（公財）国際宗教研究所

宗教情報リサーチセンター

20周年記念誌・国外→デジタル版公開ページ

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日本の伝統仏教の海外展開の現状と課題
高橋典史 ・ 高山秀嗣 ・ 武井順介

はじめに近代に入ると、日本の多くの仏教宗派が海外布教に着手していく。明治以降の伝統仏教の各宗派による海外布教は、帝国日本の海外膨張の趨勢に乗るかた
ちで展開していったアジア地域におけるものと、ハワイ・北米を中心とする海外への移民の流れを追っていったものとに大別できる。しかしながら、1945
年 8 月の日本の敗戦にともない、日本宗教の諸集団はアジアや太平洋地域から撤退していくこととなった。その一方で、ハワイやアメリカ大陸の日系移民が数多く暮らしていた地域では、戦時下において日本仏教の各集団の活動が、敵国に関係する勢力として抑圧されたものの、戦後になるとその布教活動は再び活発化していった。
戦後においても、日本の伝統仏教の各宗派の主な布教対象は、海外日系移民であったことは間違いない。ただし、曹洞宗にルーツをもつ禅仏教は、東洋の宗教文化についての関心が高かった欧米社会において、日系移民に依存しない
かたちでの現地化を進めており、注目に値するグローバルな展開を遂げてきた。
他の宗派に関しては、そこまでの動きは起こっていない。また、世代交代にともなう日系移民のエスニシティの希薄化やコミュニティの縮小によって生じてきた大きな困難に直面しており、新たな布教のあり方を模索してきた点は共通
した課題として存在している。
本論文では、グローバル化や情報化がますます進行している現代における、浄土真宗本願寺派（以下、「本願寺派」）、日蓮宗、真宗大谷派、浄土宗、真言宗（高野山真言宗）、天台宗の各宗派の海外布教の動向を取り上げて検討することを通じて、日本の伝統仏教のグローバル化の一端を明らかにしたい。主要な研究対象の時期を 2000 年以降に設定し、ウェブサイト、教団資料、宗教専門紙などの資料調査に加えて、本願寺派に関してはアンケート調査を通じて得られたデー
タを一次資料として用いる。また、本章は「1 浄土真宗本願寺派の事例」を高山、

23

「2 日蓮宗の事例」を武井、それ以外の節を高橋がそれぞれ分担執筆した。
なお、禅仏教については、本書の藤井論文で扱われているので、本章では割愛する。

1. 浄土真宗本願寺派の事例
本節では、本願寺派の近年の海外布教の状況を概観する。また、現在直面している課題についても検討していく。宗教情報リサーチセンター所蔵の宗教記事データベース（以下、記事データベースと表記する）と本願寺派教団発行の資料にみられる海外布教の現状を確認し、必要に応じ文献も参照する。記事デー
タベースと教団発行資料の内容が重複した場合、教団発行資料の内容に基づいて執筆した箇所もある（ただし教団関係者などに対する敬称は省略した）。
教団発行の機関誌としては『宗報』（以下、宗報）と『本願寺新報』（以下、新報）
を主として扱い、浄土真宗本願寺派国際センター（以下、国際センター）のウェ
ブサイトを参照する。現状と課題を明らかにするために、開教使経験者へのア
ンケートも内容に反映させる。

(1) 浄土真宗本願寺派の海外布教の歴史
本願寺派の海外布教の歴史と経緯については、国際センターのウェブサイト
に詳しい。海外における開教区については、国際センターのウェブサイトから
海外活動拠点（開教区・開教地）―カナダ、北米（BCA）、ハワイ、南米、ヨーロッパ、ネパール、台湾、オーストラリア―が示され、それぞれの沿革が記されている。各開教区の寺院数、開教使数、会員（メンバー）数の概要も記されている。
本願寺派は、伝統仏教の中でももっとも活発に海外展開を行った宗派（教団）である。近代以降、その動きは顕著であった。
「日本仏教は戦前からハワイや北米に各宗派が寺院を建立し、日系人のコミュニティセンターの機能を果たしながら、今日まで活動を続けている。日系人を対象とする寺院では浄土真宗本願寺派がもっとも多い」（井上 2018: 11）。
2000 年代は本願寺派の海外布教にとって、記念となる年が続いた。1999 年の北米開教 100 周年に始まり、2005 年、カナダ開教 100 周年、2008 年、ブラジル移民 100 年、2009 年、ハワイ開教 120 周年と相次ぎ、2010 年には南24

米教団設立 60 周年が祝われた。
国際センターウェブサイトにみられるように、本願寺派の海外布教は世界各地で展開している。
『宗報』誌上でも、「海外の浄土真宗事情」が 2016 年 4 月号から連載中である（現在、2018 年 1 月号まで随時掲載）。

(2) 記事データベースにみられる海外布教
本願寺派の海外布教は、『中外日報』（以下、中外）を中心とする宗教専門紙にも多く取り上げられている。記事データベースからは、その事実が把握できる。具体的にいくつかの事例を、記事に則って列挙しておく。記事の内容紹介が中心ではないため、記事データベースで近年どのようなかたちで取り上げられてきたかという動向と流れをみておきたい。なお、その記事が『ラーク便り』に紹介されている場合は、その号数を示した。
【近年の動向】2003 年「浄土真宗センター」設立構想を推進。日系社会に依存した開教からの脱却を目指す。
（中外 2003/05/13）
2004 年

ネパールの首都カトマンズで浄土真宗本願寺派の寺院が建立中。
（中

外 2004/12/02、ラーク便り 26 号）
2005 年 大谷光真門主夫妻、カナダ開教区を巡教し、開教 100 周年祝う。トロント仏教会落慶法要も厳修。
（中外 2005/09/08）
2008 年 伝道者養成プログラム始動。本願寺派の国際伝道に新風。北米で開教使養成。講義は全て英語で行う。
（中外 2008/05/31）
2010 年

南米教団（南米開教区）が設立 60 年を祝う。ブラジル伯国別院で慶讃法要と記念式典を行った。
（中外 2010/07/13、ラーク便り 48 号）
2013 年

開教使がアメリカ開教の歴史を映画化。
（中外 2013/3/26）

2016 年

カトマンズ本願寺が落成。ネパール開教の拠点に。大谷光真前門主の親修で慶讃法要を営む。
（中外 2016/3/18）
2016 年 開教使がドキュメンタリー映画制作。ブラジル仏教の歴史と今を追う。
（中外 2016/06/22）
2016 年 本願寺派、初の南米教団史刊行。
（中外 2016/08/24、ラーク便り 72 号）
2016 年に刊行された『南米教団 60 年史』は、創立以来の南米教団の歩みをたどったもので、教団全体の歴史を網羅した初めての教団史である。

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記事データベースにみられる宗教専門紙では、伝統教団の 1 つとして他宗派もふくめて、本願寺派の海外布教が年を追うごとに各地域で進展していると、まずはみてとることができる。

