インデックス・ブレンド
愛称：My Funds-i

2024年8月30日(月次改訂）

マンスリーレポート

追加型投信／内外／資産複合【タイプⅠ】の運用実績

2024年8月30日 現在

運用実績の推移（設定日前日 =10,000 として指数化：日次）

基準価額※

（億円）
12

14,00012,252 円※分配金控除後基準価額（分配金再投資）

純資産総額

1.3億円

●信託設定日 2017年1月10日
●信託期間
無期限
●決算日
原則、4月22日（同日が休業日の場合は翌営業日）

（左軸）
10

13,00012,0008

11,000

6

10,000

4

騰落率
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
設定来

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

0.2%
0.7%
1.4%
5.2%
5.2%
22.5%

2024年4月
2023年4月
2022年4月
2021年4月
2020年4月
設定来累計

0円
0円
0円
0円
0円
0円

設定来＝2017年1月10日以降
2

9,000
純資産
（右軸）
8,000
17/01

0
18/01

19/01

20/01

21/01

22/01

23/01

24/01

・左記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および上記の騰落率は、当該ファンドの信託報
酬 控 除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費
用・税金等は考慮しておりません。騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。ファン
ドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しま
すが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

【タイプⅡ】の運用実績

2024年8月30日 現在

運用実績の推移（設定日前日 =10,000 として指数化：日次）

基準価額※

（億円）
12

18,000
基準価額（分配金再投資）（左軸）

14,0008

12,000

6

4

10,000
純資産
（右軸）

8,000

6,000
17/01

純資産総額

10

16,000

19/01

20/01

21/01

22/01

23/01

0.9億円

騰落率
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
設定来

●信託設定日 2017年1月10日
●信託期間
無期限
●決算日
原則、4月22日（同日が休業日の場合は翌営業日）

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

-0.2%
0.3%
2.3%
8.2%
11.9%
39.2%

2024年4月
2023年4月
2022年4月
2021年4月
2020年4月
設定来累計

0円
0円
0円
0円
0円
0円

設定来＝2017年1月10日以降
2

0
18/01

13,924 円※分配金控除後

24/01

・左記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および上記の騰落率は、当該ファンドの信託報
酬 控 除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費
用・税金等は考慮しておりません。騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。ファン
ドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しま
すが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

【タイプⅢ】の運用実績

2024年8月30日 現在

運用実績の推移（設定日前日 =10,000 として指数化：日次）

基準価額※

（億円）
30

18,00015,716 円※分配金控除後

純資産総額

6.7億円

●信託設定日 2017年1月10日
●信託期間
無期限
●決算日
原則、4月22日（同日が休業日の場合は翌営業日）

基準価額（分配金再投資）
25

16,000騰落率（左軸）14,00020

12,00015

10

10,000

8,000

6,000
17/01

純資産
（右軸）

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

-0.5%
0.1%
3.1%
10.8%
18.8%
57.2%

2024年4月
2023年4月
2022年4月
2021年4月
2020年4月
設定来累計

0円
0円
0円
0円
0円
0円

設定来＝2017年1月10日以降
5

0
18/01

1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
設定来

19/01

20/01

21/01

22/01

23/01

24/01

・左記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および上記の騰落率は、当該ファンドの信託報
酬 控 除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費
用・税金等は考慮しておりません。騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。ファン
ドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しま
すが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

1/11

インデックス・ブレンド
愛称：My Funds-i

2024年8月30日(月次改訂）

マンスリーレポート

追加型投信／内外／資産複合【タイプⅣ】の運用実績

2024年8月30日 現在

運用実績の推移（設定日前日 =10,000 として指数化：日次）

基準価額※

（億円）
18

20,000
基準価額（分配金再投資）（左軸）

16,00012

14,0009

6

12,000
純資産
（右軸）

0
18/01

19/01

20/01

21/01

22/01

2.5億円

騰落率
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
設定来

●信託設定日 2017年1月10日
●信託期間
無期限
●決算日
原則、4月22日（同日が休業日の場合は翌営業日）

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

-0.8%
-0.2%
3.7%
12.7%
24.6%
71.9%

2024年4月
2023年4月
2022年4月
2021年4月
2020年4月
設定来累計

0円
0円
0円
0円
0円
0円

設定来＝2017年1月10日以降
3

10,000

8,000
17/01

純資産総額

15

18,00017,188 円※分配金控除後

23/01

24/01

・左記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および上記の騰落率は、当該ファンドの信託報
酬 控 除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費
用・税金等は考慮しておりません。騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。ファン
ドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しま
すが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

