当社

Management System：学習管理システム）の活用につの技術メンバーにおいても怒涛の数ヶ月間を過ごす

いて当社の視点で考察します。

こととなった。

2. コロナ対応のはじまり

3. オンライン学習と緊急遠隔教育

2020 年 3 月下旬から 4 月上旬に掛け、Blackboard

ユネスコの報告によると、190 カ国、19 億人以上

Learn をオンプレミス（サーバ、ソフトウェアなどのの学生が新型コロナウイルス感染症対策のために対情報システムを機関が管理する設備内に設置し、運面式からオンライン形式への教育方法の移行を余儀用する形態）環境でご利用のお客様から自学で利用なくされ、駆け足で進んだオンライン授業への対応している LMS がどの程度の同時接続に耐えられるであるが、コロナ禍におけるオンライン授業は、緊のかのお問い合わせ、ならびに貴学でもご利用いた

急遠隔教育(Emergency Remote Learning / Emergency

だいているオンライン講義システムである

Remote Teaching)と呼ばれ、コロナ発生以前に実践さBlackboard Collaborate Ultra に関するお問い合わせがれていたオンライン学習とは異なるものと考えられ急激に増えることとなった。

る。

オンプレミス環境のお客様では、学内のサーバ環

緊急遠隔教育では、多くの教育現場において従来境のシステムリソースに限りがあり、オンライン授の対面型授業を、Zoom 等のオンライン講義システ業に移行した際の利用に耐えられないとの判断から、

ムを利用して実施されることが多く、LMS の導入が急遽、オンプレミス環境から SaaS（クラウド環境上ない教育機関においては課題レポートをメール等でのソフトウェアをインターネット等のネットワーク

収集して終了とされるケースもあり、課題レポート経由で利用者がサービスとして利用する形態）環境での評価が主体となるため、コロナ発生前よりも全への移行を決定されることとなった。

体的に学生の成績が良くなっているとの報告も寄せ

通常、オンプレミス環境から SaaS 環境への移行はられている。また海外においても学生の評価が困難

半年程度を掛け、計画的に実施されるが、であることから、レターグレード（S、A、B 等の評• SaaS 環境の準備およびシステム設定価）を諦め、合格/不合格のみの評価を行う機関もあ• 教務システムとの連携

ると聞き及ぶ。

• Zoom や Blackboard Collaborate Ultra 等のオンラ

欧米では、以前から LMS の活用が進められ、日本

イン講義システムやその他の教育ツールとのと比べ一日の長があると考えていたが、コロナ禍に―5―

おける緊急遠隔教育は海外においても同様の対応がのアップロードが増えたことにも起因するが、動画求められた様である。

を利用した教材や、Zoom 等で実施した授業の録画

Blackboard 社の 2021 年 3 月の報告においても、オを Echo360、Kaltura、Mediasite 等の動画配信システンライン講義システムである Blackboard Collaborate

ムにアップロードするのではなく、利便性の観点かUltra の利用は 4,800%増、LMS である Blackboard

ら LMS に直接アップロードされるケースが多くの

Learn の利用は 400%増と高水準であった。一方、モ

教育機関で見受けられた。下図に 15,000 人+規模でバイルアプリケーションの利用は 39%増となっておのストレージの利用推移を示す。

り、コロナ禍で外出や移動を伴わないため多くが PCの利用であり、スマートフォン等のモバイルデバイ

LMSストレージ利用推移

スによる利用が高くなかったものと推察される。

10
5

全体

Dec-21

Oct-21

Aug-21

Jun-21

Apr-21

Feb-21

Dec-20

Oct-20Aug-20Jun-20

Apr-200

動画

図 2：LMS ストレージの利用推移（ストレージ全体および動画の推移）

4. オンライン授業と学生エンゲージメント

図 1：Blackboard 社インフォグラフィック

近年、学生エンゲージメント（学生の関与）の重
日本のお客様においても、利用の増加傾向は同様

要性が叫ばれており、特にオンライン授業においてであり、中でも教員の方の大幅な利用増が確認され学生のエンゲージメントをいかに確保するかは難している。学生は以前から LMS を活用している教員

い課題のひとつである。
オンライン学習において学生エンゲージメントにの授業を履修するケースがある一方、コロナ禍でオンライン授業の実施に際して、これまで LMS を利影響を与える要因として、用していなかった教員が LMS を利用することに起因していると考えられる。

ソーシャルサポート•

オンラインコンテンツとアクティビティのデザイン

利用の増加傾向は、対面授業が再開された 2021 年•

度においても、2020 年度と同等の水準となっており、学生の自己効力感の 3 つに Emergency remote learning during COVID-

一部の授業でのオンデマンド化や、ハイブリッド/ハイフレックス型授業によるものと考えられるが、•

19 crisis: Students’ engagement では言及している。

LMS を提供するベンダーとしては、対面型授業を実施している場合でも、ブレンデッド学習として LMSを活用いただけたら嬉しい限りである。
LMS の利用が促進される一方、教材や課題を格納するためのストレージ容量の増加という課題も生じている。
オンライン授業への移行に伴い、2019 年度までの利用と比較し、PDF や Powerpoint 等を利用した教材―6―

対面授業を主体とする学習においても、予習・復習での活用や、様々なレベルの学生に対応したコンテ
ンツをご用意いただくことにより、学士力の向上が可能となります。
引き続き、CLE (Blackboard Learn)をご活用いただ
けます様、お願い申し上げます。

図 3：Factors influencing students’ engagement inonline learning

参考文献

当社が 2021 年 9 月に LINE リサーチを利用しオン[1] The Difference Between Emergency Remote

ライン授業における状況のアンケートを実施した際Teaching and Online Learning,にも、グループ活動や他の学生との共同学習を望む

https://er.educause.edu/articles/2020/3/the-

声が多い結果となったが、これらの活動はソーシャ

difference-between-emergency-remote-teaching-

ルサポートや自己効力感を高める働きがあるものと

and-online-learning[2] Emergency remote learning during COVID-19

考える。

crisis: Students’ engagement,
https://link.springer.com/article/10.1007/s10639021-10566-4[3]

令和 3 年度後期の大学等における授業の実施方
針等について、
https://www.mext.go.jp/content/20211118mxt_kouhou01-000004520_1.pdf

図 4：LINE リサーチオンラインでの学習における最も効果的と思うもの

出典[1] （図 3）Emergency remote learning during
COVID-19 crisis: Students’ engagement,
https://link.springer.com/article/10.1007/s10639021-10566-4

図 5：LINE リサーチ
他の人と一緒に学習した方がオンラインに意欲が湧くか

5. おわりに
CLE (Collaboration and Learning Environment)という名で利用される LMS には、デジタルコンテンツ
を含む学習者のコミュニティを構築し、知識の共有、
批判的思考の強化、コラボレーションを通じて学習をサポートする様々なツールが用意されています。

―7―

コロナ禍に求められるシステムベンダの役割
SCSK 株式会社
産業事業グループ

産業ソリューション事業本部

産業ソリューション第一部 文教サービス課
鐘ヶ江 力

1. はじめにシステムベンダとしてコロナ禍をとらえると、顧2020 年 1 月に最初の国内新型コロナ感染者が出た客におけるシステム導入の加速、コミュニケーショ

後に、全世界がコロナ禍に巻き込まれていくこととンやサービス・サポート提供のリモート化・電子化なった。

の浸透、勤務形態の柔軟性の向上がプラス面、マイ
ナス面に働く状況が生まれている。

弊社では 2020 年 2 月 21 日に新型コロナウイルスの感染拡大に伴う対策についてニュースリリースを

このような状況下で、システムベンダとしてどの公開し、本格的な対応を開始した。グループ社員おような対応を進めてきたか、今後どのような方向によび当社グループで働くパートナーに対して、在宅進んでいくのか、自身が担当する高等教育機関に向勤務並びに時差出勤の指示、イベント・懇親会の制

けたサービス提供での事例を元に述べていきたい。

限、体調不良時の対応を実施することとなり、その後、リモート環境の拡充やオフィス出勤率の設定な

2. 顧客とのコミュニケーション

ど感染状況に応じた施策を進めてきた。

コロナ禍に入り、緊急事態宣言やまん延防止等重弊社だけでなく多くのシステムベンダが対応を進点措置が発出され、訪問での対応が厳しくなると多め、コロナ禍をどのように乗り越えていくか様々な

くのコミュニケーションがリモート会議へ移行して施策を打ち出している。

いった。
対応する社員自体が在宅中心の勤務となったこと

私が担当している文教ビジネスにおける対応では、もあり、コミュニケーションの中心がメール、チャ

従来からリモートからの業務遂行ができる環境を利ット、Web 会議といったものに一気にシフトしてい用していたことから比較的スムーズに移行はできたった。

が、顧客先での現地作業など調整が困難なケースも多く見受けられた。

提案時の資料配布や契約などの事務手続きも、従メインとなる拠点が東京であったことから、地方

来、紙媒体での対応が求められていたものが、メーへ出張して対応する際に懸念を示される、拒否されルによる電子ファイルでの対応となり、顧客と双方るなどの事例が発生した。

で効率化やコスト削減につながる結果となっている。

このような状況下で、クラウドサービスでの業務

また、チャット、Web 会議の利用により、打合せ

ツールやリモートコミュニケーションツールの導入

予定の調整が容易になり、簡単な打合せならチャッが大きく増加し、時間や場所の制約を軽減できる IT

トを使うことでそのまま記録も残すことができ、ツールがコロナ禍の課題解決に寄与できることから、

Web 会議なら録画をすることで簡単に記録と振り返

過去最高益を記録するベンダーも出てきている。

りができるようになった。

―9―

ただ、相互の関係性の構築が十分でない場合、リ

1 年間の稼働率は 100％であり、学内で運用するこモートでのコミュニケーションでは相手側の状況やとと比較するとシステム導入の容易さ、運用負担の反応が掴みにくく、ストレスを感じるケースも報告

軽減や継続的なサービス提供といった点でクラウドされている。

サービス利用のメリットが大きい。
クラウドサービスでは、トレンドに合わせた改修

3. システム導入・サービス提供

が継続的に追加されるのもメリットとして考えられコロナ禍におけるシステム導入・サービス提供にる。先の echo360 社のクラウドサービスでは、Web

おいては、平常時は現地訪問によって実施してきた会議サービスの録画を取り込んで配信できる機能がものの内、リモート化が可能なものはリモート対応追加され、2021 年は全体の 69％がそのような収録さに切り替えていくケースが出てきたが、リモート実れた動画の再生となっている。

