〈研究・調査報告〉

内陸アラスカ先住民集落社会における子どもたちへのメンターによる教育
井

上

敏

昭

１．はじめに合衆国アラスカ州の内陸部は、北方アサバスカ系の人々をはじめとする先住民の伝統的な生活圏である。その歴史的経過から、合衆国本土の先住民とは異なった社会状況の下、彼らは他の合衆国市民と同様、情報化・グローバル化した社会状況に生きているが、その一方で、伝統的な生活形態やその背景にある哲学といった文化も形や社会的機能を変化させつつ伝承しており、その意義は、彼らが生きる現代の社会的要請に基づいて読み直されている（Inoue
2001; 井上 2007 など）。
本稿では、そのような文化的状況のなかで、当該社会で、「子ども」に対して提供される生物学的・行政学的親以外の成人による教育について、現地調査によって得られた事例を報告するとともに、今後の考察に向けた予備的な分析を試みる。なお本稿で使用するデータの多
くは、JSPS 科研費 JP15K12960（挑戦的萌芽研究「アラスカ先住民集落でのソーシャルワー
ク活動に資する実践人類学的研究」

研究代表者井上敏昭）の助成を受けて実施した現地調査で収集されたものである。

２．「子ども」本稿では「幼児」という概念は用いず、「子ども」という概念を用いている。文化人類学においては、原（1979:147-148）も指摘しているように、人生のライフステージをどこで区切
り、そのそれぞれにおいてどのような段階であると規定するかは文化によって異なると考え、それぞれの社会において区切られた各段階において、どのような概念が付与され、どのような文化的実践がなされているか（または「なされるべき」とするか）について、当該社会の文化的文脈に沿って理解しようと試みる。このように文化相対主義的な観点を学問的な方法論として採用する文化人類学においては、80 年代以降の「ライティング・カルチャー・ショッ
ク」（Clifford & Marcus 1986）に端を発したフィールドワーク（における姿勢やその背景にある理念）の再検討の議論を待たずとも、調査者側の分類体系である概念（例えば「何歳から何歳までを幼児とする」など）を、エスノセントリックに無反省なまま調査対象社会に当て－ 75 －

嵌めて分析することは、現在では適当な調査研究姿勢とはいえなくなっている。
このような前提に立つと、我々日本人が日常使っている意味での「幼児」という概念は、
現代日本社会のローカルな概念であることを留意しなければならないことが理解できる。日本では、児童福祉法第 4 条において、広義の「児童」（「満 18 歳に達するまでの者」
）をさら
に、
「乳児」
（「生後 0 日から満 1 歳未満」
）、
「幼児」
（
「満 1 歳から、小学校就学の始期に達するまでの者」）、「少年」（「小学校就学の始期から、満 18 歳に達するまでの者」）に区分していて、これに従って提供される保育や教育サービスを通じて、国民の生活全体に浸透している。
しかしそれは、例え近代化・グローバル化が進行するにともなって、類似の区分が世界中のドミナント文化になっているとしても、日本を含む近代社会において醸成された固有の文化概念であり、人類普遍的なものではない。後ほど本論で詳しく報告するが、今回報告を行う調査地である合衆国アラスカ州内陸部は、もちろんアメリカ合衆国という近代国家に包含され、アメリカ型の教育体系が浸透しているが、その一方、先住民としてのアイデンティティを持つ者が各集落住民の過半数を占め、現在でも意識的に伝統文化の伝承が社会生活の様々な側面において活発に行われ続けている地域である。さらに各集落の人口は多くても 1000人以下であることから、子どもを学齢などによって細かく区分することはあまり意味をなさず、実際に日本でいう「乳児」と「幼児」と「少年」が混在しながら、（特に公教育以外では）同じ教育を受けることも珍しくない。ここでは、公教育の学齢とは別の、もう少し大まかな概念が採用されており、本稿ではその有り様をきちんと報告することが重要であると考えられる。
以上の理由から、本稿では広く「大人には至らない年齢の社会成員」という意味で「子ども」という概念を用いることとする。

３．内陸アラスカ先住民の社会状況
今回の調査地が位置するアラスカでは、ヨーロッパ系の人々が到来する以前から、先住民（Alaska Natives）が、主として狩猟・漁撈・採集活動を生業として生活を営んでいた。西洋人と接触する以前は、季節的に移動しながらその時期に適した生業活動を行い、生活集団の規模もそれに応じて変化させる生活をしていた。18 世紀後半に毛皮交易やキリスト教の布教などを目的に彼らの生活圏を来訪したヨーロッパ人と恒常的に接触するようになった。19 世紀末にアラスカで金が発見されると、移民の数は激増し、先住民の生活も大きな影響を受けるようになった。1936 年にインディアン再組織法（Indian Reorganization Act：略称 IRA）が適用され、アラスカ先住民は、いずれかの定住集落に登録し、その集落を管理する村落評議会を組織することを求められた。同時期に、学校教育がアラスカの先住民社会に浸透するにしたがって、完全定住化が進行した。20 世紀に入ると金に代わって石油が開発対象資源として注目され、特に第二次世界大戦後は北極海沿岸地域で石油開発が行われるようになると、ア－ 76 －