【タイプⅤ】の運用実績

2024年8月30日 現在

運用実績の推移（設定日前日 =10,000 として指数化：日次）

基準価額※

（億円）
30

30,000
基準価額（分配金再投資）
（左軸）

純資産総額

25

25,00020,299 円※分配金控除後

20,00020

15,00015

10,000

10

5,000

5

7.0億円

騰落率
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
設定来

●信託設定日 2017年1月10日
●信託期間
無期限
●決算日
原則、4月22日（同日が休業日の場合は翌営業日）

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

-1.4%
-0.9%
4.6%
16.4%
36.9%
103.0%

2024年4月
2023年4月
2022年4月
2021年4月
2020年4月
設定来累計

0円
0円
0円
0円
0円
0円

設定来＝2017年1月10日以降
純資産
（右軸）
0
17/01
18/01

0
19/01

20/01

21/01

22/01

23/01

24/01

・左記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および上記の騰落率は、当該ファンドの信託報
酬 控 除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費
用・税金等は考慮しておりません。騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。ファン
ドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しま
すが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

2/11

インデックス・ブレンド
愛称：My Funds-i

2024年8月30日(月次改訂）

マンスリーレポート

追加型投信／内外／資産複合5ファンドの資産別配分 （純資産比）

2024年8月30日 現在【タイプⅠ】J-REIT 海外REIT
0.5%
1.5%
米国ﾊｲｲｰﾙﾄﾞ債
券
コール・その他
1.0%
7.6%
新興国債券（現地
外国債券
通貨建て）
3.5%
0.0%
米国株式配当貴族
リスク性資産
0.0%
32.3%
新興国株式
外国株式
2.0%
8.4%
国内株式
7.0%

外国株式・為替
ヘッジあり
7.9%【タイプⅡ】
海外REIT
J-REIT
2.5%
0.5%
米国ﾊｲｲｰﾙﾄﾞ債券
2.0%
新興国債券（現地通貨建て）
0.0%
米国株式配当貴
族
0.0%
新興国株式
3.0%

海外REIT・為替
ヘッジあり
0.5%

国内債券
26.3%

外国株式・為替
ヘッジあり
7.5%

外国債券・為替
ヘッジあり
24.8%

海外REIT・為替
ヘッジあり
0.5%

コール・その他
2.7%
外国債券
4.5%

国内債券
17.5%

リスク性資産
47.4%
外国株式
18.4%

外国債券・為替
ヘッジあり
23.4%

国内株式
8.6%

新興国債券[為替ヘッジあり]∗
8.9%

新興国債券[為替ヘッジあり]∗
9.0%【タイプⅢ】J-REIT
0.5%
米国ﾊｲｲｰﾙﾄﾞ債券
1.0%

海外REIT・為替
ヘッジあり
0.0%

新興国債券（現地
通貨建て）
0.0%
外国債券
1.9%
米国株式配当貴
族
0.0%
新興国株式
3.9%

【タイプⅣ】
米国ﾊｲｲｰﾙﾄﾞ債
券
1.0%

コール・その他
2.6%

海外REIT
4.4%

新興国債券（現地
通貨建て）
0.0%
外国債券
1.0%
米国株式配当貴
族
0.0%
新興国株式
4.9%

国内債券
11.8%

リスク性資産55.5%

外国債券・為替
ヘッジあり
21.7%

外国株式
28.2%

外国株式・為替
ヘッジあり
5.6%

新興国債券[為替ヘッジあり]∗
8.4%

国内株式
10.0%

J-REIT 海外REIT 海外REIT・為替
ヘッジあり
4.9%
0.5%
0.5%

外国株式・為替ヘッジあり
5.6%

コール・その他
2.3%

国内債券
5.9%
外国債券・為替
ヘッジあり
18.7%
リスク性資産
65.6%
外国株式
35.1%

国内株式
12.1%

新興国債券[為替ヘッジあり]∗
7.4%【タイプⅤ】
米国ﾊｲｲｰﾙﾄﾞ債券
1.0%
新興国債券（現地
通貨建て）
1.0%
外国債券
1.5%
米国株式配当貴族
0.0%