施については、従来から採用してた方式でもあり、2021 年に入り、教室での授業が再開され始めると、混乱なく移行ができている。

オンライン講義配信に使用していたツールを複数の大学においてはオンライン講義が新型コロナ対策

教室へのライブ配信で使用し、密を避ける手段としとして実施されていくこととなったが、これが急速て活用する事例も出ており、活用の幅が広がってきに教育への ICT 活用を後押しする結果となっている。

ている。

LMS を使った講義運営や Web 会議ツールや講義

弊社の教務システムを運用いただいている大学か

収録・配信システムを使った講義配信を教員が半ばらは、オンライン講義向けの情報を掲載するためや強制的に使用することとなり、オンプレミスで提供

諸手続の電子化の依頼も増加し、既存のシステムをされているサービスではシステムリソースの枯渇に拡張して活用する例も見られた。
シラバスの授業手法の記載欄を追加して記入を必より、アクセスができなくなるといった障害も発生

須化する、オンライン講義の URL を一括で登録するした。
また、Web 会議のツールについては教員の選択に機能を追加する等が事例として挙がっている。

任せており、学生が授業ごとに使用するツールを変また、これまで比較的回答率が低いと言われていえざるを得ない状況も確認された。

た Web アンケートもコロナ禍で授業評価アンケー
一方、このようなサービスをクラウドサービスで学内標準として提供していた大学では、教員の操作トに使用したところ、6 割を超える回収率を記録した大学もでてきている。

の習熟度の問題はあるにせよ、そういったシステム

さらに取り組みを進めて、授業期間内に複数回ア

リソースに関するリスクはオンプレミスの場合よりンケートを実施し、受講している中で学生自身がアも低く、継続的に利用ができていた。

ンケート回答に対するフィードバックを体験できる
ようにならないかという動きもある。

弊社では、echo360 社が提供しているクラウド提供型講義収録・配信サービスを取り扱っており、大4. システムベンダに求められる役割

阪大学においても多くの授業で活用いただいている。

コロナ禍で進展した ICT 活用が今後どの程度定着

このクラウドサービスは、アジア・パシフィック

し、どのように活用できるか、そのためのパートナ

地域で 2021 年は 79 万人が利用し、5,500 万回以上ーとしての役割が今後はシステムベンダに問われてのビデオ再生、1,900 万時間に及ぶ視聴がなされていいくのではないかと考えている。

る。

― 10 ―

そのためには、単に顕在化している課題に対する解決のための提案だけではなく、ICT に精通していックアップメンバのアサインや障害時の有識者による支援が受けやすくなるメリットもある。

るシステムベンダの利点を生かして、リモートコミュニケーションが広く認知されている状況下で、広対面で無いことに対する懸念を示されるケースも

く ICT 活用の事例を収集し、今後起こりうる共通的あるが、チャットなどで、複数名で参加し、インスな課題への早期対応といった提案も必要になる。

タントメッセージを介して、随時サポートを提供するような手法で解消した事例もあり、コミュニケー

大学においては全学的な教学マネジメントによるションツールの活用ノウハウが蓄積されつつある。

教育改善や PDCA サイクルに基づいた内部質保証シ
ステムの構築などが課題として挙がってきているが、現状でも今後の新型コロナの感染状況は予断を許コロナ禍での ICT 活用により、データを統合・分析

さないが、アフターコロナを見据えて、障害時の回し、取り組みを加速させる機会が生まれていると感避策としての ICT 活用ではなく、大学におけるサー

じている。

ビス提供においてコミュニケーションや授業設計などに日常的に組み込まれたものとして位置づけられ昨今は学修活動を記録するポートフォリオシステ

るようにすべきと考えている。

ムの導入の問い合わせも増えており、単にデータを蓄積して整理、振り返りを行うだけでなく、どのよ

ICT を教育改善や事務の効率化・負荷の軽減とし

うにデータを記録し、活用していくか、既存のシスて継続的に活用すること自体が、有事の際の備えにテムとの連携や役割分担を含めて設計を行う方向にもなる。
システムベンダの役割はシステムだけにとどまら進んでいる。

ず、システムを使ったサービスをより良く運営する
このような背景から、システムベンダとしては、ためのサポートまで拡張すべきである。

1 つのツール・システムが使われる現場のことだけ
でなく、利用されることによって記録されるデータ

5. まとめが教学マネジメントや内部質保証といった上位の施コロナ禍という状況は、我々の生活に多大な影響策において活用可能なトータルデザイン、ロードマを与えているが、ICT 活用の浸透という観点ではプップといった総合的な提案を求められていると考えラスに働く面も出てきている。
大学における ICT 活用が進展することで、教育ている。

を含めた様々なサービスのデータが電子化され、可また、新たな導入による ICT 活用の推進だけでなく、費用対効果の向上や継続的な予算確保のために視化・分析といったデータを元にした改善サイクルの実現が可能になる。

も、既に導入済みのシステムやサービスを”より良く”活用するためのサポートの提供も重要である。

そのような機会を目の前にして、システムベンダ
としては、ICT 活用の定着と進展を狙った中長期的な視点での提案が求められると考えている。

弊社では、これまでも現地でのサポートを主体として LMS やポートフォリオなどの ICT 活用の利用

ICT 活用を継続的に進展させることで、コロナ禍

促進を提供していたが、コロナ禍による後押しもあで平常時と同様の教育サービスを受けることを制限

り、こういった QA 以上の高度なサポートもリモーされている学生の方に対して、学びの機会を継続でト化を進めている。

きるだけでなく、ポストコロナを見据えても、学生

リモート化することで、システムベンダ側ではバの方に様々な状況において学び方の選択肢を増やす― 11 ―

ことにつながるのではないだろうか。
また、ICT 活用によって、学生の一つ一つの学習の記録が電子化され、統合・分析されることで、大学が提供するサービスの改善にも役立てることができないかと考えている。
単に電子化、自動化、効率化といった観点だけでなく、新たなサービスや価値を共創していくパート
ナーとしてのシステムベンダでありたい。

以上― 12 ―

活 動 報 告◇ 教育用計算機システム関係（情報教育システム）・2020 年度情報教育システム利用状況（前年度比較） ------------------------------

15

・情報教育関連の講習会・説明会・見学会等の開催報告----------------------------

21

・2020 年度 CALL システム利用状況（前年度比較） --------------------------------

23

・CALL 関連の講習会・説明会・見学会等の開催報告------------------------------

29

・2020 年度箕面教育システム利用状況（前年度比較） ------------------------------

31（CALL システム）（箕面教育システム）◇ 2020 年度会議関係等日誌
・会議関係・大規模計算機システム利用講習会・センター来訪者― 13 ―--------------------

35

2020 年度情報教育システム利用状況(前年度比較)
１．所属部局別実利用者数
実利用者数 2019 年度 10,602 人
2020 年度
0

200

400

文学研究科(文学部)

600

800

1,000

1,200

3,707 人(人)
1,400

2019年度
2020年度

法学研究科(法学部)経済学研究科(経済学部)
言語文化研究科
国際公共政策研究科
高等司法研究科
外国語学部
人間科学研究科(人間科学部)
理学研究科
理学部数学科
理学部物理学科
理学部化学科
理学部生物科学科
工学研究科
工学部応用自然科学科
工学部応用理工学科
工学部電子情報工学科
工学部環境・エネルギー工学科
工学部地球総合工学科
基礎工学研究科
基礎工学部電子物理科学科
基礎工学部化学応用科学科
基礎工学部システム科学科
基礎工学部情報科学科
情報科学研究科
医学系研究科(医学部)
保健学専攻(保健学科)
歯学研究科(歯学部)
歯学部歯科技工士学校
薬学研究科(薬学部)
生命機能研究科
連合小児発達学研究科
国際教育交流センター
その他

注１：学生の利用についてのみ集計しています。
注２：理学研究科、工学研究科、基礎工学研究科については、学部学生を学科毎に集計しています。
注３：医学系研究科(医学部)については、保健学専攻(保健学科)を別に集計しています。
注４：実利用者数には、BYOD(Bring Your Own Device)の実利用者数（2019 年度 2,076 名、2020 年度 1,981 名）を含みます。

― 15 ―

２．所属部局別在籍者に対する実利用者の割合

(％)
0

10

20

30

文学研究科(文学部)

40

50

60

70

80

90

2019年度

法学研究科(法学部)

2020年度

経済学研究科(経済学部)
言語文化研究科
国際公共政策研究科
高等司法研究科
外国語学部
人間科学研究科(人間科学部)
理学研究科
理学部数学科
理学部物理学科
理学部化学科
理学部生物科学科
工学研究科
工学部応用自然科学科
工学部応用理工学科
工学部電子情報工学科
工学部環境・エネルギー工学科
工学部地球総合工学科
基礎工学研究科
基礎工学部電子物理科学科
基礎工学部化学応用科学科
基礎工学部システム科学科
基礎工学部情報科学科
情報科学研究科
医学系研究科(医学部)
保健学専攻(保健学科)
歯学研究科(歯学部)
歯学部歯科技工士学校
薬学研究科(薬学部)
生命機能研究科
連合小児発達学研究科
国際教育交流センター

注：学生数については、５月１日現在の在籍者数を母数にしています。

― 16 ―

100

３．所属部局別実利用者 1 人当たりの年間平均利用時間
(時間)

0

10

20

30

40

50

60

70

文学研究科(文学部)
法学研究科(法学部)

2019年度

経済学研究科(経済学部)

2020年度

言語文化研究科
国際公共政策研究科
高等司法研究科
外国語学部
人間科学研究科(人間科学部)
理学研究科
理学部数学科
理学部物理学科
理学部化学科
理学部生物科学科
工学研究科
工学部応用自然科学科
工学部応用理工学科
工学部電子情報工学科
工学部環境・エネルギー工学科
工学部地球総合工学科
基礎工学研究科
基礎工学部電子物理科学科
基礎工学部化学応用科学科
基礎工学部システム科学科
基礎工学部情報科学科
情報科学研究科
医学系研究科(医学部)
保健学専攻(保健学科)
歯学研究科(歯学部)
歯学部歯科技工士学校
薬学研究科(薬学部)
生命機能研究科
連合小児発達学研究科
国際教育交流センター― 17 ―