ラスカの経済的価値が高まるとともに移民が増加した。とくに 1959 年に準州（Territory）から合衆国 49 番目の州（State）に昇格する前後から、州政府の権限強化など行政による管理が強められた。一方アラスカの先住民は、1950 年代後半より、連邦政府に対して伝統的生活地の所有権や生業権などの存在を認めるよう要求する運動を開始していた。この問題を解決
し石油開発を推進するために 1971 年、アラスカ先住民権益処理法（The Alaska Native Land
Claims Settlement Act, Public：略称 ANCSA）が制定された。この法律では、「先住民がアラス
カの土地所有権、狩猟・漁撈などを行う生活権をこれまで潜在的に有していたこと」を認めたうえで、アラスカ全土のうち約 11％を先住民が選択して管理下に残しそれ以外の土地について先住民は権利を放棄すること、それに対して連邦政府と州政府は先住民には補償金を支払うこと、先住民は自分が登録する集落を定めること、それぞれの集落ごとに選択した土地や資源、分配された保証補償金などを管理する「村落会社」および先住民に関する行政をつかさどる「先住民政府」を設立することなどが定められた。（Inoue 2004; McKennan 1965;
Nelson 1986; Osgood 193670; Slobodin 1962; 1981; VanStone 1974; 井上 2007; 2009）。
このようにアラスカでは、合衆国本土とは異なった法的地位が先住民に与えられた。加えて、IRA や ANCSA で制定された先住民集落の大多数は彼らの伝統的な生活圏内に設置され、その周囲には広大な未開発地が残されていたこと、またお互いに地理的に隔絶しており、外部社会の影響を受けにくいことなどから、これらの集落では先住民が社会的文化的独立性を維持し伝統的な生活を継続しうる環境が保たれた。これらの集落でも現在では、貨幣経済が浸透し、電化され、情報通信網も整備され、住民は工業製品を多用するなど、住民は合衆国の他の地域と変わらない近代的な生活を送っているが、一方、狩猟、漁撈、採集活動といった伝統的な生業活動やその獲得物の分配活動も日常的に行い続けている。
このような先住民の伝統的生活圏内に設立された定住集落における社会では、先住民のア
イデンティティを有する住民が多数を占める一方、婚姻などによって移入し定着したヨーロッパ系住民も、その集落ではドミナントである先住民文化の積極的担い手となるなど、生活者として集落社会に参画している。先住民権に基づく行政措置など先住民の系譜の有無による排他的取り扱いが全くないというわけではないが、こと子どもたちへの教育という領域
では、ヨーロッパ系住民の参与は無視しがたい。従来このような先住民集落での状況を説明する際に、「土着の先住民文化」と「新参の移民が持ち込んだ文化」の対立構造を過度に強調し、ともすれば後者が前者を「侵食」するというストーリーを描くきらいがあった。しかし現実は、もちろん様々なレベルにおいてコンフリクトを内包しつつも、両者の文化がそれぞれの活動において様々な配合で融合し、それによって成立したそれぞれの活動を核として、そこへの参与によって人々が多様な形で結びついていく、という実践コミュニティ的な様相を呈しているといえる。このように出自によって排他的に成員権を限定せず、その集落での先住民文化への参加に基づいた生活が営まれている社会を、本稿では便宜的に「先住民集落
社会」と称することにする。
－ 77 －

