オンライン教育のこれから〜自由記述内容にヒントを得て〜
令和 3 年度大学評価研究所大会講演要旨（2022 年 2 月 24 日開催）

オンライン教育のこれから〜自由記述内容にヒントを得て〜

山本眞一

筑波大学・広島大学・桜美林大学名誉教授［キーワード］オンライン、単位、キャンパス、対面授られる。

業、大学設置基準
2．オンライン教育の課題
以下は、大会当日講演者（山本）が行った標記のテーマに基づく講演の概要である。

Ⅰ

オンライン教育への肯定的見解が多いものの、その推進のためにはハード面・ソフト面で多くの課題があり、それらの克服が必要であるとする意見が目立っアンケート調査の自由記述の全般的傾向た。例えば、「大学のインターネット環境の更なる充今回のアンケート調査の末尾の大項目「その他」に実・整備」、「オンラインによる学習支援システムの充は、回答者が全体を総括しつつオンライン教育に対す実」、「学生への機器の供与・貸与」が必要とする記述る所見を自由記述の形式で述べている。それらの全般が目立ったほか、「オンライン授業の実施をサポート的傾向をみた結果、以下の三つの特記すべき傾向が見する人材が不足している」、「オンライン授業の質の維いだされた。

持・向上が必要」とする意見もあった。但し、授業の質の維持・向上はコロナ禍以前の対面授業における工1．オンライン教育そのものについての見解夫がどの程度行われていたのかという点で、それとのオンライン教育そのものについての否定的見解は少対比の上で考える必要があるものと思われる。なお、なく、今後の大学教育のあり方を規定する重要な要素

これら諸条件の改善は急速に進みつつあり、その状況として、これを積極的に評価するものが多かった。例を引き続き注視する必要がある。

えば「コロナ終息後もオンライン教育は残るであろう」、「他大学との単位互換、遠隔地の学生の就学、社3．オンライン教育を契機とする今後の展望と構想会人の受入れなどにメリットがある」、「学生へのアン教育のデジタル化時代を見越して、少なからぬ大学ケートで良い評価を受けていることが分かった」、ではこれまでの対面授業中心の授業運営とは異なるさ「（教材の作成を通じて）教育の質向上に取り組むことまざまな展望と構想を持ち、準備を進めようとしていができる」、「教材のコンテンツも蓄積されてきた」、ることが窺える。例えば「オンラインによる留学制度「いつでもどこでも受けられるなど、授業の可能性がの再整備」、「大学内外の垣根を超えた学生の学びの構広がる」などの肯定的意見が多く見られた。他方で「看築」、「卒業後のリカレント教育や協定大学との単位互護や介護などの分野の教育は、オンラインだけでは不換」、「電子図書館の整備・内容の充実」などを挙げる

十分である」、「学生のリアルな反応は対面でないと確回答があった。また様々な試みを実現するには、「オ認できない」などの慎重な意見もあった。国家資格取ンライン授業の 60 単位上限の再検討」や、「著作権処得に係る学修要件の整理と見直しも必要であると考え理に詳しい人材の育成」が必要と指摘する記述が目− 125 −

大学評価研究第 21 号

立った。

Ⅱ2022 年 10 月

授業の予習・復習教材としてオンライン教材を活用したりすることが考えられるとの指摘があった。

インタビュー調査から得られるオンライン授業活用への示唆

4．蓄積されたオンデマンド教材の有効活用

今回のアンケート調査と並んで、五つの大学（国立コロナ禍の中で全学的にオンライン授業を実施せざ2、公立 1、私立 2）に対してオンラインでのインタるを得なくなった結果、1 年間に渡り作成されたオンビュー調査が行われた。書面だけでは十分ではない細デマンド教材の蓄積は相当な量に上る。これを対面や部について、担当者から直接情報が得られて、オンラオンラインを問わず、今後の授業にも活用することをイン教育について、それらの大学の実態をさらに詳し考えたいとする意見があった。

く把握することができた。とくに以下の 5 点は重要だと考えられる。

5．
「倍速視聴」の教育効果確認の必要性

1．単位制度とくに 1 単位 45 時間という計算方法の再分に短縮するもので、現行の大学設置基準の考えとはオンデマンド教材の倍速での視聴は、授業時間を半検討相いれないが、その教育効果が変わらないものだと実オンライン教育の実施中に、学生へのアンケート証されれば、今後のオンライン教育の制度設計にも関を行った結果、授業時間の長さが学生の大きな負担にわる検討課題となるだろう、との指摘があった。ななっていることを指摘する大学があった。大学設置基