80

４．実利用者総利用時間(月毎)

(時間)

0

10,00020,00030,00040,00050,0002019年度4月

2020年度

5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月

12月
1月
2月
3月

注１：年間総利用時間は、239,667 時間(2019 年度)、49,062 時間(2020 年度)です。
注２：総利用時間には、BYOD(Bring Your Own Device)の利用時間（2019 年度 24,308 時間、2020
年度 27,569 時間）を含みます。

― 18 ―

５．教室・分散端末室別 1 日 1 台当たりの平均利用時間

2019年度
2020年度

(時間)

0.00

1.00

2.00

3.00

4.00

情報教育第１教室

設置 利用
台数 日数
22,84466 18279
66 132

情報教育第２教室

23,813
600

78
82

182
132

情報教育第３教室

19,018
710

66
66

182
132

情報教育第４教室

9,326
482

45
45

182
132

情報教育第５教室

15,485
138

72
72

182
132

総合図書館

60,835
10,184

50
50

341
207

775
386

5
5

314
214

15,854
2,722

20
20

329
212

886
98

10
10

236
208

4,407
2,454

34
34

236
208

医学部医学科 学生端末室

122
52

12
12

363
312

医学部保健学科 ﾗｰﾆﾝｸﾞﾘｿｰｽｾﾝﾀｰ

933
227

5
5

236
208

歯学部 学生自習室

394
0

5
0

216
0

薬学部 1号館 1階 自習室

179
48

2
2

236
208

40,217
3,287

145
145

160
130

国際教育交流センター(吹田)留学生交流情報室

87
1

6
6

236
208

国際教育交流センター 豊中分室

171
18

3
3

236
208

総利用時間

豊中教育研究棟

附属図書館

生命科学図書館
理工学図書館

各部局分散端末室
人間科学部 計算機室
理学部 B214号室

工学部 総合研究棟GSEコモン

注１：総利用時間を各部屋の設置台数と利用日数で割っています。
注２：大阪大学の活動基準により学生の登校が禁止された4月8日～5月27日の期間は利用日数から除いています。
注３：歯学部学生自習室は 2019 年度をもってサービスを終了しました。

― 19 ―

６．月別附属図書館の休日（土・日）実利用者数
(人)

0

100

200

300

400

生命科学図書館

理工学図書館

4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
1月
2月
3月

【参考】附属図書館の休日（土・日）のサービス日数
総合図書館
2019 年度

99 日

78 日

81 日

2020 年度

6日

12 日

5日

― 20 ―

500

情報教育関連の講習会・説明会・見学会等の開催報告
大阪大学CLE講習会（応用編）

オンデマンド型CLE講習会（応用編）

日
場

日
時：通年
参 加 者 数：8名
内
容：授業支援システムCLEの応用機能であるグループ学習、ディスカッションボード、ePortfolio、ルーブリックなどの機能を紹介

時 ：2020年9月9日（水）15:00～16:50
所 ：Blackboard Collaborate Ultra によ るオンライン開催
参加者数 ：48名
内容 ：授業支援システムCLEの応用機能であるグループ学習、ディスカッションボード、ePortfolio、ルーブリックなどの機能を紹介

オンデマンド型メディア授業講習会
メディ ア授 業講 習会 （ リ ア ル タ イ ム Q&Aセ ミ ナ ー ）日場

時 ：2020年9月14日（月）13:00～14:00
所 ：ハイブリット開催（豊中教育研究棟 2F 情報 教 育 第 2教 室 、 Blackboard Collaborate
Ultra）
参加者数 ：12名
内容 ：メディア授業で活用する各種授業支援シス
テムに関するQ&Aセミナー

日時：通年
参 加 者 数：37名
内
容：メディア授業のコース作成方法の修得を目的に、授業支援システムCLEおよび各種
シ ス テ ム （ Echo, Blackboard
Collaborate Ultra, Zoom等）の活用方法を紹介

Maple 講習会
日
場

時 ：2020年10月14日（水）9:00～12:00
所 ：Blackboard Collaborate Ultra によ るオンライン開催
参加者数 ：9名
内
容 ：Mapleの基本操作、基本数学、線形代数、
微積分・積分変換、微分方 程式、外部デー
タの読み込みとカーブフィシング等

見学対応

Mathematica 講習会
日場

時：2020年10月14日（水）13:00～14:30
所：Blackboard Collaborate Ultraによるオンライン開催
参 加者数：33名
内
容 ：導入、データサイエンス、数式処理、カー
ブフィッティング、画像処理、機械学習

第15回女子中高生のための関西科学塾
日時：2020年11月8日（日）場
所：Zoomによるオンライン開催
参 加者数：9名
内
容： プ ロ グ ラ ミ ン グ 言 語 Pythonに よ る 手 書 き
文字認識を題材とした人工知能の仕組みについての体験学習

オンデマンド型CLE講習会（入門編）
日時：通年
参 加者数：12名
内
容：授業支援システムCLEの基本操作である教
材配布、レポート提出、アンケート、小テストの作成方法を紹介― 21 ―

学 校 名：大阪府立高津高等学校
日時：2020年11月9日（月）14:30～16:30
場
所：豊中教育研究棟 5F 竹村研究室
参加者数：10名
内
容：施設見学等

2020 年度ＣＡＬＬシステム利用状況(前年度比較)
１．所属部局別実利用者数
実利用者数 2019 年度

4,048 人2020 年度

902 人
(人)

0

200

文学研究科(文学部)

400

600

800

1,000

2019年度
2020年度

法学研究科(法学部)経済学研究科(経済学部)
言語文化研究科
国際公共政策研究科
高等司法研究科
外国語学部
人間科学研究科(人間科学部)
理学研究科
理学部数学科
理学部物理学科
理学部化学科
理学部生物科学科
工学研究科
工学部応用自然科学科
工学部応用理工学科
工学部電子情報工学科
工学部環境・エネルギー工学科
工学部地球総合工学科
基礎工学研究科
基礎工学部電子物理科学科
基礎工学部化学応用科学科
基礎工学部システム科学科
基礎工学部情報科学科
情報科学研究科
医学系研究科(医学部)
保健学専攻(保健学科)
歯学研究科(歯学部)
歯学部歯科技工士学校
薬学研究科(薬学部)
生命機能研究科
連合小児発達学研究科
国際教育交流センター

注１：学生の利用についてのみ集計しています。
注２：理学研究科、工学研究科、基礎工学研究科については、学部学生を学科毎に集計しています。
注３：医学系研究科(医学部)については、保健学専攻(保健学科)を別に集計しています。

― 23 ―

２．所属部局別在籍者に対する実利用者の割合
(％)

0

10

20

30

文学研究科(文学部)

40

50

60

70

80

90
2019年度

法学研究科(法学部)

2020年度

経済学研究科(経済学部)
言語文化研究科
国際公共政策研究科
高等司法研究科
外国語学部
人間科学研究科(人間科学部)
理学研究科
理学部数学科
理学部物理学科
理学部化学科
理学部生物科学科
工学研究科
工学部応用自然科学科
工学部応用理工学科
工学部電子情報工学科
工学部環境・エネルギー工学科
工学部地球総合工学科
基礎工学研究科
基礎工学部電子物理科学科
基礎工学部化学応用科学科
基礎工学部システム科学科
基礎工学部情報科学科
情報科学研究科
医学系研究科(医学部)
保健学専攻(保健学科)
歯学研究科(歯学部)
歯学部歯科技工士学校
薬学研究科(薬学部)
生命機能研究科
連合小児発達学研究科
国際教育交流センター

注：学生数については、５月１日現在の在籍者数を母数にしています。

― 24 ―

100

３．所属部局別実利用者 1 人当たりの年間平均利用時間
(時間)
0

10

文学研究科(文学部)

20

30

40
2019年度

法学研究科(法学部)

2020年度

経済学研究科(経済学部)
言語文化研究科
国際公共政策研究科
高等司法研究科
外国語学部
人間科学研究科(人間科学部)
理学研究科
理学部数学科
理学部物理学科
理学部化学科
理学部生物科学科
工学研究科
工学部応用自然科学科
工学部応用理工学科
工学部電子情報工学科
工学部環境・エネルギー工学科
工学部地球総合工学科
基礎工学研究科
基礎工学部電子物理科学科
基礎工学部化学応用科学科
基礎工学部システム科学科
基礎工学部情報科学科
情報科学研究科
医学系研究科(医学部)
保健学専攻(保健学科)
歯学研究科(歯学部)
歯学部歯科技工士学校
薬学研究科(薬学部)
生命機能研究科
連合小児発達学研究科
国際教育交流センター― 25 ―

４．実利用者総利用時間(月毎)
(時間)

0

2,000

4,000

6,000

8,000

10,00012,0004月
5月
2019年度6月

2020年度

7月
8月
9月

10月
11月
12月
1月
2月
3月

注：年間総利用時間は、68,650 時間(2019 年度)、7,732 時間(2020 年度)です。

― 26 ―

５．教室・分散端末室別 1 日 1 台当たりの平均利用時間

(時間)
0.00

1.00

サイバーメディアセンター
豊中教育研究棟

2.00

総利用
時間

設置
台数

利用
日数

11,688

64

225

22

64

194

7,532

36

225

89

36

194

24,182

60

225

5,356

60

194

12,932

60

225

451

60

194

7,192

35

225

1,814

35

194

2019年度
2020年度ＣＡＬＬ第１-A教室

ＣＡＬＬ第１-B教室

ＣＡＬＬ第２教室

ＣＡＬＬ第３教室

ＣＡＬＬ第４教室

注１：総利用時間を各部屋の設置台数と利用日数で割っています。
注２：大阪大学の活動基準により学生の登校が禁止された4月8日～5月27日の期間は利用日数から除いています。

― 27 ―ＣＡＬＬ関連の講習会・説明会・見学会等の開催報告

CALL 講習会（前期）日時： 2020 年 3 月 27 日（金） 13:00～14:00
場
所： 豊中教育研究棟 4F CALL 第 2 教室
参加者数： 1 名
内
容： CALL システムの説明・授業支援システム説明・CALL ソフト体験他
大阪大学の市民講座 2020 Online!～複言語学習のススメ～
日時： 2020 年 9 月 19 日（土）、10 月 18 日（日）、11 月 8 日（日） 13:00～15:30
場
所： Zoom によるオンライン講座
参加者数： 100 名
内容： オンライン講習＋自宅でのビデオ学習などによって複数の言語で自己紹介などの表現を学ぶ― 29 ―

