寄稿論文

玉川大学における全学的な FD の取組﻿

玉川大学における全学的なFD の取組

小

島

佐恵子

玉川大学教育学部准教授［キーワード］教員の教育力向上、大学教育再生加速プ「大学 FD 委員会」
「大学院 FD 委員会」がマクロ・ログラム（AP）、FD、教員、職員

ミドル・ミクロの三層を意識しつつ、授業改善に限定されない研究能力の向上及び大学事務実務への対応、そして社会貢献などの教員キャリア・アップをはじめに目指す FD 活動を強く意識し積極的に展開してい玉川大学の FD（Faculty Development）の取組が大る。また、ティーチング・ポートフォリオ作成指導学基準協会の認証評価において高く評価されたというに関わるメンターを全学科に配置するだけでなく、ことから、「教員の教育力向上の取組」というテーマのこれらメンター活動も管理しつつ、大学全体の FD

下、事例を紹介することとなった。本学は 2014（平成活動（マクロ）と教員個人の FD 活動（ミクロ）をつ

26）年に「大学教育再生加速プログラム」（Acceleration

なげる学部の FD（ミドル）の実質的中心として、まProgram for University Education Rebuilding：AP）

た「FD 委員会」を介しての事務と教員間の重要な媒に採択され、それを基盤に、近年アクティブ・ラーニ

介的存在として、FDer を各学部に配置する体制をングの推進や学修成果の可視化に向けたさまざまな取整備・強化しつつあり、今後のさらなる FD 活動の組を全学的に行ってきた。筆者は 2013（平成 25）年か

実質的進展が強く期待できるため、評価できる（大ら 2018 年（平成 30）年まで FDer という立場で、また学基準協会

2019，p.21）

FD 委員の一員として FD に携わってきた。本稿では、教員の教育力向上の取組について、学士課程を中心

この大学評価（認証評価）結果では「大学全体の FDに、全学的な FD の展開と AP を推進力とした各種取活動」を「マクロ」、「教員個人の FD 活動」を「ミクロ」、

組、そしてそれらを通して得られた課題についてまと

そして、それをつなげる「学部の FD」を「ミドル」とめる。

している。一方、本学では、「管理者による大学組織の教育環境および教育制度の開発」を「マクロの FD」、

I．何が評価されたのか「教務委員会等によるカリキュラム・プログラムの開2018（平成 30）年度の大学評価（認証評価）の結果、（1）
を「ミドルの FD」、「教員個々の授業と教授法の発」

概評として「大学 FD 委員会」および「大学院 FD 委員

開発」を「ミクロの FD」の目的としている（玉川大学会」の統括の下、教員の教育力向上のための FD が積FD 委員会極的になされているとの評価を受けた。また「長所」と致している。

して、下記のことが記された。少々長いが、何が評価

2011）。やや違いもあるが、おおむね合本学の FD 活動は、当初より「マクロ・ミドル・ミクされたのかを明示するため引用する。

ロ」の三層を推進してきたが、「改めてこの三層を意識して FD 活動を推進する」と 2010（平成 22）年度の FD− 65 −

大学評価研究第 19 号

2020 年 10 月

活動報告書の冒頭に記述している。本学が FD 委員会

ば、2012（平成 24）年度は次年度からのシラバスの充を組織したのは 2002（平成 14）年度であり、いわゆる実化に向け、ルーブリックの考え方についての講演が2008（平成 20）年度からの「FD 義務化」を受け、2010行われた。2013（平成 25）年度は、当時建設中であっ（平成 22）年度よりこの三層の FD を再度意識して活動た新校舎「大学教育棟 2014」にラーニング・コモンズ

するようになってから 2020（令和２）年度で 11 年目とが開設されるため、「ラーニング・コモンズの意義と役なる。本学では FD を多岐にわたり展開してきた。こ割」がテーマとなった。2014（平成 26）年度以降は APの間の大きな変化は、一つ目には、2012（平成 24）年の目的に沿う形でアクティブ・ラーニングに関する内度より全学的な FD の取組として展開してきた「大学容が続いたが、大学入学共通テスト導入が目前となっ

FD・SD」（現「大学教育力研修」。以下、「大学教育力

た 2017（平成 29）年度には、「大学入試における新共通

研修」）
であり、二つ目には、これを活かしながら全学テストの課題と高大接続の今後」がテーマとなった。

的な展開を広げた AP であると言える。本稿ではこの当初、「大学 FD・SD」として開始された現在の大学二つに着目し、本学ではこれらをどのように展開して教育力研修は、SD（Staff Development）として各部署きたのか、その結果、FD にどのような変化が生じ、の課長以上の参加が義務づけられていた。しかし、また、今後どのような課題が残されているのかについAP も軌道に乗り、分科会のセッション数も安定化して、指摘したい。

てきた近年では、基調講演に SD の意味合いがより強く込められるようになり、教育に直接かかわる内容か

Ⅱ．教員の教育力向上の取組

ら大学にかかわる者が学ぶべきより広範なテーマへと

1．全学的な FD としての「大学教育力研修」の実施

変化してきた。たとえば、2018（平成 30）年は「障害の大学 FD 委員会が年に１回行う「大学教育力研修」

ある学生への合理的配慮」がテーマとなり、全教職員

は、全教職員が参加する本学でもっとも大規模な FDの参加が義務付けられるようになった。これは、2016研修である。この取組は 2012（平成 24）年より開始さ（平成 28）年４月に「障害者差別解消法」の合理的配慮