J-REIT
0.5%

海外REIT・為替
ヘッジあり
0.5%

コール・その他
2.1%

国内債券
1.5%

海外REIT
5.9%

新興国債券[為替ヘッジあり]∗
6.0%

新興国株式
6.4%
国内株式
15.6%
リスク性資産85.0%

外国株式・為替
ヘッジあり
5.6%

外国債券・為替
ヘッジあり
5.4%

・国内債券：「国内債券NOMURA-BPI総合 マザーファンド」、外国債券・為替ヘッジあり：「外国債券為替ヘッジ型マザーファンド」、新興国債券[為替ヘッジあり]：「新興国債券マ
ザーファンド」、国内株式：「国内株式マザーファンド」、外国株式：「外国株式MSCIKOKUSAIマザーファンド」、外国株式・為替ヘッジあり：「外国株式為替ヘッジ型マザーファ
ンド」、新興国株式：「新興国株式マザーファンド」、米国株式配当貴族：「米国株式配当貴族インデックスマザーファンド」、外国債券：「外国債券マザーファンド」、新興国債券（現地通貨建て）：「新興国債券（現地通貨建て）マザーファンド」、米国ハイ・イールド債券：「米国
ハイ・イールド債券インデックスマザーファンド」、J-REIT：「J-REITインデックス マザーファ
ンド」、海外REIT：「海外REITインデックス マザーファンド」、海外REIT・為替ヘッジあり：「海外REITインデックス為替ヘッジ型マザーファンド」
・各ファンドが投資する各マザーファンドへの投資比率に基づきます。
∗当月末現在、ファンドにおいて為替ヘッジを行なっています。当資料では当該マザーファ
ンドを「新興国債券［為替ヘッジあり］」と記載する場合があります。

外国株式
47.1%

・投資対象とするマザーファンドが連動することを目指すインデックス等（インデックス）の過去の値動きや特性などを勘案し、相対的に大きな値動きが想定されるものをリスク性資産とします。

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料
は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

3/11

インデックス・ブレンド
愛称：My Funds-i

2024年8月30日(月次改訂）

マンスリーレポート

追加型投信／内外／資産複合5ファンドの通貨別配分 （純資産比）

2024年8月30日 現在【タイプⅠ】【タイプⅡ】
その他の通貨3.5%

イギリス・ポンド
0.6%
ユーロ
1.9%

イギリス・ポンド
1.1%

その他の通貨
5.8%

ユーロ
3.2%

アメリカ・ドル
11.5%

アメリカ・ドル
21.4%

日本・円
68.5%
日本・円
82.4%

【タイプⅢ】
イギリス・ポンド
1.5%【タイプⅣ】

その他の通貨
7.5%

ユーロ
3.3%

イギリス・ポンド
1.7%

その他の通貨
9.1%

ユーロ
3.7%

アメリカ・ドル
28.1%

アメリカ・ドル
33.3%
日本・円
59.6%

日本・円
52.1%

【タイプⅤ】
その他の通貨12.9%

イギリス・ポン
ド
2.3%
ユーロ
4.9%

日本・円
36.4%
アメリカ・ドル
43.4%

・通貨別配分は為替予約等を含めた実質的な比率をいいます。

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料
は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