(3) ウェブサイトおよび教団発行の資料にみられる海外布教の現状
教団発行の資料にみられる海外布教の現状をたどる。主として 2000 年以降の、本願寺派主導の取り組みと各開教区での活動や取り組みにわけて概観を行う。前門主大谷光真と現門主大谷光淳は海外巡回に積極的に取り組んでいる（新報 2017/10/10・新報 2018/10/01）。前門主時代の開教区巡教についての整理もある（新報 2014/10/20）。
『浄土真宗本願寺派寺院住所録 2009 年度版』および国際センターの HP には、各開教地の本部ならびに寺院や仏教会の住所および連絡先が掲載されている。
2017 年に国際センターのウェブサイトがリニューアルされた。各開教区の歴史についても詳細な記述がなされ、サイト内がより検索しやすくなった。教団として海外への発信が、強く意識されていることがうかがえるウェブサイト
の変更である。
教団発行資料の活用については、宗教施設の多様化や社会貢献など、さまざ
まな分野との結びつきに注目したい。数字的に海外布教の規模が大きく拡大しているわけではないので、従来のような数の増減だけでなく地域との関係性にもふれておきたい。
北米開教の歴史をふりかえる映画として、2013 年 3 月に「STREAMS OF
LIGHT―Shin Buddhism in America―」が公開された。作品の内容は布教の歴史をたどりつつ、開教使へのインタビューが中心となっており、日系人社会において浄土真宗を広めていくことへの苦労や喜びが具体的に描写されている 1)。
ここからは、2000 年以降の各開教区の取り組みについてみていこう。教団
機関誌および国際センターのウェブサイトなどを中心に記述していく。
北米では、2006 年に浄土真宗センターが創設された。当センターは、海外への浄土真宗の発信、現代社会に対応する伝道方法の構築を目的とした研究機関である。もともとは 1999 年の北米開教 100 年の記念事業として建設が26

検討されたもので、アメリカ浄土真宗の将来を見据えて、開設された（宗報2007/01）。浄土真宗センターは、「宗門長期振興計画の現状 Vol.10 浄土真宗
英語通信教育・開教使養成所について」（宗報 2008/09）で述べられたように、教団全体の重点項目の 1 つである「国際伝道の推進」に基づいたものである。
当センター内には、「浄土真宗英語通信教育」と「開教使養成所」が創設された。
「浄土真宗英語通信教育」では、インターネットを利用した通信教育が 2008 年から開始され、2 年間のカリキュラムで 2010 年に初めての修了生が出ている。
「開教使養成所」では「国際伝道者養成プログラム」が実施され、修了者 4 名
がいずれも開教区へ開教使として派遣されている（宗報 2010/10）。
「ボンオド
リ」はアメリカの寺院では最大級の行事であり、メンバーや地域住民を合わせて 500 人以上が参加し、さまざまな文化的背景の人たちが関与する行事となっている（新報 2009/09/01・WHEEL OF DHARMA 2008/08）。
2000 年代に入り、北米ではインターネットの SNS で交流する仏教青年（テクノブッダ）たちによる自主的な仏教研究会である「テクノブッダカンファレンス」も開催されるようになった（新報 2017/07/01）。2017 年には、青年開教使有志による「第 2 回東西本願寺国際伝道研鑽会（WEHOPE）」が開催され、本願寺派と真宗大谷派の若手開教使による布教のための試みも行われている（新報 2017/11/20）。
ハワイでは、2003 年に創設した全米初の仏教系高校パシフィック・ブディス
ト・アカデミー（PBA）の新校舎が 2017 年に竣工された（新報 2017/06/20）。
PBA の竣工式に合わせて門主のハワイ巡回も行われた（新報 2017/10/10）。
2007 年には、開教区のジュニア仏教青年会のメンバーの要請に基づき、9月 21 日が全米初の「平和の日」として制定された（新報 2007/10/10）。平
和の日制定を契機として、2009 年 PBA 主催の平和会議も開かれた（新報2009/12/01）。
カナダでは、2005 年に開教 100 年を迎え、人材育成や伝道活動の新たな拠点となる教化センター「リビング・ダーマ・センター」が開設された（新報2005/07/20・宗報 2005/07）。
ヨーロッパでは、2000 年にドイツ恵光日本文化センターの落慶法要が営まれた（新報 2000/07/20）。すでにベルギーにも「慈光寺」が 1985 年頃から存27

在している（宗報 2008/09）。
南米では、新たな総長が就任し、2020 年には開教 70 周年を迎える（新報2018/05/10）。ブラジルには日本語学校が 4 つ存在し、日系人社会に受け入れられている（新報 2007/12/01）。
台湾では、2004 年に光照寺の落慶法要が営まれた（宗報 2017/01）。2018
年 1 月に台北法雷念仏会と香港本願寺仏学会が新たな開教拠点となり、合わせて門主の巡回も行われている（新報 2018/04/01）。
ネパールでは 2003 年にネパール政府から正式に伝道活動の許可が下り、2014 年にカトマンズ本願寺が完成し、2016 年に前門主が臨席のもと落慶法要が営まれた（宗報 2017/02 参考：新報 2018/04/20）。
龍谷大学にも 2009 年度から大学院実践真宗学研究科が開設され、夏期休暇
中には北米開教区での研修も行われている（JISSEN 2018/03）。
日本からの海外支援の事例もある（『寺院活動事例集 お寺はかわる』
・新報
2018/11/01）。若手僧侶の会の OB が 10 年以上にわたり、チベット難民の救援活動を行い、たびたび現地に赴いて、子どもたちに学用品などの援助活動を行っている（備後教区）。フィリピンの小学生を対象に当初は文房具を送り始め、次第に奨学金や教室の建設などの援助活動に広がった。資金は門徒を中心としたフリーマーケットの収益金を充てている。活動は 30 周年を迎えた（山口教区）。

(4) 開教使経験者へのアンケートにみられる海外布教の現状
2000 年以降の海外布教の現状について理解するために、本願寺派の開教使経験者に対するアンケートを行った。当初から質的調査を予定しており、網羅的なものではない。基礎となるデータは、北米 1 名、カナダ 1 名、ハワイ 1 名の元開教使男性に行ったアンケート結果に基づく。開教期間（時期）の時系列
的に順番に記載した。
アンケート項目として、プロジェクト研究会での検討を経たうえで次の 11
項目を挙げた。
（１）派遣開教区（２）海外で所属していた寺院（３）開教期間（2000 年以降での）28

（４）その寺院での特徴や特色ある活動（５）具体的に行った発信および伝道の方法（６）開教使を志した動機（７）開教活動の難しさや想像とのギャップ（８）日本で学んできた内容が伝わらないような大きな相違（９）日系人と非日系人での布教内容や意識の相違（10）開教地での葬儀や法事の具体的な内容（11）21 世紀になって開教上で大きく変化したこと最初に基本的なデータを提示する。以下の記述内容はアンケートに基づいたものである。なお、北米とカナダとハワイの現状を述べていくため、各氏の見解を開教区ごとに記すことにする。本節では 2000 年以降の開教の検討を行ったため、主として「11」の質問に対する回答について言及する。
Y 氏は、北米開教区に 1999 年から 2004 年の期間（26 才から 31 才の期間）、開教使として赴任。本願寺フレスノ別院に駐在していた。
F 氏は、カナダ開教区に 2005 年から 2014 年の期間（24 才から 33 才の期間）、開教使として赴任。トロント仏教会に駐在し、ハミルトン仏教会とモントリオー
ル仏教会を兼務していた。
O 氏は、ハワイ開教区に 2007 年から 2016 年の期間（33 才から 42 才の期
間）、開教使として赴任。ワイパフ本願寺を主駐在、エヴァ本願寺とワイアナエ
本願寺を兼務していた。
21 世紀になって開教上で大きく変化したことについては、開教使としての経験をふまえたうえで取り組みの実例を紹介して頂いた。
Y 氏は、2004 年に帰国したため、大きな変化の前だったとする。ただ現在は現地のメンバーの要請により、日本からの開教使は必ずしも必要とされていない。現地のメンバーの中で、熱心なアメリカ人（日系・非日系）を養成して開教使補（Minister’ s Assistant）として、一定期間、各寺院で補佐業務に就かせたうえで、開教使へと養成する道に北米開教区は舵を切った。より一層、浄土真宗の教えより、通仏教への比重が増えてゆくのではないか。北米開教区も日本の呼び名で、現地では米国仏教団（Buddhist Churches of America）という独立採算の教団という思いが他の開教区より強く、現在のメンバーは独立志29