れ、当初は「大学 FD・SD」の名称で行われてきたが、規定等が施行されたことを受けた内容であり、障害の2015（平成 27）年度より「大学教育力研修（FD・SD）」

ある学生をどのように支援していくかは大学全体の課となり、その後「大学教育力研修」と改称された。改称

題であるという認識の表れである。2019
（令和元）
年度

後も内容に大きな変化はないが、2014（平成 26）年度には本学が創立 90 周年を迎えたこともあり、「全人教に AP に採択されたことを受け、その目的をより明確

育について」がテーマとなった。そして、本学の教育にするために名称変更がなされた（玉川大学 FD 委員（2）について、全学の教職員がの基盤となる「全人教育」

会2016）。開始初年度の 2012（平成 24）年度「大学今一度理解を深める機会とした。なお、2017（平成FD・SD」は、教育の質保証を根幹とした「Tamagawa29）年度からは、より活発な FD 研修へと発展させる

Vision 2020」のうち、「Action Plan 2012 および Action

ために、午後の分科会の一部（ルーブリック・ワーク

Plan 2013」について各部署長からの報告が午前に行わ

ショップと各学部事例報告以外）は学外からの参加者

れ、午後には外部講師によるルーブリックに関する講も受け入れるようになった。

演が行われた。２年目の 2013（平成 25）年度以降は、分科会は２年目の 2013（平成 25）年度から開始され午前に基調講演、午後に分科会を行う形へと発展してた。開始当初は専任教員がアクティブ・ラーニングにいった。

ついて 10 のセッションを担当し、筆者もその一つを

表１は、大学教育力研修が開始された 2012（平成担当した。AP に採択された翌 2014（平成 26）年度から

24）年度から 2019（令和元）年度までの研修内容を一覧

は、AP の内容に沿って外部講師を中心にアクティにしたものである。基調講演のテーマの変遷を見る

ブ・ラーニングやルーブリックについて、また反転授と、当時の大学としての課題が見えてくる。たとえ

業や授業英語化の取組について、ワークショップが開− 66 −

玉川大学における全学的な FD の取組﻿

表１ 「大学教育力研修」 一覧（平成 24 年度 - 令和元年度）
2012（平成 24）年度 2013（平成 25）年度 2014（平成 26）年度 2015（平成 27）年度 2016（平成 28）年度 2017（平成 29）年度 2018（平成 30）年度 2019（令和元）年度
分類

名称

大学 FD・SD大学 FD・SD大学 FD・SD

大学教育力研修（FD・SD）

大学教育力研修基調講演

障害のある学生へ
中教審が求める大
大学入試における
全人教育につい反転授業を組み込の合理的配慮 制
学の質保証に向け ラーニング・コモン 高等教育におけるアクティブ・ラーニ 新共通テストの課てー小原國芳と草ん だ ア ク テ ィ ブ・
度改正による教職て～ルーブリック ズの意義と役割
協同学習
ングの実践と課題 題と高大接続の今創期の玉川学園をラーニング
員に求められるこ評価の考え方～
後
中心にー
と

分科会①

ルーブリック指標
授業外学修を促す グループ学修を評 アクティブ・ラー
入 門・LTD 話 し 合
学生の学修を促進による評価の意義
学修課題の組み立 価する―実技・実習 ニングを促す授業
い学習法
させる教育評価
と手順
て方
を中心に
設計 WS

分科会②

分科会③

教 育 法 入 門： プ ロ
フェッショナルラーニングコミュ
ニティにおける教アクティブ・ラーニ
反転授業の取り組 ルーブリック評価 ルーブリック評価 師としてのアイデ
実践を通してアクングの授業デザイ
み方①─山口大学 スタートアップ― スタートアップ― ンティティ形成
ティブ・ラーニンン─学生をどう動
知財教育の実践を 評価の原則から組 評価の原則から組 I n t r o d u c t i o n t o
グを考える
かすのかを手がか
例に
織での活用まで
織での活用まで
teaching: The de「Tamagawa Vision
りにvelopment of2020」
teacher identity in
Action Plan2012
professional learnお よ び Action 専任教員による 10
ing communities
Plan2013 に つ い て のアクティブ・ラー
授業英語化のための報告
ニング・セッション
LMS を活用したア 改正著作権法第 35の 具 体 案 づ く り：（※この年のみ、午Integrated to Genディープラーニン 反転授業の取り組
クティブ・ラーニン 条の施行にむけたCLIL（Content &前 に 報 告、 午 後 に
der in Japanese
グ と ア ク テ ィ ブ・ み方②─文系科目
グ 授 業 ワ ー ク 大学の対応についLanguage Inte基調講演）
Society
ラーニングの両立 の実践を例に
grated Learning）
ショップてを足がかりに大学における発達
ルーブリック評価 ルーブリック評価
ルーブリック指標
学修支援担当者に 障害学生の理解と授業英語化のためスタートアップ― スタートアップ―
による評価の意義
必 要 な ス キ ル と 対応─大学に求めの第一歩
評価の原則から組 評価の原則から組と手順は？
られている支援と織での活用まで
織での活用まで
は

