◆◇◆ 目

次 ◆◇◆巻 頭 言 -------------------------------------------------------------鎗水
徹 1
特集「教学 DX」について ------------------------------------------------浦西 友樹 3・大学キャンパスの“リビングラボ化”を目指して・大学における教育 DX-----------------------------下西英之

5-----------------------------------------------------村上正行

9・神戸大学における教育 DX

活動報告--------------------------------------------------村尾

元 13-------------------------------------------------------------------------- 17◇教育用計算機システム関係（情報教育システム）・2022 年度情報教育システム利用状況-------------------------------------------- 18

・情報教育関連の講習会・説明会・見学会等の開催報告----------------------------- 24（CALL&PLS システム）・2022 年度 CALL&PLS システム利用状況----------------------------------------- 26

・PLS 関連の講習会・説明会・見学会等の開催報告--------------------------------- 31(箕面教育システム)・2022 年度箕面教育システム利用状況-------------------------------------------- 32◇2022 年度会議関係等日誌
・会議関係・大規模計算機システム利用講習会・センター来訪者、情報教育関係講習会・説明会・見学会等、PLS 関係講習会・研究会・見学会等 --------------------------- 35

利用案内-------------------------------------------------------------------------- 37◇教育用計算機システムの利用案内等
・教育用計算機システムの利用案内----------------------------------------------- 38

・2023 年度情報教育教室使用計画表---------------------------------------------- 39

・2023 年度 PLS 教室使用計画表 -------------------------------------------------- 43
・情報教育システム

分散配置端末部局別責任者名簿------------------------------- 45

・教室・端末配置図------------------------------------------------------------- 46◇規程集・大阪大学サイバーメディアセンター教育用計算機システム利用規程---------------- 48

・教育用計算機システム、学生用電子メールシステム利用者ガイドライン
・大阪大学総合情報通信システム利用者ガイドライン------------ 48------------------------------ 51

巻 頭

言

サイバーメディアセンター
OUDX 推進室教授

鎗水 徹

大阪大学の中長期的な経営ビジョン「OU マスタープラン 2027」では、「コロナ新時代における情報基盤整備」として教育・研究・経営の DX（Digital Transformation）を実現することを掲げている。

私は、大阪大学の DX を推進するべく、実務家教員として 2022 年 10 月にサイバーメディアセンターに着任
し、1 年数か月が経過した。
DX を進めるにあたり、“D=Digital”を実現するより、“X=Transformation”を実現することのほうが難し
い、と言われる。それは IT 屋にとって、自己完結できる IT ソリューションを導入する“D”より、これまでの仕事のやり方や組織全体を変革する“X”のほうが格段に難しいからである。つまり「組織全体を変革する」とは、その組織に所属するひとりひとりの思考・行動様式を変革することに他ならないからである。
特に阪大のように、約 4 万人いる教職員、数十個所に及ぶ部局の自治が確立している組織において「全学で DX を実現するにはどうしたらよいか」という課題に早々に直面した。また DX 推進リーダーが一様に悩む「人がいない」、「お金がない」、「どこから手を付けたらよいかわからない」といった課題も例外ではない。
こうした課題を克服するには、「大学全体を一度に変える」のではなく、まずは地道に「仲間を増やす」、「コストを削減し予算を捻出する」、「コアバリューに着目する」ことが重要だと考え、教職一体となり日々取り組んでおり、この動きを阪大全体に広げていきたいと考えている。

阪大のコアバリューは、学生・卒業生・教職員・研究者・地域住民などの阪大を構成するコミュニティー
のひとりひとりが持つ知識・経験・社会的役割と考える。現在、こうした「阪大人財」の持つ情報を集約・統合・活用し、阪大の教育・研究・経営に役立てる「人財データプラットフォーム」を構築中である。このプ
ラットフォームは、教育面において本学 SLiCS センターが目指している「入学前から卒業及び修了後までの教学データを蓄積・管理・分析・活用すること、当該データを基盤とした個別最適な教育及び学習・学生支
援を全学的に実現するとともに、本学の中長期的な教育成果を可視化すること」にも活用することを目指し、
SLiCS センターの先生方と協働して取り組んでいる。

DX と称するいずれのプロジェクトにおいても、とかく我々IT 屋が陥りがちな「機能要件を満たした IT シ
ステムを構築することで完了」ではなく、我々が構築した IT システムで「ユーザー（学生・卒業生・教職員・研究者・地域住民などの阪大コミュニティの人々）が喜んでいる姿」をイメージしてプロジェクトを完遂す
ることが重要である。こうした着実な積み重ねを行うことで阪大全体の DX が実現すると考え、取り組んでいく所存である。

―1―

特 集
特集「教学 DX」について
サイバーメディアセンター
准教授

浦西 友樹

高等教育における DX、すなわち教学 DX の始まりはいつなのか。この問いに対しはっきりとした答えを示すことは困難である。ただ、筆者が記憶しているところによると、シカゴにて開催された EDUCAUSE2019 において、Digital Transformation に関するトピックが TOP 10 IT Issues として取り上げられ、参加した本学教職員らで「DX とは一体何なのか」というところから議論したことが思い出される。そのまま 2020 年代に入った日本の大学は、新型コロナウイルスの拡大という大きな変化とともにあり、それに適応するための手段としても DX というコンセプトが大きく広がっていったと認識している。

その一方で、DX という言葉が指すものは広範にわたり、様々な捉え方が可能である。教学 DX においては、
まさに「十大学十色」とも言えるさまざまな取り組みがなされているとも言えよう。ただ、教学 DX というものが世の中全体の DX と比べてどれだけ進んでいるのか、進んでいないのか――この問いに答えることは容易ではないが、少なくとも本学においては解決に多大な労力を要する問題であり、いみじくも鎗水先生が巻頭にてご紹介された通り、本学においても全力で取り組んでいるところである。本特集は、そんな本学を含む国内の大学におけるいくつかの DX に関する取り組みについて紹介することで、教学 DX というものの全体像を捉えたいという目的で企画された。

本特集については、学内外より 3 本の記事をご寄稿いただいた。サイバーメディアセンターの下西英之教授、大下裕一准教授、大平健司准教授には、「大学キャンパスの“リビングラボ化”を目指して 」と題し、社会問題を解決するための実験場として大学キャンパスを活用するキャンパス・リビングラボの概念をご紹介いただくとともに、それらを実現するための技術についてご説明いただいた。全学教育推進機構の村上正行教授には、「大阪大学における教育 DX」と題し、本学における教育 DX の取り組みについてご紹介いただいた。また、神戸大学 DX・情報統括本部 DX 推進部門の村尾元教授には、「神戸大学における教育 DX」と題し、神戸大学における組織的な DX の取り組みをご紹介いただいた。

いずれの記事も非常に臨場感に溢れ、教育という現場におけるデジタル化、DX がどれほど困難であり、一方で重要であるかという事がひしひしと伝わってくる。本特集によって紹介された様々な事例が、皆様のご参考になれば幸いである。
―3―

大学キャンパスの“リビングラボ化”を目指して
下西英之、大下裕一、大平健司（大阪大学サイバーメディアセンター）

1. 概要

ンパスは、産・官・学が連携して“新しい技術を生

今後、大学キャンパスを社会問題解決の実験場とみ出す場”でもある。すなわち、図 1 の通り、大学して活用する“キャンパス・リビングラボ”が期待キャンパスは様々な社会課題の解決を同時に、あるされる。これは、大学キャンパスを構成するあらゆ

いは組み合わせて実践できる場であり、その特徴をる要素をデジタルツイン化し、それらを縦横無尽に活かして将来の社会課題の解決を目指した教育・研活用し、社会問題解決のためのさまざまな研究を実究を推進していく場とすることが期待される。

践的に行うものである。本稿では、まず、キャンパ

このような場を具体的に実現していくため、大学

ス・リビングラボのビジョンについて述べ、このリキャンパスの“デジタルツイン化”が一つの技術的

ビングラボ化を支える技術としてのデジタルツインな鍵となると考えられ、そのための共通・共有 ICTについて述べる。

基盤を構築していくことがサイバーメディアセンタ

また、リビングラボ活動を支える ICT 基盤をどのーの将来の大きなミッションであると考える。

ように構築し、提供していくのかは、サイバーメディアセンターの将来の大きなミッションの一つである。本稿では、このような ICT 基盤として目指す姿について概説し、その一部として現在着手している
Beyond 5G ネットワークサービスについて説明する。

2. キャンパス・リビングラボ
図 1 : キャンパス・リビングラボ

リビングラボとは、その名の通り、「リビング＝生活空間」と「ラボ＝実験場」を組み合わせた造語であり、オープンイノベーションを生活の場で実践す

3. デジタルツイン

ることを指す。経済産業省が 2020 年に発行した「リデジタルツインは、自動車やジェットエンジンやビングラボ 導入ガイドブック」[1]では、リビングラ

人やビルや町並みなど物理空間上の様々なオブジェ

ボを、地域固有の課題を発見して解決することで新クトを、仮想空間上で再現するものである。特に、しいビジネスを生み出していく、社会課題をビジネ

大学キャンパスにおいては、キャンパス内の人やロ

スチャンスとして捉える、そこで生まれたノウハウ

ボット、道路・建物、商品・食品など施設内の様々やサービスを発信していく、という好循環を生み出なオブジェクトを一意に識別可能な形でリアルタイす場として定義している。

ムにデジタル化し、これを広く相互参照できる形でこのようなリビングラボの姿を考えたとき、大学キャンパスはその有力な実践の場であると考えられ

活用し、リビングラボとして社会課題解決のための活動を行うことが期待される。

る。大学キャンパスは、学生や地域住民、病院等利

デジタルツインの概念は 2000 年代から様々な文

用者などが“生活する場”であり、教育・研究、商献で紹介されてきた。2017 年に文献[2]などにて定義

店、食堂、医療機関、保育施設、交通機関などを含が提案され、広く知られるようになった。文献[3]でむまさに社会の縮図である。また同時に、大学キャは、デジタルツインに関する文献調査から実現技術―5―や技術課題など広範囲にレビューされている。また、どの研究を行っている。また、さらに将来に向けて

デジ タル ツイ ンの 概念 を 幅広 く拡 張した Digital

は、介護施設等における理想的な介護を目指してデTwin Network [4]や、Cognitive Digital Twin [5]などもジタルツインによる豊かな心の世界の表現[15]や、提案されている。

スマートビル・スマートシティーの実現を目指して

Beyond 5G/6G [6-7]といわれる次世代の無線通信の進化とあわせて、このようなデジタルツインを実ビル OS によるビルのデジタルツイン化[16]などの検討も行っている。

現する技術や、デジタルツインを活用して社会課題を解決する技術は、現在様々な形で研究開発が行わ

4. キャンパスのデジタルツイン化を支える ICTれている[8]。

基盤

図 2 は、我々が現在提案している確率的デジタル

図 3 に示すように、リアルなキャンパスの様々なツインの模式図である。ここでは、カメラ等のセン構成要素やそこから得られるデータをデジタルツイ

シングデバイスからの情報をもとに、時空間の状態

ン化し、これを用いて大学内の様々な組織が革新的を確率的に表現する確率的時空間デジタルツインをな研究開発を行い、そして大学内外の様々なステー構成する。そして、これを利用して倉庫や工場、病

クホルダーとともに社会問題解決の実証実験を行っ

院や町などの実世界での課題解決を行うため、ロボていくという、キャンパスのリビングラボ化を考え

ットや AR グラスを用いて実世界へのフィードバッ

る。この時、キャンパスのデジタルツイン化を支えクを行うものである。

る ICT 基盤をサイバーメディアセンターが提供していくとしたとき、個別の構成要素については一部すでに有している。例えば、キャンパスネットワーク
や、スーパーコンピュータ、データストレージなどである。そして問題は、キャンパス・デジタルツイ
ンとして全体のアーキテクチャをどのように設計し、そしてこれらの構成要素をどのように拡張していくかである。

図 2 : 時空間を確率的に表現するデジタルツイン
確率的デジタルツインを実現する技術としては、ロボットを安全かつ効率的に無線制御するためにミリ波等高周波数帯無線通信の電波状況をデジタルツ
インとして可視化する技術[9]や、屋内 3 次元空間内の人やロボットの位置を複数のカメラを用いてリア
図 3 : キャンパスのデジタルツイン化

ルタイムにデジタルツイン化する技術[10]、またこ
れらの技術を大規模に社会実装するにあたって必要な広域大規模な AI 映像分析を効率よく低消費電力

サイバーメディアセンターでは、図 4 に示すようで行う技術[11]などの研究を行っている。また、確率に、OUDX (Osaka University DX)加速プランとして、的デジタルツインを用いて社会課題を解決するため“Digital Twin Living Lab service の創出”というプロの技術としては、物流倉庫の効率改善を目指した人

ジェクトを進行中である。ここでは本プロジェクトとロボットの協働のための制御技術[12]や障害物予全体については述べないが、以下では当部門にて推測技術[13]、人とロボットの共同作業における AR グ

進している“B5G ネットワークサービス”についてラスを用いたヒューマンナビゲーション手法[14]な

簡単に説明する。

―6―

接続したり、自分が取っている講義時間内だけはその講義室において優先的に安定してネットワーク接続や GPU サーバを利用したり、またこれらのサービスを何度もパスワードを入力することなく個人
SIM に基づいてシームレスに利用するといった利便性を提供することができる。このような、“いつでもどこでもあなただけ”の ICT サービスについては、今後とも試行的にサービスを提供しながら、様々なステークホルダーの意見をもとに最先端の学図 4: OUDX 加速プラン

内サービスとして拡充していく予定である。

“Digital Twin Living Lab service の創出”

5. B5G ネットワークサービスの取り組み
B5G ネットワークサービスでは、図 5 に示す
ように“いつでもどこでもあなただけ”の ICT サ
ービスを提供することを目指す。これにより、キャンパス内の様々なものをデジタルツイン化し、そし
図 5 : B5G ネットワークサービスの目標て、デジタルツインを利用したキャンパス・リビン
グラボを実現する。そのため、まずはキャンパスのどこにいても高速で安定した通信を提供するためのローカル 5G 無線通信基盤を整備し、ここからキャンパスに分散した様々な ICT 資源へとシームレスに接続して様々なサービスを利用可能とする。また、その際、利用者や利用機器の ID に基づいてその場その時その人に最適なサービスを提供するように、個人認証と連携した個人向け最適化を行うこと
で、利便性とセキュリティーの両立を図る。

図 6 : B5G ネットワークサービスの 2023 年度開発

このようなゴールを目指して、2023 年度現在開発中のシステムの模式図を図 6 に示す。本年度はま目標

ず豊中地区サイバーメディアセンター屋外にローカ
ル 5G 基地局を 1 基設置し、無線通信サービスおよ6. まとめび GPU サーバサービスの提供からスタートする。