4/11

インデックス・ブレンド
愛称：My Funds-i

2024年8月30日(月次改訂）

マンスリーレポート

追加型投信／内外／資産複合5ファンドの基準価額（分配金再投資）の推移（設定日前日＝10,000として指数化：日次）

2024年8月30日 現在

25,000
タイプⅠ

タイプⅡ

タイプⅢ

タイプⅣ

タイプⅤ

22,50020,00017,50015,00012,50010,000
7,500
5,000
17/01

18/01

19/01

20/01

21/01

22/01

23/01

24/01

・上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

各マザーファンドの騰落率

2024年8月30日 現在

1ヵ月

3ヵ月

騰落率
6ヵ月

1年

3年

○

国内株式

国内株式マザーファンド

-2.9%

-2.0%

2.6%

19.0%

49.0%

○

外国株式

外国株式MSCI-KOKUSAIマザーファンド

-1.7%

-1.5%

6.4%

22.5%

61.4%

○

外国株式・為替ヘッジあり

外国株式為替ヘッジ型マザーファンド

2.1%

4.5%

7.0%

16.2%

10.3%

○

新興国株式

新興国株式マザーファンド

-2.7%

-3.3%

5.3%

12.6%

22.0%

○

米国株式配当貴族

米国株式配当貴族インデックスマザーファンド

-2.3%

0.3%

4.2%

11.1%

55.0%

国内債券

国内債券NOMURA-BPI総合 マザーファンド

1.2%

1.4%

-1.5%

-1.7%

-6.9%

外国債券

外国債券マザーファンド

-2.5%

-2.9%

0.8%

6.1%

14.3%

外国債券・為替ヘッジあり

外国債券為替ヘッジ型マザーファンド

0.9%

2.7%

1.2%

0.6%

-19.2%

新興国債券（現地通貨建て）

新興国債券（現地通貨建て）マザーファンド

-1.6%

-3.8%

-0.5%

4.5%

25.2%

新興国債券[為替ヘッジあり]∗

新興国債券マザーファンド

-2.1%

-2.6%

3.4%

12.7%

13.4%

米国ハイ・イールド債券インデックスマザーファンド

-3.3%

-3.2%

1.8%

11.2%

38.8%
-7.1%

リスク性
資産

○
○

マザーファンド○

米国ハイ・イールド債券○

J-REIT

J-REITインデックス マザーファンド

2.8%

2.6%

5.9%

-2.7%

○

海外REIT

海外REITインデックス マザーファンド

-0.5%

6.0%

9.9%

17.6%

32.4%

○

海外REIT・為替ヘッジあり

海外REITインデックス為替ヘッジ型マザーファンド

3.4%

12.0%

9.7%

9.8%

-11.3%

・騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。
∗当月末現在、ファンドにおいて為替ヘッジを行なっています。当資料では当該マザーファンドを「新興国債券［為替ヘッジあり］」と記載する場合があります。

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

5/11

インデックス・ブレンド
愛称：My Funds-i
マンスリーレポート

2024年9月(月次改訂）

追加型投信／内外／資産複合

先月の投資環境○世界株式市場：
上旬、7月のISM製造業景況指数や失業率などの米経済指標が軟調な結果となり、米国の景気悪化懸念が強まったことか
ら下落して始まりました。中旬以降は、7月の米小売売上高が市場予想を上回り、景気悪化懸念が和らいだことや、ECB（欧州中央銀行）の政策委員会メンバーが緩やかに政策金利を引き下げる余地があるとの見方を示したことなどから上昇し、月間では値上がりとなりました。
○世界債券市場：
7月のISM製造業景況指数や失業率などの経済指標が軟調な結果となり、景気悪化懸念が強まったことやジャクソンホール
でのFRB（米連邦準備制度理事会）議長の発言を受けて利下げ観測が高まったこと、BOE（英中央銀行）が利下げを行なったことなどから堅調に推移し、月間で値上がりとなりました。
○世界REIT市場：
米国の国債利回りが低下（価格は上昇）したことを受けて、月間で値上がりとなりました。
○為替市場：
日銀の追加利上げに対する市場観測の高まりや、景気悪化懸念による米利下げ期待などから円高となり、月間で米ドル、ユーロとも円に対して下落しました。