分科会④

分科会⑤⑥
※ 2015 のみ⑦⑧もあり─

アクティブ・ラーニ アクティブ・ラーニ アクティブ・ラーニ アクティブ・ラーニ アクティブ・ラー
ングについての各 ングについての各 ングについての各 ングについての各 ニングについての
学部事例報告学部事例報告学部事例報告学部事例報告各学部事例報告

注：網掛け箇所は本学専任教員が担当。また平成 29 年度より太線枠内は学外にも公開。
出典：『ファカルティ・ディベロップメント活動報告書』各年度版より筆者が作成。

催された。ラーニング・コモンズにおける学修支援を

これを意識してシラバスを執筆し、成績評価の方針を進展させるために学修支援担当者に必要なスキルにつ明確化することが求められるようになった。そのた

いても取り上げるなど、多様な分科会を展開してきめ、ルーブリックの研修は、専任教員は必ず１度は受た。分科会はいずれもワークショップが主であるが、講することという指示が大学側からあった。それ以外「アクティブ・ラーニングについての各学部事例報告」

はどの分科会に参加するかは各自の自由である。なかは、毎年専任教員が各自の授業実践を報告する形式をでも、「アクティブ・ラーニングについての各学部の事取っている 。８学部を２つに分け、４名の教員がそ例報告」は毎年各分科会の中でも多くの教員が参加しれぞれ授業実践の紹介をする。この午後の分科会（２ている（たとえば、令和元年度の申込者は、分科会⑤時間）への参加は専任教員に義務付けられているもの

が 92 名、分科会⑥が 42 名）。もちろんワークショップ

だが、６つの分科会が同時に開催されるため、いずれが苦手である、関心があるものが今年はない、というか１つしか参加できない。とくにワークショップ形式

消極的な選択もあるかもしれないが、そうした理由をの場合は事前の準備も必要となることもあり、専任教

除いても多くの教員が参加しているように思われる。

員はあらかじめどの分科会に参加するか、希望を提出というのも、やはり教員は、新しい手法を取り入れる

する。2017（平成 29）年度には「授業を通して修得でき

以前に、まず他の教員の授業を知りたい、参考にしたる力」（学士力）についての全学共通のルーブリック（コ

いという気持ちがあるからではないだろうか。もちろ

モン・ルーブリック）が完成し、翌 2018（平成 30）年にん授業参観も毎年春と秋に２回、全学的に行われていは全シラバスに掲載されるようになった。教員には、るが、時間が合わずに行かれない、あるいは同じ時間（3）− 67 −

大学評価研究第 19 号

2020 年 10 月に授業をしているので見ることができないという場合直な意見交換や自分の授業の振り返りをすることもでも多い。そうなると、この研修会が他の教員の授業をき、各教員のニーズに合った FD が展開されていると知る貴重な機会となる。各学部で事例報告をする教員言える。

は学部の推薦により選ばれており、助教から教授まで
2．
「学部等改革推進制度」の創設

さまざまな職位の教員が登壇する。実際の授業で使った資料を提示したり、学生とのやりとりやコメントを次に、ミドルレベルの FD を推進する仕組みについ表示したりしながら、各自 25 分程度、授業の報告をて紹介したい。ミドルレベルの FD といえば、教務委する。学内限定公開ということもあり、困った点や悩員会や各学部の教務担当者会でのカリキュラム改善がんだ点などを率直に発表しているケースも多く、意見主たる例として挙げられるが、そうした取組に加え、交換もしやすい雰囲気である。こうした意見交換がで学部教育の効果の検証や改善を目的とするミドルレベ

きるだけでなく、授業を省みた際のポイントを聞きな

ルの FD の機会を全ての教員に開いた制度が創設されがら、同じように自分の授業についても分析的な視点た。それがこの「学部等改革推進制度」である。これで省察することができるのが、授業参観とは異なる利は、2016（平成 28）年度４月１日より学長裁量経費の点であると考える。ちなみに、2019
（令和元）
年の例を

枠組みとして制定された学内の競争的資金である（１挙げると、分科会⑤では「小学校英語指導者養成のた件 1,000 千円、総額 20,000 千円）。申請の目的としてめのアクティブ・ラーニングの試み：『本物』との出会は、学位プログラムや教育プログラム、教育内容や方いを生かす」（文学部教授）、「農学部の授業におけるア

法、教育効果の検証・教育成果の活用、学士課程教育

クティブ・ラーニングとしてのプレゼンテーションのの支援、その他認められたものが挙げられ、採択され実施状況」（農学部准教授）、「学科専門科目『プロジェれば１年間で上限 1,000 千円の助成を得られる。学校