向が強まってきているのが最近の変化ではないかとしている。
F 氏は、開教使に着任したのが 21 世紀になってからであるため、以前と比較することはできないとする。近年の傾向として見られたことを挙げると、日系人の高齢化が進み、伝道活動において日本語が占めていたウエイトがどんどんと薄れていっているように感じた。同時にグローバル化が進み、ダイバーシティが強調されてゆく中で、各個人のアイデンティティが問われ、日系人の血を引く 4 世や 5 世には、日本的なテイストを前面に押し出したものを好む傾向があるように感じたとする。
O 氏は赴任が 21 世紀でこの時期しか経験がないので、それ以前の開教との違いはわからないが、ウェブサイトやフェイスブック等の SNS やプロジェクターを利用した視聴覚法話で発信や伝道は積極的に行っていた、とのことである。
3 人の開教使経験者からは、それぞれの質問に対する具体的かつ詳細な回答を頂くことができた。回答の全てを紹介することはできないが、今回のアンケー
トをとおして、見えてくる現状と課題もある 2) 。
とくに 21 世紀を迎えての海外布教の変化が重要な点である。日本語から英語への重点の変化や現地のメンバーの中から開教使を養成しようとする方向への移行などは、外国語圏における海外布教の難しさを物語っている。ただ、浄土真宗の教義や思想への興味や関心の高まりは確かに感じられる。浄土真宗センターやリビング・ダーマ・センターの取り組みも、近年の確かな成果につながっている。法話会の定例開催や多くのメンバーが日曜礼拝に参集する様子は、浄土真宗に対する開教区や開教地からの期待と見ることも可能かもしれない。日本の浄土真宗の海外での特殊性と普遍性も問われている 3) 。
多くの課題に直面するなかに、海外布教あるいは開教使経験をもとに新たな試みを起こす動きがある。実際に、開教使を経て日本に帰国した経験者が、首都圏で都市開教を行う事例もみられる（宗報 2007/07・寺門興隆 2007/08・『寺
院活動事例集 ひろがるお寺』）。また、浄土真宗教学伝道研究センターに 2005年度から 2006 年度に設置された国際課題対応部会による「英語圏における布教・伝道に関するアンケート調査」の集計と分析結果も出されている（高田・日野 2008）。
2000 年以降の本願寺派の海外布教の現状と課題が、記事データベース、国30

際センターのウェブサイト および 教団発行の資料、開教使経験者へのアンケー
トから大枠が明らかになった。2018 年も現門主は海外開教区への訪問を行い（台湾、南米など）、海外布教への教団としてのてこ入れを図っている（新報2018/04/01・新報 2018/10/01・新報 2018/10/10）。現状を把握し、課題に取り組んでいくことにより、本願寺派の海外布教は着実な進展を示していくと考えられる。

2. 日蓮宗の事例
本節では、日蓮宗が行っている海外布教に関して、2000 年代以降に着目して整理し、そこでの課題を提示することを目的とする。その際、資料として用いるのは、本センターの記事データベース、教団が発行する機関誌『日蓮宗宗報』（以下、『宗報』と略記する）、さらに教団の Web ページである。とくにこのな
かでも『宗報』に着目して、整理してみたい。

(1) 日蓮宗の海外布教の歴史概略
日蓮宗の海外布教は、『日蓮宗事典』（電子版）によれば、1294 年に蓮華阿闍梨日持によって行われた。これは、日蓮聖人第 13 回忌正当忌辰を機に行われたものである。この日持の海外布教は、駿河国松野（現静岡県葵区松野）を出発し、海外布教を志したことは資料として確認されているが、具体的にどの地域への布教だったのかについては、不確かなことが多い。この日持によって拓かれたとされる日蓮宗の海外布教に再び注目が集まるのは近代に入ってからである。1891 年、旭日苗が開教のため渡韓している。この日苗の海外布教は韓国に留まらず、満州、中国、シベリア、インドなどにまで拡がり、近代の日蓮宗における海外布教の先駆者、そして中興の祖と言われている。
その後、1899 年には高木行運がハワイに、1914 年には旭寛成がロサンゼル
スに、1954 年には石本恵明が管長の特命でサンパウロに渡り、布教活動を行っている。上記のように日蓮宗における海外布教は、各僧侶の個人的な「熱意」によって成り立っていたといえる。
このような海外布教の結果、現在では国際布教拠点としてアメリカ 16（ハワイ、カナダを含む）、ブラジル 1、韓国 1、マレーシア 3、シンガポール 1、イ31

ンドネシア 1、インド 1、ドイツ 1、イタリア 1 の布教拠点がある。これ以外にもアメリカのカリフォルニアに「日蓮宗国際センター」があり、海外布教の拠点となっている（日蓮宗ポータルサイト「国際布教拠点」参照

https://

www.nichiren.or.jp/temple/international-base/、2018 年 9 月閲覧）。また、日蓮宗ポータルサイトに掲載されている以外にも小寺院や信徒の集会所、さらに日蓮宗宗務院が管轄していない海外寺院、単立の寺院なども各国に点在している。

(2) 記事データベースにみられる海外布教
本センターの記事データベースから 2000 年以降の日蓮宗の海外布教に関して検索をすると以下の 6 件が検索結果として出てくる。
「「大聖恩寺」が落慶

ドイツに初の日蓮宗寺院

バチカンへ表敬訪問」（仏教タ

イムス、2000 年 8 月）
「妙海山龍宮寺で落慶一周年法要

日蓮宗国際佛教親交会

インド」
（仏教タイ

ムス、2001 年 1 月）
「日蓮宗/

海外開教に向け法式研修/

海外開教師ら約 60 人が参加」（仏教

タイムス、2004 年 6 月）
「日蓮宗が世界開教師会議」（仏教タイムス、2006 年 6 月）
「日蓮宗

国際布教師が奮闘「日蓮宗

シアトル佛教会

教え率直に伝える」（中外日報、2015 年 8 月）
10 月に百年法要」（中外日報、2016 年 4 月）

いずれの記事の内容も以下に取り上げる『宗報』からもみることができるため、記事タイトルの紹介だけに留めたい。

(3) Web ページや教団発行の資料にみられる海外布教の現状
日蓮宗のポータルサイト（https://www.nichiren.or.jp/）をみると、海外布教に関して「国際機関」のページと「国際布教拠点」のページが用意されている。
まず国際機関のページには、日蓮宗のポータルサイトの英語版である「海外版ポータルサイト」、海外布教の拠点であり、アメリカのカリフォルニア州に設置されている「日蓮宗国際センター」（ただし、2018 年 9 月末日現在でリンク先
は「海外版ポータルサイト」と同じになっている）、マレーシアにある「日蓮宗32

東南アジア」の 3 つのコンテンツがある。「国際布教拠点」には、各拠点の住所等が記されている。これら以外にも日蓮宗の公式サイトである日蓮宗ポータ
ルサイトからはリンクされていないが、海外の布教拠点の Facebook や Web ペー
ジも開設されていることを、インターネットで検索をすることで確認できる。
さて、上記のような海外の布教拠点ではどのような活動をしているのだろうか。これに関しては、日蓮宗の機関誌である『宗報』の「海外開教だより」や「国際布教」のページをみることによって、その一端を垣間見ることができよう。
以下、『宗報』をとおして、海外布教の現状について整理したい。その際、北米布教、ハワイ布教、東南アジア布教、欧州布教、その他の地域への布教としてまとめて提示したい。また、日蓮宗の海外布教全体を概観するうえで、日蓮宗国際センターや伝道部国際課からの発信もみてみたい。

