＜特集論文＞

戦後日本における家事労働の位置を探る―企業社会・雇用労働との関連で―
木本喜美子（一橋大学）
1．はじめに本稿の課題は、戦後の日本社会における家事労働の位置づけを探ることにある。そのさい中谷文美のオランダに関する研究［2015］に大いに触発され、まずはこれを手がかりに考えてみたい。中谷の研究からは、オランダ社会では有償労働が特権的な位置を占めることはなく、家事 ･ 育児が「本当の」「価値ある仕事」と明確に位置づけられているとの結論が導かれている［中谷 2015:1］。これに対してアーリー・ラッセル・ホックシールドは、1990 年から 1993 年までの調査研究にもとづいて、アメリカ社会では家事・育児の価値が切り下げられているとして問題視している［ホックシール
ド 1997=2012］。このように対極的な位置にあるかのように見えるアメリカとオランダにおける家事・育児労働にかかわる研究成果に照らした場合、日本社会では家事労働は果たしてどのような位置にあるのかという問いが浮かび上がってくる。この点を考えてみたいというのが、本稿の問題意識である。
ただし筆者は家事労働自体に関する本格的な研究を手がけたことがないため、その占める位置を明快に言い当てることは難しいため、「家事労働の位置を探る」とした。既存研究に学びながら、とりわけ家事労働と雇用労働とのつながりをとらえていく方法に注目し、第二次世界大戦後の日本について考えてみたい。なお本稿で家事労働という用語を用いる場合、家事と育児とを含めて考えているが、さまざまな著者の研究に依拠しつつ考察するアプローチとなるため、それぞれの著者の用語法に引き寄せつつ用いることがあることを、あらかじめお断りしておきたい。

2．オランダおよびアメリカの場合（1）オランダの場合
オランダについては、中谷による高学歴ホワイトカラー男女を中心とする、丹念なインタビュー調査
による研究が興味深い事実を伝えている。オランダはもともと既婚女性が家庭外で就労することをよしとしない社会通念があり、とりわけ小さい子どもを抱える既婚女性が就労することをタブー視する風
潮が強かったという。1950 年代から 70 年代初頭にかけて賃金上昇が続き、夫の収入のみで生計が成りたつ状況が社会の下層にも広がり、「男性稼ぎ手モデル」がひとたびは成立した［中谷 2015:46-48］。
だがこの男性稼ぎ手体制も、1980 年代半ばには転換期を迎えることになる。オイルショック以降の経済不況と高失業に苦しんできたオランダは、政・労・使によるワッセナー合意（1982 年）以降、輸出競争力と雇用創出のために賃金上昇率の抑制と労働時間短縮とが実施されることになった。賃金抑制政策によって世帯収入が低迷するなか、女性の就労意欲が高まっていったが、その多くは労働市場の柔軟化政策の推進のもとで、パートタイマーに急速に吸引されていった。ただしもちろんここでのパートタイマーは、1980 年代後半からの EU の政策理念の基調である「仕事とケアの両立」「仕事と家族的責任の両立」に則っており、さらに男女平等政策に裏打ちされていた。日本のパートタイマーの性格とは大きく異なっていることは、論を俟たない。パートとフルタイマーとのあいだの賃金等の雇用諸条件における格差を、できうる限り縮小させる政策が採られたからである。そのうえで「1.5− 31 −

＜特集論文＞

モデル」がコンビネーション・シナリオとして政策的に推奨された。これは、男性が （1 フルタイム）
で女性が 0.5（パートタイム）という組み合わせであってもよいし、また男女双方が 0.75 となって合計
1.5 になるという組み合わせであってもよいとされ、仕事とケアの両立モデルとして位置づけられたものである［岩上 1998］。この「1.5 モデル」のシナリオが策定された後も、男女双方を仕事とケアの平等な担い手と構想するがゆえに男性もパートタイムに進出する動きが強まることが期待されたが、前田信彦によれば 1986 年から 1994 年までの時点で見てもそのような明確な動きは確認されず、むしろ夫が主たる稼ぎ手であり妻がセカンダリーな稼ぎ手となるという組み合わせの 1.5 タイプのみが大きく増大している［2000:83］。その後の 2011 年までの動きについては、中谷が詳しく伝えているように、夫婦ともパートタイムという組み合わせは 1990 年代初頭よりも少しだけ増加してはいるものの、2011 年時点でも全体の 6.2％に過ぎない。これに対して夫がフルタイムで妻がパートという組み合わせはより増大してきており、同年には実に 43.3% にも及んでいる。これに対して夫婦ともにフルタイ
ムという組み合わせは 90 年代初頭には 14.2％だったが、2011 年には 13.3％にとどまっている［2015:41］。
夫を主たる稼ぎ手とし、妻がパート収入を得るというパターンがあくまでも主流なのである。
以上のように政策的に推奨された仕事とケアのコンビネーション・シナリオは男女の負担の平等化をはかるという方向では実現せず、労働時間の柔軟化や休暇制度の整備のもと、男性はフルタイムで働きつつ育児時間を取得し、女性はパートタイムにとどまって育児にエネルギーを注ぐという組み合
わせパターンが定着した。中谷がインタビューした高学歴ホワイトカラー層においてもこうしたカップルがかなりの数にのぼる。既婚女性のキャリア追求と母親業の両立に対する風あたりは強く、これに対する否定的な語りが数多く聞き取られているのである。男性は、「週 4 日以下の勤務では十分な出世は望めない」という社会通念が普及しているために、キャリア重視に傾かざるをえない［中谷同上書：80］。オランダでは 1990 年代から公的保育の推進へと舵が切られ、保育所づくりが追求された。女性労働力をより求める政策的立場からである。だがこうした政策的な企ては中谷のインタビュー
調査によればその実現性は乏しく、女性インタビュイーのほとんどにおいてパートタイム労働にとどまろうとする姿勢が濃厚であった。
さらに、保育所に子どもを通わせるのは「週 3 日が限度」という考え、つまりは週 5 日間も公的保育に委ねるのでは子どもの負担が大きすぎるという考えが強い。5 日間もフルに保育所に預けられる子どもは気の毒がられ、子どもをそうさせている母親は「何てひどい親だろう」と非難されるという［中谷同上書：109］。したがってパートタイム労働による妻の時間調整と、夫がフルタイムのままであっても、たとえば週 36 時間のうち 9 時間労働を 4 日間行うことによって、ウィークデイ 1 日分を生み出して休暇を取って子どものめんどうをみるといったかたちが追求されている。すなわち両親がなるべく時間を生みだしあって子どもとともに過ごすという、家庭保育中心主義ともいうべき考えが実践されていることになる。2011 年の育児休暇取得率も、女性 49％に対して男性は 27％となり、日本の同年におけるそ
れぞれ 87.8％、2.6％と比べて、男女の数字が接近していると言うことができる。家事に関しては、通いの家政婦の雇用、半加工食品の利用など、外注による家事の省力化が図られている［2015:135］。
こうしたオランダのあり方を、性別分業の固定化という観点やフェミニズムの主張との関連でとら
え直しつつも中谷は、伝統的に「主婦が担ってきたケア活動は有償労働に劣るものとはみなされず、むしろ有償労働とは別の価値を有するものとして、人々の生活に重要な位置を占めている」［2015:206］と結論づけている。男性はフルタイムを堅持しつつも育児時間を生み出す努力を怠らず、女性はフルタイムと母親業の両立は無理として根強いパートタイム選好に傾きながら、両親による家庭内保育が優先されるのは、育児労働が価値ある労働として認識されているからだということになる。
− 32 −