クト・マネジメント』の事例報告」（工学部教授）、「『名

教育法施行規則の改正により 2017（平成 29）年から各著講読』における対話を中心とした実践」（教育学部助大学にアドミッション・ポリシー（入学者受入方針）、

教）。分科会⑥では「日経ストックリーグ参加から得ら

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施方針）、

れたもの」（経営学部教授）、「実技科目（声楽実技）にディプロマ・ポリシー（学位授与方針）の３つのポリ

おけるアクティブ・ラーニング導入」（芸術学部教授）、

シーの策定・公開が義務付けられたこともあり、現在「日本語指導法におけるアクティブ・ラーニングの試は、３つのポリシーに関連していることが申請の基本

み」（リベラル・アーツ学部助教）、「新任教員の試行錯条件となっている。具体的な例を挙げると、直近の誤」（観光学部教授）という内容であった。筆者は分科2018（平成 30）年度では「留学後の英語運用能力の実態会⑤に参加したが、異なる学部の授業例でも「アク把握」や「メディア授業コンテンツの制作」等が採択さ

ティブ・ラーニングをどう捉えるか」「何を目指すか」

れている（これらを含む当該年度の採択数は計 17 件）。

を考えながら聞くことができ、分野の違いは問題には

なお、成果については、年度末に報告することとなっならなかった。また、同じ時間に開講している同じ名ており、大学教員は必ず参加することとなっている。

称の科目で、他の教員がどのような授業をしているの

さらに、これが「学部等」となっているのは、教員のみ

かを知ることができて非常に参考になった。実際、今ならず職員も申請することができることによる。３つ

年度の授業には（オンラインへの変更はあったものの）のポリシーにかかわる部局は学部だけではない。教学

ここで聞いた授業の手法の一部を取り入れ、対話がよ

部や入試広報部も含まれる。たとえば、後に触れる

り進むように改善を図ることができた。学生のコメン「FDer 養成講座」は教学部が本制度の助成を受けて開トを見る限り、ある程度功を奏したように思われる。

催したものである。2018（平成 30）年度は教学部が上

このように「大学教育力研修」
では、ワークショップで記を含む３件、入試広報部が１件採択されている。こ新しい手法を取り入れるだけでなく、学部を超えた率のことから、全ての教員が学部レベルの FD を支えて

− 68 −

玉川大学における全学的な FD の取組﻿

表２ 「大学教育力研修」以外の FD 研修（授業参観を除く）
2012( 平成 24）年度

2013（平成 25）
年度 2014（平成 26）
年度 2015（平成 27）
年度 2016（平成 28）
年度 2017（平成 29）年度 2018（平成 30）
年度 2019（令和元）
年度

新任教員研修会

・玉川大学の教育
・教学事項
・学生指導
キャンパス・ツアー
・個人情報保護方針
・研究者情報システ
コロナウイルス感
毎年ほぼ同様の内 毎年ほぼ同様の内 毎年ほぼ同様の内 毎年ほぼ同様の内 毎年ほぼ同様の内 毎年ほぼ同様の内ム染症対策のため中
容で開催
容で開催
容で開催
容で開催
容で開催
容で開催
・ICT を活用した教止育等
・ ア カ デ ミ ッ ク・
ポートフォリオ・これからの大学で働くということ

TA 研修会

効果的に授業を支援 効果的に授業を支 効果的に授業を支効果的に授業を支 効果的に授業を支 効果的に授業を支 効果的に授業を支するための TA の役 援するための TA 援するための TA
援するための TA 援するための TA 援するための TA 援するための TA
割（外部講師）
の役割
の役割
の役割
の役割
の役割
の役割
TA に採用された皆さんへ
学 生 と の 対 話 ─ コ 学生との対話─コ ディスカッション
ハラスメントのな TA を考える・防 ハラスメントのな ファシリテーター
ミュニケーションを ミュニケーション 等におけるファシ
い大学に
災 緊急時の対応 い大学にの役割確立するために─を確立するために リテーターの役割

科目担当者研修 科目担当者研修
科目担当者研修会：
会：アクティブ・ 会：大学教育にお FD 研 修 会： 発 達
学生の学修時間を確
ラーニングの指導 ける学修評価の構 障害のある学生の保するための授業計法─ジグソー法を 図─パフォーマン 理解について
画─方法と課題─
用いた授業の展開 ス評価を中心に科目担当者研修会
アクティブ・ラー
アクティブ・ラーFD 研修会
科目担当者研修
アクティブ・ラー
科目担当者研修会：
ニ ン グ ワ ー ク
ニングワークアクティブ・ラー科 目 担 当 者 研 修 会：
「授業を通しニ ン グ ワ ー ク
情報社会への対応を
ショップ：教育活
ショップ：学習環
ニ ン グ・ ワ ー ク
会：ファシリテー て修得できる力」
ショップ：多人数目的とした情報デザ─
動 と IR を ど う つ
境・状況間のシーショップ
ションと取り入れ か ら 考 え る ア ク
授業におけるアク
インリテラシーの導 科 目 担 当 者 研 修
なげるか−アクムレスな接続を意※「大学教育力研
たグループ学修
ティブ・ラーニン
ティブ・ラーニン入
ティブ・ラーニン
図した授業デザイ
会：シラバスの効修」時以外のワー
グ
グの活用
グの観点からン
果的な書き方の検クショップを掲載
科
目
担
当
者
研
修
討
科目担当者研修科目担当者研修会：
会：学生が学び合会：授業各回の目
学生の主体的学びへ
う授業づくりとア
標を明確にしたの転換のために
クティブ・ラーニ
コース・デザイン
ング
ル ー ブ リ ッ ク・
学生の学修成果をルーブリック評価 ルーブリック評価 ルーブリック評価 ルーブリック評価
ワークショップ
評価するルーブ
スタートアップ〜 スタートアップ〜 スタートアップ〜 スタートアップ〜※「大学教育力研───
リック評価の考え
評価の原則から組 評価の原則から組 評価の原則から組 評価の原則から組修」時以外のワー
方
織での活用まで
織での活用まで
織での活用まで
織での活用まで
クショップを掲載