大学キャンパスを社会問題解決の実験場として活

ここでのポイントは、ローカル 5G における SIM 認用する“キャンパス・リビングラボ”のビジョンに証を用いてユーザ認証を行うことである。この SIM

ついて説明した。ここでは、大学キャンパスを構成

認証を起点として、全学構成員に対して一意に割りするあらゆる要素をデジタルツイン化し、それらを当てられた ID (OUID; OU Identity)に紐づけ、さら縦横無尽に活用し、社会問題解決のためのさまざまにそこから受講者情報や授業情報に基づいてネットな研究を実践的に行うことを目標とする。そして、ワークや GPU サーバへのシームレスかつセキュア

キャンパスをデジタルツイン化しリビングラボ活動

なアクセスを提供する。これによって、例えば、学を支える ICT 基盤についてのビジョンと、現在の取内のどこにいても自分が所属する LAN に自動的にり組みについて紹介した。

―7―

St ie onist i, "Multi-Cae era 3D Position Estie ation

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Tost iro Nakat ira, Daisuke Murayae a, and Toe oaki
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Coe e unication: A Probabilistic As s roact to RSS
Mas Estie ation”, to as s ear at IEEE CCNC 2024,2024m[10] St usuke Matsuda, Nattaon Tect asarntikul, Hideyuki―8―大阪大学における教育 DX
全学教育推進機構 教育学習支援部／スチューデント・ライフサイクルサポートセンター

1. はじめに村上 正行

2. 大学における教育 DX

総合科学技術・イノベーション会議が策定した第本章では、大学における教育 DX について、[2]に5 期科学技術基本計画[1]において、“サイバー空間

基づいて説明する。まず、DX と従来用いられてき（仮想空間）とフィジカル空間（現実空間）を高度た ICT 化やデジタル化との違いを明確にするために、に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課

次のように整理する。デジタイゼーション

題の解決を両立する、人間中心の社会（Society）”（Digitization）は、アナログ・物理データのデジタという「Society5.0」 を、我が国が目指すべき未来

ルデータ化を指し、デジタライゼーション

社会の姿として提唱している。この新たな社会の実（Digitalization）は個別の業務・製造プロセスのデ現に向けて、ビッグデータやデジタル・トランスフ

ジタル化を指す。一方、デジタル・トランスフォーォーメーション（DX）に関する取り組みが活性化

メーションは組織横断/全体の業務・製造プロセス

してきている。

のデジタル化、“顧客起点の価値創出”のための事

教育に焦点を当てると、2021 年 6 月に当時の教育業やビジネスモデルの変革になる。これらを教育に

再生実行会議が提出した「ポストコロナ期におけるあてはめると、デジタイゼーションは、紙の資料を新たな学びの在り方について（第十二次提言）」に

PDF に電子化、対面の会議をオンライン化すること

おいて、ニューノーマルにおける初等中等教育の姿、に対応する。デジタライゼーションは、教員が問題

高等教育の姿と実現のための方策についてまとめらを電子的に配布し、学生が回答して提出、教員はそれている。高等教育においては、オンライン教育のの回答をスクリーンに提示して共有して解説、とい推進や教学の改善等を通じた質の保証、デジタル化

う一連のプロセスに対応する。教育 DX は、データへの対応などについて述べられている。また、文部やデジタル技術を活用した教育によって、学習のあ

科学省が「デジタルを活用した大学・高専教育高度

り方や教育手法、教職員の業務など、学校教育のあ化プラン」や「大学教育のデジタライゼーション・

らゆる面において変革を行うことになる。すなわち、イニシアティブ（Scheem-D）」を実施しており、さデジタル化することが重要なのではなく、教育のあ

まざまな教育 DX の取り組みの支援を進めている。

り方を変革することが重要であり、データやプロセ

大阪大学では、OU マスタープラン 2027 において、「コロナ新時代に対応する情報基盤整備（OUDX イ

スをデジタル化できるように、これまでの教育方法
や業務、制度を見直すことが必要と言える。

ニシアティブ）」を掲げており、教育・研究・大学

一方で、大学教育を考える上で、教学マネジメン

経営を支える新たな情報基盤の構築を進めている。

トの重要性が指摘されており、文部科学省中央教育

また、「学部から大学院までを見通した教育体制の審議会大学分科会から「教学マネジメント指針」が構築」において、教育に関する DX についても取り示されている。佐藤は、大学における教学マネジメ組んでいる。

ントの 4 層モデル（図 1）を提唱し、学習レベル、

本稿では、大阪大学における教育 DX について、

ミクロ教育レベル、ミドル教育レベル、マクロ教育

著者が関わっている取り組みを中心に紹介し、今後レベルの 4 つの層について考える必要があることをの展望について述べる。

指摘している[3]。この 4 層に教育 DX の事例を対応させると、表 1 のようになると考えられる。

―9―

ている。現在、後述する SLiCS センター教学支援部
とともに全学的な教育学習の支援を行っている。
コロナ禍においては、全学的なメディア授業実施の支援体制として、サイバーメディアセンターと全学教育推進機構教育学習支援部が連携して、教育担
当理事を統括とした授業支援対策チームを 2020 年 3月に発足して支援活動を行った[4]。また、Web サイト「オンライン教育ガイド」の構築[5]やオンラ
イン授業に関する FD 活動、教員からの質問対応な
図1

大学における教学マネジメントのど、さまざまな支援活動を行った。

4 層モデル（佐藤 2019）
表1

これらの支援のベースとして、コロナ禍以前から

教学マネジメントの 4 層モデルと DX の事例

レベル

教育活動

DX の事例

学習レベル

学生の学習

学修成果の可視化

活 用 さ れ て い た 学 習 管 理 シ ス テ ム （LMS） のBlackboard Learn や講義収録配信システムの echo360
等、オンライン授業を実施するためのサービスの利

個別最適化学習
ミクロ教育

各教員が

授業の ICT 化

用は、コロナ禍を機に大幅に増加した。Blackboard

レベル実施する授業LA の活用Learn は、オンライン授業を実施する際の電子資料

ミドル教育

学部・学科のデータに基づく改善のアップロード・配信や、オンライン試験の実施等

レベル

カリキュラムIR

マクロ教育

大学組織としDX 環境の整備

レベル

ての教育

IR

で積極的に活用されるようになった。echo360 は、
この Blackboard Learn とシームレスに連携し、教室で行われる講義を自動で収録した動画や、自身で作成した動画を配信することを可能にするシステムで

3. 大阪大学の教育 DX の取組と支援する組織
本章では、大阪大学における教育 DX の取り組みある。コロナ禍に入った 2020 年度には、とりわけについて、それを支援する組織と合わせて、教学マ自身で作成した動画の配信が 17182 件となり、2019

ネジメントの 4 層モデルに対応する形で紹介する。

年度の 641 件に比して 26 倍以上の増加となった。

感染症の流行が一定の収束を見せた 2023 年度現在
3.1 ブレンデッド教育の推進においても、コロナ禍以前に比べて利用数は多い傾

現在、大阪大学では、ブレンデッド教育が推進さ向が続いており、オンライン教材を作成することがれており、ミクロ教育レベルにおいては、図 2 に示

一般的な選択肢として定着したことが窺える（図すような多様な形態での教育実践が行われている。

3）。一方で、教室収録については、オンライン授業

そのような実践を支援する組織として、全学教育推が中心となった 2020 年度も、学生がいない教室で進機構教育学習支援部がある。2013 年 6 月に主体的授業を収録するという無観客授業収録での利用が増

な学びによる教育の高度化を全学的に実現するため

え、Zoom 等の利用に困難を感じる教員や、黒板やに設置された教育学習支援センターを改組する形で、ホワイトボードが必要な授業を実施してきた教員の2016 年 4 月に発足した。教養・デザイン力・国際性受け皿としての利用が広がった。

を備えたグローバル人材の育成に向けて、組織化さ2023 年度には、生成 AI の急速な普及に対応するれた教育学習支援環境の下で教育支援機能、キャリ

ために、「生成 AI 教育ガイド」の Web サイトを作成

ア開発機能、学習支援機能の強化を推進することにし、教育における利用や注意点について広く情報提より、主体的な学びによる教育の高度化を全学的に供を行っている。また、全学 FD フォーラムや FD

実現することをミッションとしており、ICT を活用

セミナーにて、学内の教職員に向けての研修を実施

した教育の支援や新しい教育学習環境の開発を行っしている。

― 10 ―

教学 IR・教学データ基盤部が教学データに関わる業務を行っており、取組を進めている。教学 IRの取組では SLiCS Viz として、学籍情報や成績情
報・GPA 情報、入学時アンケート、卒業・修了生ア
ンケートなどの学生に関するデータを統合し、デー
タ可視化ツール Tableau を利用して、修学状況を様々なレベル（大学全体、学部・研究科、学位プロ
グラム、学生個人等）で簡単に把握ができるようにしている[6]（図 4）。例えば、入学時に進学を希望
図2

していた学生の何割が実際に進学しているか、を知

大阪大学におけるブレンデッド教育

るために、入学時の取得したい学位と卒業・修了時の進路状況を分析したり、能力の伸びを把握するた
めに入学時と卒業・修了時の能力の自己評価を分析したりすることが可能となる。リアルタイムで集計
結果を表示できる SLiCS Viz を利用することで、部局の担当者と IR 担当者が対話的に課題発見、課題
解決につなげることが可能になると考えている。

図3

echo への動画アップロード数の推移

3.2 SLiCS システム・SLiCS Viz
学習レベルにおける教育 DX としては、学修成果の可視化や個別最適化学習が考えられる。また、ミドル教育レベル・マクロ教育レベルにおいては、機図4関の計画策定、政策形成、意思決定を支援するため

SLiCS Viz の画面例の情報を提供する目的として教学データを分析する
IR（Institutional Research）の取組が重要となる。こまた、教学 DX 部、教学 IR・教学データ基盤部のれらの取組を支援する組織として、2022 年 4 月にス

連携により、個々の学生のニーズに最適な学修およ

チューデント・ライフサイクルサポート（SLiCS）

びライフサイクルに関する情報を提供することを目

センターが発足した。SLiCS センターは「本学の学的として、SLiCS システム（データ駆動型学生支援

生に関する入学前から在学中、卒業及び修了後までシステム）の開発を進めている。この SLiCS システの教学データを蓄積、管理し、それを分析、活用す

ム（図 5）では、修学情報や健康情報、キャリア情ることにより、当該データを基盤とした個別最適な報などの学生情報を収集して、必要な情報を AI に教育及び学習・学生支援を全学的に実現するとともより分析し、「学生ダッシュボード」を通じて学生に、本学の中長期的な教育成果を可視化すること」

一人ひとりに学修状況、学修成果、希望するキャリを目的としており、7 部（高大接続部、入試広報・

アを歩む先輩の情報などを提供し、それぞれの「志」

入試開発部、教学支援部、教学 DX 部、教学質保証の実現に活用してもらうことを期待している。加え部、キャリア教育部、教学 IR・教学データ基盤部）て、卒業・修了後の本学学生のデータも収集分析すから構成されている。

ることにより、大阪大学の中長期的な教育成果も可― 11 ―

視化可能であり、本学への社会の理解や支援も増す

4. さいごにものと思われる。この SLiCS システムにおいて様々

本稿では、大阪大学における教育 DX について、な 教 育 学 習 デ ー タ を 集 約 す る LA（Learning

大学における教学マネジメントの 4 層モデルに対応

Analytics）基盤を図 6 に示す。

しながら、著者が関わっている取り組みを中心に支援する組織と合わせて紹介した。
大阪大学が教育 DX を進めていくためには、方針をどのように策定していくか、その方針をどのように浸透させていくか、ということが課題になる。サイバーメディアセンター、SLiCS センター、全学教育推進機構 教育学習支援部などが中心となって、
OUDX 推進室などの情報系組織とも連携して進めて

図5

SLiCS システムの概要

いくことが必要になる。また、研究科・学部などの各部局での取組に関する情報を収集していくことも重要となる。トップダウンとボトムアップの施策を組み合わせながら、実効的な教育 DX を展開してい
きたい。

参考文献
[1] 内閣府（2016）「第 5 期科学技 術基 本 計画 」
https://www8.cao.go.jp/cstp/kihonkeikaku/index5.h
図6

LA 基盤

tml
[2] 村上 正行（2023）「大学における教育 DX の可能

3.3 OU 人材データプラットフォーム性」名古屋高等教育研究 Vol.23、pp.261-278

マクロ教育レベルの観点からは、DX 環境の整備[3] 佐藤浩章（2019）「教学マネジメントの構造－シも重要となる。大阪大学では中期経営計画で掲げる

ステムとしての 4 層モデルの提案－」IDE－現「OU マスタープラン 2027」の一環として、2022 年

代の高等教育 No.612、pp.20-25

4 月に OUDX 推進室を立ち上げ、関連組織と連携し[4] 村上正行・佐藤浩章・大山牧子・権藤千恵・浦ながら学内の教育・研究・経営それぞれにおける田悠・根岸千悠・浦西友樹・竹村治雄（2020）

DX を進めている。現在、入学前や卒業後・退職後「大阪大学におけるメディア授業実施に関すを含めた生涯的な ID 活用を想定し、大阪大学に関る全学的な支援体制の整備と新入生支援の取わるすべての構成員の統合 ID 基盤として、クライり組み」教育システム情報学会誌 Vol.37、No.4、

アント証明書による認証機能を持つ OUID システム

pp.276-285を構築している。そして、2023 年度から本学コミ[5] 浦田悠・根岸千悠・佐藤浩章・村上正行（2020）

ュニティを構成する受験生・在学生・卒業生・教職「オンライン授業実践ガイドの開発」日本教員等に関する人財データを OUID の活用により一元

育工学会 2020 年秋季全国大会講演大会論文集的に管理し、様々な分析・可視化を行い、効果的にpp.57-58

活用していくための基盤として OU 人財データプラ[6] 矢田 尚也、中口 悦史、村上 正行（2023）「大阪

ットフォームの構築に着手している。3.2 で紹介し大学 SLiCS センターにおける教学 IR の取り組

た SLiCS システムは、この OU 人財データプラット

み」日本教育工学会 2023 年秋季全国大会講演

フォームと連携して構築を進めている。

論文集 pp.573-574― 12 ―

神戸大学における教育 DX
神戸大学 DX・情報統括本部 DX 推進部門
村尾

1. はじめに元（国際文化学研究科・教授）

2.2 方針教育 DX をはじめ、神戸大学における DX は本稿

神戸大学の DX に対する姿勢は「神戸大学 DX 推で紹介する DX・情報統括本部のみならず、大学教育

進基本方針」にまとめられています。正確なところ推進機構や数理・データサイエンスセンター、バリは本文1を参照していただくとして、簡単にまとめる

ュー・スクールなど、様々な部署が関係します。私と、分野と組織の壁を超えた協力関係のもと、大学

は DX・情報統括本部の、さらにその中の DX 推進における創造的活動・知的活動を楽しむための場や部門の一部門員として、神戸大学における DX に少時間の確保を行い、その結果としての『知』の創成、しだけ関わっており、特に、グラウンドキーパーと『人材』の育成、『環境』の創出を目標としています。

