【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

関西学院大学 大学院学則第１章 総則第１条 本大学院は学部における一般的及び専門的教養の基礎の上に、専門の学科を教授研究し、深広な学識と研究能力とさらに進んで研究指導能力を養い、又は高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培うとともに、キリスト教主義に基づいて人格を陶冶し、もって文化の進展に寄与することを目的とする。
２

本大学院のうち、専ら高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培うことを目的とするものは、専門職大学院とする。

第２条 本大学院に修士課程、博士課程（前期課程、後期課程）及び専門職学位課程を置く。
２

修士課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的とする。

３

博士課程は、専攻分野について研究者として自立して研究活動を行うに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。

４

専門職学位課程は、専ら高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培うことを目的とする。

第３条 本大学院に次の研究科及び専攻を置く。
研究科名

専攻名

課程の別

神学研究科

神学

博士課程

文学研究科

文化歴史学

博士課程

総合心理科学
文学言語学
社会学研究科

社会学

博士課程

法学研究科

法学・政治学

博士課程前期課程

政治学

博士課程後期課程

基礎法学
民刑事法学
経済学研究科

経済学

博士課程

商学研究科

商学

博士課程

理工学研究科

数理科学

博士課程

物理学
先進エネルギーナノ工学
化学
環境・応用化学生命科学
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【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）
】

生命医化学
情報科学
人間システム工学
総合政策研究科

総合政策

博士課程

言語コミュニケーション文化研究科 言語コミュニケーション文化

博士課程

人間福祉研究科

人間福祉

博士課程

教育学研究科

教育学

博士課程

国際学研究科

国際学

博士課程

司法研究科

法務

専門職学位課程

経営戦略研究科

経営戦略

専門職学位課程

会計専門職
先端マネジメント

博士課程

２

専門職大学院学則は別に定める。以下、本大学院学則には専門職大学院を含まない。

３

研究科又は専攻ごとの人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的については、別表のとおりとする。

第４条 本大学院各研究科の修士課程の標準修業年限は２年、博士課程の標準修業年限は５年とする。
２

前項の規定にかかわらず、主として実務の経験を有する者に対して教育を行う場合であって、教育研究上の必要があり、かつ、昼間と併せて夜間その他特定の時間又は時期において授業又は研究指導を行う等の適切な方法により教育上支障を生じないときは、研究科、専攻又は学生の履修上の区分に応じ、修士課程の標準修業年限を１年以上２年未満の期間とすることができる。

３

前項の研究科、専攻又は学生の履修上の区分は、次のとおりとする。
言語コミュニケーション文化研究科言語コミュニケーション文化専攻 言語教育学プログラム 英語教員対
象１年制修士学位コース