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2020年度会議関係等日誌
会議関係

大規模計算機システム利用講習会

4月23日

定例教授会

6月22日

スパコンに通じる並列プログラミングの基礎(87
名)

5月28日

定例教授会

6月26日

スーパーコンピュータ概要とスーパーコン
ピュータ利用入門(27名)

5月29日

第35回全国共同利用情報基盤センター長
会議

6月29日

SX-ACE 高速化技法の基礎(13名)

6月25日

定例教授会

6月30日

並列コンピュータ高速化技法の基礎(20名)

7月9日

第32回学際大規模情報基盤共同利用・共同研究拠点運営委員会

7月3日

並列プログラミング入門(MPI)(15名)

7月16日

定例教授会

9月2日

スパコンに通じる並列プログラミングの基礎(38
名)

9月17日

第14回クラウドコンピューティング研究会

9月3日

スパコン利用説明会(18名)

9月17日

第31回認証研究会

9月10日

スパコン利用入門(17名)

9月18日

第83回コンピュータ・ネットワーク研究会

9月16日

SX-ACE 高速化技法の基礎(10名)

9月24日

定例教授会

9月17日

並列コンピュータ高速化技法の基礎(7名)

10月22日

定例教授会

9月24日

SX-ACE 並列プログラミング入門(MPI)(9名)

10月29日

第36回全国共同利用情報基盤センター長
会議

9月30日

OpenMP入門(10名)

10月29日

第33回学際大規模情報基盤共同利用・共同研究拠点運営委員会

10月28日AVS可視化処理入門(6名)

11月26日

定例教授会

10月29日AVS可視化処理応用・特別相談会(3名)

12月4日

令和2年度 国立大学共同利用・共同研究
拠点
協議会総会

12月24日

定例教授会

センター来訪者
第35回サイバーメディアセンター全国共同
利用
運営委員会
1月28日

定例教授会

2月8日

第34回学際大規模情報基盤共同利用・共同研究拠点運営委員会

2月25日

定例教授会

3月25日

定例教授会

（豊中教育研究棟）
11月9日― 35 ―

大阪府立高津高等学校

― 36 ―

利 用 案 内◇ 教育用計算機システムの利用案内等
・教育用計算機システムの利用案内-----------------------------------------------

39

・2021 年度情報教育教室使用計画表----------------------------------------------

40

・2021 年度 CALL 教室使用計画表-----------------------------------------------

44

・情報教育システム

分散配置端末部局別責任者名簿-------------------------------

47

・教室・端末配置図--------------------------------------------------------------

48

◇ 規程集
・大阪大学サイバーメディアセンター教育用計算機システム利用規程---------------------------

50------------------------------

53

・教育用計算機システム、学生用電子メールシステム利用者ガイドライン
・大阪大学総合情報通信システム利用者ガイドライン― 37 ―

50

教育用計算機システムの利用案内

１．教育用計算機システムの利用について
１）授業で教室を利用する
豊中教育研究棟の各教室を本学各部局の授業のために利用することができます。教室利用申請書はサイバーメディアセンターのホームページからダウンロードしてお使い願います。
２）教育・研究で利用する
サイバーメディアセンターで行われる授業の利用に支障のない範囲内において、教職員の方が教育・研究のために豊中教育研究棟の各教室を利用することが出来ます。但し、センター長が適当と認めた場合に限ります。
３）学生個人の利用
豊中教育研究棟の各教室及び箕面キャンパス外国学研究講義棟のクリエイティブワークショップ1
は本学の学生であれば、自習学習に利用することができます。

２．開館時間
１）教室利用時間
地区

豊中

箕面

建

物

名

教

室

サイバーメディアセンター

情報教育第１～５教室

豊中教育研究棟１F～４F

ＣＡＬＬ第１～４教室
クリエイティブワークショ

外国学研究講義棟４F

利用時間(平日のみ)名

ップ１

授業開講期間

授業休業期間

8時40分～21時30分

8時40分～17時

9時40分～20時40分

9時40分～17時

２）事務室窓口
地区

建

物

名

受付時間(平日のみ)

事務担当

豊中

サイバーメディアセンター豊中教育研究棟１Ｆ

箕面

外国学研究講義棟４Ｆ

情報推進部
情報基盤課

午

後

12時45分～17時

9時40分～11時45分

12時45分～17時

サイバーメディアセンター (http://www.cmc.osaka-u.ac.jp/)(http://www.cmc.osaka-u.ac.jp/edu/)― 39 ―

午

8時40分～11時45分

休館等の詳しい日程は館内の掲示板やホームページでお知らせします。

教育用計算機システム

前２０２１年度春学期情報教育教室使用計画表
時 教
限 室

月

火

水

木

基（シ） 2年
第
１ コンピュータ工学基礎演習

文 1年

経 1年

薬 1年

情報社会基礎

情報社会基礎

情報科学基礎

第
２

文 1年

経 1年

薬 1年

情報社会基礎

情報社会基礎

情報科学基礎

１
第
時 ３
限
第
４

文 1年

経 1年

情報社会基礎

情報社会基礎

文 1年

経 1年

情報社会基礎

情報社会基礎基（システム） 2年

第５コンピュータ基礎演習

第
１

人 1年

理（生物） 3年

工（電） 1年

情報社会基礎

現代ゲノム研究概説

情報科学基礎Ｃ

第２

人 1年

工（電） 1年

情報社会基礎

情報科学基礎Ｃ

２
第
時 ３
限
第
４

人 1年

工（電） 1年

情報社会基礎

情報科学基礎Ｃ

理（数学） 3年

工（電） 1年

基（情報） 4年

実験数学3

情報科学基礎Ｃ

ヒューマン・コンピューター・インタラクション

理（数学） 4年

第５応用数理学7

第１

基（電・化） 1年

第２

基（電・化） 1年

基（機械） 2年

工（然） 1年

基（情報） 1年

情報科学基礎

情報科学演習情報科学基礎Ａ

プログラミングA

基（情報） 1年

基（機械） 2年

工（然） 1年

基（情報） 1年

プログラミングA

情報科学演習情報科学基礎Ａ

プログラミングA

３
第
時 ３
限
第
４
第
５

４
第
時 ３
限
第
４

第
２

５
第
時 ３
限

情報科学基礎Ａ基（情報） 1年
プログラミングA
基（電・化） 1年

工（然） 1年

情報科学基礎

情報科学基礎Ａ
理 1年

医(保) 1年

情報科学基礎

情報社会基礎／情報科学基礎

医（医）・歯 1年

理 1年

法（法） 1年

医(保) 1年

理（数学） 2年

情報科学基礎

情報科学基礎

情報社会基礎

情報社会基礎／情報科学基礎

実験数学1

医（医）・歯 1年

理 1年

法（法） 1年

医(保) 1年

外 1年

情報科学基礎

情報科学基礎

情報社会基礎

情報社会基礎／情報科学基礎

タイ語5

医（医）・歯 1年

理 1年

法（法） 1年

医(保) 1年

外 1年

情報科学基礎

情報科学基礎

情報社会基礎

情報社会基礎／情報科学基礎

インドネシア語５第５第１

工（然） 1年

情報科学基礎

第
１
第
２

理 1年

外 1年

情報科学基礎ハンガリー語１

全学部 1年

外 1年

学問への扉（システム開発ことはじめ）

情報社会基礎基（情） 1年

基（シ） 1年

外 1年

情報科学基礎

情報科学基礎

情報社会基礎基（情） 1年

基（シ） 1年

外 1年

法（国） 1年

情報科学基礎

情報科学基礎

情報社会基礎

情報社会基礎

第
４
第
５

金

外 1年

法（国） 1年

情報社会基礎

情報社会基礎基（シ） 1年

外 1年

情報科学基礎

情報社会基礎・授業時間 1時限 8:50～10:20、2時限10:30～12:00、3時限13:30～15:00、4時限15:10～16:40、5時限16:50～18:20
・端末数 第1教室66台、第2教室82台、第3教室66台、第4教室45台、第5教室72台（端末数には教師用端末は含みません）― 40 ―

２０２１年度夏学期情報教育教室使用計画表
時 教
限 室

月

火

水

木

金

基（シ） 2年
第
１ コンピュータ工学基礎演習
第
２

１
第
時 ３
限
第
４
基（システム） 2年

第５コンピュータ基礎演習

第
１
第
２

２
第
時 ３
限
第
４

理（数学） 3年

基（情報） 4年

実験数学3

ヒューマン・コンピューター・インタラクション

理（数学） 4年

第５応用数理学7

第
１
第
２

３
第
時 ３
限
第
４

基（機械） 2年

基（情報） 1年

情報科学演習プログラミングA

基（情報） 1年

基（機械） 2年

基（情報） 1年

プログラミングA

情報科学演習プログラミングA

基（情報） 1年
プログラミングA

第５
第１
理（数学） 2年

第
２

実験数学1

４
第
時 ３
限

外 1年
タイ語5
外 1年

第
４

インドネシア語５第５ハンガリー語１

第１

外 1年
全学部 1年

外 1年

学問への扉（システム開発ことはじめ）

情報社会基礎外 1年

第２

情報社会基礎

５
第
時 ３
限

外 1年
情報社会基礎
外 1年

第４

情報社会基礎第５

情報社会基礎外 1年

・授業時間 1時限 8:50～10:20、2時限10:30～12:00、3時限13:30～15:00、4時限15:10～16:40、5時限16:50～18:20
・端末数 第1教室66台、第2教室82台、第3教室66台、第4教室45台、第5教室72台（端末数には教師用端末は含みません）― 41 ―

２０２１年度秋学期情報教育教室使用計画表
時 教
限 室

月

火

水

木

金

第
１
第
２

１
第
時 ３
限

理（化学） 2年
化学プログラミング

第
４
第
５
第
１
第
２

２
第
時 ３
限
第
４

基（機械） 2年
数値解析演習基（機械） 2年
数値解析演習外 1年
ベトナム語2

第５

理（数学） 2年
実験数学2
基（化学2年・合成3年）
化学工学プログラミング
基（化学2年・合成3年）
化学工学プログラミング
理（数学） 3年
数値計算法基礎第１