４．調査地社会
北米大陸亜北極地域を伝統的生活圏とする北方アサバスカ系の先住民のひとつである
グィッチン（Gwich’in）社会では、生物学的親あるいは行政上親権を有する親（以下、実親と称する）以外の年長者による若年者へのさまざまな教育が伝統的に実施されてきた。本稿では、この社会におけるそのような教育について報告を行うが、その前に、調査地社会について、概観しておきたい。
グィッチンは、現在の合衆国アラスカ州内陸部からカナダ北西準州およびユーコン準州北西部にかかる、ユーコン川中流域とマッケンジー川河口部三角州の針葉樹林・低潅木地帯や周辺の丘陵地において、狩猟・漁撈・採集活動を行ない、食料を獲得してきた。西洋人と接触する以前は、季節的に移動しながらその時期に適した生業活動を行い、生活集団の規模もそれに応じて変化させる生活をしていたが、18 世紀後半にヨーロッパ人と接触し、19 世紀中盤からはヨーロッパ系交易会社との毛皮交易を確立した。これによって、西洋の物質文化や貨幣経済が流入したうえ、交易の時期に合わせた半定住化も進行したため、グィッチンの生活は大きく変化した。20 世紀に入ると、国境の両側でグィッチン社会にも国家行政による管理が強まり、とくに学校教育の普及が大きな要因となって、第二次大戦前後から交易所や生業キャンプに由来する集落へ年間を通じて定住する傾向が強まっていった。今回の調査地が位置するアラスカ側では、前述のように 1936 年に IRA が適用され、第二次世界大戦後に学校教育がアラスカの先住民社会に浸透していくにしたがって完全定住化が進行した。また1940 年代末に発生した天然痘の流行の際、支援のためアメリカ赤十字社が集落社会に大規模に介入したのを転機に、西洋式生活への移行が加速した（Inoue 2001; 2004; McKennan 1965;
Nelson 1986; Osgood 1936; Slobodin 1962; 1981; 井上 2005; 2007; 2009）。
現在のグィッチンは、彼らの伝統的な生活圏内に位置する集落などに、年間を通じて基本
的に定住する生活を送っている。グィッチンの集落は、合衆国内やカナダ国内の他の地域と同様に電化され、住民は電気製品を日常的に使用している。各集落の店舗では食料や日用品が販売されており、現金のほか小切手やクレジットカードでの購入が可能である。また、通信販売による商品の購入も頻繁に行なわれている。テレビの放送や携帯電話・インターネッ
トのサービスも供給されており、住民は電子メールや SNS を用いている。集落内の交通手段
としては自動車やバイク型の 4 輪バギーが普及している。その一方、彼らは、彼らの祖先と同様に、伝統的生活圏で狩猟、漁撈、採集活動を日常的に行っている。今回の調査地の集落
フォート・ユーコン（後述）での生活を例にとると、6 月にはユーコン水系の河川でマスノスケ漁が盛んに行われる。8 月にはクランベリーなどの採集が行われる。秋にはヘラジカ猟が行われる。また猟期に合わせて渡り鳥などを狙った銃猟やホワイトフィッシュ漁、ビーバーやマスクラット漁も行われる。これらの活動については、集落社会の成員が全ての活動を等しく行うのではなく、当人の得意分野や嗜好、就いている職の勤務体系や経済的な余裕といっ－ 78 －

た社会的経済的状況、あるいは伝統的禁忌などによって、それぞれが可能な活動を主体的に選択して行う。また当人が獲得活動に従事できなくても、漁具や燃料の提供によって獲物の一次分配を得ることができるし、その逆に経済的理由で漁具などを購入できない人でも、他者の活動を手伝うことによって一次分配を受けることもできる。獲得した獲物は、血縁・地縁などのネットワークを通じて分配されていく（井上 2016）。
今回現地調査を行ったのは、合衆国アラスカ州内陸部、ユーコン川の河畔に位置するフォー
ト・ユーコン（Fort Yukon）という 2nd Class City である。グィッチン語では Gwichyaa Zheeと称し、先住民政府も以前の Native Village of Fort Yukon という名称から The Gwichyaa Zhee
Gwich’in Tribal Government に変更している。本稿では、非先住民を含めて住民全員を管轄す
る行政市の名称である「フォート・ユーコン」を集落名として用いることとする。合衆国国
勢調査局（U.S. Census Bureau）によるアメリカコミュニティ調査（American Community Survey）によると、2015 年の人口は 555 人、うち 0～9 歳までがその 98 人（17.7％）、10～19 歳までが 86 人（15.5％）となっている。18 歳で線を引くと、全人口における 18 歳以下の比率は 30.8％（171 人）となる。平均世帯年収は＄39,583 で、同市が含まれるユーコン・コユクック調査地域（Yukon Koyukuk Census Area）の平均（$38,491）よりわずかに高いが、州平均（$72,515）を大幅に下回っている。貧困ラインを下回るのは、全人口の 18.6％、18 歳以下では 17%であり、約 6 人に一人が貧困ラインを割っている。しかし、報告者が 24 年間にわたってこの集落を調査し続けた印象から述べると、前述のように、この集落社会では、グィッチンの伝統的社会慣行である食物分配などの相互扶助が現在でも比較的活発に実践されているほか、先住民政府による住居建設支援プログラムも機能しているので、世帯の収入が貧困ラインを割っているからと言っても、都市部の生活と比べて、深刻な事態に直結する事例はまれであるよ
うに見受けられる。これについてはさらなる詳細な調査を行いたい。エスニシティでは、集落人口の 91％が先住民（Native）と申告しており、次いで白人（White）が 8%となっている。
ユーコン・コユクック地域のそれぞれの平均（先住民 70％、白人 22％）に比べても、先住民
人口比率が際立って高いことがわかる。
「白人」と申告した者は、先住民との婚姻によって集落社会に転入した者か、学校や先住民関連組織あるいは集落の商店に雇用されて集落に居住している者であると考えられる。