自称して、DX プレイグラウンドという企画に関わ『知』の創成、『人材』の育成、『環境』の創出はっています。今日は、そういった偏った立場から、それぞれ研究、教育、業務における DX の取り組み

かなり狭い視点ですが、神戸大学の教育 DX についと結びつけて考えられています（図 2）。中でも教育て、その取り組みを紹介させていただきます。

DX については、インタラクティブかつボーダレス

2. 神戸大学における DX 推進

な学びをシンプルな仕組みにより実現すること、さ2.1 組織らに、これにより、時間、空間、分野、世代などの神戸大学では、2021 年 3 月に DX 推進本部を設置、
神戸大学全体におけるデジタル化とその価値創造を

様々な制約を超越した創造的な学びを達成することを目指しています。

推進してきました。2022 年 4 月にこれを改組、情報基盤センターと DX 推進部門を統括する部門として
DX・情報統括部門を設置しました（図 1）。
中でも DX 推進部門は、情報基盤センターが整備と運用を行ってきた学内情報システムを基盤として、神戸大学における DX を推進する中核的な組織として新たに設置されました。
本稿では、この DX 推進部門の活動を中心にご紹介したいと思います。

図 2 DX 推進の神戸大学モデル

3. DX 推進部門
3.1 活動2.2 のような方針のもと、DX 推進部門では、DX
プレイグラウンド、DX ラウンドテーブル、DX プロ
図 1 神戸大学 DX・情報統括本部の構成

ジェクトという 3 つの活動を柱として DX を推進し
ています。

1

神戸大学 DX 推進基本方針（https://www.org.kobe-u.ac.jp/idx-hq/DXsuisin_kihon.pdf）― 13 ―

DX ラウンドテーブルは、部局や部署の壁を超え

職協働の実施体制となっています。

て現状の問題点や期待を議論・共有するためのミー

DX プレイグラウンド、DX ラウンドテーブル、DX

ティングです。デジタルによって解決を試みる対象

プロジェクトを中心とした DX 推進部門の活動は、となる課題を洗い出す場として機能しています。DX

このようにかなり小さな体制で行われているのが実

プレイグラウンドは、DX を身近に感じ、その可能性際です。しかし、それゆえに、できる限り多くの教を知ってもらうために、DX に関わる技術を体験す

職員を巻き込み、全学の DX を推進できるように企るという活動です。DX プロジェクトは、DX ラウン

画しています。

ドテーブルで出てきた課題と、DX プレイグラウン

3.3 これまでの活動

ドを経て出てきた、「こういった技術が課題解決に使この原稿執筆時の 2023 年 12 月上旬の現在までに、えるのではないか」といったアイデアを組み合わせ

DX 推進部門では、DX プレイグラウンドを 5 回、て、これを全学的な課題として、実際に解決を試み

DX ラウンドテーブルを 2 回開催しました。また、る活動になります。

DX プロジェクトとして 2 件が進行中です。

それぞれの関係の概要を図 3 に示しました。DX

DX プレイグラウンドについては後ほど紹介する

プレイグラウンドは、個々の教職員の意識改革を目こととして、2 回の DX ラウンドテーブルは、いず指していると言う点でボトムアップ的であり、また、れも神戸大学内部の業務に関する同じテーマで開催

DX 技術の機能把握を主眼として活動しているといしました。各部局の関連する職員と教員が集まり、う点でシーズベースと言えます。一方、DX ラウンド

意見交換を行いました。

テーブルは部局や部署の視点で課題を洗い出すといDX プロジェクトは、学内ネットワークの更新にう点でトップダウン的であり、また、ニーズベース

関するプロジェクトが進行中です。また、最近では、と言えます。これらの適切な接点が DX プロジェク

生成 AI のシステムを試験的に導入し、自ら応募しトになるというのが理想です。

てきた数十名の職員と共に、業務への利用可能性の検討を始めました。

の増加

D Xプ ロ ジ ェ ク ト

4. DX プレイグラウンド

個

⼈
が

使
え

る

ツ

ー

ル

⼤学全体視点で改善・ 改⾰を 推進

D Xプ レ イ グラ ウン ド

D Xラ ウン ド テ ーブ ル

新し いツ ールを 使っ てみる

部局ロ ーカ ルなサービ スや課題を 共有

4.1 DX プレイグラウンドと教育
DX プレイグラウンドは 2023 年 3 月に第 1 回を開

部局・ 部署

教職員・ 学⽣神⼾⼤学

D Xツ ール群

催、以来、2 ヶ月から 3 ヶ月に 1 回のペースで開催

世の中しています（表 1）。いずれも、講師が講義やプレゼ

個⼈が使える ツ ールの増加＝神⼾⼤学で使える ツ ール群の拡張

ンを行うというだけではなく、参加者が、自身が関わる教育や研究、業務にどのように使えるか考えて

図 3 DX 推進部門の活動 3 本柱

3.2 実施体制

頂けるように、“体験”を重視して企画しています。

DX 推進部門には、部門長を含む兼任教員 4 名と、表 1 には、それぞれの企画が、教育、研究、業務

これも兼任の政策研究職員 1 名が部門員として所属のいずれと関わりが深いかを示しています。表中にしています。そこに、DX・情報統括本部および情報

あ る BEEF+ と は 、 神 戸 大 学 の LMS （ Learning

基盤センターから複数名の教員と、情報推進課からManagement System）の名称です。学期の変わり目に複数名の職員が参加するという、緩い境界をもったは、LMS について DX プレイグラウンドを実施して、組織として運営されています。

効果的な利用法を共有しています。

業務はもちろんですが、教育や研究にしても、DX

以降では、教育に直接的に関わる LMS BEEF+にを進めようとすれば、そこに関わる業務が関係して関するものに加え、今年行った DX プレイグラウン

きますので、 教員と職員が同じテーブルにつき、そドの中でも、時間と空間、分野や世代といった様々

れぞれの立場から意見を交わすという、いわゆる教な制約を超越した学びを実現するための道具として、― 14 ―

特に教育を意識して実施した ChatGPT と VR・メタ

期に BEEF+を使い始めた教員からの疑問・質問に答

バースに関する DX プレイグラウンドを紹介します。

える形で開催しました。

表 1 DX プレイグラウンドの実施状況

4.2 BEEF+に関する DX プレイグラウンド
BEEF+は、それまでに利用されていた BEEF という名称の LMS の後継として、2022 年後期から試験

図 5 神戸大学 LMS に関する DX プレイグラウンド

運用を始め、
2023 年度より本格運用を開始した LMS（第 4 回 2023 年 9 月開催）の様子です。BEEF が Moodle ベースのシステムであったの

4.3 生成 AI に関わる DX プレイグラウンドに対して、BEEF+は独自のシステムとなっており、大学や行政で ChatGPT をはじめとした生成 AI の機能はもちろん、操作方法も異なります。これに伴活用が模索されていることが様々なメディアを通し

い、2023 年初頭には、教職員を対象とした BEEF+のて伝わる中、神戸大学でも生成 AI の使い方を本格研修会が目白押しでした。DX 推進部門でも、試験運的に検討する必要があることから、2023 年 8 月に用期間に BEEF+を利用していた本学大学教育推進「今こそ ChatGPT」というタイトルで、ChatGPT の機構大学教育研究センター大山 牧子准教授と紹介を行うとともに、実際に使用しながら利用法を

BEEF+の導入に関わった DX・情報統括本部情報基

考えてみるという DX プレイグラウンドを実施しま

盤センター熊本 悦子教授を招き、2023 年 3 月に DXした。

プレイグラウンドを開催しました（図 4）。ここでは、

この DX プレイグラウンドでは、本学経営学研究

BEEF と比べた BEEF+の特徴や、BEEF+のはじめ方科の栗木 契教授に授業の特にレポート課題でのを紹介しました。

ChatGPT の利用可能性についてお話しいただき、また、システム情報学研究科博士課程前期課程 1 年の
水崎 祥太氏に、自身が開発した Gmail の ChatGPT
プラグインの紹介をしていただきました。そのあと、参加者に、実際に ChatGPT を触って、様々なプロン
プトを試していただきました（図 6）。

図 4 神戸大学 LMS に関する DX プレイグラウンド（第 1 回 2023 年 3 月開催）の様子

また、2023 年 9 月には、新学期の開始が迫るのに伴って、「I’ll BEEF+ back!」と題し、再び、熊本先生を招き、BEEF+に関する DX プレイグラウンドを開催しました（図 5）。この回では、参加者にサンプル

図 6 ChatGPT に関する DX プレイグラウンド（第 3コ ース に 登 録 して 実 際 に 利 用し て も ら うな ど 、回 2023 年 8 月開催）の様子

BEEF+の使い方をより詳しく紹介するとともに、前DX プレイグラウンド実施後のアンケートでは、― 15 ―

回答者が 6 名とごく少数となりましたが、全員がポこともあり、メタバースでの授業に実用性を感じた

ジティブな回答で、「実際の活用例に触れることがで先生も多かったように思います。

きた点が有意義でした。」や「利用の具体的な使用法

この時は 1 名の学生は都合上、自宅から参加してを知ることができたため。」といったコメントをいたいたのですが、メタバースでは隣にいるかのようにだきました。実際に体験できるというプレイグラウ

存在を感じられることに驚いた先生もおられました。

ンドの趣旨が評価されていると思います。

4.4 VR・メタバースに関する DX プレイグラウン
ドVR・メタバースに関する DX プレイグラウンドは2023 年 5 月と 12 月の 2 回実施しました。5 月の DX
プレイグラウンドは、神戸大学生活協同組合（以下神戸大学生協）との共同開催で、神戸大学生協と取引のある企業にもご協力いただき、様々な VR ゴー

図 7 VR・メタバースに関する DX プレイグラウンド

グルを多数用意、来場された方に試していただく企（第 5 回 2023 年 12 月開催分）の様子

画としました。例えば、Microsoft HoloLens でオンラ

5. おわりに

イン海外研修を想定したデモや、VR ミーティング

ここまで神戸大学 DX・情報統括本部 DX 推進部

アプリケーション VIVE Sync を使って、メーカが異門の活動、その中でも DX プレイグラウンドについなる VR ゴーグルが混在する状態でのミーティングて、教育 DX と関わりが深い企画を取り上げて紹介デモなどを用意しました。

してきました。神戸大学の教育 DX の目指す、時間

荒天の中、会場に足を運んでくださった参加者のと空間を超えた学びの実現を考えた時、今日、我々

多くは VR 機器をほとんど使ったことがない方でしが簡単に触れられる技術の中では、ChatGPT に代表たが、事後アンケートでは、「実際の空間にウィンドされる生成 AI と VR・メタバースは避けて通れない

ウが表示される機能が、汎用性が高そうでイメージのではないかと思います。これらを体験した教職員、が膨らみました。」（職員）、「実際に建物の中に入っ学生の皆さんからは、驚きと共に利用可能性に触れて、時間の動きも操作できるのがとても興味深いとる声も聞かれました。

思いました。」（職員）、「データ化した建造物をここ

大学全体の DX ということを考えると、個人の意

まで実際にあるかのように表現できるのかと驚きま識だけではなく、組織としての目標や取り組みが必した。この技術は自分の分野でも大いに活用できそ

要で、そのためには DX ラウンドテーブルや DX プ

うです。
」（学生）などの反応が得られました。

ロジェクトが重要ですが、まずは、身近なところで12 月には授業での利用を想定して、Meta Quest シ

DX の可能性を見出してもらうという DX プレイグ

リーズと Horizon Workrooms を利用した DX プレイ

ラウンドの役割は果たせているのではないかと思いグラウンドを開催しました。私の研究室では、普段ます。

から Horizon Workrooms を使った授業を実施しているのですが、今回は、私の研究室の学生 9 名にサポートしてもらって、参加者にも Workrooms 内で授業を受けてもらう、いわばメタバースでの授業体験をするという形式で実施しました（図 7）。
司会の先生と私を含めて、同時参加人数が最大 11名と、それなりの人数だったにも関わらず、メタバース内の教室で、現実に近い形で授業を実施できた― 16 ―

活 動 報 告◇ 教育用計算機システム関係（情報教育システム）・2022 年度情報教育システム利用状況（前年度比較） ------------------------------ 18
・情報教育関連の講習会・説明会・見学会等の開催報告---------------------------- 24（CALL&PLS システム）・2022 年度 CALL&PLS システム利用状況（前年度比較） -------------------------- 26
・PLS 関連の講習会・説明会・見学会等の開催報告------------------------------ 31（箕面教育システム）・2022 年度箕面教育システム利用状況（前年度比較） ------------------------------ 32◇ 2022 年度会議関係等日誌
・会議関係・大規模計算機システム利用講習会・センター来訪者、情報教育関係講習会・説明会・見学会等、PLS 関係講習会・研究会・見学会等― 17 ―-------------------------- 35

2022 年度情報教育システム利用状況（前年度比較）
2022 年 10 月にシステム更新により、仮想デスクトップサービスの VDI をクラウド型のAVD（Azure Virtual Desktop）に移行した。
2022 年の実績は VDI と AVD の合算値となり、2022 年 9 月はシステム移行期につき、使用実績がない。
１．所属部局別実利用者数
実利用者数 2021 年度 4,561 人
2022 年度 4,233 人
(人)
0

100

200

300

文学研究科(文学部)
法学研究科(法学部)経済学研究科(経済学部)
言語文化研究科
人文学研究科
国際公共政策研究科
高等司法研究科
外国語学部
人間科学研究科(人間科学部)
理学研究科
理学部数学科
理学部物理学科
理学部化学科
理学部生物科学科
工学研究科
工学部応用自然科学科
工学部応用理工学科
工学部電子情報工学科
工学部環境・エネルギー工学科
工学部地球総合工学科
基礎工学研究科
基礎工学部電子物理科学科
基礎工学部化学応用科学科
基礎工学部システム科学科
基礎工学部情報科学科
情報科学研究科
医学系研究科(医学部)
保健学専攻(保健学科)
歯学研究科(歯学部)
歯学部歯科技工士学校
薬学研究科(薬学部)
生命機能研究科
連合小児発達学研究科
国際教育交流センター
その他