先月の運用経過（運用実績、分配金は、課税前の数値で表示しております。）

月間の騰落率（分配金再投資）は、タイプⅠは上昇、タイプII～Ⅴは下落となりました。
基準価額変動に対しては、タイプⅠ～Ⅴにおいて、「国内債券NOMURA-BPI総合 マザーファンド」、「外国債券為替ヘッ
ジ型マザーファンド」、「外国株式為替ヘッジ型マザーファンド」などが上昇したことがプラスに影響、「外国株式MSCIKOKUSAIマザーファンド」、「国内株式マザーファンド」などが下落したことがマイナスに影響しました。
株式会社ウエルス・スクエア（以下「ウエルス・スクエア」という）からの助言に基づき、組入投資信託証券への配分比率を見直した結果、「外国株式MSCI-KOKUSAIマザーファンド」、「米国ハイ・イールド債券インデックスマザーファンド」などの組入比率を引き下げ、「外国債券為替ヘッジ型マザーファンド」などの組入比率を引き上げました。
今後の運用方針（2024年8月30日 現在）（以下の内容は当資料作成日時点のものであり、予告なく変更する場合があります。）

ウエルス・スクエアによる以下のプロセスに従った助言に基づいて投資対象とするマザーファンドおよび各マザーファンドへの投資比率を決定します。
◆ウエルス・スクエア独自のモデルを用いてインデックスを定量的な手法により分析し、リスク性資産の配分および各マザー
ファンドへの配分を含む戦略的資産配分を策定します。
◆戦略的資産配分に各種情報や分析を基とした定性的な判断による短期、中期、長期の視点を取り入れ、リスク特性などを勘案して最終的な投資比率（基本投資比率）を決定します。
◆投資対象とするマザーファンドについては、定性評価・定量評価等を勘案し、適宜見直しを行ないます。
ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料
は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

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2024年8月30日(月次改訂）

マンスリーレポート

追加型投信／内外／資産複合ファンドの特色● 「インデックス・ブレンド」は、リスク性資産※への投資比率が低い順に「タイプⅠ」、「タイプⅡ」、「タイプⅢ」、「タイプⅣ」、「タイプⅤ」の5つのファンドで構成されています。
※ 当ファンドにおいて、投資対象とするマザーファンドが連動することを目指すインデックス等（インデックス）の過去の値動きや特性などを勘案し、相対的に大きな値動きが想定されるものをリスク性資産とします。

● 国内外（新興国を含む）の株式、債券、不動産投資信託証券（REIT）等を実質的な主要投資対象※とし、信託財産の成長を目的に運用を行なうことを基本とします。
※ 「実質的な主要投資対象」とは、「国内株式マザーファンド」、「外国株式MSCI-KOKUSAIマザーファンド」、「外国株式為替ヘッジ型マザーファンド」、「新興国株式マザーファ
ンド」、「米国株式配当貴族インデックスマザーファンド」、「国内債券NOMURA-BPI総合 マザーファンド」、「外国債券マザーファンド」、「外国債券為替ヘッジ型マザーファン
ド」、「新興国債券（現地通貨建て）マザーファンド」、「新興国債券マザーファンド」、「米国ハイ・イールド債券インデックスマザーファンド」、「J-REITインデックス マザーファ
ンド」、「海外REITインデックス マザーファンド」、「海外REITインデックス為替ヘッジ型マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。

● 各ファンドのリスク性資産への投資比率の合計は、信託財産の純資産総額に対してそれぞれ以下の比率を中心とすることを原則とします。
タイプⅠ

タイプⅡ

タイプⅢ

タイプⅣ

タイプⅤ

30％

43％

55％

65％

80％

・上記はリスク性資産とみなしたマザーファンドへの投資比率の合計とします。

●投資対象とする各マザーファンドは、各々以下の指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないます。
マザーファンド名

主要投資対象国内株式マザーファンド

わが国の株式

外国株式MSCI-KOKUSAIマザーファンド

外国の株式

外国株式為替ヘッジ型マザーファンド

外国の株式

新興国株式マザーファンド

対象指数
東証株価指数（TOPIX)（配当込み）
MSCI-KOKUSAI指数（円ベース・為替ヘッジなし）
・MSCI-KOKUSAI 指数をもとに、委託会社が円換算したものです。

MSCI-KOKUSAI指数（円ベース・為替ヘッジあり）
MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円換算*１
新興国の株式（DR（預託証書） を ベース）・MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み・ドルベース）をもとに、委託会社が円換含みます。）