戦後日本における家事労働の位置を探る（2）アメリカの場合
こうしたオランダに対してアメリカにおける少なくとも 1990 年代初頭は、大きく様相が異なっていた。アーリー・ラッセル・ホックシールドは、アメリカにおいてワーク・ライフ・バランスの実現に向けて先頭に立ち、優れた理念、目標、制度を有する著名な企業（アメルコ社）1 でのインタビュー
調査から、育児労働の価値の切り下げという事態が進行している問題をえぐり出している。ホックシー
ルドの初発の問題意識は、先進的なワーク・ライフ・バランスのための諸施策をもつこの企業において、従業員がこれらを積極的に活用しようとはしないのは一体なぜなのかという点におかれていた。そのため、この企業のトップのマネジメント層から、ボトムの工場労働者にいたるまでを含み込んだインタビュー調査を実施した。トップの層は仕事にやりがいを見いだして仕事に没入しており、またボトムの層は、「金稼ぎのために働く」とは述べるものの、実は両者ともに同じ行動パターンをとっている。すなわち調査のたびに社員たちは口々に「ひどい働き中毒の職場」だと言い、「自分たちは限界だ」と述べた。それにもかかわらず、企業が提供する労働時間を短縮するためのさまざまな制度を、ほとんど利用しようとはしていなかった。有給休暇はもとより、子持ちの従業員であれば誰でもが利用できる短時間制勤務でさえもわずかに 3％しか利用していない［1997 ＝ 2012: 54］。ホックシールドは、
仕事と家族が繰り広げる「文化的な競争」のなかで、親たちが口にする「家族が一番だ」という言葉とはうらはらに、現実的には職場が勝利をおさめていると分析している。多くが職場の方が楽しいと語り、仕事をよりどころとし、この企業で働けることを誇りに思うとし、そして超過勤務を好んでさえいるからである。その背後には、家庭が楽しめる場になっていないという現実があることを、ホックシールドは発見した。
この本のタイトルである「タイムバインド」（The Time Bind）は時間の板挟み状態を指しており、労働時間と家族時間のはざまで、家族という場にさえ、職場内管理を代表するテーラー主義が入り込
み、効率性の追求と時間管理が支配する場になっているとの考察が、個々のインタビュー調査事例にもとづいてなされている［1997=2012:86］。職場では達成感を感じとることができる労務管理が遂行されているのに対して、家庭はくつろげるような場所ではなく、あたかももうひとつの職場と化していると結論づけられているのである。それが端的にあらわれるのは、家庭生活における諸事の「外注化」においてである。限られた時間で家庭内のことがらをやりくりするために、市場に出まわってい
るありとあらゆるサービスが購入されている実態がある。中流家庭の子どもたちであれば、ピアノの稽古、心理カウンセリング、学習指導、娯楽、食事を家の外ですることが多く、それぞれのサービス
は別々の場所で提供されるため、時間から時間へ、ある場所から別な場所へと移動することが求められる。このような動きを子どもたちに求める親たちはまさしく「時間管理」の専門家となり、そのもとで右へ左へと動かされる子どもたちは緊張と我慢の限界を越えてしまうため、時に情緒的に爆発せざるをえない。そうであるほどに、人々は家庭から逃れるために職場にやってくることになるという。
夫婦間の闘争が起こることになる。
その端的な事例として、夫婦ともに競うようにして長時間労働に邁進している組立ラインで働くマリオとディブのカップルが挙げられよう（第 13 章）。夫は長時間労働を好み、加えて仕事明けの外での「気晴らし」を好む。夫がこうした行為を見せつけることは、妻に暗に、外で働くことを断念せよと迫るものである。このことを感じとって妻は、断固としてこれを拒否し、むしろ彼女自身が超過勤
務を積み上げることで夫が家に留まらざるをえない時間を作り出している。夫は否応なく育児に手を出さざるをえず、「最初はおしめも替えなかった。今じゃそんな選択は許されない」、「家にいることも仕事のようなものだ」、「俺だって、三人の子どもとずっと家に閉じこもっていると思うと耐えられ− 33 −

＜特集論文＞

ませんから。精神的にやられてしまいます」、「仕事に出かけることが彼女にも救いだったんだ」と語る。妻は、夫と「平等な尊厳と平等な時間を手に入れるには、賃金をもらえる仕事をするしかない
し、それも死ぬほど働くしかないんじゃない」とする。これが、超過勤務を好む夫と短時間勤務を選択しない妻とのあいだの闘争であり、ひいては二人の大人が家庭から職場に逃走することになる。二人の勤務シフトに応じて子どもたちは、祖母の家に泊まり、翌日はベビーシッターのところへ行く。
子どもたちは長時間預けられ、預け先が変わるために細切れの時間で暮らすことになる。入念に組み立てられた「育児作業ラインの上に載せられて、1 つの作業工程からもう一つの場へと送り出されている」［1997=2012:293］のである。ホックシールドは、こうした夫婦間闘争のもとでの「本物の敗者は子どもたちである」とし、「子育てという仕事に対する価値の切り下げが起こっている」とする［1997=2012:295］。両親が子育てに価値があると思うのであれば、ここまで子どもたちから逃れようと必死にはならないだろうと考えるからである。妻がフルタイムの職を手放さず超過勤務を担うほど、夫は家に滞留する時間を長くせざるをえず、子育てや家事への参入が求められることになる。しかしその時間をいかに短縮して職場時間を伸ばすのかをめぐっての夫婦間闘争が生みだされ、オランダとはまったく異なる事態が生じることになる。少なくとも 1990 年代初頭のアメリカにおける「価値の切り下げ」に対して、近年のオランダにおける「価値ある仕事」としての社会的認定は、まさに対極的であるといえるだろう。