3-1) 日蓮宗国際センター（旧開教布教センター）と宗務院伝道部国際課からみる海外布教の現状
まずは、2000 年以降の日蓮宗の国際布教の全体像を把握するために、日蓮宗国際センター（旧日蓮宗開教布教センター）や伝道部国際課が『宗報』に執筆した記事をみてみたい。
『宗報』277 号（2011 年 4 月）には、「国際布教の歴史と現況そして展望」が掲載されている。そこでは、上述したように日蓮宗の海外布教が 1294 年に始められたこと、日持の海外布教が、アジアだけでなく、
ハワイ、北米、南米に及んだことが記されている。また同記事では、「国際布教の今後の展望」も記されている。そこでは、「教材の多言語化」「情報管理の重要性の認識」「人材の育成」「四会・宗務所等との連携」が挙げられている。注
目すべきは「情報管理の重要性の認識」についてで、ここでは「世界へ向けた
各国語のコンテンツの作成と配信」や「ユーチューブ・ユーストリーム・フェ
イスブックといったツールの積極的活用」などインターネットを用いたさまざ
まな活動が取り上げられている。
『宗報』360 号（2018 年 3 月）には、宗務院伝道部国際課による「国際課の現状と課題」が掲載されている。この記事では外国人向け教師養成制度の確立について触れられている。海外布教がかつては日系移民中心であったが、近年は「現地社会の人」にシフトしつつあることが指摘され、それにともない、外33

国人教師が誕生していることが報告されている。そのため、宗門の外国人向けの教師教育制度を確立すべく、英語教材の準備や英語での訓育指導が可能な教職員の選定を進めていると、現状が報告されている。

3-2) 北米布教の現状
それでは各国の布教拠点の状況をみてみよう。まずは、北米布教である。北米への布教は、1914 年、ロサンゼルスに米国最初の寺院が建立されたことにより始まった。2000 年以降をみてみると、『宗報』171・172・173 号（2002
年 6・7・8 月）に「アメリカ仏教の現状」と題し 3 回にわたり現状が報告されている。今までの北米での布教は日系移民中心で、移民以外に布教してこなかったことが指摘されている。また 2002 年当時は、日系人以外にも布教を始めたが、日蓮宗に興味を示すのは、創価学会の専制的なやり方や創価学会と日蓮正宗との論争に幻滅して創価学会を去った人が大半であると記されている。このような状況のため、北米における日蓮宗は非常に弱い立場にいると報告されている。
『宗報』253 号（2009 年 4 月 ） に は、 北 米 の 日 本 人 開 教 師 が「 北 米 開 教二十七年を振り返り」を記している。そこでは、アメリカ人の沙弥の育成や現地教師の英語の常用化、教師の生涯教育について書かれており、さらに最後に今後の北米布教の展望が記されている。この展望では、2009 年当時からみた
今後の北米布教について、「宗教者ビザ」の問題を取り上げている。かつては、宗教家に対し永住権を発行してくれていたアメリカ政府が、2009 年頃には最長でも 5 年しか滞在できないビザしか発行しなくなった。これにより、熱意ある開教師の「腰を据えた」布教が難しくなった。ただし、開教師が北米に 2 年
滞在すれば永住権を申請できるため、この永住権をもって「腰を据えた」布教ができるが、しかし、この永住権申請は、弁護士をとおして行うため多額の弁護士費用がかかり、開教師個人では賄いきれないことが指摘されている。日蓮宗に限ったことではないが、宗教者ビザでの渡米には、上記のような課題がある。
しかし、このような「暗い」話ばかりではない。渡米した開教師の 2 世が教師として北米の地で布教を始めていることも紹介されている。「2 世教師」は、
北米で生まれ育ちつつ、常に開教師である父親をみているため、近い将来北米におけるリーダー的役割を担う教師になるだろうと指摘されている。

34

『宗報』には上記のような記事以外にも記念行事に関する記事もみられる。
『宗
報』
192 号
（2004 年 3 月）では「ロスアンゼルス日蓮宗別院創立九十周年」『宗報』、
270 号（2010 年 9 月）には「創立三十周年を迎えて」と題しカリフォルニア州の北部にあるサンノゼ妙覚寺別院について、『宗報』319 号（2014 年 10 月）には「日蓮宗北米開教百周年慶讃法要・日蓮宗米国別院創立百周年記念行事を終えて」、『宗報』345 号（2016 年 12 月）には「シアトル日蓮仏教会創立百周年を終えて」などが掲載されている。
さて、最後に北米布教の今後の展望や課題について近年書かれた記事をみてみたい。
『宗報』335 号（2016 年 8 月）では「北米日蓮宗の今後の展望」が掲載されている。そこでは、日系アメリカ人の日蓮宗への参加が減少していることが指摘されている。北米での少数の「カルト教団」が「日蓮系宗派」と位置付けられているため、日系人以外からは拒絶されることが多いと指摘している。
『宗報』361 号（2018 年 4 月）では「シアトル日蓮仏教会

次の百年に向けて」とシアトル日蓮仏教会のことではあるが、北米での課題と目標が指摘されている。そこでは、①寺院支持者についての深い理解、②伝統的日系コミュニティの核になる必要性、③多様化する日系コミュニティの理解、④仏教に対する関心への応答、などが提言されている。

3-3) ハワイ布教の現状
ハワイ布教の歴史に関しては『宗報』169 号（2002 年 4 月）で概観されている。1899 年に宗命で高木行運が単身ハワイに渡り、ハワイ島のカウ地区を拠点としてハワイ布教に着手。1902 年にはカパパラ日蓮教会堂を、1912 年にはホノルル日蓮宗教会を設立・建立した。1922 年には大場玄勇がマウイ島に
プウネネ教会を、1931 年には顕本法華宗の小林日種がホノルルに法華経寺（現ホノルル妙法寺）を、1948 年には安仁屋妙隆法尼がワヒアワ教会を設立。カ
パパラ教会堂は過疎化によって廃寺、ヒロ市に移り、1965 年にヒロ教会として新設された。
では、2000 年以降をみてみよう。ハワイ布教は北米布教同様、日蓮宗では
古くから行われている。そのため多くの記念行事が行われている。『宗報』185号（2003 年 8 月）には「ハワイ開教百周年行事円成」が記され、この記念行

35

事を出発点として、世界に向けて日蓮宗を広げていくといった目標が掲げられている。
『宗報』268 号（2010 年 7 月）では「ホノルル妙法寺開創八十周年記念大法要の意義

開教五十年の感慨」について書かれている。もともと顕本法華宗の寺院だったホノルル妙法寺が単立寺院になり、それを日蓮宗に帰属させた苦労などが記されている。『宗報』295 号（2012 年 10 月）には「ハワイ日蓮宗別院百周年並びにハワイ開教百十周年管長猊下御親教によせて」と題し、創立 100 周年の祝辞とともに今後 100 年に向けての目標が掲げられている。
その目標は「西洋文化の中において仏教的価値観の伝播」とし、ハワイ日蓮宗別院に日本文化のための教室や文化講座、日本語教室、仏教講座を開設しようという試みである。
さて、このような記念行事に関する記事以外にもハワイの開教師による日常
も『宗報』からは垣間見ることができる。
『宗報』212 号（2005 年 11 月）では「盆踊り