４

博士課程はこれを前期２年及び後期３年の課程に区分する。ただし、経営戦略研究科先端マネジメント専攻
は、後期３年の課程のみの博士課程とする。

５

博士課程前期課程は修士課程として取り扱うものとする。

第５条 本大学院の目的を達成し、学生の研究指導を行うために、図書館及び各研究科にその専攻部門に応じて研究室を置く。
２

図書館及び研究室に関する規程は別にこれを定める。

第６条 本大学院学生の定員を次のとおりとする。
博士課程前期課程・修士課程
研究科名

専攻名

入学定員

収容定員

神学

神学

10名

20名

文学

文化歴史学

22名

44名

総合心理科学

20名

40名

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】

文学言語学

22名

44名

小計

64名

128名

社会学

社会学

12名

24名

法学

法学・政治学

45名

90名

経済学

経済学

30名

60名

商学

商学

30名

60名

理工学

数理科学

10名

20名

物理学

22名

44名

先進エネルギーナノ工学

30名

60名

化学

33名

66名

環境・応用化学

35名

70名

生命科学

35名

70名

生命医化学

30名

60名

情報科学

22名

44名

人間システム工学

25名

50名

小計

242名

484名

総合政策

50名

100名

言語コミュニケーション文化 言語コミュニケーション文化 30名

60名

人間福祉

人間福祉

8名

16名

教育学

教育学

6名

12名

国際学

国際学

6名

12名

533名

1066名

総合政策

合計
博士課程後期課程
研究科名

専攻名

入学定員

収容定員

神学

神学

2名

6名

文学

文化歴史学

7名

21名

総合心理科学

6名

18名

文学言語学

7名

21名

小計

20名

60名

社会学

社会学

4名

12名

法学

政治学

2名

6名

基礎法学

2名

6名

民刑事法学

2名

6名

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】

小計

6名

18名

経済学

経済学

3名

9名

商学

商学

5名

15名

理工学

数理科学

2名

6名

物理学

3名

9名

先進エネルギーナノ工学

2名

6名

化学

6名

18名

環境・応用化学

2名

6名

生命科学

5名

15名

生命医化学

2名

6名

情報科学

2名

6名

人間システム工学

2名

6名

小計

26名

78名

総合政策

5名

15名

言語コミュニケーション文化 言語コミュニケーション文化 3名

9名

人間福祉

人間福祉

5名

15名

教育学

教育学

3名

9名

国際学

国際学

2名

6名

経営戦略

先端マネジメント

6名

18名

90名

270名

総合政策

合計

第２章 職員組織
第７条 各研究科に研究科委員長を置き、学部長が当該研究科委員長を兼ねる。ただし、独立研究科にあっては当該研究科委員会において研究科委員長を定める。
２

専門職学位課程及び博士課程を併設する研究科にあっては、当該研究科長が研究科委員長を兼ねるものとする。

第８条 各研究科に研究科委員会を置き、大学院教員をもってこれを構成する。
２

研究科委員会は研究科委員長が必要と認めた場合、又は３分の１以上の委員の要求があったとき開催される。

第９条 研究科委員会は教育研究に関する次の事項を議決する。
1

研究科委員会の構成員に関する事項

2

大学院教員、博士課程前期課程又は修士課程指導教員及び博士課程後期課程指導教員の審査に関する事項

3

修士学位及び博士学位の審査に関する事項

4

研究科の教育課程及び授業担当者に関する事項

5

学生の入学及び課程の修了等学籍異動に関する事項
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6

学生の資格認定及び身分に関する事項

7

学生の賞罰に関する事項

8

その他研究科に関する事項

第10条 本大学に大学評議会を置く。
２

大学評議会は次の評議員をもって組織する。
1

学長

2

副学長 ３名3

各学部長

4

独立研究科委員長

5

専門職大学院各研究科長

6

大学図書館長7

全学から選挙により選出された10名の教授又は准教授

8

全学から選挙により選出された５名の職員

第11条 大学評議会は次の事項を議決する。
1

大学学則、大学院学則、専門職大学院学則及び大学全般にわたる諸規程のうち、教育・研究に関する諸規程の制定・改廃に関する事項

2

教育・研究に関する重要な施設の設置・廃止に関する事項

3

教員人事の基準に関する事項

4

各学部、研究科、研究所及びその他これに準ずる機関の人員に関する事項

5

学生定員に関する事項

6

大学全般に関する重要事項で出席評議員の過半数が必要と認める事項

7

その他学長が必要と認める事項

２

大学評議会は次の事項を審議する。
大学全体の教学上の方針及び将来構想に関する事項

2

大学の予算編成の方針に関する事項

3

その他学長が諮問する事項

３

1

大学評議会に関するその他の規定は別にこれを定める。

第３章 教育課程
第12条 本大学院の教育は、授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」という）によって行うものとする。
２

本大学院の授業科目は各研究科における授業科目と大学院共通科目からなるものとする。

３

各研究科の授業科目及び大学院共通科目の単位の基準は、学部の授業の単位の基準に準ずる。

４

本大学院の博士課程前期課程・修士課程における授業科目の成績評価は、S（90点以上）・A＋（85点以上）・
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A（80点以上）・B＋（75点以上）・B（70点以上）・C＋（65点以上）・C（60点以上）・F（60点未満）をもってあらわし、S・A＋・A・B＋・B・C＋、及びCを合格とする。
５

前項の成績評価に対してグレードポイントを与える。S（90点以上）は4.0、A＋（85点以上）は3.5、A（80点以上）は3.0、B＋（75点以上）は2.5、B（70点以上）は2.0、C＋（65点以上）は1.5、C（60点以上）は1.0、及びF（60点未満）は０とする。

６

本大学院の博士課程後期課程における授業科目の成績評価は、優（80点以上）・良（70点以上）・可（60点以上）、及び不可（60点未満）をもってあらわし、優良可を合格とする。

