2023 年 7 ⽉ 31 ⽇
報道関係者各位
国⽴⼤学法⼈筑波⼤学
学校法⼈⽴正⼤学学園 ⽴正⼤学

他者から奪い取るという負の⾏動は第三者に対しても連鎖する
⼈には、⾃分の資源が他者から奪い取られたとき、奪った相⼿から資源を奪い返そうとする傾向があることが知られています。本研究では、この「奪い取る」という負の⾏動が、奪い取られた直接的な相⼿だ
けでなく、第三者に対しても連鎖的に発⽣する傾向にあることを⽰しました。

⼈は他の種と⽐較して、とても協⼒的な種とされています。実際に、⼈には、⾃分に協⼒してくれた相⼿に直接返報する「お返し」や、協⼒された⼈が⾒ず知らずの第三者に協⼒する「おすそ分け」などの⾏動があります。協⼒によって利益を与えた場合、相⼿からの協⼒的な返報が⽣まれる傾向がある
⼀⽅で、裏切りによって損失を与えた場合には、その相⼿からの報復を誘発します。しかしながら、⾃分に損失を与えた相⼿に直接報復できない場合、⾒ず知らずの第三者からであっても、失った分を取り戻そうとするのか、また、そうした⾏動はどの程度連鎖するのか、といった定量的な分析は不⾜していました。
本研究では、この課題に対して定量的な検討を⾏いました。その結果、⼈は⾃分の持つ資源が奪われた場合、それが相⼿の意図的な⾏動であったかどうかに関わらず、第三者からであっても奪われた分と同じくらいの量を奪い取る傾向にあることが分かりました。
本研究グループはこれまでに、おすそ分けのような、第三者に対する協⼒の連鎖には⾏動の意図が重要な役割を果たしていることを明らかにしています。しかし今回の結果は、奪い取るというネガティブな⾏動に関しては、その⾏動の意図とは関係なく、第三者に連鎖することを⽰しました。
このようなネガティブな⾏動のメカニズムを知ることは、安定した協⼒社会の実現に貢献すると考えられます。

研究代表者
筑波⼤学
梅⾕ 凌平 理⼯情報⽣命学術院システム情報⼯学研究群 博⼠後期課程
秋⼭ 英三 システム情報系 教授
⽴正⼤学
⼭本 仁志 経営学部 教授

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研究の背景⼈は他の種と⽐較して、とても協⼒的な種であることが知られています。よく知られている協⼒⾏動の⼀つに、直接互恵性、すなわち、協⼒してくれた相⼿に協⼒する「お返し」というような⾏動があります。
また、お返しではない協⼒を⾏うこともあり、その⼀例がアップストリーム互恵性と呼ばれるものです。
これは「恩送り」や「Pay it forward」ともいわれる⾏動で、協⼒された者が協⼒した者ではない第三者に協⼒する「おすそ分け」のような⾏動を指します。
しかし、⼈の⾏動は協⼒的なものばかりではありません。⼈は時として、相⼿を傷つけたり、資源を奪い取るなどの、損害を与えるネガティブな⾏動をとります。そうした⾏動に対しては、お返しとして相⼿への報復が⽣じます。しかしながら、アップストリーム互恵性の状況においても、⾃分に損失を与えた相⼿に直接報復できない場合、⾒ず知らずの第三者からであっても失った分を取り戻すというような、ネガティブな⾏動が連鎖するのか、についての定量的な分析は⾏われていませんでした。
研究内容と成果
本研究では、⾃分の持つ資源が誰かに奪い取られた時、それが意図的な⾏動であったかどうかに関わらず、その損失を取り戻すために⾒ず知らずの第三者からでも資源を奪い取る、つまりネガティブな⾏動は第三者に対しても連鎖することを⽰しました。
オンラインでの経済実験注 1）を⾏い、課題を検討しました（参考図）。実験には、３つの役割の参加者
A（被験者から資源を奪う）、B（被験者）、C（第三者）があり、実験参加者（Yahoo!クラウドソーシングを⽤いて 594 名を募り、途中で回答を⽌めた者を除いた 437 名（男性 69.3％; 平均年齢 46.17 歳）を対象とした）は全員役割 B に割り当てられ、それ以外の役割はコンピュータ・プログラムが担いました。
まず、A、B、C の全員に、主催者から初期資源として 100 円が提供され、その後、A が、B に配布された資源を奪い取る状況を設定しました。この時、実験者は、A の⾏動として、B から奪い取る⾦額を⾃分の意志で決める、もしくは、くじ引きによって強制的に決める、のいずれかを操作しました。また A から資源を奪われた B は、C が持つ資源をどの程度奪い取るかどうかを決定し、最終的に C の⼿元に残った⾦額を協⼒の指標としました。
その結果、実験参加者である B が第三者の C から奪う⾦額は、A から奪われた⾦額によって異なり、奪われた額と同程度でした。また、A が意図的に奪うか、そうでないかという⾏動意図の影響は⾒られませんでした。つまり、奪い取るというネガティブな⾏動は、その⾏動が意図的であったがどうかに関係なく、奪い取られた量と同程度で第三者に連鎖するということが分かりました。本研究グループはこれまでに、アップストリーム互恵性には⾏動の意図が重要な役割を果たしていることを明らかにしています（社会⼼理学研究、2020）。しかし今回の結果は、誰かがネガティブな⾏動を⾏った場合、それが起点となって、奪い取るという⾏動が連鎖する傾向がある⼀⽅で、その起点となる⾏動がなければ、そうした負の連鎖は⽣じないことを意味しています。
今後の展開
奪い取るといったネガティブな⾏動と、協⼒のようなポジティブな⾏動は、経済的に等価なものであっても異なる結果を⽣むことは知られていましたが、本研究結果は、第三者に対しても同様に、ポジティブな⾏動とネガティブな⾏動は異なる結果を⽣むことを⽰唆しています。今後さらに、相⼿に対して協⼒することも、相⼿から奪い取ることも可能な状況を想定した研究を進めていきます。このようなネガティブな⾏動のメカニズムを知ることは、安定した協⼒社会の実現に貢献すると考えられます。

