ジェンダー研究第20号

2017

＜書評＞
Naonori Kodate and Kashiko Kodate 著

Japanese Women in Science and Engineering:
History and Policy Change（Routledge2016 年

158 頁

横ISBN: 978-1-138-81821-7

山美UK95￡）

和STEM（Science, Technology, Engineering, and Mathematics）分野における女性の過少代表性は、多くの国々に共通する問題ではあるが、とりわけ、日本の女性研究者の割合の低さは深刻である。2015
年において、人文・社会科学系を含む女性研究者の割合は 14.7%1 であり、先進国中最低レベルである。
本書はこうした問題の原因について、歴史的な概要を提示し、政策に関する考察を通じて明らかにしようとする著作である。
本書でまず目を引いたのは、表紙の一連の写真であった。女性科学者と思しき 12 枚の顔写真が、古い時代から現代へと移り変わっていくように並べられている。一見、女子大学のアーカイブ資料として掲載されていそうな写真であるが、実は、著者らと共同研究者が、日本女子大学と東京女子大学の1906 年から 2014 年の卒業生の顔写真から平均的な女性大学生の顔を作り出したものなのだという。情報フォトニクスを専門とする著者の香椎子氏の知識がさりげなく織り込まれている。これらの写真を表紙に掲載することは、特定の「偉大な女性」たちに焦点を当てるわけではなく、広く社会全体として、日本の女性と科学技術の問題に取り組もうとする意志の表れなのかもしれない。
本書では、女性の STEM 分野への進出について、主に、明治期から第二次世界大戦までを第一のフェーズ、第二次世界大戦後から男女雇用機会均等法が成立した 1980 年代半ばまでを第二のフェーズ、それ以降を第三のフェーズに区切り解説している。政府による近代化と西洋的価値への感受性の高まり、社会的・文化的規範を問う社会運動、男女の不平等に挑む科学者コミュニティのサポートや合意という３つが、女性の STEM 進出に不可欠な要因であったとされる。以下ではそれぞれのフェーズの内容と論点を紹介する。
明治から第二次世界大戦前の第一のフェーズでは（第 1 章「第二次世界大戦前の女子教育の歴史」）、明治政府により米国をモデルとした学制及び学校令が公布され、近代的な教育の基礎が築かれた。「富国強兵」の合図のもと、帝国大学などの高等教育機関が、西洋列強に追いつくためのエリート（男性）を育成するという強い経済的動機から設立されたことが解説される。産業化とともに教育需要が高まり、女性教員を養成する女子師範学校などの高等教育機関が設立されることとなったが、明治政府は基本的に男女別の教育思想を持っており、中等教育以降、女子には「良妻賢母」を目指す教育を行うべきとした。一方で、女子（高等）師範学校や私立の女子カレッジの多くが科学教育を重んじており、女性はこうした教育機関で科学へアクセスすることが可能となった。しかし、帝国大学へのアクセスが閉ざされていたために、女性がさらに研究の道を進むことは非常に困難であった。しかし、西洋思想の影響を背景に女性参政権や男女平等を求める社会運動が活発となり、東北帝国大学が入学の条件に高等師範学校卒業者や中等教育教員の資格を追加し、1913 年に東京女子高等師範学校（現お茶の水女子大学）と日113横山美和

Naonori Kodate and Kashiko Kodate 著 Japanese Women in Science and Engineering: History and Policy Change

