現代医学 69 巻 1 号

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令和 4 年 6 月（2022）

特集序－慢性疼痛への取り組みの現状と課題－
牛 田 享 宏＊

はじめに民を苦しめ，医療経済的にもネガティブなインパクトを与えている現状を踏まえ，2010 年に“今後古代から現代に至るまで，痛みは人を悩ませ苦の慢性の痛み対策について（提言）”1）を発出し，しめている問題である。医療の未発達な時代にお慢性の痛み対策事業を推し進めてきた，愛知県をける痛みは症状の一つと捉えられてきた。ケガや含めた東海北陸地区においても取り組みが進めら感染症や内科・外科疾患の際に現れ，それが治療れている。
（図１）

によって改善すると痛みも改善するからである。
その為，医学・医療は様々な角度から原疾患を治Ⅰ．厚生労働研究班としての取り組み療する方法を研究・実践してきた経緯がある。し慢性の痛みは，我が国で行われてきた医療シスかし，痛みはそれで減ったのであろうか？答えはテムの中でも対応出来ていない領域であり，調査否である，長らく痛みで苦しんでいる国民が多い

研究やそれに基づく慢性疼痛の分類，ガイドライのが現実である。実際に慢性疼痛が存在する背景

ンの作成，中核となる医療体制の構築および均てはいくつか考えられるが，一番のポイントは原因ん化などの課題がある。とされる器質的な病態を治せば単純に痛みが治る

本邦で最初に行われた全国調査で明らかになっというスキームに沿わないということであり，持てきたことは，6 カ月以上にわたって中等度以上続する痛みに多彩な要因が関与しているためであの身体の痛みを有している人の割合が総人口のる。例えば，器質的な病態が完全に治し得ないタ15％程度であること，これらの治療満足度は非常イプ，痛みを伝達し認知する神経系の障害，様々に低いこと，その結果として半数の患者がドクなストレスにより痛覚系が過敏化しているもの，ターショッピング等を行うことである 2）。また，或いはこれらのいくつかが併存しているものなど

海外の取り組みの調査で見えてきたことは，50が考えられる。更に，オピオイドや神経障害性疼

年以上前から慢性疼痛に対して診療科を超えた集痛治療薬を含めた薬剤が神経系に直接の作用を及学的な医療体制構築の取り組みが進められ，非常ぼし，依存やふらつきめまいをきたす副作用的なに良好な成績を上げていることである（図２）。

問題をおこすなど，課題は多い。
厚生労働省は，このような複雑な慢性疼痛が国

厚生労働省研究班では，調査の結果を受けて，現在の医療体制の中で実現可能な“集学的痛みセンター”の構築を推進し，共通問診システムなどを用いた評価，満足度調査などを行い，現在全国＊Takahiro Ushida：愛知医科大学医学部疼痛医学講座
愛知医科大学病院疼痛緩和外科・いたみセンター

で 35 施設にまで増やしている。
また，2017 年度からは“集学的痛みセンター”

特集：痛み17

看護師
麻酔科医など整形外科医など
歯科医

精神科医
心療内科医

臨床心理士
MSW

理学療法士など

図１ 厚生労働省政策研究班の取り組み

初診時■症例数：7,035名（男2,927名 女4,195名）■年齢（平均値）：55.9±18.0歳

満足度の評価1．非常に良くなった
2．良くなった
3．少し良くなった
4．変わらなかった
5．少し悪くなった
6．悪くなった
7．非常に悪くなった■痛みのために訪れた過去の診療所数：38施設（11施設以上は11として算出）

改善

変化なし

増悪

600

改善変化なし

増悪

300

500
200

400
300

100200100

満足度（3ヵ月）

満足度（6ヵ月）

図２ 治療満足度に対する全国調査

を地域医療体制の中で根付かせ，不適切な医療を団（https://nippon-itami.org/）”と協力して研修会抑止し適切な痛み医療を患者・市民に提供してもを行い，慢性の痛み患者をサポートする“いたみらうための取り組みとして“地域ネットワーク事マネージャー”
や診療に当たる“いたみ専門医・専業”を進めている。厚生労働省研究“日本いたみ財門医療者”の育成を行うなどの取り組みを行って18