基（化学） 3年
プロセス工学
基（化学） 3年
プロセス工学医（保） 1年
実践情報活用論医（保） 1年
実践情報活用論

全学部 全学年

基（情報） 1年
プログラミングB

計算機シミュレーション入門

基（化学） 2年
化学工学演習Ⅳ

第
２

３
第
時 ３
限

基（システム） 2年
コンピュータ工学演習
基（システム） 2年
コンピュータ工学演習

第４基（情報） 1年
プログラミングB

第５
第１

基（情報） 1年
プログラミングB
基（電子） 2年
基礎工学PBL

第
２

４
第
時 ３
限

基（情報） 1年
プログラミングB
人 1年
Data Processing Skills
基（合成） 2年
情報処理入門

第
４
第
５
第
１
第
２

５
第
時 ３
限

法 2年
法情報学１

法 2年
法政情報処理第４外（再履修生用）
情報社会基礎

第
５
６ 第
限 3

基・理・工 3年
情報科教育法Ⅰ

・授業時間 1時限 8:50～10:20、2時限10:30～12:00、3時限13:30～15:00、4時限15:10～16:40、5時限16:50～18:20、6時限18:30～20:00

・端末数 第1教室66台、第2教室82台、第3教室66台、第4教室45台、第5教室72台（端末数には教師用端末は含みません）― 42 ―

２０２１年度冬学期情報教育教室使用計画表
時 教
限 室

月

火

水

木

金

第
１
第
２

１
第
時 ３
限

理（化学） 2年
化学プログラミング

第
４
第
５
第
１
第
２

２
第
時 ３
限
第
４

基（機械） 2年
数値解析演習基（機械） 2年
数値解析演習外 1年
ベトナム語2

第５

理（数学） 2年
実験数学2
基（化学2年・合成3年）
化学工学プログラミング
基（化学2年・合成3年）
化学工学プログラミング
理（数学） 3年
数値計算法基礎第１

基（化学） 3年
プロセス工学
基（化学） 3年
プロセス工学医（保） 1年
実践情報活用論医（保） 1年
実践情報活用論

全学部 全学年

基（情報） 1年
プログラミングB

計算機シミュレーション入門

基（化学） 2年
化学工学演習Ⅳ

第
２

３
第
時 ３
限

基（システム） 2年
コンピュータ工学演習
基（システム） 2年
コンピュータ工学演習

第４基（情報） 1年
プログラミングB

第５
第１

基（情報） 1年
プログラミングB

第
２

４
第
時 ３
限

基（情報） 1年
プログラミングB
人 1年
Data Processing Skills
基（合成） 2年
情報処理入門

第
４
第
５
第
１
第
２

５
第
時 ３
限

法 2年
法情報学１

法 2年
法政情報処理

第
４
第
５

６ 第
限 3

基・理・工 3年
情報科教育法Ⅰ

・授業時間 1時限 8:50～10:20、2時限10:30～12:00、3時限13:30～15:00、4時限15:10～16:40、5時限16:50～18:20、6時限18:30～20:00

・端末数 第1教室66台、第2教室82台、第3教室66台、第4教室45台、第5教室72台（端末数には教師用端末は含みません）― 43 ―

２０２１年度春・夏 学期CALL教室使用計画表
時
限

教
室
第
１
A
第
１
B

月

火

工（理・電） 1年
総合英語（Academic Skills）
N．リー

医・歯・薬 1年
総合英語（Academic Skills）
N．リー

１
第
限 ２
目

２
限
目

３
限
目

４
限
目

水

木

金

理・工（然・地・環） 1年

医（医）・薬・基 2年

総合英語（Project-based English） 総合英語（Performance Workshop）

岡田 悠佑
理・工（然・地・環） 1年
総合英語（Academic Skills）
今尾 康裕
理・工（然・地・環） 1年

外 1年
フランス語５岡田 友和
医・歯・薬 1年

Ａ．村上スミス

総合英語（Performance Workshop）

Ａ．村上スミス人・文 1年理・工（然・地・環） 1年
第総合英語（Project-based English）
地域言語文化演習（ドイツ語） 総合英語（Content-based English）
３
大前 智美
日野 信行
田中 美津子
外 1年
外 1年
第
トルコ語5
トルコ語2
４
Akbay, Okan Haluk
Akbay, Okan Haluk理・工（理・電） 1年
第 医・薬・基（電・化・情） 1年
総合英語（Performance Workshop）
１ 総合英語（Academic Skills）
A
N．リー
Ａ．村上スミス
外 1年
言（大学院）
外 1年
外 1年
第
１
ベトナム語2
翻訳研究Ａ
フィリピン語3
ロシア語1 (B)B
清水 政明
A．村上スミス宮原 曉
上原 順一
医・薬・基（電・化・情） 1年
工（然・地・環） 1年
外 1年
医・歯・薬 1年
第総合英語（Project-based English） 地域言語文化演習（ドイツ語）
インドネシア語３
地域言語文化演習（ドイツ語）
２
岡田 悠佑
岩居 弘樹
ドゥイ プスピトリニ
岩居 弘樹
理 1年
文・理（数・物） 2年
医・歯・薬 2年
基 1年
理・工（理・電） 1年
第地域言語文化演習（ドイツ語） 総合英語（Content-based English） 総合英語（Project-based English） 総合英語（Project-based English） 総合英語（Content-based English）
３
大前 智美
日野 信行
三木 訓子
田中 美津子
日野 信行
外 1年
第
トルコ語4
４
Akbay, Okan Haluk
第
１
A
外 1年
外 1年
第
１
ハンガリー語２
ロシア語1 (A)
B
岡本 真理
上原 順一
歯・工（然・地・環） 1年
第総合英語（Project-based English）
２
岡田 悠佑
歯・工（然・地・環） 1年
医（保）・歯 2年
人・文・法 1年
第総合英語（Project-based English）
総合英語（Project-based English） 総合英語（Content-based English）
３
今尾 康裕
今尾 康裕
日野 信行
交換留学生等
交換留学生等
第異文化コミュニケーションとパフォーマンス
イノベーションの管理と変遷
４
近藤 佐知彦・三森 八重子
中野 遼子
文・法・基（シス） 1年
人・文 2年
外 1年
第１ 総合英語（Academic Skills）
英語選択
ヒンディー語２
A
N．リー
N．リー
松木園 久子
外 1年
法・経 2年
第総合英語（Performance Workshop）
１
ハンガリー語３
B
岡本 真理
Ａ．村上スミス
外 1年
外 1年
第ヒンディー語1
ロシア語3
２
長崎 広子
三浦 由香利外 1年
言（大学院）
法・経 2年
第総合英語（Content-based English）
タイ語1
第二言語教育実践研究Ａ
３
村上 忠良
日野 信行
日野 信行
第
４

第
１
A
全学部 1年
第１ 特別外国語演習（トルコ語）Ⅰ
B
藤家 洋昭
５
理 1～4年
第限 ２
科学英語基礎
Hail.Eric.Mathew
目

言（大学院）
第二言語教育方法論Ａ
小口 一郎
全学部 1年
学問への扉（世界の言葉探検）

江口 清子

第
３
第
４

・授業時間 1時限 8:50～10:20 、2時限 10:30～12:00、 3時限 13:30～15:00 、4時限 15:10～16:40、 5時限 16:50～18:20
・端末数 第1-A教室 64台、第1-B教室 36台、第2教室 60台、第3教室 60台、第4教室（アクティブラーニング教室 定員：30名）（端末数には教師用端末を含みません）― 44 ―

２０２１年度秋・冬 学期CALL教室使用計画表
時
限

教
室
第
１
A
第
１
B

１
第
限 ２
目

２
限
目

３
限
目

４
限
目

月

火

文・理（数・物） 2年
総合英語（Academic Skills）
N．リー

外 1年
ロシア語6
高島 尚生

水

木

金

理・工（然・地・環） 1年
総合英語（Project-based English）

文・理（数・物） 2年
総合英語（Performance Workshop）

岡田 悠佑
理・工（然・地・環） 1年
総合英語（Academic Skills）
今尾 康裕
理・工（然・地・環） 1年

外 1年
フランス語５岡田 友和
医・歯・薬 1年

Ａ．村上スミス人・文 1年
第総合英語（Performance Workshop）
地域言語文化演習（ドイツ語） 総合英語（Content-based English）
３
大前 智美
日野 信行
Ｄ．マレー
外 1年
外 1年
第
トルコ語5
トルコ語2
４
Akbay, Okan Haluk
Akbay, Okan Haluk
外 1年
医・歯・薬 1年
第 医・歯・基（化・シス・情） 1年
１ 総合英語（Academic Skills）
フィリピン語3
地域言語文化演習（ドイツ語）
A
N．リー
宮原 曉
瀧田 恵巳
言（大学院）
外 1年
外 1年
第 医・歯・基（化・シス・情） 1年
１ 総合英語（Project-based English）
翻訳研究Ｂ
インドネシア語３
ロシア語1 (B)B
三木 訓子
A．村上スミスドゥイ プスピトリニ
上原 順一
医・歯・基（化・シス・情） 1年
工（然・地・環） 1年
理・工（理・電） 1年
第総合英語（Performance Workshop） 地域言語文化演習（ドイツ語）
総合英語（Content-based English）
２
Ａ．村上スミス
岩居 弘樹
日野 信行
工（理・電） 1年
全学部 1年
基 1年
医・歯・薬 1年
第総合英語（Content-based English） アドバンスト情報リテラシー 総合英語（Performance Workshop） 地域言語文化演習（ドイツ語）
３
日野 信行
堀 一成
Ｄ．マレー
岩居 弘樹
理 2-4年
外 1年
第地域言語文化演習（ドイツ語）
トルコ語4
４
大前 智美
Akbay, Okan Haluk
薬・工（然・地・環） 1年
第１ 総合英語（Project-based English）
A
今尾 康裕
外 1年
人 1年
外 1年
第
総合英語（Project-based English）
１
ロシア語1 (A)ハンガリー語２
B
岡本 真理
岡田 悠佑
上原 順一
薬・工（然・地・環） 1年
第総合英語（Performance Workshop）
２
Ａ．村上スミス
薬・工（然・地・環） 1年
文 2年
第総合英語（Project-based English）
英語選択
３
岡田 悠佑
日野 信行
交換留学生等
第言語コミュニケーションとパフォーマンス
４
中野 遼子
文・法・基（電） 1年
人・文 1年
外 1年
第１ 総合英語（Academic Skills）
英語選択
ロシア語3
A
N．リー
N．リー
三浦 由香利
外 1年
交換留学生等外 1年
第１コンピュータを活用した語学学習
インドネシア語５ハンガリー語３
B
岡本 真理
魚崎 典子
菅原 由美
外 1年
外 1年
第
ヒンディー語1
ヒンディー語２
２
長崎 広子
松木園 久子
外 1年
言（大学院）
全学部 2年
第ビルマ語3
第二言語教育実践研究Ｂ
ドイツ語中級
３
大塚 行誠
日野 信行
小川 敦
第
４
全学部 1年
中東の文化と社会を知るC
竹原 新