リスク性
資産
○
○
○
○

算したものです。

米国株式配当貴族インデックスマザーファンド

米国の株式

S&P 500配当貴族指数（配当込み・円換算ベース） （注1）

国内債券NOMURA-BPI総合 マザーファンド
外国債券マザーファンド
外国債券為替ヘッジ型マザーファンド

わが国の公社債
外国の公社債
外国の公社債NOMURA-BPI総合
FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）

新興国債券（現地通貨建て）マザーファンド

現地通貨建ての新興国の公社債

JP モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マー
ケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円換算ベース）

新興国債券マザーファンド

新興国の公社債

JP モルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス（円換算ベース） （注1）

米国ハイ・イールド債券インデックスマザーファンド

米ドル建てのハイ・イールド社債

ブルームバーグ米国ハイイールド社債高流動性インデックス（ヘッジなし・円換算ベース） （注1）

J-REITインデックス マザーファンド

J-REIT*2

・S&P 500配当貴族指数（配当込み・米ドル建て）をもとに、委託会社が円換算したものです。

・JP Morgan Government Bond Index-Emerging Markets(GBI-EM) Global Diversified（USドルベース）をもとに、委託会社が円換算したものです。

・JP Morgan Emerging Market Bond Index (EMBI) Plus（USドルベース）をもとに、委託会社が円換算したものです。

*3

海外REITインデックス マザーファンド

日本を除く世界各国のREIT

海外REITインデックス為替ヘッジ型マザーファンド

日本を除く世界各国のREIT*3・ブルームバーグ米国ハイイールド社債高流動性インデックス(USドルベース)をもとに、委託会社
が円換算したものです。

東証REIT指数（配当込み）
S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円換算ベース）

○

○

○

（注2）

○
○

・S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、ドルベース）をもとに、委託会社が円換算したものです。

○

S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円ヘッジ）○※上記は2024年7月18日現在のものであり、変更する場合があります。
（注1）マザーファンドでは原則として為替ヘッジを行ないませんが、ファンドにおいて為替ヘッジを行なうことで、実質的に為替ヘッジを行なった当該対象指数へ連動する投資効果を得ることを目指して運用を行なう場合があります。
（注2）「新興国債券マザーファンド」への投資にあたっては為替ヘッジを行なうことを原則としており、当ファンドにおいて為替ヘッジ後の当該マザーファンドへの投資についてはリスク性資産とみなしておりません。
*1 Depositary Receipt（預託証書）の略で、ある国の株式発行会社の株式を海外で流通させるために、その会社の株式を銀行などに預託し、その代替として海外で発行される証券をいいます。
DR は、株式と同様に金融商品取引所などで取引されます。
*2 わが国の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されている不動産投資信託証券（一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。）とします。
*3 世界の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されている不動産投資信託証券（一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。）とします。
なお、国によっては、「不動産投資信託証券」について、「REIT」という表記を用いていない場合もありますが、ファンドにおいては、こうした場合も含め、全て「REIT」といいます。

● 株式会社ウエルス・スクエア(ウエルス・スクエア) による以下のプロセスに従った助言に基づいて投資対象とするマザーファンドおよび各マザーファンドへの投資比率を決定します。
◆ウエルス・スクエア独自のモデルを用いてインデックスを定量的な手法により分析し、リスク性資産への配分および各マザーファンドへの配分を含む戦略的資産配分等を策定します。
なお、分析において為替ヘッジを行なう場合と為替ヘッジを行なわない場合では異なるインデックスとして扱います。
◆戦略的資産配分に各種情報や分析を基とした定性的な判断による短期、中期、長期の視点を取り入れ、リスク特性などを勘案して最終的な投資比率（基本投資比率）を決定します。なお、一部のマザーファンドへの投資比率がゼロとなる場合があります。
◆投資対象とするマザーファンドについては、定性評価・定量評価等を勘案し、適宜見直しを行ないます。なお、投資対象とするマザーファンドは各種金融指標の動きを捉えることを目的とするマザーファ
ンドから選定することを基本とします。

● 組入マザーファンドとファンド全体のリスク特性の状況をモニターし、基本投資比率の見直しを定期的に行なうことを基本とします。なお、市況見通しの変化等によっては、適宜リバランスや基本投資比率の見直しを行なう場合があります。また、投資対象とするマザーファンドは適宜見直しを行ないます。
ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料
は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