3．家事労働を把握する方法をめぐってところでホックシールドは、1989 年に刊行した『セカンド・シフト』では共働きカップルの家庭内における夫婦間の分業関係を、きわめてインテンシブなインタビュー調査を通じて把握し、母親が仕事のほかに子育てと家事の大半を引きうけていることから生じる緊張関係を描き出している。夫がセカンド・シフトを引きうけてくれさえしたら、家庭内の「革命」が成し遂げられるにもかかわらず、
現実は「立ち往生」のままであるとし、国家による公共政策を通じての家族への真の援助がなされていないレーガン政権下、1980 年代のアメリカ社会の現実を「反家族的」であると批判したのである［1989=1990:391］。こうしたみずからの過去の研究方法に対し先に取りあげた 1997 年の著作では、家庭だけを観察していては現実の動きをつかむことはできず、「職場こそ、私が研究すべき場所なのではないかとわかってきた」［1997=2012：27］とした。よりリアルに家事労働の分業関係の実相に迫るためには、職場と家族をつなぐ必要があるとの方法的立場に転じ、職場領域と家族領域の双方を視野に含んだ調査研究に取り組んだのである。ジュリエット・ショアの研究［1992=1993］にもとづいて、「世界一の労働資本を誇るライバル日本と比べても、アメリカ人は年に 2 週間分も長く働いている」［1989=1990:16］とし、女性の雇用労働者化のいっそうの進展と長時間労働の深まりのなか、職場と家族に何が起こっているのかを明らかにしようとした。
こうした研究方法は、家事労働研究に新たな地平を拓くものであり、示唆的であると思われる。このような方法的展開ゆえに、また新たな方法がもたらす分析と考察の説得力ゆえに、この著書は多くの一般読者をも得て、全米のベストセラー作品になった言えるだろう。こうしたホックシールドの視点をよりつきつめたかたちで方法論として確立したのは、イギリスの社会学者、ミリアム・グラック
スマンであると思われる。彼女は、女性が担うさまざまな労働ないし仕事を念頭におき、それらのつながりをトータルに把握しようとする野心的な方法論を提起し、インタビュー調査を軸にその方法の意義を実証的に提示している。その方法においてとりわけ力点がおかれているのは、雇用労働と家庭
内労働 domestic labour の双方を視野におさめ、両者の結びつきをとらえようとする点である。グラッ− 34 −

戦後日本における家事労働の位置を探る

クスマンは家庭内労働領域と雇用労働領域の二元論的把握をもってこと足れりとする従来の研究方法を厳しく批判し、女性の諸活動が切れ目なく連綿と続き、相互に関連しあっているにもかかわらず、分析者が自身のカテゴリー上の都合によって諸領域を分断してとらえるやり方を退けるのである。
そこでさまざまな領域を統合的に把握する方法として「労働をめぐる全社会的組織化」total socialorganisation of labour を提起し、イギリスにおける女性労働の歴史的事例分析を行っている［グラックスマン 2000=2014］2。この方法を詳細に言及するには紙幅が足りないためここでは割愛するが、著者が主要にねらった女性労働者像の解明という課題のみならず家事労働研究にとっても、重要な方法の開拓であると思われる。さかのぼって考えてみれば、家事労働研究をもっとも早い時期に切り拓いたイギリスの社会学者、アン・オークレーの出発点も同じところにあったことを思い起こす必要がある。彼女は博士論文をもとに 2 冊の本を出版し家事労働研究の揺るぎない礎を築いたが［1974a=1986、
1974b=1980］、「労働としての家事研究は、社会学から完全に抜け落ちた課題となってしまっている」［1974b=1980:2］ことが、彼女が家事労働研究に着手する主要な動機であった。したがって彼女は、
家事領域を労働研究として問い直すことに挑戦し、「家事の社会学」というジャンルを新たに開拓したのである。
こうした、家事領域を労働領域と結びつけて考察する視点は、家事労働研究を担う社会学者の共通点として見いだせるのではないかと思われる。本稿でもこうした研究に学んで、家事労働のあり方と雇用労働のあり方とを関連づける方法を用いて、日本について考えてみたい。

4．日本における雇用慣行と家事労働
こうした方法論の到達点を念頭におくとすれば、日本のおける家事労働を考えるさい、日本的雇用慣行との関連を問うという視点を欠かすことはできない。周知のように日本の雇用慣行は、男性のそれと女性のそれとを徹底して差別化することによって成立した。終身雇用、年功賃金、企業内組合の三点セットからなる男性の雇用慣行は高度成長期に成立をみたが、こうした長期雇用を前提とする男性の雇用慣行に対して、女性のそれは、短期雇用に限定づけられ、結婚あるいは出産によって職場を退出することを前提として作り出された。高度成長期には既婚女性が専業主婦になっていく「主婦化」の時代が到来することになる。職場での女性の短期的雇用慣行がその背後にあり、そしてまたシングル女性が専業主婦となっていく結婚ゴールインのかたちが女性の幸せモデルとなったのである。多くの女性がこの方向に大挙して動いた流れは、図 1 に明らかである。被雇用者世帯をとってみた場合、1955 年から 1980 年にかけて専業主婦の実数が飛躍的に増大し続けている。専業主婦がマジョリティとなる時代の到来である。ただし同図が示すように、高度成長期に雇用労働に従事する既婚女性の数もまた増大し、実数では専業主婦に負けてはいるものの、伸び率ではこれをむしろ凌賀する勢いであった。1955 年から 1970 年までの前者の伸び率が 1.74 倍であるのに対して、雇用労働者数の伸び率は 5.2倍だったのである。高度成長期は、さまざまな耐久消費財をとりそろえた新たなライフスタイルを競って実現していった時代であり、男性稼ぎ主の階層差に由来する稼得能力差に応じて、既婚女性が雇用労働者化し家計収入の増加をはかることによって、多消費的な生活様式を追求したためである。こうして高度成長期には、主婦化の動きと雇用労働者化の動きとがせめぎあっていた 3。