第
１
A
全学部 1年
第１ 特別外国語演習（ハンガリー語）Ⅰ
B
岡本 真理
５
全学部 1年
第限 ２ 特別外国語演習（ヒンディー語）Ⅰ
長崎 広子
目理 1～4年
第科学英語基礎３
Hail.Eric.Mathew
第４・授業時間 1時限 8:50～10:20 、2時限 10:30～12:00、 3時限 13:30～15:00 、4時限 15:10～16:40、 5時限 16:50～18:20
・端末数 第1-A教室 64台、第1-B教室 36台、第2教室 60台、第3教室 60台、第4教室（アクティブラーニング教室 定員：30名）（端末数には教師用端末を含みません）― 45 ―

情報教育システム 分散配置端末部局別責任者名簿

部

局

名 管

理

責

任

者 運

用

責

任

者

設

2021 年 4 月 1 日現在
置場
所

人間科学研究科教授 西森 年寿（内線 吹 8123）

助教 宮本 友介
（内線 吹 4037）

本館 1 階

計算機室

理学研究科

教授 藤原 彰夫
（内線 豊 5721）

技術専門職員堀江 圭都（内線 豊 6782）

本館 2 階B214 号室

医学系研究科
（医学部）

准教授
（内線

准教授
（内線

医学系研究科（保健学専攻）

教授 石田 隆行
（内線 医 2573）

教授 渡邊 幹夫
（内線 医 2592）

2 階ラーニングリソース
センター

薬学研究科

教授 大久保 忠恭（内線 吹 8220）

准教授
（内線

1 号館 1 階

工学研究科

教授 安田 弘行
（内線 吹 7497）

附属図書館

事務部長

武田 理宏
医 5900）岡田 佳築
医 5900）

吉田 卓也
吹 8221）

教務課課長補佐
金田 幸三（内線 吹 7222）
情報推進部情報基盤課
教育系システム班（内線 豊 6805）

講義棟 1 階学生端末室

自習室

U1W 棟（2 階）情報実習室
総合図書館 B 棟 2 階，3 階
理工学図書館西館 1 階
生命科学図書館 2 階

分散端末は、各部局によって管理されています。端末室の利用方法・開室時間は、各分散端末の管理責任者または運用責任者にお問い合わせください。
機器の故障については情報推進部情報基盤課

教育系システム班（豊中地区：内線

らせください。

― 47 ―

6801,6805）までお知教室・端末配置図●サイバーメディアセンター 豊中教育研究棟
１階 情報教育第１教室
２階 情報教育第２教室・情報教育第３教室・情報教育第４教室
３階 情報教育第５教室・ＣＡＬＬ第１－Ａ教室・ＣＡＬＬ第１－Ｂ教室
４階 ＣＡＬＬ第２教室・ＣＡＬＬ第３教室・ＣＡＬＬ第４教室

情報教育第２教室：Windows 端末 ８２台
情報教育第３教室：Windows 端末 ６６台
情報教育第４教室：Windows 端末 ４５台

情報教育第１教室：Windows 端末 ６６台

情報教育第５教室：Windows 端末 ７２台
ＣＡＬＬ第１－Ａ教室：Windows 端末 ６４台
Ｃ ＡＬＬ第１－Ｂ教室：Windows 端末 ３６台

ＣＡＬＬ第２教室：Windows 端末 ６０台
Ｃ ＡＬＬ第３教室：Windows 端末 ６０台
ＣＡＬＬ第４教室：アクティブラーニング型：定員３０名― 48 ―

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大阪大学サイバーメディアセンター教育用計算機システム利用規程
第１条 この規程は、大阪大学サイバーメディアセンター（以下「センター」という。）が管理・運用する教育用計算機システム（以下「教育用計算機システム」という。）の利用に関し、必要な事項を定めるものとする。
第２条 教育用計算機システムを利用することのできる者は、次の各号に掲げる者とする。
(1) 大阪大学（以下「本学」という。）の教職員(2) 本学の学生(3) その他サイバーメディアセンター長（以下「センター長」という。）が適当と認めた者
２ 教育用計算機システムを利用する者（以下「利用者」という。）は、あらかじめ、大阪大学全学ＩＴ認証基盤サービスを利用するための大阪大学個人ＩＤの付与を受けるものとする。
第３条 全学共通教育規程、各学部規程及び各研究科規程で定める授業科目の授業を行う場合で、センターの豊中教育研究
棟情報教育教室又はＣＡＬＬ教室（以下「情報教育教室等」という。）において教育用計算機システムを利用しようとするときは、当該授業科目の担当教員は、あらかじめ、所定の申請書を所属部局長（全学共通教育科目の授業に利用する場
合にあっては、原則として、全学教育推進機構長とする。）
を通じてセンター長に提出し、その承認を受けなければならない。
２ 前項に規定する場合のほか、センター長は、前条第１項第１号又は第３号に掲げる者から情報教育教室等における教育研究のための教育用計算機システムの利用に係る申請があった場合には、前項の利用に支障のない範囲内において、これを許可することができる。
第４条 センター長は、前条の申請を承認したときは、その旨を文書により申請者に通知するものとする。
２ 前項の利用の承認期間は、１年以内とする。ただし、当該会計年度を超えることはできない。
第５条 利用者は、教育用計算機システムの利用に際しては、別に定めるガイドラインに従わなければならない。
第６条 センター長は、必要に応じて、利用者が使用できる教
育用計算機システムの使用について制限することができる。

第９条 利用者が、この規程に違反した場合又は利用者の責によりセンターの運営に重大な支障を生じさせたときは、セン
ター長は、その者の利用を一定期間停止することがある。
第１０条 この規程に定めるもののほか、教育用計算機システ
ムの利用に関し必要な事項は、センター長が定める。
附 則
１ この規程は、平成１２年４月１日から施行する。
２ 大阪大学情報処理教育センター利用規程（昭和５７年３月１７日制定）は、廃止する。
３ この規程施行前に大阪大学情報処理教育センター利用規程に基づき、平成１２年度の利用承認を受けた利用者にあっては、この規程に基づき利用の登録があったものとみなす。
附 則
この改正は、平成１６年４月１日から施行する。
附 則
この改正は、平成１９年４月１日から施行する。
附 則
この改正は、平成２４年４月１日から施行する。
附 則
この改正は、平成２６年４月１５日から施行する。

教育用計算機システム、学生用電子メールシステム
利用者ガイドライン
1．はじめにこの利用者ガイドラインは、教育用計算機システムに関係する各種の規程等を分かりやすく解説しています。また、学生用
電子メールシステムについても解説しています。全ての利用者は、この利用者ガイドライン(指針)をよく読んでから教育用計算機システム及び学生用電子メールシステムを利用して下さい。
また、各種の規程とは次のものです。先ず、本学が提供する
情報システムを利用するにあたり、「大阪大学情報セキュリティポリシー」1 等を遵守しなければいけません。教育用計算機シ
ステムの利用については、「教育用計算機システム利用規程」2があります。
なお、教育用計算機システムは大阪大学総合情報通信システ
ムに接続して運用していますので、教育用計算機システムの全ての利用者は「大阪大学総合情報通信システム利用者ガイドラ
イン」を遵守しなければいけません。
この利用者ガイドラインは、変更することがあります。変更
した場合は、ホームページ等の電子的な手段で広報しますので、第７条 センター長は、必要に応じて、利用者に対し利用の状
況及び結果についての報告を求めることができる。
第８条 利用者の所属部局（全学共通教育科目の授業に利用する場合にあっては、原則として、全学教育推進機構とする。）
は、その利用に係る経費の一部を負担しなければならない。
２ 前項の額及び負担の方法は、センター教授会の議を経て、センター長が別に定める。
３ 第１項の規定にかかわらず、センター長が特に必要と認めたときは、経費の負担を免除することがある。

常に最新の利用者ガイドラインを参照して下さい。
2．教育用計算機システム「教育用計算機システム」とは、サイバーメディアセンター
豊中教育研究棟の教室、箕面総合研究棟 4 階・5 階の教室及び分散端末室のコンピュータ、通信機器及びこれらの上で動作する
ソフトウェア群によって構成されるシステムをいいます。教育用計算機システムは、サイバーメディアセンターが管理・運用
しています。

― 50 ―

3. 学生用電子メールシステム
大阪大学が提供する学生用電子メールシステムは、本学から教育用計算機システム及び学生用電子メールシステム上で行わの情報発信及び情報交換を通じて、主に在学中の修学に関する「不正行為」と呼びます。3

れる、倫理に反する行為及び著しく利用マナーに反する行為を情報を提供するものです。そのため、ルールやマナーを守った

教育用計算機システムは大学の施設ですので、大学の施設を安全な方法で使用しなければ、多くの利用者に迷惑をかけるこ

用いて無断で行ってはいけないことは、教育用計算機システムとになり、さらには、本学の社会的信用を失わせる要因となるにも適用されます。教育用計算機システムを利用して財産的利可能性があります。このようなリスクを軽減し、情報資産を保益を得ること、例えば、プログラミングのアルバイト、家庭教護するとともに、電子メールを安全に利用するために次のこと

師や塾講師のアルバイトのための文書作成を行ってはいけませを遵守してください。また、卒業後は本学と交流できる機会をん。

提供するための電子メールアドレスが用意されています。

目的外利用を含めた不正行為の内、他人のアカウントを使用することや他人に自分のアカウントを使用させること及びシス・利用対象者

テム運用業務の妨害行為は特に悪質な不正として取り扱いま学生用電子メールシステムは、大阪大学の全ての学生及びす。悪質と判断した利用者に対しては、利用資格の停止や制限