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2024年8月30日(月次改訂）

追加型投信／内外／資産複合ファンドの特色● 基本投資比率の決定において為替ヘッジを行なうこととした実質組入外貨建資産については、マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行な
い、為替変動リスクの低減を図ります。
● 投資対象とするマザーファンドにおいて効率的な運用を行なうため、先物取引等のデリバティブ取引および為替予約取引をヘッジ目的外の利用を含め実質的に活用する場合があります。
● ファンドはマザーファンドを通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。
● 「インデックス・ブレンド」を構成するファンド間でスイッチングができます。
● 原則、毎年4月22日（休業日の場合は翌営業日）に分配を行ないます。
分配金額は、分配対象額の範囲内で、基準価額水準等を勘案し、委託会社が決定します。
＊委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

指数の著作権について○東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、東証REIT指数（配当込み）
配当込みTOPIX（「東証株価指数（TOPIX）（配当込み）」といいます。）、東証REIT指数（配当込み）の指数値及び東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、東証REIT指数（配当込み）に係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、東証REIT指数（配当込み）に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、東証REIT指数（配当込み）に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、東証REIT指数（配当込み）の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品
は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
○MSCI-KOKUSAI指数、MSCIエマージング・マーケット・インデックス
MSCI-KOKUSAI指数、MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCI に帰属します。また
MSCI は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
○S&P 500配当貴族指数「S&P 500 Dividend Aristocrats Index」（S&P 500配当貴族指数）はS&P Dow Jones Indices LLC（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが野村アセットマネジメント株式会
社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®はStandard & Poor’s Financial Services LLC（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（「
Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが野村アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P 500 Dividend Aristocrats Indexの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。
○NOMURA-BPI総合
NOMURA-BPI総合の知的財産権とその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属しています。また、同社は当該指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。
○FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）、FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）「FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）」、「FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）」は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed
Income LLCが有しています。
○JP モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド、JP モルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス
本インデックスは、ジェー・ピー・モルガン・セキュリティーズ・エルエルシー（以下、「インデックス・スポンサー」といいます。）に帰属します。インデックス・スポンサーは、本インデックスを参照する証券、金融関連商品又は取引（以下各々「商品」といいます。）を、賛助し、支持し、又はその他の方法で推奨するものではありません。本書に含まれる商品に関する情報は、その提供のみを目的としたものであり、商品の購入若しくは販売を目的とした募集・勧誘を行うものではありません。本インデックスの情報源及びこれに含まれるデータ若しくはその他の情報は信頼できると思われるものですが、インデックス・スポンサーはその完全性及び正確性を保証するものではありません。インデックス・スポンサーは、いかなる商品への投資の妥当性について、明示黙示を問わず、何らの表明又は保証をするものではありません。インデックス・スポンサーは、いかなる商品の管理、マーケティング又は取引に関して、何らの責
任又は義務を負いません。本インデックスに関する追加の情報については、www.morganmarkets.com をご覧ください。当情報の著作権は、ジェー・ピー・モルガン・チェース・アンド・カン
パニーに帰属します。
○ブルームバーグ米国ハイイールド社債高流動性インデックス「Bloomberg®」およびブルームバーグ米国ハイイールド社債⾼流動性インデックスは、Bloomberg Finance L.P.および、同インデックスの管理者であるBloomberg Index Services Limitedをはじめとする関連会社（以下、総称して「ブルームバーグ」）のサービスマークであり、野村アセットマネジメント株式会社による特定の⽬的での使⽤のために使⽤許諾されています。
ブルームバーグは野村アセットマネジメント株式会社とは提携しておらず、また、インデックス・ブレンドを承認、⽀持、レビュー、推奨するものではありません。ブルームバーグは、インデックス・ブレンドに関連するいかなるデータもしくは情報の適時性、正確性、または完全性についても保証しません。
○S&P先進国REIT指数
S&P先進国REIT指数はスタンダード＆プアーズ ファイナンシャル サービシーズ エル エル シーの所有する登録商標であり、野村アセットマネジメントに対して利用許諾が与えられています。スタンダード＆プアーズは本商品を推奨・支持・販売・促進等するものではなく、また本商品に対する投資適格性等に関しいかなる意思表明等を行なうものではありません。