テ ィ ー チ ン グ・
ポートフォリオ・
ワークショップ──

第 1 回 ティーチ 第 3 回 ティーチ
ング・ポートフォ ング・ポートフォ
大阪府立大学工業 リオワークショッ リオワークショッ
高等専門学校主 プ（2 日間）（外部講 プ（2 日間）（外部講
テ ィ ー チ ン グ・
催： テ ィ ー チ ン 師含む）
師含む）
ポートフォリオのグ・ポートフォリ
意義と作成プロセオ 作 成 ワ ー ク 第 2 回 ティーチス
ショップ（3 日間）ング・ポートフォ テ ィ ー チ ン グ・
（教員 2 名参加） リオワークショッ ポートフォリオ研
プ（3 日間）（外部講 修会師含む）

──

愛媛大学・日本高等教育開発協会主
FDer 養成講座（3
催「 FDer 養 成 講
──日間）（教員 8 名参
─座」
（3 日間）（教員加）
1 名参加）
本学が目指す高等 本学が目指す高等
本学が目指す高等 本学が目指す高等教育改革について 教育改革について
教育改革について 教育改革について コロナウイルス感非常勤教員対象研／学生ポートフォ ／学生ポートフォ───／ ア ク テ ィ ブ・ ／本学におけるア 染症対策のため延修会
リオの操作方法／ リオの操作方法／
ラーニングの取組 クティブ・ラーニ 期
教育学術情報図書 教育学術情報図書についてングの取り組み
館の見学
館の見学
初年次教育の取組に 初年次教育の取組 初年次教育の取組 ・玉川大学におけ ・玉川大学におけ ・玉川大学におけ
ついて
について
について
る初年次教育の取 る初年次教育の取 る初年次教育の取・玉川大学におけ
一年次セミナー新 二年次教育の取組に 二年次教育の取組 二年次教育の取組 組について
組について
組について
る初年次教育の取 資料配布のみ
規担当者研修会
ついて
について
について
・ワークショップ ・ワークショップ ・ワークショップ
組について
一年次セミナーの授 一年次セミナーの 一年次セミナーの「アクティブラー「アクティブラー「アクティブラー
業事例報告
授業事例報告授業事例報告ニングの指導法」 ニングの指導法」 ニングの指導法」
教員懇談会：授業
準備のあり方
教員懇談会：課題
教員懇談会
─
─
の出し方
─
─
─
─
─
教員懇談会：成績
評価はどうしたらいい？
FDer 養成───

注：薄い網掛けは学内教員が担当（一部外部講師を含むものもある）。濃い網掛けは学内教員が学外のワークショップに参加したもの。表１に掲載した研修は省いている。
出典：『ファカルティ・ディベロップメント活動報告書』各年度版および教学部職員の協力を得て筆者が作成。

− 69 −

大学評価研究第 19 号

2020 年 10 月

いく仕組みとなっているだけでなく、３つのポリシー

TA 研修会は初年度の 2013（平成 25）年度は先進的なのかかわる全ての部局が参加できる、教育改革全体を取組をされていた大学から講師を招き、開始された支える仕組みとなっているともいえる。

が、翌年からは学内の教員が担当するようになった。
TA 研修会は、２回（あるいは２部）に分けて行ってお3．各種 FD 活動を支える FD 委員会

り、初回は TA とはそもそもどのような役割を担う職

最後に、FD 委員会の取組について触れておきた務であるのか、アメリカではどのような位置づけに（4）い。FD 委員会は主に各学部（ELF センターを含む）

なっているのかということから始まり、本学での規程の FD 委員から構成され、隔月に１回、年間６回程度を確認したうえで、科目責任者や学生との適切な距離開催されている。活動内容は、主に年間の FD 活動計や支援の在り方の検討を内容に含んでいる。その次の画（新任教員研修会、授業参観、個別の FD 研修会、回では、学生との対話やディスカッションを支援する

および学生による授業評価アンケートの内容・実施等）

内容を入れていたが、ハラスメント対策を強化するとについて審議し、決定するというものであり、また、いう意味を込め、2015（平成 27）年度よりハラスメン

AP や他大学等の FD・SD に関する周知や情報共有のトについての内容を取り上げるようになった。また防場にもなっている。その他、国内外の各種シンポジウ

災対策についても 2016（平成 28）年度の内容に入れてムやカンファレンスに教職員を派遣し、ワークショッ

いる。2019（令和元）年度からは TA 研修に関する担当

プを中心とする研修会を１回約２時間、年４回以上は部署が変更したため、内容が大幅に変更された（5）。

開催してきた。次の表２は 2012（平成 24）年度以降のさて、本学での「大学教育力研修」以外の全学的な「大学教育力研修」以外の FD 研修の一覧である。2012

FD 研修の中心となると、表２中央部の「科目担当者（平成 24）年度以降としたのは、現在の FD の中心であ研修会」「FD 研修会」「アクティブ・ラーニング・ワー