お、多くの大学でオンライン教育の 60 単位上限につ準では、1 単位の修得に対して、例えば講義の場合 15いて撤廃を含めて再検討すべきだとの声があった。

時間の対面授業と 30 時間の教室外での学習という計算になっているが、これをそのままオンライン教育にⅢ

アンケート調査自由記述から見えるその他の指摘適用した場合、学生に過大な負担が生じるというものである。以前より「単位の実質化」が叫ばれていて、そアンケート調査中で述べられている回答者の意見の中で授業時間やそれ以外の学習時間の確保も重要なは、（1）授業設計・授業運営に関わるもの、（2）学生の論点になってきたところであるが、コロナ禍以前にお学習とその指導に関わるもの、（3）成績評価に関わるけるそれらの運用実態を勘案し、オンライン授業でこもの、（4）学生交流の機会確保に関わるもの、（5）施れをどう設計するのかは、オンライン授業特有の性格設・設備に関わるもの、など多岐に渡っている。これも考慮に入れつつ、さらに検討を進める必要がある。

らの詳細については、今回の調査に関わる大学基準協会の報告書（下記参考文献）を参照していただきたい。

2．他キャンパスや他大学の教員による授業の容易化
対面授業の場合は、物理的移動を伴う講師の確保がⅣ

オンライン教育の展望と課題必要であったが、オンラインの場合は教員が通常勤務

オンライン教育すなわち教育のデジタル化には、さする場所からの授業が可能であり、他キャンパスや他まざまな課題があると同時に、今後に向けての大きな大学の教員、さらには専門家に授業を依頼するなど、可能性が秘められている。以下ではその可能性についより多様な人材を講師陣に招くことも可能だとの指摘て述べることとする。
それを一言で述べれば、時間と空間の制約のない大があった。

学教育の出現であり、高等教育システムに大きな変革
3．オンデマンド教材による対面授業の補完を迫るものになるであろう。図表に示す通り、これま実験や実習などは、対面授業が基本であるべきだでの大学教育は、決められたキャンパスにおいて、あが、補助的ツールとしてオンライン教材を使ったり、らかじめ計画された時間割に従って対面授業で行い、− 126 −オンライン教育のこれから〜自由記述内容にヒントを得て〜

とっても同様の可能性がある。学生は全国どこに住んでいても自宅や職場のコンピュータ内に構築された仮想キャンパスに集うことができ、居ながらにしてキャンパス・ライフを楽しむことができる。今はまだ実験・実習などは対面でないと効果が薄いと言われているが、今後仮想現実（VR）の技術がさらに進めば、さまざまな制約が取り払われていくことであろう。また空間的制約の除去は、国境さえも取り払う効果がある。大学は提携先の外国大学との交流を一層活発化させ、交換留学や海外研修の機会は飛躍的に増大するだ
ろう。また学生個人にとっても、在学中であれ卒業後（出典）山本眞一による作図であれ、さまざまな外国大学への留学の機会が増えるものと考えられる。また、留学ではなく、大学の通常図書館や実験施設・設備などもその物理的なキャンパ授業にも外国大学の授業を組み込んだり、オンラインス内に置かれるものであった。

での学生交流を通じて、今よりも遥かに容易に海外経

しかしながら、大学の外部に目を向ければ、経済・験を積むことも可能になる。これらのことは、学生や社会環境の著しい変化が見られる。工業社会から情報それに付随する大学経営上のメリットだけではない。

社会、さらにはその先の Society 5.0 へと移行する中教員その他のスタッフにとっても、使い方次第で大きで、大学教育へのニーズは高校卒業直後の若者に限らな利益をもたらすことであろう。国際共同研究は今よず幅広い年齢層に広がろうとしている。またグローバ

りももっと容易に、かつ安価になり、そのゆとりは研ル化の進展によって、国内外の教員や学生の交流もコ究の内容面での充実に振り向けることが可能になる。

ロナ禍という一時的制約こそあれ、ますます活発に

但し、一大学や一国のメリットは、他大学や他国のなっていくであろう。そのような中、例えば時間的制メリットでもある。すなわち教育や研究さらには大学約を緩和または除外することができれば、仕事の都合経営を巡る競争は、今より一層激化するに相違ない。

で決められた時間にキャンパスに来れない社会人にまさにわが国の大学の実質がグローバルな次元で問わも、大学教育の機会が実質的に開かれることになる。

れる時代が来ようとしている。このような時代であれ

学生は、自己の都合に合わせて学修計画を組み、こればこそ、現行制度の設計や運用上の課題は、この際抜によって単位を積み上げつつ卒業することが可能にな本的に見直して、オンライン教育の時代という限られる。また卒業・修了ではなく、ニーズに合わせた個別た視野にとどまらず、広く Society5.0 の時代にふさわの学習も今より遥かに容易になるだろう。

しい高等教育のあり方を考えたいものである。

一方、空間的制約すなわち物理的なキャンパスに来て、教室での授業に出席する必要がないとすれば、ど【参考文献】のような可能性が生まれるであろうか。それは、例え

大学基準協会大学評価研究所「効果的オンライン教ば東京にある大学が全国どこからでも、今より遥かに育のあり方と評価基準・視点に関する調査研究報告書」

容易に学生を集めることができる。逆に地方の大学に2021 年 10 月、大学基準協会− 127 −