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＜特集論文＞
図１

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（出所）総務省「国勢調査」（1955 ～ 1970 年）、「労働力調査特別調査」（1980 ～ 2000 年）及び「労働力調査」（2005 年以降）より作成。なお 1975 年データは存在しない。

高度成長期が終焉し、オイルショックを経て低成長期に突入すると、パートタイマーという雇用形態が飛躍的に増大し、子育て期を経た既婚女性がこれに大量に吸引されていくことになる。1980 年
代以降は主婦化の流れは減少に転じ、雇用労働者化する既婚女性がこれを凌駕するようになり、1995
年以降、マジョリティの座を専業主婦から奪うことになった。一方男性労働者はオイルショックを経た減量経営体制のもとで、配置転換、出向、転籍などを通じて激しい移動を経験することになるが、経営側が、厳しい経済情勢下にあっても雇用関係を切らなかったという経験が大きくものを言うところとなった。企業社会への信頼感と篤い忠誠心に支えられながら男性正社員はいっそう、長時間労働
体制に邁進していった。こうしたプロセスを経て 1970 年代後半以降、「会社人間」という言葉が生まれ、定着した。これは、その人間から会社生活をさし引くとゼロになる、との計算式がなりたつほどの職業生活に圧倒的に傾斜した労働像であり、これを担う人間像を意味するものである［朝日新聞東京本社社会部 1979］。こうした会社人間と専業主婦、ないしは再就職型のパートタイマーという組み合わせがマジョリティのものとなった。限りなく長時間労働へと引き寄せられて家庭責任を顧みることのない夫は、事実上の家庭不在、地域不在となる。夫に代わって家庭責任を一手に引き受けるのは、専業主婦、あるいは主婦活動に軸足をおきつつパートとして働く既婚女性となる。男女で役割を峻別する性別分業体制が高度成長期にその基本骨格が作り出され、オイルショックを経た低成長期に揺るぎないかたちで定着した。稼得活動と、家事・育児活動とが厳格に性別に分離された形態が、こうして作られたのである。企業社会に包摂された男性が家庭責任を回避して労働に邁進する以上は、男性と肩をならべて企業社会で働く女性は、家事労働を最小化しなければ立ちゆかないことにならざるをえない。
以上のように日本的雇用慣行が作り出した企業社会体制のもとで働くということは、家事労働を排除して成りたつものであったことは明らかであろう。ではその排除の論理は、いったいいかなるものだったのだろうか。
「職場における労働とは比べものにならないほど家事労働の価値が高いので、とうてい片手間ではできない」との判断にもとづく排除なのであろうか。あるいはまた、「家事労働その− 36 −

戦後日本における家事労働の位置を探る

もののボリュームが非常に大きいので、片手間でできることではない」ということから排除の判断がなされたのであろうか。前者に関しては、かつて家庭内労働に閉じ込められていたものが市場に出まわる商品によって代替された場合、その値段がいかなる水準で決定されているかによっておおよその推測をすることができるだろう。あらためて言うまでもなく、介護労働や家事代行労働は、例外なく値付けの水準が低い。とりわけ介護労働における低賃金問題はつとに指摘されており、このことが、介護労働者の高い離職率の背景をなしていることについてはくり返し新聞等で論じられてきている 4。
あるいは家事・育児に専業してきた既婚女性がパートとしてこうした家庭内労働の延長線上の職業に参入した場合、参入段階ですでにしっかりと熟練性を蓄えてきていることがお墨付きの労働者であるにもかかわらず、それが高く評価されることは決してなく、軒並みに低い値付けに甘んじるほかはない。
家事労働経験は無視され、既婚女性がパートとして再就業した場合、低い水準のパート賃金に釘付けにされる。こうした現状を考えるとき、家庭内労働を「職場における労働とは比べものにならないほど価値が高いから片手間にはできない」という論理は、まったく成りたたないことが明らかであろう。
では家事のボリュームという観点からみると、日本はどのような位置にいることになるだろうか。
図 2 は 2011 年の OECD 加盟国におけるアンペイドワークの 5 大分野の、一日あたりの家事時間数が描かれている。具体的にはここにはアンペイドワークの中身として、日課となっている家事時間以外に、買い物時間、同居家族のケア時間、非同居家族のケア時間、ボランティア活動時間とアンペイドワー
クにまつわる移動時間が表示されている。これによれば、まずどの国においても日課となっている家
事時間が最長であることが明らかである。次にアンペイドワークの総労働時間量をみると、右に行く
ほど総労働時間量が多い国々が並び、左に行くほど総労働時間量が少ない国々が並んでいるが、日本は総労働時間量が短い国の部類に属し下から三番目に位置している。先に論じたオランダは総労働時間量が長い国々の部類に属し、アメリカは中位に位置している。もっとも基礎的な日課となっている
家事時間で見ても、日本が 100 分、アメリカ 102 分、オランダ 118 分となり、これに買い物時間と同居家族のケア時間を足し合わせるとそれぞれ、144 分、161 分、174 分となり、日本は他の 2 つの国と比べて家事およびケア労働時間が最小となっている。ただしこの図は就業状態による違いを無視したものであって、あくまでも平均値にすぎない。したがって先に述べたように日本では企業社会にコ
ミットメントしている正社員の家事時間は限りなくゼロに近いとしても、専業主婦もしくはこれに準ずる人々の家事時間はかなり長いものと見込まれ、就業状態によってアンバランスな配分状態である
ことが容易に推察される。したがって日本の主婦は、もしかしたらアメリカやオランダの主婦よりも長い家事時間をこなしている可能性がないとはいえない 5。ともあれ平均値をとってみたときに日本の家事時間が最小の部類に属すことはまちがいなく、企業社会が家事労働を排除するもう一つの論理、
すなわち「家事の総量が多いので片手間ではできない」という論理も退けられることになる。

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＜特集論文＞
図2
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OECD 諸国におけるカテゴリー別アンぺイドワーク時間（分単位）㈙࠸ฟࡋ