５．グィッチンのメンター教育 ―過去の事例―
グィッチンの社会では、親以外の年長者が特定の若年者に対して特定の領域の訓練を施す
教育が伝統的に行われてきた。本稿ではここでの教師を「メンター」と称し、メンターによって行われる教育を「メンター教育」と称することにする。グィッチン社会における伝統的なメンター教育の内容は、狩猟・漁撈・採集活動などの生業や、その基礎となる野外での生存技術、現地語、ストーリー・テリング（伝統的な神話や昔話、先祖が経験した歴史などを語－ 79 －るもの）、工芸品制作などといった、伝統文化や伝統的生活技術の伝授であったが、この教育の目的は、技術訓練にとどまらず、むしろその背景にある哲学（philosophy：以下カッコ内に適宜調査地の話者が用いた英語などの表現を記載する）や伝統的価値観、世界観や規律（discipline）の伝授・継承こそにあるとされてきた。
前述のようにグィッチンの生活は、第二次世界大戦前後に完全定住化が完了し、貨幣経済が浸透して急速に西洋化した。加えて学校教育も普及し、合衆国の他の地域と同様、公教育が全ての子どもに提供されるようになった。その一方、彼らは合衆国という国家に内包された先住民＝マイノリティとして、社会的生存を図ることを余儀なくされた。それらにともなって、伝統的生活形態・技術の社会的意味も、従来の日常生活技術という側面に加え、合衆国
内の他者との差別化を図り、自らのアイデンティティを規定するうえでの源としての側面が付け加わった（Inoue 2001; 2004）。
本章では、グィッチン社会のメンター教育について、報告者が調査で知りえた情報を整理して記述する。

１）30 代男性が受けたメンター教育の経験ある 30 代男性 A 氏は、「自分の人生を振り返ると、複数のメンターがいた」と証言してくれた。彼は、「自分が何かを身に付けたいと思い立った時、父親に相談すると、その分野に一番精通していると父親が評価していた人を紹介された。例えば、かんじきの作り方、かんじきを履いた時の歩き方、特定の動物の罠猟の方法などだね」と具体的に教えてくれた。
A 氏がこれまでに教わったメンターのうちの一人は、当時 90 代の高齢者で、英語が喋れず、
グィッチン語のみで教えてくれたが、A 氏は当時グィッチン語の能力はそれほど高くなかったし、英訳してくれるメンターを助けていた男性も当時すでに 70 代で、その英訳もあまり正確ではなかった。そのため、メンターの教えを細部まで十分に理解できなかったことが悔やまれるという。
これらの証言を分析すると、「親以外の年長者に教わる」という特徴を持つメンター教育においても、メンターとなりうる技術や知識を持った年長者のほかに、そのコーディネーショ
ンをしてくれる実親の役割が重要であることがわかる。
もう一つ必要なのは、子どもの側が自主的に抱く「何かをしたい、身に付けたい」というモチベーションである。この社会では、小さなうちから子ども本人の自主性を尊重する傾向が強い。
またメンター教育の神髄は、単なる技術・知識の習得にあるのではなく、その背景に広がる広範な知識群や世界観、哲学などにあるというグィッチン社会の理念も、A 氏の証言から読み取れる。90 代のメンターから十分に学べなかったとする述懐は、そのことへの言及であると解釈できる。もし A 氏が単純な技術・知識の習得で十分であると考えていたならば、上記のような後悔には至らないはずであり、自分よりも長く生き抜いてきたメンターから何か－ 80 －

大事なことを学べるはずであると思っていればこそこのような言及に至ったと考えられる。
これを補完するように、A 氏は自分の息子の例を挙げて、経験豊富な年長者から学ぶ際には、表面的な理解では不十分なことを強調する。当時 10 代の A 氏の息子に対して川での漁網の仕掛け方を教えた際、A 氏の息子は一度成功しただけで「もう自分は漁網の仕掛け方を知っている」と思うようになったという。しかし実際は、彼が仕掛けたのはほんの小さな漁網であり、設置作業だけでなく網を仕掛ける場所の見極めを含めて、彼の父である A 氏や祖父の助けを借りることができたという恵まれた環境下で成功したに過ぎず、このような安易な思い込みは、子どもたちにとって危険なのだ、と指摘する。
現在 30 代後半のこの男性は、学校教育普及後に生まれ育ち、フェアバンクスの大学を出た
のち、先住民組織の行政やとくに教育の分野で活躍している人物である。彼らの世代でも、メンター教育の伝統が保たれていたことに注目したい。