400

500

600

700

800

900

2021年度
2022年度

後述の共通注釈１、２、３、４を参照― 18 ―

1,000

２．所属部局別在籍者に対する実利用者の割合
(％)
0

10

20

30

文学研究科(文学部)

40

50

60

70

80

90

2021年度

法学研究科(法学部)

2022年度

経済学研究科(経済学部)
言語文化研究科
人文学研究科
国際公共政策研究科
高等司法研究科
外国語学部
人間科学研究科(人間科学部)
理学研究科
理学部数学科
理学部物理学科
理学部化学科
理学部生物科学科
工学研究科
工学部応用自然科学科
工学部応用理工学科
工学部電子情報工学科
工学部環境・エネルギー工学科
工学部地球総合工学科
基礎工学研究科
基礎工学部電子物理科学科
基礎工学部化学応用科学科
基礎工学部システム科学科
基礎工学部情報科学科
情報科学研究科
医学系研究科(医学部)
保健学専攻(保健学科)
歯学研究科(歯学部)
歯学部歯科技工士学校
薬学研究科(薬学部)
生命機能研究科
連合小児発達学研究科
国際教育交流センター

後述の共通注釈１、２、３、４を参照― 19 ―

100

３．所属部局別実利用者 1 人当たりの年間平均利用時間
(時間)

0

10

文学研究科(文学部)

20

30

40
2021年度

法学研究科(法学部)

2022年度

経済学研究科(経済学部)
言語文化研究科
人文学研究科
国際公共政策研究科
高等司法研究科
外国語学部
人間科学研究科(人間科学部)
理学研究科
理学部数学科
理学部物理学科
理学部化学科
理学部生物科学科
工学研究科
工学部応用自然科学科
工学部応用理工学科
工学部電子情報工学科
工学部環境・エネルギー工学科
工学部地球総合工学科
基礎工学研究科
基礎工学部電子物理科学科
基礎工学部化学応用科学科
基礎工学部システム科学科
基礎工学部情報科学科
情報科学研究科
医学系研究科(医学部)
保健学専攻(保健学科)
歯学研究科(歯学部)
歯学部歯科技工士学校
薬学研究科(薬学部)
生命機能研究科
連合小児発達学研究科
国際教育交流センター

後述の共通注釈１、２、３、４を参照― 20 ―

４．実利用者総利用時間(月毎)
(時間)

0

2,000

4,000

6,000

8,000
2021年度4月

2022年度

5月
6月

7月
8月
9月
10月
11月
12月
1月
2月
3月
年間総利用時間：59,135 時間(2021 年度)、32,587 時間(2022 年度)

後述の共通注釈１、２、３、４を参照― 21 ―

10,000５．教室・分散端末室別 1 日 1 台当たりの平均利用時間

(時間)

0.00

0.50

1.00
総利用
時間

設置
台数

利用
日数

2,098
1,048

66
66

160
80

情報教育第２教室

2,128
1,750

82
82

160
80

情報教育第３教室

1,249
1,380

66
66

160
80

1,101
305

45
45

160
80

2,003
1,012

72
72

160
80

279

140

80

11,868
4,336

50
50

320
134

169
99

5
5

319
136

2,691
694

20
20

325
145

67
22

10
10

236
98

1,710
2,143

34
34

236
211

医学部医学科 学生端末室

179
6

12
12

360
146

医学部保健学科 ﾗｰﾆﾝｸﾞﾘｿｰｽｾﾝﾀｰ

98
48

5
5

236
97

2
2

2
2

236
98

5,463
1,443

145
145

160
80

2021年度
2022年度

豊中教育研究棟
情報教育第１教室

情報教育第４教室
情報教育第５教室
情報教育教室（2022年10月以降）

附属図書館
総合図書館
生命科学図書館
理工学図書館

各部局分散端末室
人間科学部 計算機室
理学部 B214号室

薬学部 1号館 1階 自習室
工学部 総合研究棟GSEコモン・総利用時間を各部屋の設置台数と利用日数で割っている。
・2022年10月のシステム更新により、情報教育教室と図書館は教室毎及び図書館毎の判別がなくなったため、同月以降は、まとめて出力した。
・人間科学部、医学部医学科、医学部保健学科、薬学部の分散配置端末は 2022 年 9 月をもってサービスを終了している。
・工学部の分散配置端末は 2022 年 10 月から端末台数が 10 台に変更となった。
後述の共通注釈１、２、３、４を参照― 22 ―

６．月別附属図書館の休日（土・日）実利用者数
0

20

40

(人)

60

80

100

4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
1月
2月
3月

2021 年度：

総合図書館

生命科学図書館

理工学図書館

2022 年度：

総合図書館

生命科学図書館

理工学図書館

2022 年 10 月のシステム更新により、端末サービスの縮小（75 台→21 台）を行い、統計取得対象外とした。

【参考】附属図書館の休日（土・日）のサービス日数
総合図書館

生命科学図書館

理工学図書館

2021 年度

80 日

86 日

86 日

2022 年度

75 日

76 日

74 日

共通注釈
１：学生の利用についてのみ集計した。
２：学生数については、２０２２年５月１日現在の在籍者数を母数にしている。
３：理学研究科、工学研究科、基礎工学研究科については、学部学生を学科毎に集計した。
４：医学系研究科(医学部)については、保健学専攻(保健学科)を別に集計した。
― 23 ―

情報教育関連の講習会・説明会・見学会等の開催報告
ChemBioOffice（ChemDraw）講習会

Mathematica講習会

日時：2022年4月26日（火）13:00～15:00

日

時：2022年11月17日（木）13:30～15:30

場

所：Webexによるオンライン開催

場

所：Blackboard Collaborate Ultraによるオンライン開催

参加者数：80名

参加者数：12名

内

内

容：分子構造の作図、ホットキーの活用、分子の特性、命名、
スペクトル予測、テンプレート、ニックネーム、

容：実行例照会、計算の実行方法、プログラミングの基礎、微積分の計算方法、微分方程式の解き方

反応式の作図、量論テーブル
情報社会基礎・情報科学基礎教員向け説明会
ChemBioOffice（Signals Notebook）講習会

日時：2022年12月22日（木）10:30～12:00

日

時：2022年4月26日（火）15:15～17:15

場

所：豊中教育研究棟 2F 情報教育第2教室

場

所：Webexによるオンライン開催

参加者数：20名

参加者数：40名
内内

容：Noteの作成、量論計算、添付ファイル

容：2023年度情報社会基礎・情報科学基礎の授業概要、教育用計算機システム利用方法

情報教育システム 説明会
新情報教育システム 説明会

日時：2023年3月28日（火）15:00～16:00

日

時：2022年9月27日（火）16:00～17:00

場

所：豊中教育研究棟 3F 情報教育第5教室

場

所：豊中教育研究棟 3F 情報教育第5教室

参加者数：5名

参加者数：11名
内内

容：新システムの概要、端末・ディスプレイ・AV機器の操作方法、

容：システムの概要、端末・ディスプレイ・AV機器の操作方法、情報教育システム利用方法

新情報教育システム利用方法
情報教育システム 説明会
新情報教育システム 説明会

日時：2023年3月30日（木）15:00～16:00

日

時：2022年9月29日（木）14:00～15:00

場

所：豊中教育研究棟 3F 情報教育第5教室

場

所：豊中教育研究棟 3F 情報教育第5教室

参加者数：5名

参加者数：5名
内内

容：新システムの概要、端末・ディスプレイ・AV機器の操作方法、

容：システムの概要、端末・ディスプレイ・AV機器の操作方法、情報教育システム利用方法

新情報教育システム利用方法
オンデマンド型CLE講習会（入門編）
Turnitin講習会

日

日時：2022年10月4日（火）14:00～15:00

参加者数：81名

場

所：Zoomによるオンライン開催

内

参加者数：7名
内時：通年
容：授業支援システムCLEの基本操作である教材配布、レポート提出、アンケート、小テストの作成方法を紹介

容：剽窃・盗用検知ツール「Turnitin」の使用方法

Maple講習会

オンデマンド型CLE講習会（応用編）

日時：2022年10月21日（金）9:00～12:00

日

場

所：Blackboard Collaborate Ultraによるオンライン開催

参加者数：62名

参加者数：12名
内内

容：Mapleの基本操作、基本数学、線形代数、微積分・積分変換、

時：通年
容：授業支援システムCLEの応用機能であるグループ学習、ディス
カッションボード、e-Portfolio、ルーブリックなどの機能を微分方程式、外部データの読み込みとカーブフィシング等

紹介

SignalsNotebook講習会

オンデマンド型メディア授業講習会

日時：2022年10月28日（金）9:00～12:00

日

場

所：Webexによるオンライン開催

参加者数：48名

参加者数：108名
内内

容：ノート配布方法、ノート管理方法、ノートの書き方

時：通年
容：メディア授業のコース作成方法の修得を目的に、授業支援シス
テムCLEおよび各種システム（Echo, Blackboard collaborate
ultra, zoom等）の活用方法を紹介― 24 ―

見学対応
学 校 名：大阪府立高津高等学校
日時：2022年11月7日（月）14:30～16:30

場

所：豊中教育研究棟 5F 竹村研究室

参加者数：8名
内

容：施設見学等

見学者：大阪大学技術職員研修日時：2022年9月30日（金）8:30～12:00

場

所：豊中教育研究棟

3F 情報教育第5教室

参加者数：21名
内

容：情報推進部のサービス紹介、Pythonプログラミング― 25 ―

2022 年度 CALL＆PLS システム利用状況（前年度比較）
2022 年 10 月システム更新に機に、システム名称を CALL から PLS へ変更した。
また、教室名を以下のとおり変更している。
【CALL 第 1-A → PLS+d】【CALL 第 1-B → PLS+e】【CALL 第 2 → PLS+a】【CALL 第 3 → PLS+c】【CALL 第 4 → PLS+b】
１．所属部局別実利用者数
実利用者数 2021 年度 1,113 人
2022 年度
050

文学研究科(文学部)
法学研究科(法学部)経済学研究科(経済学部)
言語文化研究科
人文学研究科
国際公共政策研究科
高等司法研究科
外国語学部
人間科学研究科(人間科学部)
理学研究科
理学部数学科
理学部物理学科
理学部化学科
理学部生物科学科
工学研究科
工学部応用自然科学科
工学部応用理工学科
工学部電子情報工学科
工学部環境・エネルギー工学科
工学部地球総合工学科
基礎工学研究科
基礎工学部電子物理科学科
基礎工学部化学応用科学科
基礎工学部システム科学科
基礎工学部情報科学科
情報科学研究科
医学系研究科(医学部)
保健学専攻(保健学科)
歯学研究科(歯学部)
歯学部歯科技工士学校
薬学研究科(薬学部)
生命機能研究科
連合小児発達学研究科
国際教育交流センター

100

150

200

905 人
250

2021年度
2022年度

後述の共通注釈１、２、３、４を参照― 26 ―

２．所属部局別在籍者に対する実利用者の割合
(％)

0

10

20

30

文学研究科(文学部)

40

50

60

70

80

90
2021年度

法学研究科(法学部)

2022年度

経済学研究科(経済学部)
言語文化研究科
人文科学研究科
国際公共政策研究科
高等司法研究科
外国語学部
人間科学研究科(人間科学部)
理学研究科
理学部数学科
理学部物理学科
理学部化学科
理学部生物科学科
工学研究科
工学部応用自然科学科
工学部応用理工学科
工学部電子情報工学科
工学部環境・エネルギー工学科
工学部地球総合工学科
基礎工学研究科
基礎工学部電子物理科学科
基礎工学部化学応用科学科
基礎工学部システム科学科
基礎工学部情報科学科
情報科学研究科
医学系研究科(医学部)
保健学専攻(保健学科)
歯学研究科(歯学部)
歯学部歯科技工士学校
薬学研究科(薬学部)
生命機能研究科
連合小児発達学研究科
国際教育交流センター

後述の共通注釈１、２を参照― 27 ―

100

３．所属部局別実利用者 1 人当たりの年間平均利用時間
(時間)
0

10

文学研究科(文学部)

20

30
2021年度

法学研究科(法学部)

2022年度

経済学研究科(経済学部)
言語文化研究科
人文学研究科
国際公共政策研究科
高等司法研究科
外国語学部
人間科学研究科(人間科学部)
理学研究科
理学部数学科
理学部物理学科
理学部化学科
理学部生物科学科
工学研究科
工学部応用自然科学科
工学部応用理工学科
工学部電子情報工学科
工学部環境・エネルギー工学科
工学部地球総合工学科
基礎工学研究科
基礎工学部電子物理科学科
基礎工学部化学応用科学科
基礎工学部システム科学科
基礎工学部情報科学科
情報科学研究科
医学系研究科(医学部)
保健学専攻(保健学科)
歯学研究科(歯学部)
歯学部歯科技工士学校
薬学研究科(薬学部)
生命機能研究科
連合小児発達学研究科
国際教育交流センター

後述の共通注釈１、２を参照― 28 ―

４．実利用者総利用時間(月毎)
(時間)

0

500

1,000

4月

1,500

2,000

2021年度
2022年度

5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
1月
2月
3月
年間総利用時間 2021 年度 10,106 時間、2022 年度 8,433 時間

後述の共通注釈１を参照― 29 ―

５．教室・分散端末室別 1 日 1 台当たりの平均利用時間
サイバーメディアセンター
豊中教育研究棟 0.00

(時間)
0.25

0.50
2021年度 CALL
2022年度 CALL
2022年度 PLS

CALL第1-A教室

総利用
時間

設置
台数

利用
日数

2,969

64

231

1,680

64

89

-

-

-

1,158

36

231

796

36

89

-

-

-

4,491

60

231

2,286

60

89

2,343

60

112

1,488

60

231

1,571

60

89

1,085

60

112

（PLS+d）

CALL第1-B教室（PLS+e）

CALL第2教室

PLS+a

CALL第3教室

PLS+c

・総利用時間を各部屋の設置台数と利用日数で割っている。

・PLS+d、PLS+e、PLS+b（旧 CALL 第 4 教室）は、iPad でのサービスをしているため、統計取得対象外となっており、PLS+d と PLS+e は 2022 年のデータはなく、
PLS+b（旧 CALL 第 4 教室）は 2021 年 2022 年ともデータはない。
共通注釈
１：CALL システムは 2022 年 8 月までの使用となり、2022 年 10 月から PLS システムに移行し、端末数が減少（CALL：220 台、PLS：120 台）した。
なお、2022 年の実績は CALL と PLS システムの合算値となり、2022 年 9 月はシステム更新に伴う移行期につき、使用実績はない。
２：学生利用のみ集計しており、学生数は 2022 年 5 月 1 日現在の在籍者数を基準とした。
３：理学研究科、工学研究科、基礎工学研究科は、学部学生を学科毎に集計している。
４：医学系研究科(医学部)は、保健学専攻(保健学科)を別に集計している。