サイバーメディアセンターの教室で授業を担当される教員を行います。また、大阪大学の規則に従った懲戒が行われるこが利用できます。

とがあります。
教育用計算機システムを利用する上で、他の利用者や教育用・メールアカウントとパスワードの管理

計算機システム運用管理者のパスワードを調べる行為を行って大学が配付するメールアカウントとパスワードを取得したはいけません。そのような行為は、コンピュータの不正利用を後は、所有者個人が管理することになります。また、他人行うための準備行為とみなされます。このような、不正行為のにメールアカウントやパスワードを教えてはいけません。

準備としか考えられない行為を「不正予備行為」と呼びます。
不正予備行為は、不正行為と同じように扱います。

・情報セキュリティポリシー等の遵守
学生用電子メールシステムの利用者は、大阪大学情報セキュリティポリシー等を遵守する必要があります。

4.2 講義/演習中の不正行為
講義や演習中に教育用計算機システム利用規程に反する行為が行われた場合、それが講義や演習にとっての不正行為かどう・利用者の責任かとは別に、教育用計算機システム利用規程を適用します。2 章

学生用電子メールシステムを利用したことにより発生した、に記載した場所における講義や演習における、カンニング、代いかなる損失・損害に関しても、利用者が一切の責任を負

理出席、他人のレポートのコピーの提出に対しては、一般の講います。

義室における場合と同じように扱います。つまり、不正行為への対処としての出席の不認定、単位の不認定は、一般の講義

・利用の停止室における場合と同じように、大阪大学の規則に従います。

卒業後、本人からの申し入れにより、学生用電子メールシ

例えば、ある学生 A が自分のログイン名とパスワードを友人

ステムの当該アカウントの利用を停止することができます。

B に教えて、教育用計算機システムを利用する講義の代理出席を行った場合を考えてみましょう。他人のアカウントを利用し、・学生用電子メールシステムの利用に関する相談窓口

また、させているので、A、B ともに教育用計算機システムの不メールの操作方法及びシステム運用・障害に関するものは、

正利用者として扱います。教育用計算機システム運用管理者は、以下の相談窓口へ連絡して下さい。

「代理出席を行ったこと」に対する処分内容には関知しません。

情報推進部情報基盤課教育系システム班

担当教員は、裁量により出席点を減点したり処分を猶予したり

TEL:06-6850-6806

することがあります。

Mail:info@ecs.osaka-u.ac.jp
4.3 他組織への侵入
メールに書かれた内容に関することは、そのメールに書かれている問い合わせ先にお願いします。

教育用計算機システムのネットワーク環境は、「ファイアーウォール」と呼ばれるネットワーク機器を用いることにより、他のネットワークと直接通信ができないように制限を加えてい4．違法行為と不正行為ます。これは、他組織からの不正侵入や、他組織への不正侵入

4.1 コンピュータ上／ネットワーク上の不正行為
コンピュータ上及びネットワーク上の行為にも、日本国内においては国内法が適用されます。ただし、違法行為を禁じる条
項は教育用計算機システム、学生用電子メールシステムの利用者ガイドラインには含まれていません。また、「法に触れない行為」と「して良いこと」は違います。特に教育的見地から、を防ぐための措置です。
大阪大学から他組織のネットワークに不正に侵入した場合、大阪大学全体が外部のネットワークとの接続を切られるだけな
く、場合によっては国際問題に発展する可能性もあります。他
組織に迷惑をかけないように大学側でも対処していますが、侵入を試すような行為を行った場合は処分の対象となります。

― 51 ―

他組織のネットワークへの不正侵入以外にも、大量の電子メールを送りつける等、他組織のシステムの運営妨害を行なった

このため、他の利用者に読まれたくないファイルは、教育用計算機システム上に置かないほうが安全です。

場合は侵入と同様に扱います。また、パスワードの付け忘れ等、管理上の不備のあるコンピュータであっても、侵入してはいけないことに変わりはありません。

9．本システムの運用管理について
教育用計算機システム及び学生用電子メールシステム運用管理者は、違法行為／不正行為を発見した場合、当該アカウント

5.知的財産の尊重
著作物及びソフトウェアの著作権を尊重して下さい。教育用の利用停止の措置を行います。不正行為に使われたアカウント

計算機システムに導入されているソフトウェア(フリーソフトの利用を停止することになりますが、盗用の事実を確認後、利ウェアを除く)及びドキュメントはコピーして持ち出してはい

用停止を解除します。

けません。フリーソフトウェアを外部から持ち込んで利用するが盗用されたものであった場合、結果として盗用された被害者

利用者の氏名、入学年、所属学部、ログイン名及び本システ
ムの利用頻度等は、違法行為／不正行為が疑われる場合は秘密

場合は、利用者個人の責任の基に行って下さい。
著作物の無断コピーに教育用計算機システムを使わないで下情報として扱いません。

さい。著作権法では、私的使用の場合に関する例外事項の規定

教育用計算機システム運用管理者は、利用者のファイル領域があります。教育用計算機システムは利用者の私物でも家庭内のプライバシーを尊重しますが、不正なファイルの存在等につでもないので、教育用計算機システムのコンピュータの利用は

いては、定期的な自動探査を行い、必要に応じて手動操作によ

私的使用にはあたらないと考えられます。

る内容の監査等を行うことがあります。また、機器故障の対策

電子掲示板等インターネット上の記事は一般の著作物と同じとして、利用者の個人ファイル領域を教育用計算機システム運です。著作権を侵害しているかどうかの判断は非常に難しいで用管理者がハードディスク等にコピーし、保管することがありすが、例えば、電子掲示板の記事に、出典を明記せずに著作物ます。

(歌詞等を含む)の一部を引用することや、出典を明記しても著

教育用計算機システムのコンピュータに暗号化したファイル

作物の全部を引用すること等は著作権を侵害していると考えらを保管することは不正行為ではありませんが、何らかの不正行れます。

為の手段としてファイルの暗号化を行なっていると推定される
場合は、内容の開示を当該利用者に要求することがあります。

6．窃盗行為の禁止
教育用計算機システム利用規程には明文化していませんが、

また、ファイル領域の使用量や受信した電子メールのサイズに

教育用計算機システムのコンピュータや、その部品あるいは未子メールを保存できません。

は制限があります。この制限を越えた利用者は、ファイルや電使用のプリンタ用紙等を外へ持ち出すことは、窃盗罪となります。

10．不正利用等に関する処分コンピュータの窃盗や破損は、大学施設内の窃盗や破損の場

7．運用妨害の禁止
コンピュータやプリンタの電源の操作及びリセット操作を行ってはいけません。例外は機器からの発煙等の緊急時、教育用
計算機システム運用管理者が操作を指示した場合です。
教育用計算機システムの運用を妨害するような行為(他の利合と同じように扱います。違法行為／不正行為の継続を防ぐた

用者のファイル消去、故意のネットワーク妨害等)が発生した場
合は、厳重な処分を行います。経済的な被害を与えない行為でも、教育用計算機システムの運用妨害となる行為をしてはいけません。電源プラグやコネクタを外す等の物理的な行為の他、ウィルスの送付等の間接的な行為、CD-ROM の装置に異物を入れる等、故意に故障を引き起こす行為もしてはいけません。

め、あるいは発生を防止するための、アカウントの利用停止等の緊急措置は、それを発見した教育用計算機システム運用管理者の判断で即座に行います。
11．ネットワーク・エチケット
一般にネットワークを快適に利用する際に注意すべきことがいくつかあります。これらは、主に「ネットワーク・エチケッ
ト(ネチケット)」と呼ばれるものです。インターネットの世界
では自己責任、自己防衛が原則です。ここでは、インターネッ
トを利用する際に必要最小限守るべきことを列挙します。

8．ファイルの扱い
教育用計算機システムの各利用者は、教育用計算機システム
内の、ある一定量のファイル領域を利用できます。しかし、ファイル領域はあくまでも大阪大学の資産の一部であり、利用者の私有物となったわけではありません。教育用計算機システム
では、ある利用者のファイルを他の利用者からも読める(すなわ
ちコピーできる)ように、ファイルの保護モードを各利用者が設定することもできます。利用者の設定ミスによって、思いがけずファイルを他の利用者に読まれてしまうことも考えられます。

・アカウント・パスワードを厳重に管理する。
・社会ルールを守る。
・誹謗中傷しない。
・著作権を侵害しない。
・プライバシーを侵害しない。
注釈
1（セキュリティポリシー：
http://www.oict.osaka-u.ac.jp/securitypolicy）
2（関連規程等の記載場所：

http://www.cmc.osaka-u.ac.jp/edu/guideline/guideline.php）― 52 ―

3

平成 12 年 2 月 13 日より「不正アクセス行為の禁止等に関す

各キャンパスにおいてネットワーク環境を提供するサービス

る法律」が施行されており、現在では不正アクセスやその助です。独自でネットワーク回線を用意していない限り、本学長行為は懲役・罰金等の刑罰の対象となります。

のネットワーク通信は全て ODINS のキャンパスネットワーク
サービスにより提供しています。

大阪大学総合情報通信システム利用者ガイドライン 有線 LAN 認証サービス
ODINS では有線 LAN 環境に認証設定を施し、利用制限を行うサービスを提供しています。認証が必要な場所やマニュアル等

1. はじめには、適宜更新されますので、次をご確認ください。

この利用者ガイドラインは、大阪大学におけるキャンパスネ

（http://www.odins.osaka-u.ac.jp/gakunai/manuals.html）

ットワークで、学内の教育研究活動を支える ICT 基盤である、
大阪大学総合情報通信システム（Osaka Daigaku Information

 キャンパス無線 LAN サービス

Network System の略で、以下「ODINS」という。）が提供するサ

本学の講義室やセミナー室等の公共性の高い施設等を中心にービスについて分りやすく解説しています。

整備した、無線 LAN 環境を提供するサービスです。無線 LAN

また、ODINS が提供するサービスを利用するにあたり次の諸規を利用するためには、ODINS 無線 LAN が提供された場所で、程等を遵守する必要がありますので、必ず諸規定等もご一読く