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令和 4 年 6 月（2022）いる。また，正しい情報を医療者・患者に届ける状況も変わってきており，現在は通常の神経障害と い う 観 点 か ら“慢 性 の 痛 み 情 報 セ ン タ ー

性疼痛治療薬やオピオイドで治療が奏効しなかっ（https://itami-net.or.jp/）”を構築した。ここではた患者が訪れる状況になっている。Failed Back

なかなか治らない患者の電話相談などを行う取りSurgery Syndrome（FBSS）あるいは線維筋痛症，組みも行っている。

視床出血後の痛み，重度精神疾患合併，パーソナ治療薬を含めた新たな治療法の開発は，当該病

リティ障害，発達障害なども多く，それと同時に態の大きな改善に直結する可能性があり，慢性疼社会（職場，家庭）との不適合などを抱えている患

痛領域においても今後の医療を進める上で重要な者も多くみられる。これまで病院，診療所，介護課題である。まずは，多彩な症状を示す慢性疼痛などとのネットワークを進めてきたが，今後は職に対応するために，根拠に基づいた分類を構築す場や社会と更なる連携を構築しつつ患者が慢性疼る必要があり，AMED 研究や政策研究の中にお痛に対峙して暮らせるシステムの構築が望まれるける新たな診断手法の取り組みとして，集学的カと考えている。

ンファレンスで用いる評価表だけでなく，日本版

今回の特集では①慢性疼痛の種類と疫学，②慢

Quantitative Sensory Testing（QST）（https://性疼痛診療ガイドライン，③頭痛の分類と新しいpainsensitization.com/）や脳波による評価法の開発

治療戦略，④慢性疼痛に対する集学的治療・ペイに取り組んできた。これは 3 年前から開始された

ンキャンプ，⑤痛み診療ネットワークと医療ス

慢性疼痛のレジストリシステムの中で活用するこタッフの養成や連携の必要性：東海北陸地区におとで適切な慢性疼痛治療の提供につながる成果がける取り組み，⑥線維筋痛症の臨床（痛覚変調性期待される。また，遺伝子を含めたターゲットを疼痛とその治療）について愛知県および東海北陸絞った研究手法については AMED 慢性疼痛の開地区において慢性疼痛の対応にあたって来られた発事業の中で取り組んでおり，今後の成果が望ま先生方にご執筆いただき，最新の慢性疼痛の状況れるところである。

をまとめることが出来た。ぜひともご活用いただ

Ⅱ．新たな課題と今後
慢性疼痛あるいは神経障害性疼痛という用語は，2010年の厚生労働省の「慢性の痛み研究対策事業」の開始，同時期から進められた非がん性疼痛に対するオピオイドの使用，当時の新規神経障害性疼痛治療薬などの広がりと同時に大きく進んだ。その結果，多くの内科医，整形外科医がこれらの薬剤を使用し，多くの患者が享受を受けたことが推察される。一方で，がんサバイバーが有する膝・腰の慢性疼痛や薬剤性の神経障害性疼痛などにおいて，不適切な薬物治療が行われていることも散見される。更に，痛みセンターという診療施設のければ幸いである。

利益相反
本論文に関して，筆者が開示すべき利益相反はない。

文献1）厚生労働省 「慢性の痛みに対する検討会」
今後の慢性の痛み対策について（提言）https://www.mhlw.go.jp/
stf/houdou/2r9852000000ro8f-att/2r9852000000roas.pdf
2022 年 6 月 12 日閲覧
2）Nakamura M, et al：Prevalence and characteristics
of chronic musculoskeletal pain in Japan. J Orthop
Sci 2011；16：424-432.