於アゼカショッピングセンター」と題し、盆踊り（ボンダンス）

をとおして多くの地元の人、観光客との交流がもたれたことが書かれている。
『宗報』291 号（2012 年 6 月）では「ハワイの人ほど、日本好き」と題し、ハワイでの布教に際し、西洋式礼拝を取り入れようとしたが、ハワイの信徒に「ハワイの人ほど、日本好き」と指摘され、寺院と僧侶に魅力があれば、西洋の「まね」をしなくとも人を惹きつけられることが記されている。
最後にハワイ布教での課題について提示されているものをみてみたい。
『宗報』
307 号（2013 年 10 月）には「ハワイ布教の転換期に於ける現状と苦悩」が記されている。ここでは、ハワイにおいては寺院だけでなくキリスト教会もメンバーの減少に悩まされていることが指摘されている。その原因には、ハワイに進出してきた新宗教があるという。この新宗教は、従来の宗教とは異なるさま
ざまな「仕掛け」を随所に散りばめ、ロックバンドの演奏を用いたり、演劇やトークショーを用いたりしているという。さらに日系人社会も変化してきていることを指摘する。かつてはあった礼儀が日系人社会でも消失しつつあるという。このような変化に対し、開教師たちは「やりがい」と「難しさ」を感じていると記されている。

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3-4) 東南アジア布教の現状
東南アジアへの布教の経緯に関して『宗報』333 号（2015 年 12 月）に詳し
く書かれている。東南アジアへの布教は、2002 年にマレーシア北部のペナン島から始まる。その後、クアラルンプール、クラング、シンガポール、インド
ネシアと拡大していった。最初のペナン島の寺院であるペナン一念寺は、もともと日蓮正宗の寺院であったが、日蓮正宗への疑問や不信感から自分たちで法華経の勉強を始めたとこで日蓮宗に出会い、改宗した。このような経緯から東南アジア布教が始まったため、布教当初の信徒の多くは、元日蓮正宗信徒や元創価学会員が多かったが、現在では、そうでない信徒が半分を占めるようになったと記載されている。
では、2002 年以降の布教活動についてはどうだろうか。
『宗報』203 号（2005
年 2 月）には「東南アジア新開教地報告」が掲載されている。正しい法華経や題目を求めて改宗した信徒たちであったため、日蓮宗への帰属意識が強かったという。そのため開教師は 2004 年に開催した日蓮宗国際青少年リーダー交流
研修に参加した 10 名の東南アジア信徒を中心にして、東南アジア各地の行事の企画や運営を彼らに任せた。その結果、マレーシアのペナン一念寺では「日曜学校」が、インドネシア・ジャカルタの蓮華寺では「蓮華寺信徒研修会」が、自主的に開催されるようになったと記されている。
『宗報』289 号（2012 年 4 月）では、「ペナン一念寺十周年をむかえて」と題し、東南アジア布教の 10 年について記されている。上述した元日蓮正宗、元創価学会の人々が日蓮宗に出会ったきっかけが、インターネットであること。さらにそこからロサンゼルス日蓮宗米国別院の開教師とメールでやり取りをし、開
教師の熱心な指導から日蓮宗に興味をもったこと。これらの話が宗門に伝わり、宗門から開教師が派遣されたこと、などが記されている。
最後に東南アジア布教に関する今後の展望について書かれたものをみてみよう。
『宗報』362 号（2018 年 5 月）では「アジア国際布教の展望について」と題し記事が書かれている。ここでは、東南アジア布教をきっかけとして、インドやネパールでも交流が始まりつつあり、アジア全域に布教が展開する兆しがあることが指摘されている。布教地域拡大にともなって東南アジアの開教師た
ちは、宗定法要式にのっとった統一規格の作成や日本国内への情報発信を必要

37

な作業と位置づけ、実践しようと考えている。

3-5) 欧州布教の現状
欧州での布教拠点は、ドイツとイタリアの 2 か所である。欧州での布教の歴史に関しては『宗報』203 号（2005 年 2 月）の「ヨーロッパにおける日蓮宗の変遷」に詳しい。欧州布教が本格化したのは、1997 年、平井智親がロンドンに布教拠点（常行寺）を開いたこととしている。その後、2000 年にはシュテフェンス祥馨と竹内日祥がドイツに大聖恩寺を建立、2003 年にはイタリアに蓮光寺が設立された。
まだほかの地域と比べ海外布教において「日の浅い」欧州では、どのような布教が行われているのだろうか。
『宗報』205 号（2005 年 4 月）には、「イギリス開教について」が記されている。当時のイギリスでは 38 名の信徒がおり、ほとんどがロンドン市内在住であること。改宗せずに日蓮宗に興味をもって寺院に通ってくる人もいること。開教師がロンドン市の信徒の家庭に訪問していることなどが書かれている。
『宗報』331 号（2015 年 10 月）には「押し寄せる脱会者の波」と題し、イタリアで新たに日蓮宗信徒になった人たちの状況について書かれている。2014
年に創価学会が会則を変更し、「人間改革」を教義の中心に据えたことによって、学会員が信仰に対し疑問や不信感を抱き、イタリアの蓮光寺に問い合わせてくる様子が描かれている。そしてこの会則変更により、学会員から日蓮宗に改宗し、当時のイタリア信徒の 7 ～ 8 割が元学会員であったことが記されている。
『宗報』336 号（2016 年 3 月）では「ドイツ大聖恩寺 15 周年記念法要を迎えさせて頂いて」と題し、ドイツの布教拠点の大聖恩寺の開堂落慶開眼法要から 15 年の経過が掲載されている。大聖恩寺は、2002 年に放火により本堂塔を全焼し、そこから再建したこと。この苦難を乗り越え、2015 年にはカトリック、
プロテスタントとともに諸宗教対話シンポジウムを開催したことが記されている。

3-6) その他の地域での布教活動の現状
最後に、ブラジル、韓国における現状にも触れておきたい。

38

『宗報』312 号（2014 年 3 月）には、8 年間ブラジル布教を行った開教師の「思い出」が記されている。ブラジルの地方にある日本仏教の寺院が取り壊されているという。それは、布教の対象を日本人・日系人にしていたためポルトガ
ル語を話せる僧侶がおらず、法事等の参列者が僧侶の言っていることを理解できず、寺院を護持する人たちが減少したからとしている。また、ブラジルはカトリック教会が地域の「集会所」になっていることが多い。そのカトリック教
会はレベルの高い学校を経営しており、教会活動に参加することが、そのレベルの高い学校に入学するためにプラスになるという。このようにブラジルにおける布教は、日蓮宗にかかわらず困難を極めていることがうかがえる。
韓国ではどうだろうか。1990 年代に布教が開始された。現在は、日蓮正宗から改宗した父親をもつ開教師が一人で布教を行っている。
『宗報』
284 号
（2011
年 11 月）には「韓国布教の十五年の成果とこれからの十五年」と題し、韓国布教の難しさについて記されている。言語・文化の違い、布教資料の不足、開教師が一人であること、開教師が一人であるために独善的になってしまう可能性のあること、韓国にいるのが檀家ではなく信徒であることなどが困難として挙げられている。
以上のように、布教拠点数からみれば、日蓮宗における海外布教は北米中心のようにみえる。しかし中心的な海外布教の場以外でも、日蓮宗は着実に海外布教の場を拡大しているといえよう。これは海外布教に対し取り組む僧侶（開教師）一人一人の「熱意」から始まり、いまもその「熱意」に基づいて進められているようにみえる。しかし、個々人の「熱意」だけではない。宗門も国際センターを整備し、そこで開教師に対するフォローを行っている。地域的な問題、言語の問題等、さまざまな問題を抱える日蓮宗における海外布教であるが、開教師の「熱意」と宗門からのバックアップがあるために、今後に期待できるよ
うにみえる。