第13条 各専攻における大学院指導教員のうちから各学生の研究指導を担当する指導教員（以下「指導教員」という）を定める。
第14条 各研究科における専修科目（必修及び選択必修科目）以外の授業科目は、指導教員の指示に従って当該研究科の授業科目のうちから選択履修しなければならない。
２

前項の規定にかかわらず、指導教員が当該学生の研究上特に必要と認めた場合に限り、各研究科における選択科目として、大学院共通科目、他の研究科の授業科目及び他の大学院の授業科目を履修することができる。
ただし、他の研究科の授業科目又は他の大学院の授業科目を履修する場合は、他の研究科委員会、研究科教授
会又は他の大学院の承認を得なければならない。

３

前項の規定により修得した単位については、博士課程前期課程又は修士課程においては15単位までを所定の単位数に算入することができる。

４

研究科は、指導教員が教育上特に必要と認めた場合、研究科委員会の承認を得て、当該学生が本大学院に入学する前に大学院において修得した単位を当該研究科博士課程前期課程、修士課程又は博士課程後期課程において修得した単位として認定することができる。

５

前項の規定により認定できる単位数は、編入学の場合を除き、本大学院において修得した単位以外のものについては、合わせて15単位を超えないものとする。

６

第３項及び第５項の規定により認定できる単位数は、本大学院において修得した単位以外のものについては、
合わせて20単位を超えないものとする。

７

研究科は、指導教員が教育上特に必要と認めた場合、研究科委員会及び他の大学院又は研究所等の承認を得て、当該学生が他の大学院又は研究所等において研究指導を受けることを許可することができる。

８

前項に規定する場合において、研究指導を受ける期間は、博士課程前期課程又は修士課程の学生については、１年以内とする。

第15条 博士課程前期課程の所定の教育課程に加え、他研究科等から体系的に提供された科目群を履修する制度を複数分野専攻制とし、それぞれ副専攻課程としてこれを置く。

第１節 大学院共通科目
第16条 大学院共通科目として全研究科にわたって開講する授業科目及びその単位数を次のとおりとする。
1

博士課程前期課程
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論文執筆のためのアカデミックライティング ２ 国連ユースボランティア特別実習 ６
国連ユースボランティア特別課題研究 ２ 国際社会貢献特別実習 ６
国際社会貢献特別課題研究

２ 海外フィールドワーク特別実習 ２ 総合日本語 １科目各１～３

日本語（口頭発表）A １ 日本語（口頭発表）B １

日本語（論文作成）A １ 日本語（論文作成）B １

ビジネス日本語A １ ビジネス日本語B １ ビジネス日本語C １
International Public Policy ２ Management of International Organizations ２
Global Sustainable Development ２ Seminar in Diplomacy，Peace and Security ２
Seminar in International Human Rights and Humanitarian Principles ２
Seminar in Global Communication ２ Seminar in Global Environmental Policy ２
Seminar in Global Diversity ２ Career Seminar for International Organizations ２
Seminar in Multilateral Negotiation ２ Research Project in the United Nations ２
Research Project in Foreign Affairs ２Internship in the United Nations and Diplomatic Institutions ３
Individual Research on the United Nations and Foreign Affairs ３2

博士課程後期課程
国連ユースボランティア特別実習 ６ 国連ユースボランティア特別課題研究 ２
国際社会貢献特別実習 ６

国際社会貢献特別課題研究 ２ 海外フィールドワーク特別実習 ２

総合日本語 １科目各１～３
日本語（口頭発表）A １ 日本語（口頭発表）B １

日本語（論文作成）A １ 日本語（論文作成）B １

ビジネス日本語A １ ビジネス日本語B １ ビジネス日本語C １

第２節 神学研究科
第17条 神学研究科における授業科目並びにその単位数を次のとおりとする。
神学専攻
１

博士課程前期課程
神学専攻科目
旧約聖書学特殊講義A ２ 旧約聖書学特殊講義B ２
旧約聖書学特殊講義C ２ 旧約聖書学特殊講義D ２
新約聖書学特殊講義A ２ 新約聖書学特殊講義B ２
新約聖書学特殊講義C ２ 新約聖書学特殊講義D ２
組織神学特殊講義A ２ 組織神学特殊講義B ２
組織神学特殊講義C ２ 組織神学特殊講義D ２
歴史神学特殊講義A ２ 歴史神学特殊講義B ２
歴史神学特殊講義C ２ 歴史神学特殊講義D ２
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【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