本女子大学の 3 名の卒業者が初めて帝国大学の女性の正規学生として入学を果たした。当時の文部省や知識人でさえ難色を示し、必ずしも全国的な動きとはならず、社会的合意も得られなかったが、それ以降も第二次世界大戦まで、東北帝国大学は総合大学の女性の正規学生の半数近くを受け入れてきたことを著者たちは明らかにしている。
終戦から男女雇用機会均等法が成立する 1980 年代半ばまでの第 2 フェーズ（第 2 章「第二次世界大戦後から 1980 年代半ばの政策の諸変化」）では、主に外圧による政治や教育の変化が描かれている。連
合国軍総司令部の監督下、教育基本法により学制が変化し、高等教育への女性のアクセスが拡大していった。男性のみ受け入れていた東京大学等が女性に門戸を開くなど多くの大学が共学化し、女子高等師範学校や初期の私立の女子カレッジが続々と大学へ昇格した。また 1962 年には新たに高等専門学校が設立され、重要な STEM 教育の場となり高い就職率を誇った。しかし、選択肢は増えても、就職率が良い 2 年制のリベラルアーツの短期大学に進学し、結婚後退職する道を選ぶ女性やそれを娘に勧める親も多く、このことは明らかに STEM 専門職への女性の進出を遅らせたとする。また、国連の女性差別撤廃条約の批准を受けて、1986 年には男女の雇用における差別を禁止する男女雇用機会均等法が施行されたが、企業は総合職コースと一般職コースを新たに設け、実質的に男女で雇用を分ける方策をとることとなった。男女平等を謳う法が作られても、様々な形で従来の男女で異なる教育や雇用形態が維持されることとなったことが説明される。
第 3 のフェーズは、男女雇用機会均等法以降現代までであり、第 3 章（「機会均等から共同参画へ：1990 年代の科学や工学における女性のキャリア」）では 1980 年代後半から 1990 年代の高度経済成長の陰りと少子化、政局の変化、再び国連による外圧と、男女共同参画社会基本法の成立経緯が丹念に解説される。1990 年代の自民党独裁の終焉と社会党・新党さきがけとの連立政権は、少数ながらも重要な役割を果たした女性リーダーの活躍とともに男女共同参画社会基本法の成立をもたらした。男女雇用機会均等法は、上述のように批判もあるが、公式に女性が男性と平等な条件で労働することが可能となり、高等専門学校への女子の進学率上昇にもつながったとする。高等専門学校の女性卒業生の調査を詳しく紹介しているのが印象的であった。高等専門学校は高等教育機関として見過ごされがちであるが、女性卒業生は多くが技術に関わる職に就くことができており、近年、昇進のためにより高い学位を目指す傾向も増えているという。一方で、少子化傾向にもかかわらず日本の福祉政策が家族主義であり、育児と労働の両立を実現させるような家族政策やジェンダー平等への取組が不十分であったことから、女性の労働参加には依然として困難が伴った。
第 4 章（「1990 年代後半から 2000 年代の男女共同参画の推進における政策の前進」）では、男女共同参画社会基本法を受けて、政策や科学者コミュニティが大きく動き出した模様が描かれる。STEM 系の学会が連帯し、著者の香椎子氏も関わる男女共同参画学協会連絡会が結成され、会員に対する大規模な調査や、それを基にした政策提言等が行われるようになった。この連絡会の調査は、大学のみならず研究所や民間企業に属する研究者を含んでおり、かつ項目がよく練られていることから、本書のみならず、『男女共同参画白書』や様々な研究で引用され、非常に意義深い。科学者コミュニティによる合意とサポートはようやくこのフェーズから強力に発揮されることとなった。2006 年からは、文部科学省により、男女共同参画を進める研究機関に資金を提供する「女性研究者支援モデル育成事業」、2009 年からは「女性研究者養成システム改革加速事業」が開始された。「女性研究者養成システム改革加速事業」
は２回で募集自体は終了したものの、「女性研究者支援モデル育成事業」は名称や制度の内容を修正し114

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2017ながら現在も継続されている。このフェーズで、国の主導で大学や研究機関のポジティブ・アクションを含む男女共同参画が推し進められることとなった。
第５章（「政策の影響と科学及び工学における女性の声：評価及び調査結果」）では、「女性研究者支援モデル育成事業」等の政策の影響について、様々な調査から評価するほか、STEM 分野の女性卒業生の声を取り上げている。文部科学省によれば、「女性研究者支援モデル育成事業」等に採択された機関においては、女性研究者の増加や、サポートを受けた研究者の生産性の上昇などの効果が見られているとする。しかし、日本学術会議の調査では、国立大学と公立・私立大学との意識や取組の差、モデル事業に選択された機関とそうではない機関の取組や意識の差が浮き彫りになった。また、男女共同参画学協会連絡会の調査では研究者への認知度が低いことも明らかになっており、モデル事業に採択されない／応募しない機関をいかに巻き込んでいくかが今後の課題となるだろう。また、個人のレベルでは、東京女子大学や日本女子大学の卒業生調査では、卒業生の多くが STEM 分野を選択したことに満足していることが明らかになった。また、8 人の女性の多様なキャリアパスについての事例は、成功した年長の女性科学者ではなく、最近の STEM 専攻女性がとりあげられており、ロールモデルとして実感が湧きやすい。その事例の一人である理系漫画家のイラストが親しみとともに実例を示している。
以上のように、本書は、外圧を含む国内政治の関連、社会状況、科学者コミュニティの躍進を中心として、明治期からの日本の政治の変化と女性の科学技術への参画状況の変化がテンポよくまとめられており、日本の STEM 分野の状況を知りたいと考える国外の研究者にとって格好の入門書となるだろう。
欲を言えば、本書は教育や学術界を主な対象としているが、産業界の科学や技術に携わる職について、初期の不十分な男女雇用機会均等法の負の面（総合職と一般職の 2 コースの設置のような）はあったのかについて知りたくもある。また、研究者が常勤の職を得るまでのサポートの少なさや高学歴ワーキングプアの問題についても議論が欲しかった。
STEM 分野への女性の参画に関しては、最近でも、“ 女子は科学や学問に興味をもたなくてもよい（しかも、女性は母親になるまでは愚かで良い）” という主旨のメッセージを発するアイドルグループの歌が物議を醸し、主たるケアの担い手としては女性に期待しつつ科学や学問から遠ざけようとする、保守的言説の根深さを感じる。しかし、男女平等の理念はインターネット上で強力に広がりつつあり、多くの人が反論の声を上げている。実社会のムードも大きく変わりつつあることを祈る。
註１

総務省「平成 27 年度科学技術研究調査概要」http://www.stat.go.jp/data/kagaku/kekka/youyaku/pdf/27youyak.
pdf（2016 年 9 月 5 日アクセス）。

（よこやま・みわ／お茶の水女子大学基幹研究院リサーチフェロー）
掲載決定日：2016（平成 28 年）12 月２日

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