― 30 ―

PLS関連の講習会・説明会・見学会等の開催報告
CALL講習会（前期）日時：2022年3月30日（水） 14:00～15:00

場

所：豊中教育研究棟 4F CALL第2教室

参加者数：8名
内

容：CALLシステムの説明、AV機器操作、CALLソフトウェア体験他

いちょう祭 公開イベント『世界のことばで「こんにちは」-複言語学習のススメ-』
日時：2022年5月5日（木） 11:00～12:00、14:00〜15:00

場

所：ZOOM によるオンライン講座

参加者数：9名
内

容：PCやモバイル端末を利用した複言語学習・文字学習のオンライン体験講座（6言語）

大阪大学の市民講座2022 Online! ～複言語学習のススメ～
日時：2022年9月10日（土）、10月16日（日）、11月20日（日）、12月11日（日） 13:00～15:30

場

所：ZOOM によるオンライン講座

参加者数：50名
内

容：複数の外国語であいさつや自己紹介を横断的に学ぶオンライン講座（13言語）

PLS講習会（後期）日時：2022年9月26日（月）、9月28日（水） 14:00～15:00

場

所：豊中教育研究棟 3F PLS+a、5F PLS+d

参加者数：5名
内

容：新言語教育システムの紹介、新端末・AV機器操作体験など― 31 ―

2022年度箕面教育システム利用状況（前年度比較）１．所属部局別実利用者数

実利用者数 2021年度 1,357人
2022年度 1,377人
0

200

400

600

800

1000

文学研究科(文学部)2021年度
2022年度

法学研究科(法学部)経済学研究科(経済学部)
言語文化研究科
国際公共政策研究科
人文学研究科
外国語学部
人間科学研究科(人間科学部)
理学研究科(理学部)
工学研究科(工学部)
基礎工学研究科(基礎工学部)
情報科学研究科
医学系研究科(医学部)
保健学専攻(保健学科)
歯学研究科(歯学部)
薬学研究科(薬学部)
日本語日本文化教育センター
その他

注1 ： 学生の利用についてのみ集計しています。
注2 ： 医学系研究科（医学部）については、保健学専攻（保健学科）を別に集計しています。

― 32 ―(人）

1200

２．所属部局別在籍者に対する実利用者の割合
0

10

20

30

40

50

60

70

80

文学研究科(文学部)
法学研究科(法学部)経済学研究科(経済学部)
言語文化研究科
国際公共政策研究科
人文学研究科
外国語学部
人間科学研究科(人間科学部)
理学研究科(理学部)
工学研究科(工学部)
基礎工学研究科(基礎工学部)
情報科学研究科
医学系研究科(医学部)
保健学専攻(保健学科)
歯学研究科(歯学部)
薬学研究科(薬学部)
日本語日本文化教育センター
その他

90

100

(%)

2021年度
2021年度

注：学生数については、5月1日の在籍者数を母数にしています。

３．所属部局別実利用者１人あたりの年間平均利用時間
（時間）

0

2

4

6

8

10

12

14

16

18

文学研究科(文学部)2021年度
2022年度

法学研究科(法学部)経済学研究科(経済学部)
言語文化研究科
人文学研究科
国際公共政策研究科
外国語学部
人間科学研究科(人間科学部)
理学研究科(理学部)
工学研究科(工学部)
基礎工学研究科(基礎工学部)
情報科学研究科
医学系研究科(医学部)
保健学専攻(保健学科)
歯学研究科(歯学部)
薬学研究科(薬学部)
日本語日本文化教育センター― 33 ―

20

４．月別実利用者総利用時間
0

200

400

600

800

1000

1200

1400

4月

1600

2021年度
2022年度

5月
6月

7月
8月
9月
10月

11月
12月
1月
2月
3月

注1：年間総利用時間は、6,750時間（2021年度）、8,458時間（2022年度）です。
注2：2022年8月12日から9月30日まで機器更新のため2022年度の9月分のデータはありません。

５．教室別１日１台あたりの平均利用時間
（時間）
0.0

0.1

0.2

0.3

0.4

0.5

0.6

総利用
時 間

外国語学研究講義棟
クリエイティブワークショップ1

設置
台数

利用
日数

5,962

60

212

6,621

60

208

2021年度
2022年度総利用
時 間

外国語学研究講義棟
クリエイティブワークショップ2

注：

総利用時間を各教室の設置台数と利用日数で割っています。

― 34 ―

設置
台数

利用
日数

797

25

166

1,836

25

168

2022年度会議関係等日誌

会議関係

大規模計算機システム利用講習会

4月23日

定例教授会

5月23日

初めてのスパコン（22名）

5月28日

定例教授会

5月30日

スパコンに通じる並列プログラミングの基礎（35名）

5月29日

第35回全国共同利用情報基盤センター長会議

6月1日

OpenMP入門（12名）

6月25日

定例教授会

6月16日

並列プログラミング入門（OpenMP/MPI）（13名）

7月9日

第32回学際大規模情報基盤共同利用・共同研究拠点

6月22日

スーパーコンピュータ バッチシステム入門 / 応用（6名）

運営委員会

6月23日

ONION活用講習会（8名）

7月16日

定例教授会

6月27日

SX-Aurora TSUBASA 高速化技法の基礎（4名）

9月17日

第14回クラウドコンピューティング研究会

7月22日

汎用CPUノード 高速化技法の基礎（Intelコンパイラ）（23名）

9月17日

第31回認証研究会

8月29日

スパコンに通じる並列プログラミングの基礎（12名）

9月18日

第83回コンピュータ・ネットワーク研究会

8月30日

GPUプログラミング入門（OpenACC）（9名）

9月24日

定例教授会

9月7日

初めてのスパコン（26名）

10月22日

定例教授会

9月22日

SX-Aurora TSUBASA 高速化技法の基礎（3名）

10月29日

第36回全国共同利用情報基盤センター長会議

10月4日

汎用CPUノード 高速化技法の基礎（Intelコンパイラ）（0名）

10月29日

第33回学際大規模情報基盤共同利用・共同研究拠点

10月12日並列プログラミング入門（OpenMP/MPI）（2名）

運営委員会

10月19日スーパーコンピュータ バッチシステム入門 / 応用（12名）

11月26日

定例教授会

12月5日

GPUプログラミング入門（OpenACC）（9名）

12月4日

令和2年度

12月8日

GPUプログラミング実践（OpenACC）（4名）

協議会総会

1月26日

コンテナ入門（10名）

定例教授会

3月17日

ONION-object入門（2名）

12月24日国立大学共同利用・共同研究拠点

第35回サイバーメディアセンター全国共同利用
運営委員会

センター来訪者

1月28日

定例教授会

（ITコア棟見学）

2月8日

第34回学際大規模情報基盤共同利用・共同研究拠点

8月4日

理化学研究所

運営委員会

8月26日

国立情報学研究所

2月25日

定例教授会

3月25日

定例教授会

― 35 ―

情報教育関係講習会・説明会・見学会等
4月26日

ChemBioOffice（ChemDraw）講習会（オンライン：80名）

4月26日

ChemBioOffice（Signal Notebook）講習会（オンライン：40名）

9月26日

新言語教育システムの紹介、新端末・AV機器操作体験（豊中：5名）

9月27日

新情報教育システム講習会（豊中：11名）

9月29日

新情報教育システム講習会（豊中：5名）

9月30日

大阪大学技術職員研修（豊中：21名）

10月4日

Turnitin講習会（オンライン：7名）

10月21日

Maple講習会（豊中・オンライン：12名）

10月28日SignalsNotebook講習会（オンライン：108名）

11月7日

高津高校見学（豊中：8名）

11月17日Mathematica講習会（オンライン：12名）

12月22日情報社会基礎・情報科学基礎教員向け説明会（豊中：20名）

通年

オンデマンド型CLE講習会（入門編）（66名）

通年

オンデマンド型CLE講習会（応用編）（48名）

通年

オンデマンド型メディア授業講習会（33名）

PLS関係講習会・研究会・見学会等
3月30日

CALL講習会 （前期） （豊中：8名）

5月5日

いちょう祭（オンライン：9名）

9月10日、10月16日、11月20日、12月11日 市民講座（オンライン：50名）
9月26日、9月28日

PLS講習会（後期）（豊中：5名）― 36 ―

利 用 案 内◇ 教育用計算機システムの利用案内等
・教育用計算機システムの利用案内----------------------------------------------- 38

・2023 年度情報教育教室使用計画表---------------------------------------------- 39

・2023 年度 PLS 教室使用計画表--------------------------------------------- 43

・情報教育システム

分散配置端末部局別責任者名簿------------------------------- 45

・教室・端末配置図-------------------------------------------------------------- 46◇ 規程集・大阪大学サイバーメディアセンター教育用計算機システム利用規程---------------- 48

・教育用計算機システム、学生用電子メールシステム利用者ガイドライン
・大阪大学総合情報通信システム利用者ガイドライン― 37 ―------------ 48------------------------------ 51

教育用計算機システムの利用案内
１．教育用計算機システムの利用について
１）授業で教室を利用する
豊中教育研究棟の各教室を本学各部局の授業のために利用することができます。教室利用申請
書はサイバーメディアセンターのホームページからダウンロードしてお使い願います。
２）教育・研究で利用する
サイバーメディアセンターで行われる授業の利用に支障のない範囲内において、教職員の方が教育・研究のために豊中教育研究棟の各教室を利用することが出来ます。但し、センター長が適当と認めた場合に限ります。
３）学生個人の利用
豊中教育研究棟の各教室及び箕面キャンパス外国学研究講義棟のクリエイティブワークショッ
プ1は本学の学生であれば、自習学習に利用することができます。

２．開館時間
１）教室利用時間
地区

建

物

名

教

豊中

サイバーメディアセンター
豊中教育研究棟１F～４F

箕面

外国学研究講義棟４F

室

名

情報教育第１～５教室
PLS+a～e教室
クリエイティブワークショ
ップ１

利用時間(平日のみ)
授業開講期間

授業休業期間

8時40分～21時30分

8時40分～17時

8時40分～20時40分

8時40分～17時

２）事務室窓口
地区

建

物

名

事務担当

豊中

サイバーメディアセンター豊中教育研究棟１Ｆ

箕面

外国学研究講義棟４Ｆ

情報推進部
情報基盤課

受付時間(平日のみ)
午

午後

8時40分～11時45分

12時45分～17時

8時40分～11時45分

12時45分～17時

休館等の詳しい日程は館内の掲示板やホームページでお知らせします。

サイバーメディアセンター (https://www.cmc.osaka-u.ac.jp/)
教育用計算機システム(https://www.cmc.osaka-u.ac.jp/edu/)― 38 ―

前

２０２３年度 春学期 情報教育教室 使用計画表
時 教
限 室

月

基（シ） 2年
第
１ コンピュータ工学基礎演習
第
２

１
第
時 ３
限
第
４
第
５
第
１
第
２

２
第
時 ３
限
第
４
第
５
第
１
第
２

３
第
時 ３
限
第
４
第
５

人 1年
情報社会基礎
人 1年
情報社会基礎理（数学） 3年
実験数学3
人 1年
情報社会基礎基（電・化） 1年
情報科学基礎基（電・化） 1年
情報科学基礎基（情） 1年
プログラミングＡ基（情） 1年
プログラミングＡ
基（電・化） 1年
情報科学基礎

第
１
第
２

４
第
時 ３
限
第
４

医（医）・歯 1年
情報科学基礎医（医）・歯 1年
情報科学基礎医（医）・歯 1年
情報科学基礎

第
５

火

水

木

文 1年
情報社会基礎
文 1年
情報社会基礎
文 1年
情報社会基礎
文 1年
情報社会基礎理（生物） 3年
現代ゲノム研究概説

経 1年
情報社会基礎
経 1年
情報社会基礎
経 1年
情報社会基礎
経 1年
情報社会基礎工（電） 1年
情報科学基礎Ｃ工（電） 1年
情報科学基礎Ｃ工（電） 1年
情報科学基礎Ｃ工（電） 1年
情報科学基礎Ｃ基（シ） 2年コンピュータ基礎演習
工（然） 1年
情報科学基礎Ａ工（然） 1年
情報科学基礎Ａ工（然） 1年
情報科学基礎Ａ

薬 1年
情報科学基礎基（シ） 2年
情報科学演習基（シ） 2年
情報科学演習

５
第
時 ３
限
第
４
第
５

薬 1年
情報科学基礎基（情） 4年
ヒューマン・コンピュータ・インタラクション

理（数学） 4年
応用数理学7

基（情） 1年
プログラミングＡ

学問への扉（プログラミングで遡る科学史）

全学部 1年工（然） 1年
情報科学基礎Ａ
理 1年
情報科学基礎
理 1年
情報科学基礎
理 1年
情報科学基礎
理 1年
情報科学基礎
理 1年
情報科学基礎

学問への扉（システム開発ことはじめ）

基（情） 1年
情報科学基礎基（情） 1年
情報科学基礎基（シ） 1年
情報科学基礎基（シ） 1年
情報科学基礎

全学部 1年法（法） 1年
情報社会基礎法（法） 1年
情報社会基礎法（法） 1年
情報社会基礎第１
第２

金基（情） 3年
計算数理Ａ
基（シ） 1年
情報科学基礎基（情） 1年
プログラミングＡ
医（保） 1年
情報社会基礎／情報科学基礎医（保） 1年
情報社会基礎／情報科学基礎

基（情） 2年
基礎数理演習Ａ
理（数学） 2年
実験数学1

医（保） 1年
情報社会基礎／情報科学基礎医（保） 1年
情報社会基礎／情報科学基礎

基（情） 2年
基礎工学ＰＢＬ
外 1年
情報社会基礎
外 1年
情報社会基礎
外 1年
情報社会基礎
外 1年
情報社会基礎
外 1年
情報社会基礎法（国） 1年
情報社会基礎法（国） 1年
情報社会基礎・授業時間 1時限 8:50～10:20、2時限10:30～12:00、3時限13:30～15:00、4時限15:10～16:40、5時限16:50～18:20
・端末数 第1教室 0台（66）、第2教室 82台（0）、第3教室 4台（62）、第4教室 4台（41）、第5教室 50台（22）※括弧内の数字は持ち込み端末（BYOD）を接続可能なディスプレイの台数です。
― 39 ―