る大学 FD・SD（大学教育力研修）が開始された年度でクショップ」
が該当すると考えられる。
「科目担当者研あり、また TA（Teaching Assistant）研修という本学修会」は授業を持つ教員のための研修会であり、授業で「プレ FD」に該当する取組が開始された年度でもあ

内容・方法を中心に構成されてきた。明記はされているためである。

ないものの、ワークショップ形式で開催されているも新任教員研修会は 2002（平成 14）年度に FD 委員会がのが多い。それ以外にも発達障害のある学生への理解構成された当初から行われており、着任前の２−３月については「FD 研修会」という名称で開催されていに２日間連続で行われている。内容は、教育理念や大る。2017（平成 29）年度から「アクティブ・ラーニン

学教員としての在り方の講演の他、教学事項や学生指グ・ワークショップ」という名称へと変化しているの

導 に つ い て、 ま た 教 育 に お け る ICT 活 用 や LMSは、AP による変化である。それ以前もアクティブ・（Learning Management System）について、アカデ

ラーニングを研修の内容に含めてきたため、実質的なミック・ポートフォリオや研究者情報システムについ変化はないが、名称変更によりさらに強調されるようて等、事務関連の説明がなされる。また本学は幼稚園になった。また AP に採択されてからは、学修成果のから大学院まで同一キャンパスにあるため、校地が広可 視 化 の た め の ル ー ブ リ ッ ク・ ワ ー ク シ ョ ッ プ やく、車両でのキャンパス・ツアーも行っている。主たティーチング・ポートフォリオ・ワークショップも開る目的としては、学園の教育理念の理解や学内の教学催されるようになった。表２では表１で開催されていをはじめとする各システム、研究者としての地理的配る内容を除いているため少なく見えるが、表１・表２

置への理解を深めることであり、毎年内容に大きな変を全て含めるとアクティブ・ラーニング・ワークショッ

更はない。着任前の時期に行われるため、実質的な授プは 2014（平成 26）年度・2015（平成 27）年度は年６業についての FD は入職後、年度内に行われる各種研回、それ以後も年３−４回は開催されている。ルーブ

修や授業参観を通して行われる形となっている。

リック・ワークショップは 2015（平成 27）年度以降、年− 70 −

玉川大学における全学的な FD の取組﻿

２回は継続して開催されている。また、ティーチンる。非常勤教員対象研修会は、本学の教育理念や教育

グ・ポートフォリオも同様である。これは AP の一環

改革についての理解を共有するために希望者向けに開として始まったワークショップであり、まず 2014（平講している。
「一年次セミナー」新規担当者研修は、

成 26）年度に一部の FD 委員が学内で受講し、内容へ「一年次セミナー」
を新規に担当する教員やしばらく担の理解を深めた。翌 2015（平成 27）年度には外部の当から離れていた教員向けに開講している。本学のワークショップに、前年受講した FD 委員のうちの２「一年次セミナー」
は全学共通の内容を基盤に展開して名が参加して、３日間かけて実際にティーチング・いることもあり、「一年次セミナー」
については研修がポートフォリオを作成した。以後、このティーチン

一括化されている。これは、2005（平成 17）年度から

グ・ポートフォリオを作成した教員がメンターとなり、「一年次セミナー」の理念やそれに基づいた内容につい次のワークショップの参加者（メンティー）のポートての理解を深める目的で開催されてきた。近年、AP（6）。2017（平成 29）年度に第の進展によるアクティブ・ラーニング、ルーブリック

３回目のワークショップを終える頃には、各学部・学の普及に伴い、これらの研修にもアクティブ・ラーニ

科にティーチング・ポートフォリオを作成した教員がングの取組の紹介やアクティブ・ラーニングの指導法

１名は存在することとなった。AP の計画では、教員などのワークショップも取り入れられるようになっの教育力の評価のために教員全員がティーチング・

た。一方、2014（平成 26）年度のみの開催ではあった

ポートフォリオを作成することが目指されていた。しが、今後の FD の方向性を検討する中で、教育に関す

かし、ティーチング・ポートフォリオは、メンターとる日常的な悩みを共有できる場を作ろうという動きがメンティーがペアになり３日間かけて作成していくもあり、研修ではない場として「教員懇談会」が開催されのであり、少数の学内メンターだけで、短期間かつ大た。授業準備や課題、成績評価について等、教員が日規模に進めていくことは困難であった。そこで、2017

常の仕事の中で迷うことについてお互いの考えを思う（平成 29）年度にはティーチング・ポートフォリオ

ままに述べるといったもので、お茶やお菓子を囲みな（TP）の簡易版である TP チャートを作成するワーク

がら自由な雰囲気の下に会が開催された。ただし、開ショップが開催され、全教員が参加することで、学内催時間が毎回 17 時以降であったこともあり、直前にへの普及を図ることとなった。ティーチング・ポート

授業を持っている少数の非常勤教員が参加するのみのフォリオのフォーマットは学内の教学システムに組み会となり、継続性という点で困難が伴い、当該年度の込まれ、そこでいつでも記入できる状態にはなってい