3. その他の宗派の事例 （真宗大谷派 ・ 浄土宗 ・ 高野山真言宗 ・ 天台宗）
本節では、真宗大谷派、浄土宗、真言宗（高野山真言宗）、天台宗の近年の海外布教の状況を概観する。その際、『中外日報』『文化時報』『仏教タイムス』を中心とする宗教専門紙（以下、
「中外」
「文化」
「仏タイ」と略記する）の記事と39

ウェブサイトを主要な資料として用いる。グローバル化や情報化がますます進展しつつある現代において、各宗派は異文化環境の中でどのような諸課題に直面し、いかにそれらに対応してきたのだろうか。

(1) 大谷派
近代の日本仏教の海外との交流や海外布教の歴史において、真宗大谷派（以下、「大谷派」）はその先駆けをなす教団であった。明治初期には大谷光瑩、石川舜台、
松本白華らが欧米諸国を訪問したほか、小栗栖香頂が中国を訪れて現地での布教を試みている。さらに大谷派では、日清戦争以前から朝鮮半島での布教に着手し、次第に台湾や中国大陸での布教も本格化していった。大谷派は、こうしたアジアにおける帝国日本の勢力圏以外にも、ハワイや北米の日系移民への布教も展開していく（藤井 2011）（ただし、大谷派のアメリカ布教は、最大勢力の本願寺派と比べると小規模であった）。
第二次世界大戦後、宗教集団も含む日本の諸機関・組織はアジア・太平洋地域の勢力圏から撤退していった。しかしそれは、日系宗教の海外布教の終焉を意味するものではなく、大戦後は海外日系移民が暮らす地域での活動を活発化させていく。大谷派でも、日米交戦中は厳しく抑圧されていたハワイ・北米
での活動を再興し、1952 年には日系移民が数多く住んでいたブラジル布教も開始している。こうして現在に至るまで、大谷派の海外布教の基本的な性格は、
井上順孝による類型を借りるならば「移民依存タイプ」（井上 1996）となってきた。
現在の大谷派では、ハワイ、北米、南米の 3 つの開教区からなる海外布教体制を有している。ここでは、2000 年代以降の大谷派の海外布教の動向を紹介
していこう。宗派全体の取り組みとしては、それ以前より開催してきた「世界同朋大会」が、2016 年に第 12 回を数え（同大会はアメリカのロスアンゼルス
開催）、子どもたちの信仰継承を意図した「青少年プログラム」を開始している（中外 2016/9/7）4) 。
各地域の動きとしては、開教百周年を迎えた北米開教区では、2004 年 10 月にロサンゼルス別院において「創立百周年記念法要」が挙行された。同法要についての報道においては、現地の日系移民とともに歩んできた苦難の歴史も紹40

介されている（中外 2004/10/19）。とはいえ、大谷派では、従来のままの海外布教のあり方を是とするのではなく、新たな方途を打ち出そうとしてきた点も注目に値する。例えば 2014 年には、海外布教の拠点「アメリカ真宗センター」（北米開教区、
1990 年代より活動）が、世界最大手の通販ウェブサイト「Amazon」
を通じて、英語版聖典の電子書籍の配信を開始している（文化 2014/5/31）。
さらに同じく北米開教区では、学術や諸宗派間の交流の活発化を目的として、2017 年度からカリフォルニア州のバークレー東本願寺内に「アメリカ真宗センター」の支部を設置している（文化 2017/6/14）。その他にも、布教の拠点がまだ設置されていないアメリカ東海岸のニューヨークにおいて、岡田式静坐法を取り入れた法座を催して伝道活動を行ってきた開教使の男性の取り組みなども報道されている（中外 2017/3/29）。
宗派全体にかかわる動向としては、ハワイ、北米、南米の 3 つの開教区における門首の補佐役（代行）として「開教司教」を新設し、2011 年にその初代担当者として大谷暢裕 5)（ブラジル・南米開教区）が着任している（中外2012/9/6）。さらに 2014 年 12 月には、宗派全体の海外布教の新たな展開と異文化環境の中でその伝統を正しく引き継いでもらうことを目的に、海外の開教区の開教使・開教係に向けた研修の一部としての儀式声明講習を、真宗本廟において初めて開催した（文化 2015/1/1）。
こうした海外布教の取り組みは、いわば「アウトバウンド」用のものであるが、2015 年には真宗本廟を訪れる外国人観光客向けの英語フリーペーパー『MON ー聞・門 Hearting and Gate』（A4×4 ページ、年 4 回発行）の定期発行を開始するなど、「インバウンド」向けの事業にも着手していること（文化2015/10/7、中外 2015/10/28）も興味深い。

(2) 浄土宗
浄土宗では、1890 年代頃からハワイ、台湾、朝鮮半島などで海外布教が行われるようになった。そして 1898 年に、第一開教区（鹿児島県大島諸島・沖
縄県）、第二開教区（台湾・澎湖島）、第三開教区（朝鮮各地）、第四開教区（ハワイ）の 4 つの区域が定められたことを皮切りに、その後も清国、樺太、北米（ハワイと合併）、南洋も新たに開教区として制定されていく。しかし、他宗派と同41

様、第二次世界大戦後はアジアや太平洋地域からは撤退し、現在の浄土宗では
ハワイ開教区、
北米開教区、南米開教区（1953 年～）の 3 つが置かれている（「浄
土宗海外開教のあゆみ」編集委員会編 1990: 20-21; 高橋 2014: 79-80）。
浄土宗の海外布教の基本的な性格は、今なお「移民依存タイプ」であるといえる。1990 年代以降の浄土宗の海外布教に関しては、北米開教区のロサンゼルス別院をめぐる裁判が大きな影響を与えた点は看過できない。この問題は、1993 年の同別院の移転・新築をめぐり、日本から派遣された 2 人の開教使と当時の開教総監および日系二世を中心とする理事会メンバーたちとのあいだで衝突が起こったことに端を発する、その後、当該の 2 人の開教使が解雇され、それに関して開教総監が引責辞任に追い込まれるなど事態が紛糾していった結果、別院理事会側が 2003 年に宗派を相手取って提訴するという訴訟問題にまでに至った事案である（2008 年にカリフォルニア控訴裁判所において和解成立）。日本側の報道では、この問題の背景には、元開教総監および理事会の中心
メンバーの二世たちと日本から派遣された開教使たちとのあいだの対立のみならず、三世、四世らの若い世代からの二世の孤立があったという点も指摘されている（中外 2001/8/11、同 2006/5/16、同 2006/6/1、同 2006/6/11、同2008/6/19、同 2008/9/20、高橋 2014:241）。この問題をめぐっては多くの費用と時間が費やされたため、浄土宗の海外布教の取り組みに打撃を与えたようだ。
北米開教区では、2010 年 12 月に訴訟問題終結後初の大きな行事である「五重相伝」（宗祖法然上人八百年大遠忌記念）を、ロサンゼルスの北米開教本院において催した（文化 2011/1/22）。しかしながら、北米開教区に関しては、宗派の第 116 次定期宗議会において、現地の治安悪化や財政上の理由により北米開教本院（ロサンゼルス）の移転縮小と同院に併設されていた佛教大学ロサンゼルス校の閉鎖が決定されたこと（中外 2017/3/8、仏タイ 2017/3/16・23）など、現地の信者の減少にともなって北米布教は大きな岐路に立っているといえるだろう。
また、南米開教区においては、2003 年に南米開教 50 周年を記念する式典を挙行し（中外 2003/6/26)、2013 年には 60 周年の記念行事も行っている。60
周年記念行事に日本から参加した関係者の 1 人は、「訪れた拠点の総てが現地