２０２３年度 夏学期 情報教育教室 使用計画表
時 教
限 室

月

火

水

木

金

基（シ） 2年
第
１ コンピュータ工学基礎演習
第
２

１
第
時 ３
限
第
４
第
５
第
１
第
２

２
第
時 ３
限
第
４

理（数学） 3年
実験数学3

基（情） 4年
ヒューマン・コンピュータ・インタラクション

基（シ） 2年コンピュータ基礎演習

第５

理（数学） 4年
応用数理学7

第
１
第
２

３
第
時 ３
限

基（情） 1年
プログラミングＡ

第４
第５

基（シ） 2年
情報科学演習基（シ） 2年
情報科学演習基（情） 1年
プログラミングＡ

学問への扉（プログラミングで遡る科学史）

全学部 1年基（情） 1年
プログラミングＡ

第１

基（情） 1年
プログラミングＡ基（情） 2年
基礎数理演習Ａ
理（数学） 2年
実験数学1

学問への扉（システム開発ことはじめ）

全学部 1年

第
２

４
第
時 ３
限
第
４
基（情） 2年
基礎工学ＰＢＬ
外 1年
情報社会基礎
外 1年
情報社会基礎
外 1年
情報社会基礎
外 1年
情報社会基礎
外 1年
情報社会基礎

第
５
第
１
第
２

５
第
時 ３
限
第
４

基（情） 3年
計算数理Ａ

第５・授業時間 1時限 8:50～10:20、2時限10:30～12:00、3時限13:30～15:00、4時限15:10～16:40、5時限16:50～18:20
・端末数 第1教室 0台（66）、第2教室 82台（0）、第3教室 4台（62）、第4教室 4台（41）、第5教室 50台（22）※括弧内の数字は持ち込み端末（BYOD）を接続可能なディスプレイの台数です。
― 40 ―

２０２３年度 秋学期 情報教育教室 使用計画表
時 教
限 室

月

火

水

木

金

第
１
第
２

１
第
時 ３
限

理（化学） 2年
化学プログラミング

第
４
第
５
第
１
第
２

２
第
時 ３
限

基（シ） 2年
数値解析演習基（シ） 2年
数値解析演習基（化学） 3年
プロセス工学
基（化学） 2年3年
全学部 2年
化学工学プログラミング アドバンスト情報リテラシー
変更の可能性あり

第４

変更の可能性あり

第５

理 3年
数値計算法基礎全学部 1年

第
１
第
２

３
第
時 ３
限

計算機シミュレーション入門

基（情） 1年
情報科学基礎基（情） 1年
情報科学基礎理（数学） 2年
実験数学2
医（保） 1年
実践情報活用論

基（情） 1年
プログラミングＢ

基（シ） 2年コンピュータ工学演習
基（情） 1年
プログラミングＢ

基（化学） 2年
化学工学演習Ⅳ

第
４
第
５
第
１

基（情） 1年
プログラミングＢ
基（電子） 2年

第
２

４
第
時 ３
限
第
４

基礎工学PBL（エレクトロニクス）

基（情） 1年
プログラミングＢ
基（情） 3年
情報数理Ｂ

第
５

人 1年
Data Processing Skills
基（化学） 2年
情報処理入門

第
１
第
２

５
第
時 ３
限

法 2年
法情報学１
基・理・工 3年
情報科教育法Ⅰ外（再履修生用）
情報社会基礎第４
第５

・授業時間 1時限 8:50～10:20、2時限10:30～12:00、3時限13:30～15:00、4時限15:10～16:40、5時限16:50～18:20
・端末数 第1教室 0台（66）、第2教室 82台（0）、第3教室 4台（62）、第4教室 4台（41）、第5教室 50台（22）※括弧内の数字は持ち込み端末（BYOD）を接続可能なディスプレイの台数です。
（端末数には教師用端末は含みません）― 41 ―

２０２３年度 冬学期 情報教育教室 使用計画表
時 教
限 室

月

火

水

木

金

第
１
第
２

１
第
時 ３
限

理（化学） 2年
化学プログラミング

第
４
第
５
第
１
第
２

２
第
時 ３
限

基（シ） 2年
数値解析演習基（シ） 2年
数値解析演習基（化学） 3年
プロセス工学
基（化学） 2年3年
全学部 2年
化学工学プログラミング アドバンスト情報リテラシー
変更の可能性あり

第４

変更の可能性あり

第５

理 3年
数値計算法基礎全学部 1年

第
１
第
２

３
第
時 ３
限

計算機シミュレーション入門

基（情） 1年
情報科学基礎基（情） 1年
情報科学基礎理（数学） 2年
実験数学2
医（保） 1年
実践情報活用論

基（情） 1年
プログラミングＢ

基（シ） 2年コンピュータ工学演習
基（情） 1年
プログラミングＢ

基（化学） 2年
化学工学演習Ⅳ

第
４
第
５
第
１

基（情） 1年
プログラミングＢ

第
２

４
第
時 ３
限
第
４

基（情） 1年
プログラミングＢ
基（情） 3年
情報数理Ｂ

第
５

人 1年
Data Processing Skills
基（化学） 2年
情報処理入門

第
１
第
２

５
第
時 ３
限

法 2年
法情報学１
基・理・工 3年
情報科教育法Ⅰ第４
第５

・授業時間 1時限 8:50～10:20、2時限10:30～12:00、3時限13:30～15:00、4時限15:10～16:40、5時限16:50～18:20
・端末数 第1教室 0台（66）、第2教室 82台（0）、第3教室 4台（62）、第4教室 4台（41）、第5教室 50台（22）※括弧内の数字は持ち込み端末（BYOD）を接続可能なディスプレイの台数です。
（端末数には教師用端末は含みません）― 42 ―

２０２３年度 春・夏 学期 PLS 使用計画表
時
限

階

教
室

月

火

a

人・文 1年
地域言語文化演習（ドイツ語）
大前 智美

外 1年
ロシア語6
藤川 敏宏
医・歯・薬 1年

4
b
階
１
限
目

c

3
階

d

総合英語（Liberal Arts & Sciences）

小口 一郎
工（理・電） 1年
総合英語（Liberal Arts & Sciences）

D．ザーボルスカー
外 1年ハンガリー語4
コヴァーチ レナータ
外 1年
フランス語5
岡田 友和

c
d
e

金

総合英語（Performance Workshop）

外 1年
ハンガリー語1
江口 清子

Ｄ．マレー
外 1年
トルコ語2
Akbay, Okan Haluk理・工（然・地・環） 1年

医（医）・薬・基 2年

総合英語（Performance Workshop） 総合英語（Performance Workshop）

D．ザーボルスカー

D．ザーボルスカー
医（医）・薬・基 2年
総合英語（Project-based English）

理 1年
工（然・地・環） 1年
地域言語文化演習（ドイツ語） 地域言語文化演習（ドイツ語）
大前 智美
岩居 弘樹
外 1年
外 1年
ベトナム語2ハンガリー語5
清水 政明
コヴァーチ レナータ
外 1年
文・理（数・物） 2年
総合英語（Liberal Arts & Sciences）
フィリピン語2
フリーダ ルイズ
照井 雅子
文・理（数・物） 2年

秦 かおり
医・歯・薬 1年
総合英語（Performance Workshop） 地域言語文化演習（ドイツ語）
Ｄ．マレー
岩居 弘樹
外 1年
外 1年
トルコ語4
ロシア語1(B)Akbay, Okan Haluk上原 順一
理・工（理・電） 1年
基 1年

外 1年
デンマーク語1
田邉 欧

総合英語（Liberal Arts & Sciences）

全学部 1年

基 1年

渡邉 克昭
理・工（理・電） 1年

総合英語（Performance Workshop） 学問への扉（デザイン思考による情報端末のユニバーサルデザインを考える） 総合英語（Performance Workshop） 総合英語（Content-based English）

D．ザーボルスカー
人文学研究科言語文化学専攻
総合英語（Project-based English）
翻訳研究Ａ
三木 訓子
村上スミス・アンドリュー
医・薬・基（電・化・情） 1年

竹村 治雄
外 1年
フィリピン語5
矢元 貴美

a
4
b
階
３
限
目

木
理工（然・地・環） 1年

e

4
b
階

3
階

工（理・電） 1年

伊藤 孝治

a

２
限
目

総合英語（Performance Workshop）

水

D．ザーボルスカー
D．ザーボルスカー
外 1年
理・工（理・電） 1年
総合英語（Project-based English）
タイ語4
ピウポーチャイ パーサポン
秦 かおり
外 1年
ロシア語1(A)上原 順一
外 1年
インドネシア語5
菅原 由美

経 1年

c

総合英語（Liberal Arts & Sciences）

照井 雅子

3
階

d
e
a

外 1年
ハンガリー語2
岡本 真理
外 1年
ヒンディー語1
長崎 広子

全学年

外 1年
ヒンディー語2
松木園 久子オンラインリソースを活用したL2学習

魚崎 典子

外 1年
タイ語5

4
b
階
４
限
目

c

3
階

d
e
a

ラッタナセリーウォン センティアン

外 1年
ビルマ語3
大塚 行誠
外 1年
タイ語1
村上 忠良
外 1年
ハンガリー語3
岡本 真理
全学部 1年
イラン学入門竹原 新

人 2年
総合英語（Performance Workshop）

D．ザーボルスカー
外 1年
タイ語2
ピウポーチャイ パーサポン

外 1年
フィリピン語3
宮原 曉

全学部
特別外国語演習（タイ語）

4
b
階
５
限
目

c

3
階

d

ラッタナセリーウォン センティアン

全学部
特別外国語演習（トルコ語）I
藤家 洋昭
外 1年
ロシア語4
ポドリスカヤ
全学部

e

学問への扉（コミュニケーションのエスノグラフィー入門）

宮原 曉

・授業時間 1時限 8:50～10:20 、2時限 10:30～12:00、 3時限 13:30～15:00 、4時限 15:10～16:40、 5時限 16:50～18:20
・端末数 a（旧第2）教室 (Mac 60台)、b（旧第4）教室（iPad 30台）、c（旧第3）教室(Mac 60台）、d（旧第1-A）教室（iPad 60台）、e（旧第1-B）教室（iPad 35台）
（端末数には教師用端末を含みません）― 43 ―

２０２３年度 秋・冬 学期 PLS 使用計画表
時
限

階

教
室

月

火

a

人・文 1年
地域言語文化演習（ドイツ語）
大前 智美

外 1年
ロシア語6
高島 尚生
外 1年
ハンガリー語4
コヴァーチ レナータ
医・歯・薬 1年

4
b
階
１
限
目

c

3
階

d

c

3
階

小口 一郎
文・理（数・物） 2年
総合英語（Liberal Arts & Sciences）

e

4
b
階

d
e

木
総合英語（Performance Workshop）

外 1年
ハンガリー語1
江口 清子

岡田 悠佑
外 1年
フランス語5岡田 友和
医・歯・薬 1年

Ｄ．マレー
外 1年
トルコ語2
Akbay, Okan Haluk理・工（然・地・環） 1年

総合英語（Performance Workshop）

基 2年
総合英語（Project-based English）

秦 かおり

外 1年
デンマーク語1
田邉 欧

総合英語（Liberal Arts & Sciences） 総合英語（Liberal Arts & Sciences）

学問への扉（デザイン思考による情報端末のユニバーサルデザインを考える）

小杉 世
医・歯・基（化・シス・情） 1年

照井 雅子
工（理・電） 1年

総合英語（Project-based English） 総合英語（Performance Workshop）

D．ザーボルスカー

文 2年
地域言語文化演習（ドイツ語）
小川 敦
基 2年

総合英語（Performance Workshop） 総合英語（Performance Workshop）

D．ザーボルスカー
理 2年
工（然・地・環） 1年
地域言語文化演習（ドイツ語） 地域言語文化演習（ドイツ語）
大前 智美
岩居 弘樹
外 1年
外 1年
ベトナム語2ハンガリー語5
清水 政明
コヴァーチ レナータ
外 1年
工（理・電） 1年
総合英語（Liberal Arts & Sciences）
フィリピン語2
フリーダ ルイズ
岡田 悠佑
医・歯・基（化・シス・情） 1年
工（理・電） 1年

三木 訓子

D．ザーボルスカー
基 1年

D．ザーボルスカー
医・歯・薬 1年
総合英語（Performance Workshop） 地域言語文化演習（ドイツ語）
Ｄ．マレー
岩居 弘樹
外 1年
理・工（理・電） 1年
総合英語（Project-based English）
トルコ語4Akbay, Okan Haluk秦 かおり
理・工（理・電） 1年
総合英語（Project-based English）

全学部 1年
竹村 治雄
外 1年
フィリピン語5
矢元 貴美

外 1年
タイ語4
ピウポーチャイ パーサポン

岡田 悠佑
理・工（理・電） 1年
総合英語（Liberal Arts & Sciences）

渡邉 克昭
理・工（理・電） 1年
総合英語（Content-based English）

D．ザーボルスカー
外 1年
ロシア語1(A)上原 順一
外 1年
インドネシア語5
菅原 由美
人・文・法 1年

a
4
b
階
３
限
目

金

理工（然・地・環） 1年

総合英語（Liberal Arts & Sciences） 総合英語（Liberal Arts & Sciences）

伊藤 孝治

a

２
限
目

文・理（数・物） 2年

水c

総合英語（Project-based English）

岡田 悠佑

3
階

文 2年
英語選択
照井 雅子

d
e
a

外 1年
ハンガリー語2
岡本 真理
外 1年
ヒンディー語1
長崎 広子

人・文・法 1年
総合英語（Performance Workshop）

D．ザーボルスカー
外 1年ヒンディー語2
松木園 久子
外 1年
タイ語5

4
b
階
４
限
目

c

3
階

d
e
a

ラッタナセリーウォン センティアン

外 1年
ビルマ語3
大塚 行誠
外 1年
タイ語1
村上 忠良
外 1年
ハンガリー語3
岡本 真理
全学部 1年人・文 1年
英語選択
岡田 悠佑
外 1年
タイ語2
ピウポーチャイ パーサポン
経 2年

経 1年
総合英語（Project-based English）

岡田 悠佑

外 1年
フィリピン語3
宮原 曉

総合英語（Performance Workshop）

D．ザーボルスカー

特別外国語演習（ヒンディー語）Ⅰ

長崎 広子

4
b
階
５
限
目

c

3
階

d

外 1年
ロシア語4
ポドリスカヤe・授業時間 1時限 8:50～10:20 、2時限 10:30～12:00、 3時限 13:30～15:00 、4時限 15:10～16:40、 5時限 16:50～18:20
・端末数 a（旧第2）教室 (Mac 60台)、b（旧第4）教室（iPad 30台）、c（旧第3）教室(Mac 60台）、d（旧第1-A）教室（iPad 60台）、e（旧第1-B）教室（iPad 35台）
（端末数には教師用端末を含みません）― 44 ―