２）70 代男性が受けたメンター教育の経験
ではその親世代はどうだったのであろうか。上記 1）で証言した男性 A の父親である現在
70 代後半の高齢男性 B 氏が受けた教育に関する証言を整理してみたい。B 氏は、グィッチン
社会で長年リーダーシップを発揮してきた人物であるが、完全定住以前の暮らしを経験した
最後の世代であり、英語ではなくグィッチン語を第一言語としており、伝統的な野外生活の経験も豊富である。
彼の周囲にいる人々の証言によると、彼は、小さな頃から「この子は将来リーダーになる」と考えられていたという。報告者が「それはどのように決まるのか」「誰がそれを決めるのか」と質問すると、「自然に決まる」、「誰か特定の人が判断を下したり、本人が決めたりはしない」との返答であった。そのように「自然に決まった」ことについては、誰も異を唱えなかった。
彼は小さいころから、他の地域からやってきた古老について、リーダーとしての訓練を受けたという。彼はその後、集落の先住民政府の第 1 チーフやより大きな先住民組織の立ち上げ、運営に携わるなど、約 40 年にわたって先住民社会を牽引してきた。
その一方、彼は罠猟については十分に訓練を受けることができなかったという。彼自身は罠猟をしたいと思っていたが、適性は別のところにあると判断された。現在、彼は罠猟を行うが、その領域には別に名人が存在するということである。
このように、社会の合意のもと、誰かをメンターとして特別な訓練を受ける事例の典型は、シャーマンであったという。シャーマンは、社会に対して非常に影響力が大きい存在である
ので、適性が伴わない人物がシャーマンになると、社会も本人も危険であるので、周囲が適性を見て選ばれた人がシャーマンに弟子入りしたとのことである。
ヨーロッパ系である彼の妻によると、このような教育は、学校教育が定着するにつれ衰退したという。その理由として「同じ教育機会を子ども全員に平等に与える」必要がある学校
教育（特に初等教育）の考え方とはなじまなくなったと指摘する。
－ 81 －

３）70 代男性が行った野外教育
B 氏は、自身でもメンター教育を実践してきた。彼によると、子どもが 14～21 歳になると、冬季に必ず一度ブッシュ（グィッチンが英語の会話の中で用いる概念で「低灌木地帯」だけではなく、針葉樹林帯や湖沼、河畔などを含み広く「集落以外の土地」を指すが、B 氏世代のグィッチンにとっては「自分たちが本来住むべき場所」というニュアンスを帯びることが多い）に連れ出して、-20℉から-30℉の気温の下、テントなしに寝袋一つで野外泊するような訓練を施していたという。このような訓練を提供するのは 21 歳までで、それ以上の年齢になると「放っておく」。なぜ 21 歳なのかは不明だという。彼によると、「昔は、大人はみなこのような教育を実子以外の子どもに行っていた」そうで、大体大人一人が、4 人くらいの子どもを教えるのが通例だったという。
彼の妻によると、このような役割は子どものオジや祖父があたるのが通例であったが、適当な親戚がいない子どもたちは、チーフがその代わりを務めていた。B 氏はフォート・ユー
コンのチーフを務めていた際に、たびたびこの役を担ったという。
この訓練に関しては、グィッチン社会において、狩猟、漁撈、採集に関する生活技術は、伝統文化の核としてとらえられ、彼らの文化的アイデンティティの源になっており、またそのような技術の習得の機会は、その背景にある伝統的な哲学や価値観、世界観の伝承の場として重要視されていることを指摘しておきたい（Inoue 2001; 2004; 井上 2007）。

６．現代のグィッチン社会での伝統文化教育
本章では、現在フォート・ユーコンの先住民集落社会で実践されている、学校教育以外で実親以外の大人が子どもたちへの伝統教育に関わる事例について報告する。

１）70 代男性による伝統文化教育
この事例は、前章 2）で取り上げた B 氏が自分の孫の世代に言語や伝統的生活技術を伝授する教育実践である。
彼は、小学生（elementary school student）である自分の孫（A 氏とは別の息子の息子、娘）に対して、彼らが夏休み中の平日、午前中大体 9 時ころから、グィッチン語や野外生活技術について教えている。この地域の先住民文化の通例で、「どのような状況でも毎朝必ず決まった時間から」ということではないようだが、それでも 2016 年および 2017 年の夏に報告者がフォート・ユーコンに滞在した際には、彼がフォート・ユーコンを不在にした期間以外は、
おおむねこの教育を実施していた。
教育内容はグィッチン語のトレーニングが中心である。彼はグィッチン語を教える際、単純に単語を教えるのではなく、その背景にある哲学を合わせて教えること、生活で使えるよう実践的に教えることの二つを心掛けていると話してくれた。彼は 10 歳くらいになるまで－ 82 －