42

日系人にとっての” 心の拠り所” として機能しており、日本人へのシンパシーも感じた」などと語っている（文化 2013/6/19）ように、南米開教区での活動は今なお日系移民と深く結びついたものであることがうかがえる。
こうした「移民依存タイプ」の地域における海外布教の持続の一方で、浄土宗では、南北アメリカ大陸に比べれば日本人・日系人の少ない「フランス開教地」
を 2003 年に認定し、2007 年には「浄土宗ヨーロッパ仏教センター」を開設して、ヨーロッパ布教の拠点としたことは注目に値する。同地では、2012 年に「法然上人八百年大遠忌法要」をパリで挙行し、2013 年にも大本山清浄華院が「フランス開教地訪問と古城で別時念仏会」を行っている（中外 2013/6/18、文化2013/6/22)。このヨーロッパ仏教センターでは、パリ市内のホテルにおいて念仏会・勉強会を月 1 回開催しており、2017 年には、同センター創設 10 周年を記念する仏教講話会も開かれた（中外 2017/6/7、同 2017/6/23）。
最後に、2017 年 9 月に開催された宗派の第 117 次定期宗議会において報告された、各開教区の現状と展望について紹介したい。ハワイ開教区は 13 ヶ寺、開教使 8 人・開教助員 6 人、護持会費納入メンバー約 1,300 人であり、その多くは日本語・日本文化を理解しているものの、日系コミュニティとしてのまとまりはそれほど強くないという（ロシア系、中国系のメンバーもあり）。北米開教区は開教本院（ロサンゼルス）とシカゴ教会、開教使 2 人・開教助員 2人、2 拠点に所属するメンバー約 200 人であり、家族単位ではなく個人での信仰が中心であるとされている。南米開教区は 4 ヶ寺、開教使 6 人・開教助員 5人、護持会費納入メンバー約 1,200 人であり、信者は日系人が中心で日本文化の継承も盛んであるという。それ以外にも、オーストラリア開教地の阿弥陀寺（ブリスベン）に開教使 1 人・開教助員 1 人、メンバーおよび支援者約 100 人、フランス開教地の浄土宗ヨーロッパ仏教センターに開教使 1 人、支援者ら約 140人が、それぞれ活動していることが報告されている（中外 2017/9/27）。

(3) 高野山真言宗
真言宗は、近代においては朝鮮半島、台湾、中国大陸等において布教を展開した。その一方で、他宗派と同様のハワイ・北米に加えて、南米（ブラジル）の日系移民への布教も行われた（藤井 2011; 日本移民 80 年史編纂委員会

43

1991）。
第二次世界大戦後、日本のアジアにおける勢力圏から撤退した高野山真言宗
では、現在、ハワイ、北米、南米の 3 つの海外教区を置いている。同宗派の近年の動向としては、2002 年に開教 100 周年を迎えたハワイ（当時のハワイ開教区には 15 ヶ寺が所属）において、ハワイ初の結縁灌頂、華道の華展、
パンチボール慰霊祭、えひめ丸犠牲者追悼法要、開教 100 周年記念「世界平和祈りの集い」（NBC ホール）、高野山密教秘宝展（ホノルル・アカデミー美術館）などの多くの記念行事が開催された（中外 2002/10/8)。
高野山真言宗は、大戦後も基本的には「移民依存タイプ」の特徴のまま存続してきたものの、近年ではその海外布教体制の改革に迫られてきたようだ。例
えば、2009 年に「国際局」を新設し、「開教師」を「国際布教師」に改称している（中外 2009/3/5）。さらに 2011 年当時、アメリカの北米教区とハワイ教区には計 20 ヶ寺があったものの、本山の国際局がその下部組織として 2010
年に新設した本山直轄の法人「米国高野山真言宗」が置かれている「シアトル
高野山」を除いて住職は置かれておらず、各寺院は日系人のメンバーたちからなる理事会によって運営されていた。そのため、本山側としては、新法人「米国高野山真言宗」が基盤となって、非日系人にも向けた新たな布教体制の構築を目指していることが報じられた（中外 2011/11/26）。
そうした中で、2013 年当時、末寺 7 ヶ寺が存在し、布教師 10 数人が活動していた台湾において、台湾政府公認の非営利団体であり、現地の僧侶および檀信徒約 100 名によって構成される「高野山真言宗台湾協会」が、本山との関係強化や僧侶育成の支援を目的として結成されたこと（中外 2013/10/31）は、
アジア布教の新たな動きとして注目に値するだろう。また、空手や「スポーツチャンバラ」などの日本文化にかかわるものの普及活動と結びつけた布教に力を入れているオーストラリアの青山寺（シドニー）の事例（中外 2014/11/14）も、日本文化の紹介・普及を入り口にして、現地の人々に日本仏教についても関心を持ってもらおうとする布教の戦略として注目に値する。

(4) 天台宗
天台宗については、近代においては芦津実全（のちに臨済宗へ転じた）など

44

の僧侶による海外との交流もあった（藤井 2011）が、他宗派と比較すると海外布教にかかわる顕著な動きは見られなかった。日系移民が多数暮らしていた
ハワイには布教拠点があったものの、日米開戦により閉鎖に追い込まれた。第二次世界大戦後、1973 年に荒了寛を中心に「天台宗海外伝道事業団」が結成されたことにより、ハワイ別院が設置された。信者がほとんどいなかったハワ
イの地での布教には苦労したものの、その後ハワイ別院で教えを受けたアメリ
カ人によって、アメリカ東海岸に「天台宗ニューヨーク別院天台寺」が創設される（ただしその前身は 1990 年代より活動開始）など、現地人の僧侶育成が進められていく。前述のニューヨーク別院も僧侶の育成機関として機能するよ
うになり、両別院出身の開教使たちがカナダ、イタリア、イギリス、インド（インド禅定林）へと布教を展開していった（中外 2005/7/16、文化 2013/12/7）。
近年の動きとしては、2013 年 11 月、比叡山延暦寺において天台宗海外伝道事業団主催により、「海外開教 40 周年記念報告法要」が行われ、同法要には世界 7 ヶ国から 12 人の開教使たちが参加した。海外からの参列者たちの布教拠点は、アメリカのハワイ別院、ハワイ・パロロ観音寺、ニューヨーク別院、カリフォルニア天台モナスタリー、ワシトン DC・天台・グレート・リバー・サンガ、
天台カナダ・レッドメープルサンガ、デンマーク天台サンガ、イタリア・天龍
山寺、オーストラリア天台サンガ、インド・禅定林、ブラジル成願寺などである（中外 2013/12/12 ほか）。
また、海外出身の僧侶たちについても報道がなされてきた。ニューヨーク別院住職の聞真ポール・ネエモンは、比叡山でも 4 度にわたって修行したのち、アメリカ本土に宗派初の「カルナ・天台ダルマセンター」を創設。当地における 10 年間の布教経験を経たうえで、天台宗の開宗 1200 年慶讃事業の一環としてニューヨーク別院を落慶している（文化 2015/7/8）。また、
次のようなオーストラリア人男性の事例も報道されている。2017 年 3 月当時、天台宗の宗門校である駒込学園（東京都文京区）で教壇に立っていた男性は、大学生のときにハワイ別院の荒了寛のもとを訪れ、その教えを受けて得度。その後、比叡山延暦寺の修行道場「行院」で修行した。将来の夢は、故郷のオーストラリアに新たな寺院を創設することだという（中外 2017/3/1）。
前述したように、天台宗と他宗派との大きな違いは、近代において海外布教