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料
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投資リスク
各ファンドは、株式、債券および不動産投資信託証券（REIT）等を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格下落、金利変動等による組入債券の価格下落、組入REITの価格下落や、組入株式の発行会社、組入債券の発行体および組入REITの倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。 なお、投資信託は預貯金と異なります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
【お申込メモ】●信託期間●決算日および収益分配●ご購入価額●ご購入単位【当ファンドに係る費用】
無期限（2017年1月10日設定）
年1回の決算時（原則4月22日。休業日の場合は翌営業日）に分配の方針に基づき分配します。
ご購入申込日の翌営業日の基準価額
1万口以上1口単位（当初元本1口＝1円）
または1万円以上1円単位※ご購入単位は販売会社によ って異なる 場合があります。

●ご換金価額●スイッチング

ご換金申込日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額
各ファンド間でスイッチングが可能です。
※販売会社によ っては、一部または全部のスイ ッチン グのお取扱いを 行なわない場合があります。

●お申込不可日●課税関係

販売会社の営業日であっても、お申込日当日あるいはお申込日の翌営業日が、下記のいずれかの休業日に該当する場合には、原則、ご購入、ご換金、スイッチングの各お申込みができません。
・ロンドン証券取引所
・ロンドンの銀行
・ニューヨーク証券取引所 ・ニューヨークの銀行
個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時（スイッチングを含む）および償還時の譲渡益に対して課税されます。ファンドはNISA（少額投資非課税制度）の対象ではありません。なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

◆ご購入時手数料

ご購入価額に2.2％（税抜2.0％）以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額＜スイッチング時＞
販売会社が独自に定める率を乗じて得た額＊詳しくは販売会社にご確認ください。
◆運用管理費用（信託報酬）
各ファンドの純資産総額に以下の率を乗じて得た額が、お客様の保有期間に応じてかかります。
「タイプⅠ」：年0.528％（税抜年0.48％）「タイプⅡ」：年0.539％（税抜年0.49％）「タイプⅢ」：年0.55％（税抜年0.50％）「タイプⅣ」：年0.561％（税抜年0.51％）「タイプⅤ」：年0.572％（税抜年0.52％）◆その他の費用・手数料
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、有価証券の貸付に係る事務の処理に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、ファンドに関する租税等がお客様の保有期間中、その都度かかります。
※これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
◆信託財産留保額「タイプⅠ」「タイプⅡ」「タイプⅢ」（ご換金時、スイッチングを含む） 1万口につき基準価額に0.15％の率を乗じて得た額「タイプⅣ」「タイプⅤ」
1万口につき基準価額に0.20％の率を乗じて得た額
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

≪分配金に関する留意点≫●分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
●ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
●投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

【ご留意事項】
・投資信託は金融機関の預金と異なり、元本は保証されていません。
・登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金制度が適用されません。
ファンドの販売会社、基準価額等については、下記の照会先までお問い合わせください。

野村アセットマネジメント株式会社☆サポートダイヤル☆ 0120-753104(フリーダイヤル)＜受付時間＞営業日の午前9時～午後5時☆インターネットホームページ☆

https://www.nomura-am.co.jp/

・投資信託は預金保険の対象ではありません。

＜委託会社＞ 野村アセットマネジメント株式会社［ファンドの運用の指図を行なう者］＜受託会社＞ 野村信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管および管理を行なう者]

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料
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タイプⅠ／タイプⅡ／タイプⅢ／タイプⅣ／タイプⅤ （愛称：My Funds-i）
お申込みは
加入協会
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品
金融先物
取引業協会
取引業協会

株式会社第四北越銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第47号○○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号○○

株式会社京葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第56号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号

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楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

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マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

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松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号○

山和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第190号○○※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

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タイプⅠ／タイプⅡ／タイプⅢ／タイプⅣ／タイプⅤ （愛称：My Funds-i）
以下は、取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です｡
お申込みは
加入協会
金融商品取引業者等の名称
株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 株式会社SBI証券)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品
金融先物
取引業協会
取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

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