ブッシュで育ったので、フォート・ユーコンにきて学校に入ってから第二言語として英語を習得した。今でも、自分たちの暮らしには英語よりもグィッチン語が合っていると感じており、それを含めて孫たちに教えようとしている。
グィッチン語を教える際、彼は孫たちにまず「注意深く聴くこと」を要求する。これは、グィッチンの伝統的教育に共通する特徴である。
彼は、孫たちについて、「自分から学びたいという意思（will）を持っているので教えがいがある」と評していた。ここでも、子どもすなわちメンティー側のモチベーションの重要性が指摘されている。
そのほか折に触れて雨天での火おこし法、野外キャンプの後始末の方法、マスクラットの解体法などの野外生活技術を教えていた。ときにはバレーボールなど先住民の伝統文化ではない競技で子どもたちを遊ばせながら、「できるようになるまで粘り強く努力すること」「コツをつかむために注意深く観察すること」といったディシプリンを教えていくという工夫も見られた。

２）ユース・サバイバーズ・キャンプ
このキャンプ（Youth Survivor’s Camp）は、グィッチンが移動生活を営んでいたころ、毎年6 月から 7 月にユーコン水系の河川にマスノスケが遡上するのに合わせてその漁獲と加工を目的として設置されていたフィッシュキャンプを、子どもたちへの伝統教育に応用する形で復活させたものである。2017 年は、この地域を包含する先住民組織タナナ・チーフス・コン
フェレンス（Tanana Chiefs Conference; 略称 TCC）の助成を受け、7 月 18 日から 23 日までの間、フォート・ユーコンから 6 マイル離れた、以前使用されていたフィッシュキャンプの跡地を利用して開催された。参加者は、フォート・ユーコンのほか同じグィッチンの伝統的生
活圏内にあるアークティク・ビレッジ、ベネタイ、チャルキートシク、また内陸アラスカの中心都市であるフェアバンクスから集まった 4 歳児から高齢者まで約 60 名であった。このキャンプではマスノスケをはじめとするサケ類の捕獲と加工、調理方法のほか、グィッチン
語、皮革のなめし作業、伝統的なゲームや歌、ダンスのトレーニング、高齢者によるストー
リー・テリングなど実施されたほか、伝統的な価値観や家族の役割、喫煙習慣の防止や登校促進など生活習慣に関する教育も行われた（Tanana Chiefs Conference 2017）。
このような子どもたちへの伝統教育を目的とするフィッシュキャンプの開催は、1990 年代からみられるようになった。1930 年代以降グィッチンの社会では成員の集落への定住化が進行し、また 1960 年代以降、船外機付きボートの普及によって短時間に長距離の往復が可能となったのにともなって、生計活動レベルでフィッシュキャンプを設けることは徐々に減少した。しかし 1990 年代から、子どもたちへの伝統継承の場としてフィッシュキャンプを復活させる例が散見されるようになった。この背景には、「現代の子どもたちにはグィッチンが培ってきた狩猟・漁撈･採集活動に基く有形無形の伝統を修得する機会が十分に与えられていない－ 83 －