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250

200

150

100

50

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Source: OECD’s Secretariat estimates based on national time-use surveys（see Miranda, 2011）.
（1）オーストラリア、ハンガリー、アイルランドは「同居家族のケア」と「非同居家族のケア」の区別が出来ない。韓国と日本は、両者の区別がない代わりに「家族のケア」と「他者ケア」というカテゴリーがあり、前者を「同居家族のケア」とした。
（2）メキシコでは、子どもの送迎を除いて、移動時間はそれぞれのカテゴリー内の活動時間に組み込まれている。

以上から見えてくるのは、日本は家事労働を企業労働とは異なる格別な意味づけをしているどころか、低い評価しか与えておらず、このことが介護労働や家事代行労働の低賃金水準を根底で規定している。中谷が明らかにしたオランダの場合と比べてみると、次の点を指摘することができるだろう。
オランダでは性別分業の基本型を貫いたままではあるが、夫がフルタイマーとして出世・昇進をなるべく手放さない働き方を追求しつつも、可能な限り家庭内保育時間を生み出す実践を行っている。高
学歴女性は家庭内保育を重視するがゆえに、あくまでパートタイムという働き方を選好している。これに対して日本は性別分業の基本形はオランダと同様であるが、夫が家事・育児へのコミットメント
を最小化し、家庭不在状態になりがちであり、妻の家事・育児へのエネルギーの投入によってこの領域が支えられている。またアメリカの場合と比べてみると、アメリカではホックシールドの研究に先立つ 1980 年代を通じてすでに女性が大挙してフルタイム労働市場に参入し、高学歴化と勤続年数の伸張に支えられるかたちで男女間賃金格差の大幅な縮小が実現した。こうしたなか、エリート層の女性就業者層が一定の厚さをもって形成されるとともに、ノンエリートの女性就業者の層も厚くなった［海妻 2014：152］。ホックシールドが調査研究した 1990 年代は、エリート層もノンエリート層も男女ともに、職場にやりがいを見いだし、家事・育児労働から「逃走」する傾向が顕著であった。つ
まり職場領域が家庭内領域に対して勝利した姿であり、その最大の犠牲者が子どもたちであるとホックシールドはとらえていた。日本では女性エリート就業者層の形成はきわめて薄いままにとどまっており、夫の有償労働の場での働き過ぎ状態を妻が低賃金のパート労働をやりこなしつつ家事・育児を− 38 −

戦後日本における家事労働の位置を探る

一手にひきうける形が主流となっている。性別分業形態という点からみればオランダと類似しているが、家事・育児労働への価値づけが低いまま、男性のそこからの「逃走」に対しては安定した稼得役
割を果たすこととひきかえにして社会的にはきわめて許容的であり、女性は家事領域をこなしながらのパート労働に釘付けにされている。ここに、日本の独自な特徴があると言っても過言ではない。

5．日本社会における家事労働の位置づけ―「ぞんざい」説の検討を中心に―
以上のように現代日本社会における家事労働の位置づけは総じて低く、また企業社会からは排除されている。なぜそうなのかをめぐって、とりわけその低い位置づけを導く歴史的基盤とのかかわりに光をあてようとする見解が提示されている。それは、日本では「家事は取るに足らないものとして、ぞんざいに扱われつづけてきた」とする品田知美による問題提起である［2007:122］。この提起を「ぞんざい」説と名づけ、以下ではその提起の意味について考えてみたい。管見の限りでは歴史的基盤とのかかわりで日本社会における家事労働の位置づけをストレートに論究した研究は必ずしも多くはな
く、しかも重要な視点を含む説であると考えるからである。品田のこの説は、1940 年代から 1990 年
代の日本の家族にとって決定的な基盤は農民をはじめとする自営業家族であり、近代家族では必ずしもないとする見解にたつものである。すなわち「限定的に『近代家族』は成立したことは否定できな
いが、余りにもその存在は局所にとどまっていたのではないか」［132］とし、むしろ自営業家族という歴史的基盤を、現代日本家族を把握し、ひいては家事のありようをとらえる上で重視すべきだとする視点を押しだしている 6。
品田の日本における家事労働が、「取るに足りない」「ぞんざい」な扱いをうけてきたとの主張は、農業を中心とする自営業家族のなかでの労働配分のあり方から導き出されている。その論拠となる実証研究は、1950 年代から 1980 年代にかけての農家労働組織における労働－生活時間配分をめぐる関係性の変遷についての熊谷苑子の研究である［1998］。そこでは農作業と農外就労を含む生産労働時
間と家事時間のトレードオフ関係が季節変動に応じて見られ、家事時間はこれらの生産労働によって規定されていると結論づけられている。これはすなわち生産労働の圧力が強ければ、家事時間はいかようにも切り縮められうることを意味するものである。これをもって品田は、日本では家事は労働に余裕ができたときになされる「余剰なもの」であり、家事は労働の一部として存在しつづけ、「それ自体が仕事に先だって守られる価値があるもの」と位置づけられることはなかったとする［品田：114］。家長による労働配分への指示出しが決定的であって、女性が主体的に選択する余地はなく、また欧米における家事労働のように「愛情」という名のもとで意味づけられることはなかった、という。
この説を例証するかのように、品田は次のような事例を挙げている。たとえば子育て領域は、「容易に他人に委託できるもの」という考え方が「つい最近まで」存在［120］し、しかも子守は成人女性
よりもさらに労賃の安い労働者である幼い女性に委ねられることも多かった［124］。また家事についても、「中流以上の家庭の多くに家事使用人がいた時代」は「つい最近のこと」であって、これを委託させる相手は「常に社会階層の低位に属する」人々であった［143］。委託相手としてどのような人々が選ばれていたのかは、家事や子育てに対して格別な意味づけをしていたのか、そうではなかったのかを如実に物語るものである。委託相手を選ぶ際に格別な配慮がなされていなかったとすれば、まさ
しく「ぞんざい」な取り扱いにすぎなかったということになる。
先にも触れたが品田による「ぞんざい」説の核心部分には、
現代日本の家族の有り様を規定するのは、自営業家族の労働－生活慣習の累積にこそあるとの認識がある。そしてこの自営業家族の系譜を引く
かぎり、家事労働の位置づけは「ぞんざい」でしかありえないとする。この着想の背後には、第二次− 39 −