キリスト教思想特殊講義A ２ キリスト教思想特殊講義B ２
キリスト教思想特殊講義C ２ キリスト教思想特殊講義D ２
実践神学特殊講義A ２ 実践神学特殊講義B ２
実践神学特殊講義C ２ 実践神学特殊講義D ２
宗教学特殊講義A ２ 宗教学特殊講義B ２
宗教学特殊講義C ２ 宗教学特殊講義D ２
キリスト教文化学特殊講義A ２ キリスト教文化学特殊講義B ２
キリスト教文化学特殊講義C ２ キリスト教文化学特殊講義D ２
臨床牧会学特殊講義A ２ 臨床牧会学特殊講義B ２
臨床牧会学特殊講義C ２ 臨床牧会学特殊講義D ２
ヘブライ語聖書原典研究A ２ ヘブライ語聖書原典研究B ２
ヘブライ語聖書原典研究C ２ ヘブライ語聖書原典研究D ２
新約聖書原典研究A ２ 新約聖書原典研究B ２
新約聖書原典研究C ２ 新約聖書原典研究D ２
外国語専門書講読A ２ 外国語専門書講読B ２
外国語専門書講読C ２ 外国語専門書講読D ２
教会経営学演習 ２ 牧会学総合演習 ２
聖書学総論A ２ 聖書学総論B ２ 礼拝学演習A ２ 礼拝学演習B ２
説教学演習A ２ 説教学演習B ２ 教会実習A ２

教会実習B ２

キリスト教社会実習A ２ キリスト教社会実習B ２

臨床牧会実習 ２

研究演習A ２ 研究演習B

２ 研究演習C ２ 研究演習D ２

外国大学院科目 １ 外国大学院科目 ２ 外国大学院科目 ３ 外国大学院科目 ４２

博士課程後期課程
旧約聖書学特殊研究 ２ 新約聖書学特殊研究 ２

歴史神学特殊研究 ２

キリスト教思想特殊研究 ２ 実践神学特殊研究 ２ 研究演習 ４第17条の２ 神学研究科博士課程前期課程にキリスト教伝道者コースとキリスト教思想・文化コースをおく。
第18条 学生は入学後所定の期日内に当研究科における大学院指導教員のうちから指導教員を定め、その指導のもとに授業科目の選択、論文の作成などを行うものとする。
２

前期課程の必要修得単位数は、キリスト教伝道者コースは34単位とし、必修科目の研究演習８単位、伝道者
専門科目10単位、専門分野選択必修科目８単位、外国語学力認定科目４単位、自由選択科目４単位とする。またキリスト教思想・文化コースは32単位とし、必修科目の研究演習８単位、専門分野選択必修科目８単位、外国語学力認定科目４単位、自由選択科目12単位とする。なお、指導教員が必要と認めたときは、学生は所定の単位数以外にその指示する科目をも履修しなければならない。その他の履修要件は別に定める。

３

後期課程の必要修得単位数は、必修科目の研究演習12単位並びに選択科目６単位とする。なお、指導教員が8/48

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必要と認めたときは、学生は所定の単位数以外にその指示する科目をも履修しなければならない。

第３節 文学研究科
第19条 文学研究科各専攻における授業科目並びにその単位数を次のとおりとする。
1

博士課程前期課程
1

文化歴史学専攻
哲学研究演習 ２ 美学芸術学研究演習 ２ 地理学地域文化学研究演習 ２
日本史学研究演習 ２ アジア史学研究演習 ２ 西洋史学研究演習 ２
哲学特殊講義 ２ 倫理学特殊講義 ２ 哲学史特殊講義 ２ 宗教哲学特殊講義 ２
美学特殊講義 ２ 芸術史特殊講義 ２ 芸術学特殊講義 ２ 地理学特殊講義 ２
地域研究特殊講義 ２ 地域文化学特殊講義 ２ 日本史学特殊講義 ２
日本考古学特殊講義 ２ 日本古文書学 ２ アジア史学特殊講義 ２
西洋史学特殊講義 ２ 西洋考古学特殊講義 ２ 文学研究科特殊講義 ２
哲学文献研究 ２ 芸術学資料研究 ２ 地理学地域文化学資料研究 ２
日本史学文献研究 ２ アジア史学文献研究 ２ 西洋史学文献研究 ２2