みの試みとなった。

フォリオ作成を支援した

る。

Ⅲ．AP による FD の変化と今後の課題

FDer 養成講座も AP の一環で開催された。2015（平成 27）年度に教員１名が外部の講座に参加したことにこれまで述べてきたとおり、AP によって FD の内より、それまでは学内に２名のみであった FDer が３

容も回数も変化した。AP 以前からアクティブ・ラー

名に増員された。FDer 養成は AP でも課題とされてニングについての内容は増えつつあったが、ルーブ

おり、2018（平成 30）年度に学内で３日間の FDer 養成

リック、ティーチング・ポートフォリオ等、新しい取講座が開催された。先述した「学部等改革推進制度」の組についても積極的に取り入れられるようになった。

助成を受け、外部講師（愛媛大学・芝浦工業大学）を中

AP に採択されてから、アクティブ・ラーニングにつ心に学内の FDer も協力し、学部の FD 委員８名が受いてもルーブリックについてもワークショップが複数講した。これにより学内各学部に計 11 名の FDer が養回開催され、これにより大学がどのような教育を目指成された。

しているのか、何を求めているのかが明確に示されてきたといえる。

その他、毎年行っている研修会には、非常勤教員対（7）
新規担当者研修会があ象研修会や「一年次セミナー」

ティーチング・ポートフォリオも AP により普及が− 71 −

大学評価研究第 19 号

2020 年 10 月図られた。教学システムの中にティーチング・ポート

会」とは、学長を委員長とし、学園全体の各部局長かフォリオの欄が設けられ、ワークショップ時だけでなら構成される大規模な委員会である。そして、この委

く、各教員がいつでも取り組めるような環境が整備さ

員会には分科会があり、学園分科会、大学分科会、それた。また、各学部の FD 委員が FDer 養成講座を受して各学部の分科会、教員養成部会、教務部会、大学講したことにより、FDer も各学部に配置されること

院教務部会、研究活動部会、その他入試広報部会やとなった。ここまではかなりのスピードで整えられてキャリア・就職指導部会等、全部で 22 の部会に分かれきたといえる。しかし、それらがどう関連し、教育力ている。AP では、学外評価は外部の有識者を中心との向上そして学修成果の向上に結びついていくかは今する「教育再生加速事業評価委員会」
で行い、学内評価

後の課題となっている。たとえば、AP の外部評価委

はこの「教育研究活動等点検調査委員会」
が行い、改善員からは次のような指摘もなされている。ティーチン

サイクルを回していくと定めている。

グ・ポートフォリオについては「メンターの活躍する

しかし、先の評価結果のように、「具体的な改善指場を作ることも大事ではないか。
」、アクティブ・ラー示の内容や改善指示系統、また、改善プロセスが不透

ニングについては「深い学びになっているかどうかを明」という厳しい指摘がなされた一つの要因としては、

どう可視化していくか。
」（玉川大学教学部内

大学教本学の FD が職員を中心に企画・運営されてきている

育再生加速プログラム事務局 2019, p.51）「アクティ

点もあるかもしれない。もちろん教員が FD 委員を務

ブ・ラーニングの技法をつなぐことによって、今やろめ、とくに学部 FD については教員が主体となって進うとしているアクティブ・ラーニングの体系化をしてめているのは間違いないが、AP をはじめ、全学的なほしい。」（玉川大学教学部内

大学教育再生加速プロ

FD である「大学教育力研修」や各種ワークショップ等

グラム事務局 2019, p.32）。これらは全て個々の研修では、担当部署が教学部であり、教学部の職員が中心と行ってきたことを大学としてどう結びつけて向上させなり企画やプログラムを作り上げている。こうした学ていくかという課題である。

内の体制が「教職協働」
として評価されてきた部分もあ

この先ティーチング・ポートフォリオをどのようにるが、教員が受け身であると言われれば否定できな

活用していくのか、各学部の FD 委員は FDer としてい。一方で、職員が中心となって FD を支えていこう

この先も活動していくのか、また、どのような活動をとすることにも限界があるのかもしれない。共に行動していくことが期待されているのか。そうしたことはし、作り上げてはいるが、どうしても目標を管理してまだ見えていない。なお、2018（平成 30）年度の認証いる側と実働している側では、目標達成に対する意識

評価結果の総評では次のような指摘がなされている。

や実際の授業を作り上げる際の視点などに多少のズレが生じる。そうした小さな意識の差が具体的な改善指一方で、改善すべき課題もいくつか見受けられ

示内容や改善指示系統、さらには改善プロセスを濁らる。まず、上記のように教育研究の質保証に向けたせているのかもしれない。

さまざまな改善に取り組んでいるものの、内部質保

そうすると、とくに全学的な FD をどう教員が自分証システムに関わる会議体の権限・責任は明確でなたちのものとして作り上げていくのかということがこく、内部質保証を推進する「教育研究活動点検調査