＜特集論文＞

世界大戦後の家族変容を近代家族モデルの大衆的定着過程ととらえる説 7 への疑義がある。たしかに日本における自営業の存在が歴史的にみても大きな意味をもったことは明らかであり、品田の着眼点は的確であると思われる。農林業の自営業主は減少傾向を示すものの、非農林業自営業主の増大によって、自営業主の総数は 1980 年までは不変であったからである。だが 1980 年代以降は、自営業主の基盤は大きく解体していくことになる。こうした経緯を考慮するならば、戦後の日本家族の生活様式、とりわけ家事労働の配分や遂行のあり方に自営業におけるそれが大きな影響を与えていたとする説を無視することはできないだろう 8。品田のこうした視点は、近代日本のおよそ半数の女性の存在形態である、農業自営業および非農業自営業内部の女性労働のあり方を焦点化し、家事労働への労働配分のあり方をも含めて検証した谷本雅之の問題提起と通底するものがある。谷本は、これらの「小経営」における生産労働と家事労働の配分パターンが、新たに勃興した都市新中間層にも持ち込まれた可能性があるとし、戦前期の都市上中層の文化的・イデオロギー的な浸透力という一方向的な視点をもって家族変容をとらえる方法に疑義を表明している［2011:24-25］。こうした論点にも関連する品田の指摘は、
戦後日本家族と家事労働の変容過程を把握するうえで避けて通ることはできないと思われる。
品田の視点は、日本における自営業基盤が持つ意味を、家事労働のあり方をめぐって鋭く問うという、非常に重要な問題提起である。だが、戦後の日本社会がたどった一連の変動プロセスを十全に説明しきるものとは必ずしもなっていないのではないだろうか。まず 1980 年代以降、自営業層の影響力が決定的に低下していくという事実を見据えたとき、「ぞんざい」説にはいかなる修正が必要になるのかという課題が残る。それとも品田は、1980 年まで続いた歴史は、今日に至るまで決定的な影響力があると主張するだろうか。前ページにおける著者の引用箇所に見るように、品田自身、ひとつひとつの現象の説明にさいして「つい最近まで」、あるいは「最近のこと」といったあいまいな表現
によって自営業基盤が今日も生きていることを例示しようとしているが、説得力にいまひとつ欠ける
きらいがある。さらにのちに述べるとおり、自営業層が一定数存在しつづけた高度成長期以降、大企業のブルーカラー層が男性一人の稼ぎで家族生活を支えるに足る「家族賃金」を獲得するとともに、勤め先の企業から性別分業形態をともなう近代家族的なライフスタイルが伝授されこれを習得していった歩みも、無視しえない歴史過程であると思われる［木本 2004a］。この点をも踏まえれば、少なくとも 1980 年までは大きな影響力をもったとされる自営業的な労働－生活慣習と大企業を中心とする主婦を擁する男性稼ぎ主型のライフスタイルへの希求・接近・実践とが、相互に関連しあっていた時代であったととらえなおすことができるだろう。これまでの家族社会学の主流の理解であった戦前期にすでに定着していた中産階級における家族生活規範とそれにもとづく生活様式が、戦後期にいたって大衆的に普及するという理解だけでは不十分であることは否めず、自営業的基盤とともに大企業による新たなライフスタイルの伝授のプロセスがどのように絡み合っていたのかをとらえなおす必要がある。そしてまた自営業層の基盤が決定的に失われていく 1980 年代を過ぎると、変化はどのような方向性をたどったのかについても検討する必要がある。自営業基盤と大企業の被雇用者を中心とする労働－生活スタイルの変容過程をどのように把握するのかという点が、品田、そして谷本の問題
提起の延長線上の課題として浮上してくることになる。
ただし残念ながら、近代家族論の側からの家事労働への独自な接近が手薄であるため、品田の提起と切り結ぶ視点をここで打ち出すことは困難である。ここでは、著者自身が第二次大戦後の家族変容を把握するさいに近代家族論を導きの糸として重視する方法的スタンスをとってきていることから、これを用いた場合に企業社会と家事・育児領域との関連をどのように説明できるかについてだけ素描しておきたい。戦後の近代家族モデルの大衆化は、具体的には、大企業を中心とする企業社会を介し− 40 −

戦後日本における家事労働の位置を探るて近代家族的なライフスタイルが高卒ブルーカラーを含む労働者家族に浸透した過程としてとらえることができる。そのさい企業社会は、家族に積極的に介入し、家事・育児領域を担うべき主婦役割を伝授することに意を注いだという歴史的事実に目を向ける必要がある。大企業とその労働組合が担い手となった 1950 年代の新生活運動がまさにそれであり、そこでは、男性従業員の妻に家計簿の付け方から産児制限の方法にいたるまで伝授している。加えて主婦を夫の職場である工場の見学に動員し、服装や履物をととのえることが工場での安全確保につながることを習得させてもいた［ Gordon1997、
9。これらの活動をみていくと、家事・育児領域をまずもって妻の領分としてい木本 2002：75 ～ 78］

ること、さらにそこで役割を十全に果たすことが夫の職場での安全と生産能率の向上に貢献しうることを自明の前提としている。こうした観点から、再生産労働の意義を妻たちに伝授していたと言っても過言ではないであろう。直接的に雇用関係を結んではいない妻をさまざまな講習会に集めていたこと自体、企業の家族への権威主義的な介入の構図を見てとることができる。こうした力関係において、従業員の妻に主婦活動のスキルのみならずそれへの意味づけを習得させていたということは、企業社
会が主婦の家事・育児にかかわる諸活動によって支えられなければならないとの認識にたっていたことを意味するのではないだろうか。それは第一に、地方圏から工業が集中する地域への移動を遂げた
当時の若い世代の労働者とその妻には、近代家族的な生活モデルに接する機会がなかったためであると考えられる。まさしく地方圏の農業を中心とする自営業のライフスタイルしか経験、あるいは見聞していない彼らに、企業は新たな都市的なライフスタイルを伝授する必要性を認めたからこその新生活運動だったと言えよう。またこれは第二に、企業社会は男性従業員の妻に独自な位置づけを与えよ
うとしていたためであると考えられる。つまり夫の職場労働における生産性の向上に向けて寄与すべき共同責任者として、夫と不可分の存在として妻を位置づけていたと言えるだろう。男性 1 人の稼ぎで家族が養われるべきだという「家族賃金」の観念が日本では、働かない妻に対する被扶養手当も含めてすでに賃金体系として具現化されており、安定雇用と相対的高賃金を男性労働者に与えていた大企業は、その恩恵を共に享受する妻に大きな役割期待を課すことができると考えていたのではないだ
ろうか。
つまり企業は家事・育児労働を軽んじていたというよりも、働きに出ない妻が一手にひきうけ、自らの従業員たる夫には負担を決してかけないばかりか、夫の再生産活動自体に妻が目を光らせることによって夫の職場での生産性を裏書きする役割を期待していたと考えることができるだろう。閉じられた企業社会内部に目を向ければ、家事労働を最小化した男性が活躍する世界になっているが、企業は、この世界の背後にはこの男性とともに企業社会から恩恵をうけとっているはずの妻が家事労働責任者として控えていることを見据えていたのではないだろうか。そして妻の果たす役割への期待値は決して小さいものではなかったと考えられるだろう。こうした企業と妻との「暗黙の約束ごと」
は、企業が男性＝夫の安定雇用と相対的高賃金を守る限りは揺るがないと信じられていた。たしかに1970 年代初頭のオイルショック期にはこの信頼関係が強く作動し、企業活動が苦境に陥っても馘首されることなく雇用が守られていること自体が企業への忠誠心を高めた［木本 2004a］。企業社会体
制の形成期における論理は、企業社会内部からはたしかに家事労働を入念に排除するのだが、男性労働者の背中には妻が張りついており、妻の活動への見返りとして「家族賃金」を支払っているかのような主観的意識が働いていたのではないかと推察されよう。そこには夫と妻とは共通の利害共同体を形成しており、妻の働きに対しては、それなりの配慮をして企業が夫の賃金を介して支払っているとの主観的意識が濃厚であったと推察される。だからこそ、妻がパートタイマーとして働きに出るとしたら、被扶養の主婦という位置づけがまずもってなされているのだから、プラスアルファー程度の収− 41 −