のではないか」という、社会の危機感が存在していた。グィッチンの年長者の多くは、「子どもたちの生活が集落の内側に限定され、ブッシュで活動する機会が減っている」という認識を持っており、原因として、親が集落で仕事を抱え子どもたちをブッシュに連れ出すことができないこと、場合によっては親の方が野外生活に関して充分な経験や技術、知識を有していないことを指摘していた（井上 2008）。
フィッシュキャンプは学校教育との両立において、好都合の特徴を有していた。サケの漁獲から加工までの一連の作業は、多くの人々が役割分担をしながら協力し、短期間に集中的に進めていく。そのためフィッシュキャンプには一度に多数の子どもたちが参加することができ、一連の活動のなかから各々の興味や適性に基づいて自分が分担できる場所を探し、それに従事することで活動全体の成功に寄与しながら学ぶことが可能である。つまり多様な能力や適性、モチベーションを有する子どもたちに対し、広く門戸を開放することができる。
加えて、サケ漁や加工作業には、性差による明確な禁忌領域も存在しないため、性差別の禁止を掲げる学校教育の理念とは矛盾しない。さらに、サケ遡上の最盛期が学校教育の夏季休業に当たることも見逃せない。子どもたちは学校を欠席することなくキャンプに参加することができる。これらの特徴から、フィッシュキャンプは、同時に多くの子どもたちに伝統教育を施すことができる良質で効率のよい教育環境を提供しているのである（井上 2008）。
このキャンプのコーディネータを務めた野外活動の経験が豊富な 60 代女性 C 氏は、他にも CATG や全米ボーイスカウト協会などの支援を受けた、子どもたち向けの野外活動教育を積極的に行っている。CATG（Council of Athabascan Tribal Governments）は、アラスカ州ユー
コン平原地域に位置する 10 の先住民集落すなわちランパート、スティーブンス・ビレッジ、
ビーバー、バーチ・クリーク、フォート・ユーコン、サークル、アークティク・ビレッジ、
ベネタイ、チャルキートシク、キャニオン・ビレッジにおかれた先住民政府による協議会で、動植物資源の管理、集落での医療サービスや就労支援サービスの提供などを実施している。
彼女はそのオフィスを拠点としながら、子どもたちへの野外教育を積極的に行い、フォート・
ユーコン社会の信頼を得ている。この活動は、全米ボーイスカウト協会が全国規模で実施するベンチャーリング（Venturing）活動の一環として実施され、野外でのキャンプのほか、斧投げ（hatchet throwing）やアーチェリーといったグィッチンの伝統ではない野外競技やトレイルの清掃などの奉仕活動、さらにボーイスカウトのジャンボリーへの出席などの活動も実施されている。報告者の滞在中には、彼女はこのベンチャーリング活動の一環として、10 代半ば以上の子どもたちを募って 8 月 11 日から 13 日まで、ブラック川流域へキャンプに連れて行っていた。今回の参加はこの活動に登録している 10 数人中 5 人だった。彼女は、あらか
じめプログラムを決めず、子どもたちに何がするか決めさせ、他の子どもたちと協力し自主的に取り組むように促すという。今回は、この時期の重要な伝統的生業であるハイブッシュ・クランベリーの採集活動を行った。クランベリーの採集活動では、クランベリーが自生している環境の特徴やクマ除けの方法など自然環境の中での生活法を学ぶほか、子どもたち同士－ 84 －

での協力やリーダーシップについても学ぶ。成果としてクランベリーを 6 ガロン採ることができたので、皆で 1 ガロンずつ分けて持ち帰らせたという。子どもたちはそれを家族に渡し、家族からクランベリージャムへの加工方法をさらに学ぶことになる。過去には漁網を用いた川魚猟などを教えたこともあるという。
これらの活動は、伝統的なメンター教育とは異なり、特定のメンターとメンティーが閉じた密な関係を結ぶのではなく、公のプログラムを援用しながら、広く集落社会全員に（だけではなく周辺集落や都市部在住の子どもたちにも）参加権が開かれている。その点で公教育的な属性を有する一方、コーディネータ、インストラクターを務める C 氏は、自分が受け継いできた野外生活技術や価値観を、親子の関係を超えて次世代に伝授していくという意味で、伝統的なメンター教育の延長線上にあるととらえている。
彼女はこのような活動に際して、非行歴のあるような子どもの参加を拒まない。彼女によると「悪い子ども」というのは存在せず、きちんと教えさえすれば普通の子と変わらないという。

３）非行を犯した子どもへのメンター教育
C 氏は非行を犯した子どもに対してボランティアでメンター教育を実施したことがある。
彼女は、万引きや暴力など軽犯罪を犯した子どもに声をかけ、毎日学校が終わった後に自宅に来て、アルバイトとして 2～3 時間家事の手伝いをさせたという。賃金を払ったのは、子どもたちに作業を継続させるためであった。家事を指導する中で、彼女は伝統的価値観や社会の仕組みなどを教え込んでいった。場合によっては、街の清掃活動や高齢者世帯でのまき割りなどを命じることもあった。彼女は「子どもたちがにっこり笑うようになったら」子どもたちに「解雇」を宣告する。そのうえでこう付け加える。
「でもボランティアとしてならまた
明日から来ていいよってね。」「なぜあんな悪い子に関わるのか」などと周囲からは懸念が示されたというが、C 氏は前述のように「悪い子ども」は存在しないという理念のもと、積極的にこのような子どもたちと関わり、社会的更生の手助けをしている。彼女は上記本章の 2）での実践を合わせて、このように発言した。
「伝統的な生活の仕方を教える、ということは、子どもたちに悪い生活とは別の選択肢を与えるということなのです。
」この発言は、現代の先住民集落社会においてメンター教育が果たす機能の一端を物語っていると考えられる。