SSID（odins-1x）を選択することで利用することができます。

ださい。

詳しくは、次をご覧ください。

・大阪大学情報セキュリティポリシー

・無線 LAN アクセスポイント一覧

・大阪大学総合情報通信システム利用規程（http://www.odins.osaka-u.ac.jp/gakunai/accesspoin

・大阪大学総合情報通信システム運用内規

t.html）

このガイドラインは、変更することがあります。変更した場

・ キャンパス無線 LAN サービス利用マニュアル

合は、ホームページ等の電子的な手段で広報しますので、常に（http://www.odins.osaka-u.ac.jp/gakunai/manuals.htm

最新のガイドラインを参照して下さい。

l）2. 用語の定義

本学では、
ODINS が整備したキャンパス無線 LAN サービスに加本ガイドラインで使用する用語については次のとおりです。

え、大学等教育研究機関の間でキャンパス無線 LAN の相互利

(1)「SSID」とは、無線 LAN におけるアクセスポイントの識用を実現する、国際無線 LAN ローミング基盤サービスである

別名です。

eduroam も提供しています。eduroam は大阪大学個人 ID を所(2)「スパムメール」とは、受信者の意向を無視して、無差有する学生及び教職員等に提供するサービスであり、マイハ

別かつ大量に送信される、電子メールを主としたメッンダイを経由した申請により利用可能です。
eduroam を利用す

セージです。

れば、世界中の eduroam に加盟している機関で無線 LAN サー(3)「アカウント」とは、コンピュータの利用者を識別する

ビスを利用することができます。

ための標識となる文字列のことであり、WEB 上でなんら設定方法につきましては、次の利用マニュアルをご覧くださかのサービスを受ける際の身分を表します。

い。

(4)「ファイアウォール」とは、あるコンピュータやネット（http://www.odins.osaka-u.ac.jp/gakunai/documents/edu

ワークと外部ネットワークの境界に設置され、内外の通roam. html）

信を中継・監視し、外部の攻撃から内部を保護するためのソフトウェアや機器等のシステムです。

 迷惑メールフィルタリングサービス(5)「部局ネットワーク担当者」とは、当該部局等の ODINS

本学のドメインを持つメールサービスに対し、メールのフィの運用に関する業務を支援している担当者です。詳しく

ルタリング機能を提供するサービスです。このサービスは、は大阪大学総合情報通信システム運用内規をご覧くだ

ODINS 側でスパムメールの削除を行うのではなく、
スパムメー

さい。

ルであるかの判定を行い、その情報をメールヘッダに付加し利用者に届けるものです。このことにより、利用者側でスパ

3. 提供しているサービスについて

ムメールの振り分けが可能となり、システム側で正常なメー

ODINS では、次のとおり利用者向けサービスと管理者向けサールを誤って削除されることなく受け取ることが可能となりま

ビスの 2 種類用意しています。基本的には利用者や管理者が意す。年々増加しているメールを用いたサイバー攻撃対策のた識することなく利用しているサービスですが、個別に設定等がめにも、本学内に設置しているメールサーバをご利用の方は、必要なものについては、マニュアルを確認のうえご利用くださ

必ずメールソフトへの設定をお願いします。

い。

設定方法につきましては、次の利用マニュアルをご覧くださ

3.1 利用者向けサービスい。

 キャンパスネットワークサービス（http://www.odins.osaka-u.ac.jp/gakunai/documents/― 53 ―

 アクセス制御サービス（ファイアウォール）

03_manuals/MailFiltering.pdf）

ODINS を経由するの通信に対して、アクセス制御を行うため
3.2 管理者向けサービスのサービスです。ODINS が提供するグローバル IP アドレス ビジター用アカウント発行サービス（ビジター認可システは、独自でファイアウォールを用意して運用していない限

ム）り、本サービスを用いてアクセス制御されています。アク本学の来訪者へネットワーク環境を提供するために必要なセスポートの設定変更等については、所属部局の部局ネッアカウントを発行するためのサービスです。アカウント発

トワーク担当者を通じてご相談ください。

行は、権限を持った方が発行可能です。詳しくは大阪大学
 有線 LAN 認証サービス

総合情報通信システム無線LAN ビジターID 運用要項をご覧ください。

ODINS では有線 LAN 環境に認証設定を施し、利用制限を行うサービスを提供しています。ODINS が整備したネットワー

 通信監視サービス（ネットワーク侵入検知システム）

クスイッチに認証設定を施すことで実現します。有線 LAN

ODINS を経由する学内外通信を監視し、不正アクセスやウ

認証サービスを利用希望の方は、所属部局の部局ネットワ

イルスによる挙動を検知し、部局等へ通知するサービスでーク担当者を通じてご相談ください。

す。本サービスで取得した情報を解析し、サイバー攻撃やウイルス感染の挙動等が確認された場合、情報セキュリティインシデントとして当該部局に対応依頼を行っています。

4. ネットワーク利用にあたっての倫理事項・遵守事項
ODINS の利用は、教育研究活動又は本学の運用に必要な通信に限定されます。ネットワーク上の交流もまた社会であることを

なお、情報セキュリティインシデント発生時には、事意識し、他者を思いやり健全なコミュニケーションを確立する

故・障害等の対処手順

ことが必要です。ODINS の利用にあたり、少なくとも本項に示す（https://my.osaka-u.ac.jp/admin/information/securit

行為は避け、適切にネットワークを使用してください。

y/procedure）に従い対処してください。

なお、ODINS では安全かつ適正な利用のために、利用者の通信 ネットワーク侵入防止サービス（ネットワーク侵入防止シ
ステム）
ODINS を経由する学内外通信に対して、不正な通信を防止するためのサービスです。サイバー攻撃や本学に対して不利益を発生させるような通信について、本システムを用いてアクセス遮断を行います。

履歴を記録しています。
4.1. 法令又は公序良俗に反する行為
ODINS の利用は大阪大学定めた各種ルールに加えて、国内外の法律も適用されます。特に関連の深い日本の法律として、著作権法等の知的財産に関する法律や、不正アクセス禁止法が挙げられますので、ODINS 利用のルールを遵守した上で、憲法・法律

 学内ネットワーク検疫サービス（不正端末検疫システム）を遵守し行動してください。

ODINS を経由する学内通信に対して、不正な通信、サポー
ト終了を迎えたアプリケーションや OS、脆弱性を持つソフ

4.2. 教育研究活動又は本学の運用に必要な通信以外のネットワ
ーク利用

トウェア等による通信の監視及び防止するためのサービスです。本サービスは後述のイントラネットワーク基盤サー

ODINS の利用は、教育研究活動又は本学の運用に必要な通信に

ビスと連携することで最大限の効果を発揮するシステムで限定されます。利用目的から逸脱する行為は、利用を制限し、あるため、よりネットワーク環境を堅牢化するためにも、又は停止することがあります。

是非ともイントラネットワーク基盤サービスをご活用くだ4.3. ODINS の円滑な運用を妨げる行為

さい。

ODINS の運用を妨害する行為は厳禁です。例えば、物的な加害
 イントラネットワーク基盤サービス（イントラネットワー

だけでなく、大量のデータ送受信によるネットワークへ高負荷

クシステム）

をかける行為、他の利用者に迷惑をかけるような過剰な利用、部局等のネットワーク環境をプライベートネットワーク化

ウイルス感染したパソコンやスマートフォンをネットワークにすることを希望する管理者向けに、イントラネットワーク

接続することが該当します。また、ウイルス感染等、予期せぬ環境を構築及び運用するための基盤を提供するためのサー

事情で ODINS の運用の妨げになることもあり、自身が加害者にビスです。本サービスを用いることで、前述の学内ネット

ならないためにも、使用するパソコンやスマートフォンを適切

ワーク検疫サービスを最大限に利用することが可能となに管理してください。

り、より堅牢なネットワーク環境を構築することが可能で4.4. ODINS の安全性を脅かす行為す。
イントラネットワーク基盤サービスの利用をご希望の部局

パスワードはあなたが正規の利用者であることを確認するたは、所属部局の部局ネットワーク担当者を通じてご相談く

めに大切なものです。自分のパスワードを友人に教えたり、友ださい。

人のパスワードを使ってパソコンを用いたりしてはなりませ― 54 ―

ん。また、パスワードを解読されないために、英数字、大文字
小文字、記号等をランダムに設定することや、付箋にメモしてパソコンに貼らないこと、手帳や携帯電話機等にメモしないこと、パスワードを定期的に変更すること、パスワード管理ソフ
トを用いて厳重に管理することが重要です。
もし自分のアカウントが盗まれた場合、犯罪に巻き込まれ自分自身が犯人として疑われることがあります。ネットワークを安全に利用するためにも、パスワードは適切に管理し、OS やソフトウェアは常に最新版に更新を行い、ウイルス対策ソフトを導入のうえ定義ファイルは最新の定義を適用するようにしてください。
情報セキュリティを意識してネットワークを利用することはマナーです。自身が予期せず加害者とならないためにも、安全なネットワーク利用を意識して利用してください。
5. 各種利用申請書
各種申請は、部局ネットワーク担当者等を通じて行う必要があ り ま す 。 各 種 申 請 書 は ODINS の Web ペ ー ジ（http://www.odins.osaka-u.ac.jp）に掲載しております。
6. ODINS 関連の規定等及び本ガイドライン違反に対する措置
ODINS の運用を妨げる行為や通信を発見した場合、ネットワ
ーク遮断等の緊急措置を行うことがあります。緊急措置が実施された場合は、安全にネットワーク運用が可能と判断されるまで解除は行いません。
不適切にネットワークを利用した者には、当該部局の部局ネットワーク担当者からネットワーク利用や情報セキュリティに関する教育・指導を行うことになります。
7. 相談窓口
各部局のネットワークに関するご相談は、各部局で定められている部局ネットワーク担当者に一次相談窓口をお願いしています。ご相談につきましては、各部局の部局ネットワーク担当
者へご相談のほどよろしくお願いいたします（http://www.odins.osaka-u.ac.jp/gakunai/documents/05_me
mber/member.pdf）。
部局ネットワーク担当者からの相談については、次の宛先までお願いいたします。
部 署：情報推進部情報基盤課研究系システム班（ODINS 担当）
内 線：（吹田）8815, 8816
メール：odins-room@odins.osaka-u.acjp― 55 ―

大阪大学サイバーメディア･フォーラム

No.22

編集者

大阪大学サイバーメディアセンター

発行者

大阪大学サイバーメディアセンター
Cybermedia Center, Osaka University

2022 年 2 月発行〒567-0047 大阪府茨木市美穂ヶ丘 5－1
URL: https://www.cmc.osaka-u.ac.jp/
印刷所

阪東印刷紙器工業所

Cybermedia Center, OSAKA University

サイバーメディア・フォーラム
no.22