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参考図

図 本研究で⾏なった実験の概要
まず最初に、すべての実験参加者 A、B、C に、原資として 100 円が主催者から提供される。意思決定は、A、B の順で⾏われ、A は B から、B は C から、それぞれ相⼿が持つ資⾦のうち任意の⾦額を奪い取ることができる。この時、C の⼿元に残った⾦額を協⼒の指標とした。被験者はすべて B に割り当てられ、Aが B から奪い取る⾦額と⾏動の意図は実験者によって操作される。奪い取る⾦額は、全額、半額、取らないの 3 択で、B に対しては、この⾦額が A の意思によって決まったものか、もしくは、くじ引きによって決まったものかが教⽰される。これらを組み合わせた計 6 条件を、被験者間計画注 2）により操作した。その結果、⾏動の意図の有無に関わらず、B は、奪い取られた量と同じくらいの量を第三者である Cから奪うこと傾向が⾒られた。なお、本研究で得られた全ての実験データは、OSF データベース（https://osf.io/mva4c/?view_only=e0822dcccbbc4d4fbc80b311a08fadb4）に公開されている。
⽤語解説
注１）

経済実験（economic experiment）

実験内での意思決定の動機づけとして経済的報酬を⽤いる実験。実験参加者への報酬額は実験内での意思決定に応じて変動する。
注２）

被験者間計画（between-subjects design）

設定した実験条件のうち、⼀⼈の参加者が⼀つの条件のみを⾏う実験デザインのこと。これに対して、⼀⼈の参加者が複数の条件の実験を⾏うことを被験者内計画と呼ぶ。
研究資⾦
本研究は、科研費による研究プロジェクト（JP19H02376、JP20K20651、JP21H01568、JP21KK0027、JP22H03906）および JST 次世代研究者挑戦的研究プログラム（JPMJSP2124）の⼀環として実施されました。
掲載論⽂【題 名】 Individuals reciprocate negative actions revealing negative upstream reciprocity.
（ネガティブな⾏動をとると負のアップストリーム互恵性が⽣じる）【著者名】 Ryohei Umetani¹*, Hitoshi Yamamoto², Akira Goto³, Isamu Okada⁴, Eizo Akiyama⁵
3¹Graduate School of Science and Technology, Degree Programs in Systems and Information Engineering,
University of Tsukuba, Ibaraki, Japan²Faculty of Business Administration, Rissho University, Tokyo, Japan³Meiji University School of Information and Communication, Tokyo, Japan
⁴Faculty of Business Administration, Soka University, Tokyo, Japan
⁵Faculty of Engineering, Information and Systems, University of Tsukuba, Ibaraki, Japan【掲載誌】 PLoS ONE【掲載⽇】 2023 年 7 ⽉ 5 ⽇【DOI】

10.1371/journal.pone.0288019

問合わせ先【研究に関すること】
秋⼭ 英三（あきやま えいぞう）
筑波⼤学 システム情報系 教授
URL: https://trios.tsukuba.ac.jp/researcher/0000000823【取材・報道に関すること】
筑波⼤学広報局
TEL: 029-853-2040
E-mail: kohositu@un.tsukuba.ac.jp
⽴正⼤学 学⻑室 広報課
TEL: 03-3492-5250
E-mail: contact@ris.ac.jp

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