＜特集論文＞

入でよいとする主婦の雇用労働に対する低賃金是認説が成りたつことになるだろう。少なくとも企業
社会体制の形成期において企業社会は、主観的には、「ぞんざい」な取り扱いをしていたというよりも、
賃金と企業福祉を介して妻の主婦としての活動をも包摂していたのであり、それらの活動があげて夫の高い生産性となって企業社会にフィードバックされるはずであるとのもくろみがあったと考えることができる。
以上のように企業社会を介しての近代家族の大衆的浸透過程をとらえていくと、「ぞんざい」説とは異なる説明がもたらされることになる。つまり企業社会が生産性の向上に寄与させるという限りで主婦役割に期待を寄せ、主婦役割のスキルとともにその意義を伝授していったことを意味づける理路である。これを「ぞんざい」説と接合するとすれば、さきにも触れたが、その出身地域では家事労働の「ぞんざい」な取り扱い方しか見聞してこなかった若年労働者とその妻に、主婦役割とそれへの期
待を上から「教化」する動機を企業社会の側は持っていたのだと言えるのではないか。これは雇用労働とは異なる格別の価値を家事労働に認める考えとはほど遠いものであって、夫の雇用労働の場での力の発揮につながるような家事労働を妻はこなすべきであるという発想が基本としてある。そのようなものであるとすれば家事労働には一定の評価を与えることができるし、その見返りを家族賃金というかたちでフォードバックしている以上はそうであるべきだという発想にたつものであって、「ぞん
ざいな取り扱い」とは一定の距離があると思われる。
労働者家族の側も、図 1 で見たような同時代における主婦化の圧倒的なトレンドのもとで、主婦による家事労働の意味づけや私生活の拡充の意味づけを主体的にも行っていったのではないかと思われる。だが時間の経過とともに企業社会と家族の距離は開いていき、企業の側も権威主義的な家族介入
からは手を引き、むしろ家族ごとの事情に委ねる方向に動いてきた。その最たる表れは、転勤に際して家族帯同原則をあいまい化させて単身赴任を容認していったことに見出すことができる［木本2004b:315 ～ 319 ］。家族の側も子育てにめどがたてば妻は働きに出る傾向を強めていくことになったが、一定の金額以下の稼得におさまってさえいれば、あくまでも主婦に軸足を置いていると認定され、夫の被扶養者としてのとり扱いが適用されつづけて今日に至っている。企業社会の内部のみを見ればあいかわらず、家事労働を最小化した男性中心の世界のままであるという点は企業社会の形成期当初と基本的に変わりがないが、家族の内部で、だれが、どのように、どの程度の家事労働を行っているのかについて、企業社会は問うことをやめ、目をそらすようになって今日に至っているのではないか。
ところが育児休業を利用して出産後も企業社会にとどまろうとする女性のかなりの数にのぼる登場、介護をかかえる男女労働者の出現、ワーク・ライフ・バランス施策の推奨、女性活躍推進法の実施等々にともなって、企業社会に出現する家事労働つきの労働者の処遇をどうしていくのかをめぐって、新課題が山積しているのが、まさに今日的な日本の状況であると見ることができる。家事労働の企業社
会からの排除の論理は、これまでもそうであったように、そしてこれからはさらに変化していかざるをえないと思われる。

6．結びにかえて
本稿ではこれまで、日本的雇用慣行の形成・定着期における職場労働と家事労働との関係を探ってきた。はじめに述べたように、日本のおける家事労働の社会的位置取りを探るためにこれまで提起されてきた視点と方法を整理し、考察の方向性を探るための試論的作業にとどめざるをえない。今日ではすでに、日本的雇用慣行の機軸の一つである年功賃金に対する批判も、また企業福祉のリストラ
クチャリングに向けた議論も繰り返しなされている。日本的雇用慣行の埒外にある非正規労働者が− 42 −