総合心理科学専攻
心理科学研究演習 ２ 学校教育学研究演習 ２ 心理科学特殊講義 ２
社会心理学特殊講義 ２ 学校教育学特殊講義 ２

実践教育学特殊講義 ２

臨床教育学特殊講義 ２ 文学研究科特殊講義 ２

心理科学特殊研究 ２

心理科学特殊実験 ２ 統計基礎理論 ２ 行動科学研究法A ２ 行動科学研究法B ２
行動科学研究法C ２ 行動科学研究法D ２ 行動科学研究法E ２
心理科学実践A（保健医療分野に関する理論と支援の展開） ２
心理科学実践B（福祉分野に関する理論と支援の展開） ２
心理科学実践C（教育分野に関する理論と支援の展開） ２
心理科学実践D（司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開） ２
心理科学実践E（産業・労働分野に関する理論と支援の展開） ２
心理科学実践F（心理的アセスメントに関する理論と実践） ２
心理科学実践G（心理支援に関する理論と実践） ２
心理科学実践H（家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践） ２
心理科学実践J（心の健康教育に関する理論と実践）
心理科学実践K（心理実践実習） ２
心理科学実践L（心理実践実習） 12
3

文学言語学専攻
日本文学研究演習 ２ 日本語学研究演習 ２
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２

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イギリス文学研究演習 ２

アメリカ文学研究演習

２ 英語学研究演習 ２

フランス文学研究演習 ２

フランス語学研究演習

２

ドイツ文学研究演習 ２ ドイツ語学研究演習 ２
日本文学特殊講義 ２ 中国文学特殊講義 ２ 日本語学特殊講義 ２
イギリス文学特殊講義 ２

アメリカ文学特殊講義

２

比較文学特殊講義 ２ 英語学特殊議義 ２ 言語学特殊講義 ２
英米文学調査研究法 ２ 英語学調査研究法 ２
フランス文学特殊講義 ２

フランス文学史特殊講義 ２ フランス語学特殊講義 ２

ドイツ文学特殊講義 ２ ドイツ文学史特殊講義 ２ ドイツ文化特殊講義 ２
ドイツ語学特殊講義 ２ 文学研究科特殊講義 ２
日本文学文献研究 ２ 日本語学文献研究 ２
イギリス文学文献研究 ２

アメリカ文学文献研究

２ 英語学文献研究 ２

フランス文献研究 ２ ドイツ文献研究 ２ ギリシア語A ２ ギリシア語B ２
ラテン語AⅠ ２ ラテン語BⅠ ２ ラテン語AⅡ ２ ラテン語BⅡ ２
2

博士課程後期課程
1

文化歴史学専攻
研究演習 ２ 博士論文作成演習 ２ 特別研究2

総合心理科学専攻
研究演習 ２ 博士論文作成演習 ２ 特別研究3

文学言語学専攻
研究演習 ２ 博士論文作成演習 ２ 特別研究第20条 学生は入学後所定の期日内に各専攻における大学院指導教員のうちから指導教員を定め、その指導のもとに授業科目の選択及び学位論文の作成などを行うものとする。
２

前期課程の必要修得単位数は32単位とし必修科目の研究演習８単位と、選択科目を24単位以上履修しなければならない。その他の履修要件は別に定める。

３

後期課程の必要修得単位数は研究演習または博士論文作成演習12単位とする。

第４節 社会学研究科
第21条 社会学研究科社会学専攻における授業科目並びにその単位数を次のとおりとする。
社会学専攻
１

博士課程前期課程

１） a群
社会学研究演習A ２ 社会学研究演習B ２ 社会心理学研究演習A ２ 社会心理学研究演習B ２
文化人類学・民俗学研究演習A ２ 文化人類学・民俗学研究演習B ２
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【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

修士論文作成合同演習A ２

修士論文作成合同演習B ２

社会学理論講義A ２ 社会学理論講義B ２ 社会心理学講義A ２ 社会心理学講義B ２
文化人類学・民俗学講義A ２ 文化人類学・民俗学講義B ２
社会学説史特殊講義A ２ 社会学説史特殊講義B ２
社会学特殊講義A ２ 社会学特殊講義B ２ 社会学特殊講義C ２ 社会学特殊講義D ２
社会学特殊講義E ２ 社会学特殊講義F ２ 社会学特殊講義G ２ 社会学特殊講義H ２
社会学特殊講義I ２ 社会学特殊講義J ２
社会心理学特殊講義A ２ 社会心理学特殊講義B ２