45

はほとんど行っておらず、その例外であったハワイの拠点も日米開戦を契機に閉鎖されてしまった点である。そうした天台宗が、海外布教に再び着手するのは、
戦後 30 年近くが経ったのちのことであった。こうした天台宗の海外布教の特
徴は、他宗派のような「移民依存タイプ」とはかなり異なるものであり、活動の規模の問題は別として、海外出身の僧侶の育成とそうした僧侶たちの活躍という意味での「現地化」の進展が顕著である。

むすび
本章では、禅仏教以外の日本の伝統仏教の主要な宗派の近年の海外展開の状況について論じてきた。本章で取り上げた浄土真宗本願寺派、日蓮宗、真宗大谷派、浄土宗、真言宗（高野山真言宗）、天台宗のいずれの宗派に関しても、現在、海外布教が活発であるとはいいがたい。とくに天台宗を除く他の 5 宗派は
今なお海外日系移民との結びつきは継続しており、「移民依存タイプ」の性格を残している点は間違いない。
だが、世代交代の進行にともなう移民社会の変化への対応とその外部社会での布教活動を進めていくためには、現地社会の状況に応じた使用言語や活動内
容の工夫、そして現地出身の僧侶の育成等が、よりいっそう求められるようになっており、各宗派ともにとくに 21 世紀を迎えて、それに尽力している点は共通している。また、アメリカ東海岸やヨーロッパをはじめとする、日系移民の大きなコミュニティが存在して来なかった地域での布教が、少しずつ取り組
まれつつある点は、日本の伝統仏教のグローバル化の一端として注目に値するだろう。
こうしたグローバル化を促す有力なツールが、ウェブサイトや SNS である。
とくに海外の布教拠点においては、Facebook 等の SNS の積極的な活用が目立っている。他方、日本側からもインターネットを通じた情報発信が取り組まれてきた。グローバル化と情報化が不可分である現代において、各宗派はその対応に追われているともいえるだろう。
繰り返しになるが、現代の伝統仏教の大半は、海外布教を順調に展開しているわけではない。本章が取り上げた各宗派は、いずれも海外布教において多くの困難を抱えている。とはいえ、日本国内における以上に多くの諸課題に直面

46

してきた海外布教の経験からは、各宗派が、今後の国内布教のあり方を考えていくうえで参考になる点も少なくはないだろう。
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井上順孝、1985、『海を渡った日本宗教―移民社会の内と外』弘文堂。
井上順孝、1988、「東回りの西洋布教」孝本貢編『論集日本仏教史 第 9 巻 大正・昭和時代』雄山閣出版。
井上順孝、1996、『新宗教の解読』筑摩書房。
井上順 孝、2016、「現代日本宗教のリバースエンジニアリング」『〈日本文化〉はどこにあるか』春秋社。
井上順孝、
2018、「現代宗教の広がりに見る二重のボーダレス化」『神道宗教』249 号。
「浄土宗海外開教のあゆみ」編集委員会編、1990、『淨土宗海外開教のあゆみ』浄
土宗開教振興協会。
中牧弘允、1989、『日本宗教と日系宗教の研究――日本・アメリカ・ブラジル』刀水書房。
日蓮宗宗務院『日蓮宗宗報』162 ～ 363 号（2000 年 2 月～ 2018 年 6 月）。
日蓮宗立教開宗七百五十年慶讃会 CD-ROM 作成プロジェクト『日蓮宗事典』（電子版）、日蓮宗。
日本移 民 80 年史編纂委員会，1991，『ブラジル日本移民 80 年史』移民 80 年祭
祭典委員会／ブラジル日本文化協会．
高田文 英・日野慶之、2008、「海外開教使「布教・伝道に関するアンケート」の集計と分析」『浄土真宗総合研究』3 号。
高橋典史、
2014、
『移民、
宗教、
故国――近現代ハワイにおける日系宗教の経験』ハーベスト社。
高山秀嗣、2011、「日本仏教の海外開教――浄土真宗本願寺派の事例を中心にして」
浅井成海編『日本浄土教の諸問題―浅井成海先生古稀記念論集』永田文昌堂。
タナカ・ケネス、2010、『アメリカ仏教――仏教も変わる、アメリカも変わる』武

47

蔵野大学出版会。
渡辺雅 子、2004、「転換期を迎えたエスニック・チャーチ――ブラジル日系社会における伝統仏教の模索」『明治学院大学社会学部附属研究所年報』34。

主要な参考ウェブサイト
【浄土真宗本願寺派】
・浄土真宗本願寺派国際センター
http://international.hongwanji.or.jp/jp/
・Buddhist Churches of America（北米開教区）
http://www.buddhistchurchesofamerica.org/
・Honpa Hongwanji Mission of Hawaii（ハワイ開教区）
https://hongwanjihawaii.com/
・Jodo Shinshu Buddhist Temples of Canada（カナダ開教区）
http://www.bcc.ca/index.html【日蓮宗】
・日蓮宗ポータルサイト
https://www.nichiren.or.jp/【真宗大谷派】
・真宗大谷派東本願寺
http://www.higashihonganji.or.jp/
・東本願寺ハワイ別院
http://betsuin.hhbt-hi.org/
・東本願寺ロサンゼルス別院
http://hhbt-la.org/
・ブラジル別院 南米本願寺
http://amida.org.br/【浄土宗】
・浄土宗開教ネット
http://kaikyonet.jodo.or.jp/
【天台宗】
・天台宗
http://www.tendai.or.jp/
・天台宗ニューヨーク別院
http://www.tendai.org/

48

・パンニャ・メッタ・サンガ（禅定林）
http://www.pmj3.com/【高野山真言宗】
・高野山真言宗ハワイ別院
http://www.koyasanshingonhawaii.org/
・高野山米国別院
http://www.koyasanshingonhawaii.org/
・シアトル高野山
https://seattlekoyasan.com/

注1) この映画には宗門校である龍谷大学も協賛している。以下のウェブサイトを参照した。
http://streamsoflight.com.br/
龍谷大学ウェブサイト https://www.ryukoku.ac.jp/news/detail.php?id=4704
2) 海外布教は日本と大きく異なり、開教使がそれぞれの仏教会（寺院）に雇用される形
態が基本であるため、メンバーが相対的に力を持っている。海外布教への熱意の一方で、将来の見通しが立ちにくいことや永住権の問題で 5 年間を区切りとして日本に帰国する開教使が多いという意見もあった。
3) 2000 年代初頭の海外布教の課題が、嵩（2006）にふれられている。
「もっとも深刻な問題は、開教使の不足とメンバー数の減少の問題である…日系人の現在の主流である 3世・4 世の教団離れが起こっている。このことは、ひとつには寺院がこれまでコミュニ
ティセンターとしての求心力に頼った伝道活動をやってきたことにも由来する。伝統的な日本文化に乗ったかたちだけでの伝道には限界が来ている」（嵩 2006: 263-264）。
4) 以下のウェブサイトの記事も参照した。
http://www.higashihonganji.or.jp/news/info/15884/
http://www.higashihonganji.or.jp/photo/16902/（2018 年 9 月 25 日閲覧）
5) 大谷暢裕は 2014 年に門首の次期後継者となることが決定した。
http://www.higashihonganji.or.jp/news/info/5777/（2018 年 9 月 25 日閲覧）49