６．メンター教育上の問題点
本章では、現代の先住民集落社会においてメンター教育を実践する際に問題となりうる点について、インタビュー調査の結果などから再構成する。

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１）学校教育との両立の困難
学校教育は、西洋式に授業日が予め決められている。また、教育の質の担保などの観点か
ら、生徒の出席管理は学校・教師側に厳格に求められている。これを生徒（子ども）の立場から見ると、学校がある日には必ず登校し、授業が終わるまで学校に居続けなければならな
いことになる。
一方、（これも西洋式の資源管理方法として）フォート・ユーコンが位置する地域での連邦、および州の狩猟規則では、ヘラジカ猟の解禁は 9 月初めからとなっており、その時期にはす
でに中学校、高校は授業を開始している。グィッチンの伝統的な資源利用の在り方は、「その資源が獲得するのに適した状態であるか、獲得活動が十分に行える状況であるかの双方を見極めて活動を行うか否かを判断する」というものであり、西洋式に予め禁漁期間や解禁日が定められているものではなかったが、現在ではグィッチンのような先住民といえども、国や州が定める規制を遵守しなければならない（井上 2003）。
ヘラジカは、グィッチンの伝統的生業である狩猟活動においても主要な獲得対象であるだ
けでなく、彼らの文化的アイデンティティにも深く関与する動物である。グィッチンの文化において大型獣猟が許される男性にとっては、技術のみならず伝統的な哲学や世界観を学ぶ貴重な場であり、従来グィッチンの男子はオジやその他狩猟に秀でた者など父親以外の年長者をメンターとし、彼と、集落を離れて 1～2 週間野営をしつつヘラジカを追う猟行を共にしながら、グィッチンの男性が社会的に求められる多くのことを学んできた。
しかし現在では、男子生徒はヘラジカ猟の解禁時期に学校に登校しなければならないので、この教育には参加できないことになる。学校教育と西洋式の法規制の双方の関連によって、
このメンター教育は実施困難になっている。そのため、8 月中に一度夏休みを短縮して授業を開始した後、9 月初めのヘラジカ猟解禁時期に合わせて 2 週間の休みを設けることが検討されている。付け加えれば、6 章の 2）で取り上げたフィッシュキャンプは、この点で学校教育との適合性が高いということである。

２）メンターの担い手の不足
30 代の男性話者に話を聞いたところ、フォート・ユーコンには、まだ伝統文化のことをよく知る高齢者が何人か生存しているという。彼によると、60 歳以上の人々の大半は、伝統文化のことを尋ねるとある程度の知識を授けてくれるが、それらの高齢者はそのレベルを超えて、「かなり細かいことまで質問しても、さらにその先まで詳しく説明してくれる」という。
しかしながら、そのような高齢者、特に高齢男性の多くは社交的ではなく寡黙で、パーソナリティとしてメンター教育に積極的ではないという。
また複数の話者が、女性に比べて男性のロールモデルが不足していると指摘している。

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３）

子どもの生活習慣の変化

30 代～70 代話者数名は、「自分たちが子供のころのように、子どもたちが実親以外の大人を訪問することが減った」と指摘している。フォート・ユーコンは小さな集落なので、子どもの足でも徒歩で多くの住人を訪問できる。実際報告者がフォート・ユーコンでの調査を開始した 20 数年前は、30 代の話者の一人はまだ高校生だったが、伝統食の分配などで、頻繁に高齢者宅を訪問していた。このようなことが少なくなっているという。普段から実親以外の大人と接していなければ、子どもの側にメンター教育を受けようというモチベーションが醸成されにくくなることが予想される。メンティーのモチベーションがこの地域でのメンター教育の鍵であるとすれば、この変化は注視しなければならない。

７．おわりに
以上のように本稿では、報告者による近年の現地調査に基づいて、内陸アラスカ先住民集
落社会におけるメンター教育をはじめとした、実親以外が教育者として関与する教育の諸相を報告した。まとめとして予備的な分析を行っておく。
グィッチンのメンター教育に関して以下の点が指摘できる。
1）幼いころから実親以外の大人が子供の教育に関わるという伝統が存在している。
2）この地域の狩猟・採集先住民文化で重視される「観察（注意深く見て多くのことを学ぶこと）」がメンター教育の場でも大人と子どもの双方で重要視される。メンティーにはもちろん注意部深くメンターの行動を観察し学び取ることが要求されるが、大人は子どもを注意深く見定めて適性や潜在的能力を見定めることが求められる。
3）子どもの意志やモチベーションを以てメンター教育が開始されることが基本だが、メンターとのマッチングには周囲の大人が関与することが多い。
以上を仮説としつつ今後も現地調査によって資料収集に努めるとともに、本稿では十分に達成できなかった事例の分析を行っていきたい。

謝辞

本研究は、JSPS 科研費 JP15K12960（挑戦的萌芽研究「アラスカ先住民集落でのソーシャ
ルワーク活動に資する実践人類学的研究」研究代表者井上敏昭）の助成を受けて実施された。ここに記して謝意を表する。またフォート・ユーコンの住民の方々には、インタビュー
調査や参与観察調査への協力のみならず、報告者の滞在中、有形無形の多大な支援を賜った。
記して謝意を表するものである。

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