戦後日本における家事労働の位置を探る

1990 年代後半以降今日に至るまで劇的に増加するにおよんで、日本的雇用慣行自体も動揺しており、それと連関させるかたちで家事労働の位置取りを考えるための諸条件はより複雑化してきているともいえるだろう。一方の極には、相かわらず長時間労働に邁進する男性を中心とする中核的労働者層がいる。他方の極には、ひとつの仕事では十分な収入を得られずいくつもの仕事をかけもちして生活の糧を得ている非正規労働者層がいる。後者の若年層のなかには、そうであるがゆえに結婚に向かっていくことができず、親元暮らしかコンビニフードで生きている人々がいる。専業主婦がマイノリティとなってきているなかで、家事労働時間はより減少の一途をたどっていくことが予測され、日本社会における家事労働の位置づけは大きく変わらざるをえないとも考えられる。こうした点を見据えて思考を重ねるためには、少なくとも雇用労働との関係において家事労働をとらえるという方法が不可欠であり、同時に歴史的基盤、それとかかわる階層的な基盤の変容過程をも視野に収めることが求められている。
本稿では家事労働を職場労働と関連づけてとらえるという方法の重要性を踏まえて論じてきたが、これを閉じるにあたって、男性の家事・育児への参入という課題に触れながら、さらに広がりを持った視角を欠かすことができないという点を、おさえておきたい。日本の現状を考えるとき、子育て期のカップルの夫が家事労働へのコミットメントの時間を増大させることがもっとも切実に求められている。言葉の正しい意味でのワーク・ライフ・バランスを実現し、そのためにも長時間労働体制を打破することが不可欠なのである。各種統計をあらためて挙げるまでもなく、幼い子どもをもつ男性が家事・育児のために費やす時間を見るならば、日本が最短の国であって、日本ではまずは、父親の家
事・育児時間が可能な諸条件を強く要求しなければならない。この点ではかつての育時連（男にも育児時間を連絡会）の先駆的な活動、近年のファザーリング・ジャパンの活動、さらには各地域で取り組まれている父親の育児サークルなどに注目する必要がある。だが父親がそれなりの時間を家事・育児に注ぐようになることが目指すべき唯一のゴールなのかどうか、考えてみる必要があるように思われる。それがゴールであるとすれば、父親つきの近代家族の達成にほかならないからである。家事・育児労働を家族内の分業関係としてだけとらえる考えを、打破する必要があるのではないだろうか。
たとえばエスピン = アンデルセンは、子どものライフチャンスをいかに保障すべきかとの観点から社会政策の枠組みを検討しており、子どもの生後 1 年間の母親による有給休業と、利用料が手ごろな質の高い外部の保育サービスを組み合わせることが、10 代の母親、移民、教育年数が短い親たちを視野に入れた場合に、つまりは格差社会の底辺層を踏まえた場合には、もっとも有効であるとしている
10。あくまでも子どもに最善のライフチャンスを与えるために、政策はいかにし［2009=2011：140-148］て家族を支援することができるのかという問いをたて、既存研究の到達点に依拠しつつ、肉親のコミッ
トメントの時期・時間と公共政策のありようとの組み合わせを、その解として導き出しているのである。
夫＝父親のケアつきの近代家族の達成のかなたには、こうした社会政策による家族支援という視点を据えることが重要であると思われる。家族内分業関係の問題にのみ閉じ込める思考から脱し、家族とコミュニティ、社会政策との連関づけを構想していく必要がある。こうした視角は、日本のかつての保育所づくりの運動が切り開いてきたものでもあり、そこに学ぶ必要があると考える。周知のように、1960 年代から 1970 年代の保育所運動は、戦後社会運動の一つの画期をなすものだったとされている［橋本 2006：4］。政策的にはあくまでも家庭保育重視の時代 11 に、働く母親たちが保育士とともに子どもの発達を保障する場としての保育所づくりを要求した運動である。「ポストの数ほど保育所を」というスローガンのもと、全国で保育所設立運動が展開され、地方自治体を動かしていくうね
りを作り出したこの運動において、もっとも重要な問題提起は、保育を家庭に閉じ込めないという思− 43 −

＜特集論文＞

想であったと思われる。この運動とかかわる実践記録等［丹羽 1991、中西 1991、「池内」「かわらまち」
編集委員会＋佐藤貴美子 1994］を読めば、家庭保育を凌駕するような集団保育の威力を発揮しようという高い志が示されており、保育園での食事や運動にしても、感染症対策にしても、最前線の知識と専門的スキルをもって挑戦しよういう気概にもとづく実践が取り組まれていた。こうした専門家集団に対する親たちの篤い信頼感に、この運動は支えられていたのである。
家事労働を論じようとするとき、まずもって家族内の担い手に目が向けられ役割配分関係が問題とされる。それと同時に家事労働の市場化によって金銭でモノとサービスを買い取って処理をしようとする動きに目が向けられる。こうした家族の枠内での取り組みと市場化動向とともに、家族が家族の外部にある専門家集団のもつスキルへのアクセスが容易であること、そして公的な機関と何らかのかたちで接続されており、必要とあらば支援やアドヴァイスを受け取ることができるような、開かれた関係性の構築という視点を重視する必要がある。社会における家事労働の位置づけを探る際にも、このような広がりをもった視角と社会的文脈から考えていくことが必要なのではないだろうか。
注
1
2
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5
6

7
8
9
10
11

なおこの調査対象企業は、管理職に占める女性比率は 25％であり、この点でも優良企業とされている。
女性労働研究の課題と方法をめぐって、
グラックスマンの方法を位置づけた論考として木本［2016］
を参照されたい。
この点をめぐっては、木本［2004b］、宮下・木本［2010］に詳しい。また高度成長期および低成長期を中心とする以下の論述については、木本［2004a］を参照のこと。
たとえば「技能磨けば給料アップ この介護職場なら『続く』」（日本経済新聞、2016 年 1 月 6 日（火）夕刊）
品田のイギリス、オランダ、日本の比較によれば、2001 年時点で日本の女性は職の有無や子どもの年齢にかかわらず、オランダ、イギリスの女性よりも一時間ほど多く台所で過ごしているという［2007：88］。
ただし品田の著書の主眼は、現代日本家族の歴史的基盤をどうとらえるのかというところにあるというよりも、そのサブタイトルが示すとおり、日本において主婦が家事労働から解放されて暇にならなかったのはなぜなのかを問うことにおかれている。この問題意識をめぐって家電製品の普及との関係、職業階層による家事水準の差異、国際比較等、多面的な考察がなされている。
近代家族論の代表的論者としては、落合恵美子［1994］、山田昌弘［1994］らが挙げられよう。
野村正實はこのことを見据えて、戦後日本の家族を含む雇用モデルを三分類するにさいして、大企業モデル、中小企業モデルに並びたつ自営業モデルを設定している［野村 1998］
新生活運動の全体像については大門［2012］を参照。
なおエスピン = アンデルセンはこの立場から見た場合、有給休業期間が短く、第一子をもうけたかなりの母親が早々に復職することが強いられる点で、オランダの政策に対して批判的である。
中央児童福祉審議会保育制度特別部会中間報告（1963 年）には、「健全で、愛情深い母親が、子どもの第一の保育適格者」だとされ、母親を第一の保育責任者としていた［横山 2002:56］。

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