れからの FD の課題といえる。そこに養成講座を経た委員会」等の議事録を作成していないこともあり、FDer という存在が力を発揮する場があるとも考えら

具体的な改善指示の内容や改善指示系統、また、改れる。また、ティーチング・ポートフォリオを活用し善のプロセスが不透明である（大学基準協会 2019,  

ていくとなれば、メンターが活躍できるのかもしれな

p.1）。

い。しかし、それもまた容易ではない。FDer がどのように活動していくのがよいのか、ティーチング・

ここで指摘されている「教育研究活動点検調査委員

ポートフォリオをどのように活用していくのがよいの− 72 −

玉川大学における全学的な FD の取組﻿か。さらには、より根本的な部分から変えていくことの分科会が実施されている。

が必要なのか。職員の力を借りつつ、教員自身が考え（4）ELF センターは 2014（平成 26）年に設立された全る問題であり、そのためには学部の壁を超えて全体を学共通英語教育プログラムを提供するセンターであ俯瞰できるような教員も必要であり、再構築には時間る。ELF とは「共通語としての英語」（English as aがかかるだろう。

Linga Franca）を指している。
（5）TA 研修の部署は「教学部教育学修支援課」から「教おわりに学部授業運営課」へと移行した。

本稿では、教員の教育力向上の取組について、とく（6）メンターとメンティーが協力をして 2016（平成 28）に学士課程における FD に着目し、認証評価結果で何年までの現状と組織的な課題をまとめ、ティーチンが評価されたのか、具体的にこれまで何をしてきたのグ・ポートフォリオを有効なものにしていくには何か、そして、FD を推進する基盤としての AP の影響が必要なのかを検討するべく、大学教育研究フォーとそれにより明らかになった課題についてまとめた。

ラムで発表した（小島・伊藤ほか 2017）。

AP が FD を推進する基盤として 2014（平成 26）年から（7）「一年次セミナー」は全学部の新入生を対象とする2018（平成 30）年の５年間、かなりの影響力を持って必修の FYE（First Year Experience：初年次教育）

きたのはたしかである。ここで紹介した取組は、主に科目として設置されている。「一年次セミナー 101」

教員を対象とした FD 研修やワークショップのみであ（春学期開講）と「一年次セミナー 102」
（秋学期開講）

り、AP 全体では教員・学生・卒業生への調査、アクがあり、101 は大学での学修を進めるために求めら

ティブ・ラーニング・ハンドブックや事例集の作成、れる心構えやスキルを修得する科目として、102 は学生ポートフォリオの推進等、さまざまな取組をして将来の人生設計について考える科目として位置づけいる。これらは AP の事業報告に詳細が書かれているられている。

ため、そちらを参照されたい。そして、教員の教育力向上というのは、最終的には学生の学修成果に表れる【参考文献】

ものである。これまでに本学が取り組んできた教員の

大学基準協会「玉川大学に対する大学評価（認証評価）

教育力向上の取組がどのように示されていくのか、学

結 果 」2019 年 https://www.juaa.or.jp/updata/

生の学修成果の今後にも着目していきたい。

evaluation_results/207/20190326_628656.pdf（2020年８月３日）【脚注】

小島佐恵子・伊藤良二・黒田潔・藤枝由美子・三村真（1）教務委員会における全学カリキュラムの見直しや紀子・南島永衣子「ティーチング・ポートフォリオ

各学部の教務担当者会における専門分野のカリキュを活用した教育活動の振り返り―全学プロジェクト

ラムの改善のための取組がこれに該当する。

の立ち上げと組織的運営の課題」『第 23 回大学教育（2）創設者の小原國芳は、教育は人間文化の全てを盛研 究 フ ォ ー ラ ム 発 表 論 文 集 』2017 年 pp.336-337.

り込んだ「全人教育」であるべきだと主張した。具体https://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/forum/kanri/

的には、人間形成には、真、善、美、聖、健、富のforum/pdf/20170322152358.pdf（2020 年８月３日）

６つの価値を調和的に創造することであり、それは

小原國芳『全人教育論』玉川大学出版部 1969 年

学問、道徳、芸術、宗教、健康、生活の６方面の人

玉川大学 FD 委員会『平成 22 年度

ファカルティ・ディ

間文化を豊かに形成することと考えた（小原 1969）。

ベロップメント活動報告書』2011 年 https://www.

（3）2015（平成 27）年度のみ、分科会は８学部を２学部

tamagawa.jp/university/introduction/outline/ずつに分け、⑤〜⑧の計４つの分科会が実施され

u-fd/report/pdf/22report.pdf（2020 年８月３日）

た。2016（平成 28）年度以降は、４学部ずつ計２つ

玉川大学 FD 委員会『平成 27 年度− 73 −

ファカルティ・ディ

大学評価研究第 19 号

ベロップメント活動報告書』2016 年 https://www.

2020 年 10 月

leaflet-2017-01.pdf（2020 年８月３日）

tamagawa.jp/university/introduction/outline/

玉川大学教学部内

大学教育再生加速プログラム事務

u-fd/report/pdf/27report.pdf（2020 年８月３日）

局『文部科学省

大学教育再生加速プログラム（AP）

玉川大学教学部内

大学教育再生加速プログラム事務「高大接続改革推進事業」テーマ I・II 複合型局『文部科学省

大学教育再生加速プログラム（AP）

30年度 事業報告書』2019年https://www.tamagawa.

「高大接続改革推進事業」テーマ I・II 複合型

平成

平成

jp/university/introduction/outline/u-ap/pdf/ap_

29年度 事業報告書』2018年https://www.tamagawa.

leaflet-2018-01.pdf（2020 年８月３日）

jp/university/introduction/outline/u-ap/pdf/ap_− 74 −