情報教育システム 分散配置端末部局別責任者名簿2023 年 4 月 1 日現在

部

局

名 管

理

責

任

理 学 研 究 科 教授 藤原 彰夫

者 運

用

責

任

技術専門職員 堀江 圭都

者 設

置

場

所

本館 2 階 B214 号室

理学研究科 学務係
工 学 研 究 科 教授 安田 弘行

教務課課長補佐 児玉 直子

U1W 棟 2 階 情報実習室

工学研究科 教務課 教育企画係
附 属 図 書 館 事務部長

情報推進部情報基盤課

総合図書館 B 棟 3 階

研究系システム班

理工学図書館西館 1 階

図書館システム担当

生命科学図書館 1 階

分散端末は、各部局によって管理されています。端末室の利用方法・開室時間は、各分散端末の運用責任者にお問い合わせください。
機器の故障については情報推進部情報基盤課

教育系システム班（内線：豊中 6801,6805）までお知らせください。

― 45 ―

教室・端末配置図●サイバーメディアセンター 豊中教育研究棟 １～４階

１階

２階

情報教育第１教室：Windows 端末 ０台（６６）

情報教育第２教室：Windows 端末
情報教育第３教室：Windows 端末
情報教育第４教室：Windows 端末

３階

４階

情報教育第５教室：Windows 端末 ５０台（２２） ＰＬＳ＋ａ教室：Ｍａｃ端末
ＰＬＳ＋ｄ教室 ：ｉＰａｄ端末
６０台
ＰＬＳ＋ｂ教室：ｉＰａｄ端末
ＰＬＳ＋ｅ教室 ：ｉＰａｄ端末
３５台
ＰＬＳ＋ｃ教室：Ｍａｃ端末

８２台（ ０）４台（６２）
４台（４１）

６０台
３０台
６０台

（注）情報教育教室の括弧内の数字は、持ち込み端末（BYOD）を接続可能なディスプレイの台数です。

― 46 ―

●（箕面）外国語学研究講義棟 ４階

ＣＷＳ１：Windows 端末（箕面教育システム）

６０台

ＣＷＳ２：Windows 端末（箕面教育システム）

２５台

ＨＡＬＣ：iPad タブレット端末（箕面教育システム）― 47 ―

５０台

大阪大学サイバーメディアセンター教育用計算機システム利用規程よりセンターの運営に重大な支障を生じさせたときは、セン
ター長は、その者の利用を一定期間停止することがある。

第１条 この規程は、大阪大学サイバーメディアセンター（以下「センター」という。）が管理・運用する教育用計算機システム（以下「教育用計算機システム」という。）の利用に関し、必要な事項を定めるものとする。

第１０条 この規程に定めるもののほか、教育用計算機システ
ムの利用に関し必要な事項は、センター長が定める。

第２条 教育用計算機システムを利用することのできる者は、次の各号に掲げる者とする。
(1) 大阪大学（以下「本学」という。）の教職員(2) 本学の学生(3) その他サイバーメディアセンター長（以下「センター長」という。）が適当と認めた者
２ 教育用計算機システムを利用する者（以下「利用者」という。）は、あらかじめ、大阪大学全学ＩＴ認証基盤サービスを利用するための大阪大学個人ＩＤの付与を受けるものとする。
第３条 全学共通教育規程、各学部規程及び各研究科規程で定める授業科目の授業を行う場合で、センターの豊中教育研究
棟情報教育教室又は PLS（以下「情報教育教室等」という。）
において教育用計算機システムを利用しようとするときは、
当該授業科目の担当教員は、あらかじめ、所定の申請書を所属部局長（全学共通教育科目の授業に利用する場合にあっては、原則として、全学教育推進機構長とする。）を通じてセンター長に提出し、その承認を受けなければならない。
２ 前項に規定する場合のほか、センター長は、前条第１項第１号又は第３号に掲げる者から情報教育教室等における教育研究のための教育用計算機システムの利用に係る申請があった場合には、前項の利用に支障のない範囲内において、これを許可することができる。
第４条 センター長は、前条の申請を承認したときは、その旨を文書により申請者に通知するものとする。
２ 前項の利用の承認期間は、１年以内とする。ただし、当該会計年度を超えることはできない。
第５条 利用者は、教育用計算機システムの利用に際しては、別に定めるガイドラインに従わなければならない。
第６条 センター長は、必要に応じて、利用者が使用できる教
育用計算機システムの使用について制限することができる。
第７条 センター長は、必要に応じて、利用者に対し利用の状
況及び結果についての報告を求めることができる。
第８条 利用者の所属部局（全学共通教育科目の授業に利用する場合にあっては、原則として、全学教育推進機構とする。）
は、その利用に係る経費の一部を負担しなければならない。
２ 前項の額及び負担の方法は、センター教授会の議を経て、センター長が別に定める。
３ 第１項の規定にかかわらず、センター長が特に必要と認めたときは、経費の負担を免除することがある。

附 則
１ この規程は、平成１２年４月１日から施行する。
２ 大阪大学情報処理教育センター利用規程（昭和５７年３月１７日制定）は、廃止する。
３ この規程施行前に大阪大学情報処理教育センター利用規程に基づき、平成１２年度の利用承認を受けた利用者にあっては、この規程に基づき利用の登録があったものとみなす。
附 則
この改正は、平成１６年４月１日から施行する。
附 則
この改正は、平成１９年４月１日から施行する。
附 則
この改正は、平成２４年４月１日から施行する。
附 則
この改正は、平成２６年４月１５日から施行する。
附 則
この改正は、令和５年４月１日から施行する。

教育用計算機システム、学生用電子メールシステム
利用者ガイドライン
1．はじめにこの利用者ガイドラインは、教育用計算機システムに関係する各種の規程等を分かりやすく解説しています。また、学生用
電子メールシステムについても解説しています。全ての利用者は、この利用者ガイドライン(指針)をよく読んでから教育用計算機システム及び学生用電子メールシステムを利用して下さい。
また、各種の規程とは次のものです。先ず、本学が提供する
情報システムを利用するにあたり、「大阪大学情報セキュリティポリシー」1 等を遵守しなければいけません。教育用計算機シ
ステムの利用については、「教育用計算機システム利用規程」2があります。
なお、教育用計算機システムは大阪大学総合情報通信システ
ムに接続して運用していますので、教育用計算機システムの全ての利用者は「大阪大学総合情報通信システム利用者ガイドラ
イン」を遵守しなければいけません。
この利用者ガイドラインは、変更することがあります。変更
した場合は、ホームページ等の電子的な手段で広報しますので、常に最新の利用者ガイドラインを参照して下さい。
2．教育用計算機システム「教育用計算機システム」とは、サイバーメディアセンター
豊中教育研究棟の教室、箕面総合研究棟 4 階・5 階の教室及び分散端末室のコンピュータ、通信機器及びこれらの上で動作する
ソフトウェア群によって構成されるシステムをいいます。教育用計算機システムは、サイバーメディアセンターが管理・運用

第９条 利用者が、この規程に違反した場合又は利用者の責にしています。

― 48 ―

行為」と「して良いこと」は違います。特に教育的見地から、
3. 学生用電子メールシステム
大阪大学が提供する学生用電子メールシステムは、本学から教育用計算機システム及び学生用電子メールシステム上で行わの情報発信及び情報交換を通じて、主に在学中の修学に関する「不正行為」と呼びます。3

れる、倫理に反する行為及び著しく利用マナーに反する行為を情報を提供するものです。そのため、ルールやマナーを守った

教育用計算機システムは大学の施設ですので、大学の施設を安全な方法で使用しなければ、多くの利用者に迷惑をかけるこ

用いて無断で行ってはいけないことは、教育用計算機システムとになり、さらには、本学の社会的信用を失わせる要因となるにも適用されます。教育用計算機システムを利用して財産的利可能性があります。このようなリスクを軽減し、情報資産を保益を得ること、例えば、プログラミングのアルバイト、家庭教護するとともに、電子メールを安全に利用するために次のこと

師や塾講師のアルバイトのための文書作成を行ってはいけませを遵守してください。また、卒業後は本学と交流できる機会をん。

提供するための電子メールアドレスが用意されています。

目的外利用を含めた不正行為の内、他人のアカウントを使用することや他人に自分のアカウントを使用させること及びシス・利用対象者

テム運用業務の妨害行為は特に悪質な不正として取り扱いま学生用電子メールシステムは、大阪大学の全ての学生及びす。悪質と判断した利用者に対しては、利用資格の停止や制限

サイバーメディアセンターの教室で授業を担当される教員を行います。また、大阪大学の規則に従った懲戒が行われるこが利用できます。

とがあります。
教育用計算機システムを利用する上で、他の利用者や教育用・メールアカウントとパスワードの管理

計算機システム運用管理者のパスワードを調べる行為を行って大学が配付するメールアカウントとパスワードを取得したはいけません。そのような行為は、コンピュータの不正利用を後は、所有者個人が管理することになります。また、他人行うための準備行為とみなされます。このような、不正行為のにメールアカウントやパスワードを教えてはいけません。

準備としか考えられない行為を「不正予備行為」と呼びます。
不正予備行為は、不正行為と同じように扱います。

・情報セキュリティポリシー等の遵守
学生用電子メールシステムの利用者は、大阪大学情報セキ

4.2 講義/演習中の不正行為

ュリティポリシー等を遵守する必要があります。

講義や演習中に教育用計算機システム利用規程に反する行為が行われた場合、それが講義や演習にとっての不正行為かどう・利用者の責任かとは別に、教育用計算機システム利用規程を適用します。2 章

学生用電子メールシステムを利用したことにより発生した、に記載した場所における講義や演習における、カンニング、代いかなる損失・損害に関しても、利用者が一切の責任を負

理出席、他人のレポートのコピーの提出に対しては、一般の講います。

義室における場合と同じように扱います。つまり、不正行為への対処としての出席の不認定、単位の不認定は、一般の講義

・利用の停止室における場合と同じように、大阪大学の規則に従います。

卒業後、本人からの申し入れにより、学生用電子メールシ

例えば、ある学生 A が自分のログイン名とパスワードを友人

ステムの当該アカウントの利用を停止することができます。

B に教えて、
教育用計算機システムを利用する講義の代理出席を行った場合を考えてみましょう。他人のアカウントを利用し、・学生用電子メールシステムの利用に関する相談窓口

また、させているので、A、B ともに教育用計算機システムの不メールの操作方法及びシステム運用・障害に関するものは、

正利用者として扱います。教育用計算機システム運用管理者は、以下の相談窓口へ連絡して下さい。

「代理出席を行ったこと」に対する処分内容には関知しません。

情報推進部情報基盤課教育系システム班

担当教員は、裁量により出席点を減点したり処分を猶予したり

TEL:06-6850-6806

することがあります。

Mail:info@ecs.osaka-u.ac.jp
4.3 他組織への侵入
メールに書かれた内容に関することは、そのメールに書かれている問い合わせ先にお願いします。

教育用計算機システムのネットワーク環境は、「ファイアーウォール」と呼ばれるネットワーク機器を用いることにより、他のネットワークと直接通信ができないように制限を加えてい4．違法行為と不正行為ます。これは、他組織からの不正侵入や、他組織への不正侵入

4.1 コンピュータ上／ネットワーク上の不正行為
コンピュータ上及びネットワーク上の行為にも、日本国内においては国内法が適用されます。ただし、違法行為を禁じる条
項は教育用計算機システム、学生用電子メールシステムの利用を防ぐための措置です。
大阪大学から他組織のネットワークに不正に侵入した場合、大阪大学全体が外部のネットワークとの接続を切られるだけな
く、場合によっては国際問題に発展する可能性もあります。他

者ガイドラインには含まれていません。また、「法に触れない― 49 ―

組織に迷惑をかけないように大学側でも対処していますが、侵ずファイルを他の利用者に読まれてしまうことも考えられます。

入を試すような行為を行った場合は処分の対象となります。

このため、他の利用者に読まれたくないファイルは、教育用計

他組織のネットワークへの不正侵入以外にも、大量の電子メ

算機システム上に置かないほうが安全です。

ールを送りつける等、他組織のシステムの運営妨害を行なった
管理上の不備のあるコンピュータであっても、侵入してはいけ

9．本システムの運用管理について
教育用計算機システム及び学生用電子メールシステム運用管ないことに変わりはありません。

理者は、違法行為／不正行為を発見した場合、当該アカウント

場合は侵入と同様に扱います。また、パスワードの付け忘れ等、の利用停止の措置を行います。不正行為に使われたアカウント
5.知的財産の尊重
著作物及びソフトウェアの著作権を尊重して下さい。教育用が盗用されたものであった場合、結果として盗用された被害者

計算機システムに導入されているソフトウェア(フリーソフトウ

用停止を解除します。

の利用を停止することになりますが、盗用の事実を確認後、利ェアを除く)及びドキュメントはコピーして持ち出してはいけま

利用者の氏名、入学年、所属学部、ログイン名及び本システ

せん。フリーソフトウェアを外部から持ち込んで利用する場合

ムの利用頻度等は、違法行為／不正行為が疑われる場合は秘密

は、利用者個人の責任の基に行って下さい。

情報として扱いません。

著作物の無断コピーに教育用計算機システムを使わないで下

教育用計算機システム運用管理者は、利用者のファイル領域

さい。著作権法では、私的使用の場合に関する例外事項の規定のプライバシーを尊重しますが、不正なファイルの存在等につがあります。教育用計算機システムは利用者の私物でも家庭内いては、定期的な自動探査を行い、必要に応じて手動操作によでもないので、教育用計算機システムのコンピュータの利用はる内容の監査等を行うことがあります。また、機器故障の対策

私的使用にはあたらないと考えられます。

として、利用者の個人ファイル領域を教育用計算機システム運電子掲示板等インターネット上の記事は一般の著作物と同じです。著作権を侵害しているかどうかの判断は非常に難しいで用管理者がハードディスク等にコピーし、保管することがあります。

すが、例えば、電子掲示板の記事に、出典を明記せずに著作物

教育用計算機システムのコンピュータに暗号化したファイル(歌詞等を含む)の一部を引用することや、出典を明記しても著作を保管することは不正行為ではありませんが、何らかの不正行

物の全部を引用すること等は著作権を侵害していると考えられ為の手段としてファイルの暗号化を行なっていると推定されるます。

場合は、内容の開示を当該利用者に要求することがあります。
また、ファイル領域の使用量や受信した電子メールのサイズに

6．窃盗行為の禁止
教育用計算機システム利用規程には明文化していませんが、は制限があります。この制限を越えた利用者は、ファイルや電
子メールを保存できません。

教育用計算機システムのコンピュータや、その部品あるいは未使用のプリンタ用紙等を外へ持ち出すことは、窃盗罪となります。

10．不正利用等に関する処分コンピュータの窃盗や破損は、大学施設内の窃盗や破損の場
合と同じように扱います。違法行為／不正行為の継続を防ぐた

7．運用妨害の禁止
コンピュータやプリンタの電源の操作及びリセット操作を行ってはいけません。例外は機器からの発煙等の緊急時、教育用
計算機システム運用管理者が操作を指示した場合です。
教育用計算機システムの運用を妨害するような行為(他の利用者のファイル消去、故意のネットワーク妨害等)が発生した場合は、厳重な処分を行います。経済的な被害を与えない行為でも、教育用計算機システムの運用妨害となる行為をしてはいけません。電源プラグやコネクタを外す等の物理的な行為の他、ウィルスの送付等の間接的な行為、CD-ROM の装置に異物を入れめ、あるいは発生を防止するための、アカウントの利用停止等の緊急措置は、それを発見した教育用計算機システム運用管理者の判断で即座に行います。
11．ネットワーク・エチケット
一般にネットワークを快適に利用する際に注意すべきことがいくつかあります。これらは、主に「ネットワーク・エチケッ
ト(ネチケット)」と呼ばれるものです。インターネットの世界では自己責任、自己防衛が原則です。ここでは、インターネットを利用する際に必要最小限守るべきことを列挙します。

る等、故意に故障を引き起こす行為もしてはいけません。

・アカウント・パスワードを厳重に管理する。
・社会ルールを守る。

8．ファイルの扱い
教育用計算機システムの各利用者は、教育用計算機システム

・誹謗中傷しない。
・著作権を侵害しない。

内の、ある一定量のファイル領域を利用できます。しかし、フ・プライバシーを侵害しない。

ァイル領域はあくまでも大阪大学の資産の一部であり、利用者の私有物となったわけではありません。教育用計算機システム
では、ある利用者のファイルを他の利用者からも読める(すなわ
ちコピーできる)ように、ファイルの保護モードを各利用者が設定することもできます。利用者の設定ミスによって、思いがけ

注釈
1（セキュリティポリシー：
https://www.oict.osaka-u.ac.jp/securitypolicy/）2（関連規程等の記載場所：― 50 ―

3

http://www.cmc.osaka-u.ac.jp/edu/guideline/guideline.php）

各キャンパスにおいてネットワーク環境を提供するサービス

平成 12 年 2 月 13 日より「不正アクセス行為の禁止等に関すです。独自でネットワーク回線を用意していない限り、本学のる法律」が施行されており、現在では不正アクセスやその助

ネットワーク通信は全てODINSのキャンパスネットワークサー

長行為は懲役・罰金等の刑罰の対象となります。

ビスにより提供しています。
• 有線 LAN 認証サービス

大阪大学総合情報通信システム利用者ガイドライン

ODINS では有線 LAN 環境に認証設定を施し、利用制限を行うサービスを提供しています。認証が必要な場所やマニュア
ル等は、適宜更新されますので、次をご確認ください。

1. はじめに（https://www.odins.osaka-u.ac.jp/manual/）

この利用者ガイドラインは、大阪大学におけるキャンパスネ
ットワークで、学内の教育研究活動を支える ICT 基盤である、• キャンパス無線 LAN サービス

大阪大学総合情報通信システム（Osaka Daigaku Information

本学の講義室やセミナー室等の公共性の高い施設等を中心

Network System の略で、以下「ODINS」という。）が提供するに整備した、無線 LAN 環境を提供するサービスです。無線 LAN

サービスについて分りやすく解説しています。

を利用するためには、ODINS 無線 LAN が提供された場所で、また、ODINS が提供するサービスを利用するにあたり次の諸規程等を遵守する必要がありますので、必ず諸規定等もご一読SSID（odins-1x）を選択することで利用することができます。詳
しくは、次をご覧ください。

ください。

・無線 LAN アクセスポイント一覧

・国立大学法人大阪大学情報セキュリティ対策規程（https://www.odins.osaka-u.ac.jp/wireless/）

・大阪大学総合情報通信システム利用規程

・ キャンパス無線 LAN サービス利用マニュアル

・大阪大学総合情報通信システム運用内規（https://www.odins.osaka-u.ac.jp/manual/）

このガイドラインは、変更することがあります。変更した場
合は、ホームページ等の電子的な手段で広報しますので、常に最新のガイドラインを参照して下さい。

本学では、ODINS が整備したキャンパス無線 LAN サービスに加え、大学等教育研究機関の間でキャンパス無線 LAN の相互利用を実現する、国際無線 LAN ローミング基盤サービスである

2. 用語の定義

eduroam も提供しています。eduroam は大阪大学個人 ID を所有

本ガイドラインで使用する用語については次のとおりです。
(1) 「SSID」とは、無線 LAN におけるアクセスポイントの識別名です。

する学生及び教職員等に提供するサービスであり、マイハンダ
イを経由した申請により利用可能です。eduroam を利用すれば、世界中のeduroam に加盟している機関で無線LAN サービスを利(2) 「スパムメール」とは、受信者の意向を無視して、無差別用することができます。

かつ大量に送信される、電子メールを主としたメッセージです。
(3) 「アカウント」とは、コンピュータの利用者を識別するた

設定方法につきましては、次の利用マニュアルをご覧ください。

めの標識となる文字列のことであり、WEB 上でなんらかのサー（https://www.odins.osaka-u.ac.jp/manual/）

ビスを受ける際の身分を表します。
(4) 「ファイアウォール」とは、あるコンピュータやネットワ• 迷惑メールフィルタリングサービス

ークと外部ネットワークの境界に設置され、内外の通信を中

本学のドメインを持つメールサービスに対し、メールのフ継・監視し、外部の攻撃から内部を保護するためのソフトウェィルタリング機能を提供するサービスです。このサービスは、

アや機器等のシステムです。

ODINS 側でスパムメールの削除を行うのではなく、スパムメー(5) 「部局ネットワーク担当者」とは、当該部局等の ODINS

ルであるかの判定を行い、その情報をメールヘッダに付加し利の運用に関する業務を支援している担当者です。詳しくは大阪

用者に届けるものです。このことにより、利用者側でスパムメ

大学総合情報通信システム運用内規をご覧ください。

ールの振り分けが可能となり、システム側で正常なメールを誤って削除されることなく受け取ることが可能となります。年々

3. 提供しているサービスについて増加しているメールを用いたサイバー攻撃対策のためにも、本ODINS では、次のとおり利用者向けサービスと管理者向けサービスの 2 種類用意しています。基本的には利用者や管理者

学内に設置しているメールサーバをご利用の方は、必ずメール
ソフトへの設定をお願いします。

が意識することなく利用しているサービスですが、個別に設定等が必要なものについては、マニュアルを確認のうえご利用く

設定方法につきましては、次の利用マニュアルをご覧ください。（https://www.odins.osaka-u.ac.jp/manual/）

ださい。
3.2. 管理者向けサービス
3.1. 利用者向けサービス• キャンパスネットワークサービス• ビジター用アカウント発行サービス（ビジター認可システ
ム）― 51 ―

本学の来訪者へネットワーク環境を提供するために必要な• 有線 LAN 認証サービス

アカウントを発行するためのサービスです。アカウント発行は、

ODINS では有線 LAN 環境に認証設定を施し、利用制限を権限を持った方が発行可能です。詳しくは大阪大学総合情報通信システム無線 LAN ビジターID 運用要項をご覧ください。

行うサービスを提供しています。ODINS が整備したネットワー
クスイッチに認証設定を施すことで実現します。有線 LAN 認証• 通信監視サービス（ネットワーク侵入検知システム）

サービスを利用希望の方は、所属部局の部局ネットワーク担当

ODINS を経由する学内外通信を監視し、不正アクセスやウ者を通じてご相談ください。

ィルスによる挙動を検知し、部局等へ通知するサービスです。
4. ネットワーク利用にあたっての倫理事項・遵守事項

本サービスで取得した情報を解析し、サイバー攻撃やウィルス

ODINS の利用は、教育研究活動又は本学の運用に必要な通感染の挙動等が確認された場合、情報セキュリティインシデン
トとして当該部局に対応依頼を行っています。

信に限定されます。ネットワーク上の交流もまた社会であるこ

なお、情報セキュリティインシデント発生時には、事故・障害等の対処手順とを意識し、他者を思いやり健全なコミュニケーションを確立することが必要です。ODINS の利用にあたり、少なくとも本項（https://my.osaka-u.ac.jp/admin/information/security/procedure）にに示す行為は避け、適切にネットワークを使用してください。

従い対処してください。

なお、ODINS では安全かつ適正な利用のために、利用者の通信履歴を記録しています。

• ネットワーク侵入防止サービス（ネットワーク侵入防止シ
4.1. 法令又は公序良俗に反する行為

ステム）
ODINS を経由する学内外通信に対して、不正な通信を防止

ODINS の利用は大阪大学定めた各種ルールに加えて、国内外するためのサービスです。サイバー攻撃や本学に対して不利益の法律も適用されます。特に関連の深い日本の法律として、著を発生させるような通信について、本システムを用いてアクセ

作権法等の知的財産に関する法律や、不正アクセス禁止法が挙ス遮断を行います。

げられますので、ODINS 利用のルールを遵守した上で、憲法・法律を遵守し行動してください。

• 学内ネットワーク検疫サービス（不正端末検疫システム）
4.2. 教育研究活動又は本学の運用に必要な通信以外のネッODINS を経由する学内通信に対して、不正な通信、サポー
ト終了を迎えたアプリケーションや OS、脆弱性を持つソフトウ

トワーク利用ェア等による通信の監視及び防止するためのサービスです。本

ODINS の利用は、教育研究活動又は本学の運用に必要な通サービスは後述のイントラネットワーク基盤サービスと連携す信に限定されます。利用目的から逸脱する行為は、利用を制限

ることで最大限の効果を発揮するシステムであるため、よりネ

し、又は停止することがあります。

ットワーク環境を堅牢化するためにも、是非ともイントラネッ
4.3. ODINS の円滑な運用を妨げる行為

トワーク基盤サービスをご活用ください。

ODINS の運用を妨害する行為は厳禁です。例えば、物的な• イントラネットワーク基盤サービス（イントラネットワー
クシステム）

加害だけでなく、大量のデータ送受信によるネットワークへ高負荷をかける行為、他の利用者に迷惑をかけるような過剰な利部局等のネットワーク環境をプライベートネットワーク化

用、ウィルス感染したパソコンやスマートフォンをネットワー

することを希望する管理者向けに、イントラネットワーク環境

クに接続することが該当します。また、ウィルス感染等、予期を構築及び運用するための基盤を提供するためのサービスです。

せぬ事情で ODINS の運用の妨げになることもあり、自身が加害

本サービスを用いることで、前述の学内ネットワーク検疫サー

者にならないためにも、使用するパソコンやスマートフォンを

ビスを最大限に利用することが可能となり、より堅牢なネット

適切に管理してください。

ワーク環境を構築することが可能です。
4.4. 情報セキュリティの確保

イントラネットワーク基盤サービスの利用をご希望の部局

ODINS は多数のユーザが利用していることから、一人でもは、所属部局の部局ネットワーク担当者を通じてご相談ください。

セキュリティ対策を怠れば広範囲にわたって悪影響が出る場合があります。

• アクセス制御サービス（ファイアウォール）

以下の項目については、基本的なセキュリティ対策として、

ODINS を経由する通信に対して、アクセス制御を行うため

常にチェックをしてください。

のサービスです。ODINS が提供するグローバル IP アドレスは、独自でファイアウォールを用意して運用していない限り、本サ・ ウィルス対策ソフトをインストールし、定義ファイルを最新に保つこと。
・ OS 及びソフトウェアのアップデートし、最新のバージョンービスを用いてアクセス制御されています。アクセスポートの設定変更等については、所属部局の部局ネットワーク担当者をに保つこと。

通じてご相談ください。

・ サポート切れのOS等が稼働する機器をODINSに接続しな― 52 ―

いこと。
・ 脆弱性を有する OS 及びソフトウェアは使用しない、又は脆弱性を解消すること。
・ パスワードは、①簡単な文字列を使用しない、②とのサービスと同じものを使用しない、③他人に教えない、④他のサービスに安易にパスワードを入力しない、⑤漏えいの疑いがある
場合は速やかに変更する等、管理を徹底すること。
詳しくは、以下の URL を参照のこと。
（https://web.auth.osaka-u.ac.jp/portal/ja/pwdpolicy.html）
また、本学が定める国立大学法人大阪大学情報セキュリティ対策規程を遵守した上で、ODINS をご利用ください。
4.5. ODINS 運用への協力のお願い
サイバー攻撃をはじめ、セキュリティ技術やネットワーク
技術は急速に成長しており、現在の運用が将来においては適切でない可能性があります。ODINS では各種規程の改訂等により、時代に合わせた運用変更を実施します。ODINS 利用者は変更後の運用についても必ず遵守するとともに、変更に係る各種調査やアンケート等の依頼時には協力をお願いします。
5. 各種利用申請書
各種申請は、部局ネットワーク担当者等を通じて行う必要があります。各種申請書は ODINS の Web ページ（https://www.odins.osaka-u.ac.jp/guidelines/）に掲載しております。
6. ODINS 関連の規定等及び本ガイドライン違反に対する措
置
ODINS の運用を妨げる行為や通信を発見した場合、ネットワ
ーク遮断等の緊急措置を行うことがあります。緊急措置が実施された場合は、安全にネットワーク運用が可能と判断されるまで解除は行いません。
不適切にネットワークを利用した者には、当該部局の部局ネットワーク担当者からネットワーク利用や情報セキュリティに関する教育・指導を行うことになります。
7. 相談窓口
各部局のネットワークに関するご相談は、各部局で定められている部局ネットワーク担当者に一次相談窓口をお願いしています。ご相談につきましては、各部局の部局ネットワーク担当
者へご相談のほどよろしくお願いいたします（https://www.odins.osaka-u.ac.jp/reception/）。
部局ネットワーク担当者からの相談については、次の宛先 ま
でお願いいたします。
部 署：情報推進部情報基盤課研究系システム班（ODINS 担当）
内 線：（吹田）8815, 8816
メール：odins-room@odins.osaka-u.acjp― 53 ―

大阪大学サイバーメディア･フォーラム No.24

編集者

大阪大学サイバーメディアセンター

発行者

大阪大学サイバーメディアセンター
Cybermedia Center, Osaka University

2024 年 3 月発行〒567-0047 大阪府茨木市美穂ヶ丘 5－1
URL: https://www.cmc.osaka-u.ac.jp/
印

刷株式会社マーク

表紙製作：大阪大学サイバーメディアセンター・サイバーコミュニティ研究部門
教授

阿部

浩和