社会心理学特殊講義C ２

社会心理学特殊講義D ２
文化人類学・民俗学特殊講義A ２ 文化人類学・民俗学特殊講義B ２
文化人類学・民俗学特殊講義C ２ 文化人類学・民俗学特殊講義D ２
社会学実習A １ 社会学実習B １ 社会心理学実習A １ 社会心理学実習B

１

文化人類学・民俗学実習A １ 文化人類学・民俗学実習B １
社会学文献講読（英）A ２

社会学文献講読（英）B ２

社会学文献講読（英）C ２

社会学文献講読（英）D ２

社会心理学文献講読（英）A ２ 社会心理学文献講読（英）B ２
文化人類学・民俗学文献講読（英）A ２ 文化人類学・民俗学文献講読（英）B ２
社会学文献講読（独）A ２

社会学文献講読（独）B ２

社会学文献講読（仏）A ２

社会学文献講読（仏）B ２

社会学文献講読（英・独・仏以外の外国語）A ２
社会学文献講読（英・独・仏以外の外国語）B ２
２） b群
社会調査論 ２ 調査企画演習 ２ 調査統計演習

２ フィールドワーク演習 ２

データサイエンス演習（社会学応用）２ データサイエンス演習（社会心理学応用）２
データサイエンス演習（数理基礎）２
社会統計学Ⅰ ２ 社会統計学Ⅱ ２ 社会統計学Ⅲ ２ 標本調査法 ２
社会調査特論A ２ 社会調査特論B ２ 社会調査特論C ２ 社会調査特論D

２

社会調査特論E ２ 社会調査特論F ２
上記の授業科目のうち、社会学専攻については、各研究演習A及びB各８単位計16単位、各文献講読（英）A及びB各２単位計４単位を必修科目、各講義A及びB各２単位計４単位を選択必修科目とする。なお、必修科目としての研究演習計16単位は指導教員及び社会学研究科内規に定める副指導教員（１人目）の研究演習を指すが、指導教員及び副指導教員の指示に従って、必修科目として履修する指導教員及び副指導教員以外の研究演習を履修し単位を修得することができる。
２

博士課程後期課程
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【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

１） a群
社会学研究演習A ２ 社会学研究演習B ２
社会心理学研究演習A ２ 社会心理学研究演習B ２
文化人類学・民俗学研究演習A ２ 文化人類学・民俗学研究演習B ２
博士論文作成合同演習A ２

博士論文作成合同演習B ２

社会学説史特殊研究A ２ 社会学説史特殊研究B ２
社会学特殊研究A ２ 社会学特殊研究B ２ 社会学特殊研究C ２ 社会学特殊研究D ２
社会学特殊研究E ２ 社会学特殊研究F ２ 社会学特殊研究G ２ 社会学特殊研究H ２
社会学特殊研究I ２ 社会学特殊研究J ２
社会心理学特殊研究A ２ 社会心理学特殊研究B ２

社会心理学特殊研究C ２

社会心理学特殊研究D ２
文化人類学・民俗学特殊研究A ２ 文化人類学・民俗学特殊研究B ２
文化人類学・民俗学特殊研究C ２ 文化人類学・民俗学特殊研究D ２
社会学実習A １ 社会学実習B １ 社会心理学実習A １ 社会心理学実習B

１

文化人類学・民俗学実習A １ 文化人類学・民俗学実習B １
社会学文献研究（英）A ２

社会学文献研究（英）B ２

社会学文献研究（英）C ２

社会学文献研究（英）D ２

社会心理学文献研究（英）A ２ 社会心理学文献研究（英）B ２
文化人類学・民俗学文献研究（英）A ２ 文化人類学・民俗学文献研究（英）B ２
社会学文献研究（独）A ２

社会学文献研究（独）B ２

社会学文献研究（仏）A ２

社会学文献研究（仏）B ２

社会学文献研究（英・独・仏以外の外国語）A ２
社会学文献研究（英・独・仏以外の外国語）B ２
２） b群
社会調査論 ２ 調査企画演習 ２ 調査統計演習

２ フィールドワーク演習 ２

データサイエンス演習（社会学応用）２ データサイエンス演習（社会心理学応用）２
データサイエンス演習（数理基礎）２
社会統計学Ⅰ ２ 社会統計学Ⅱ ２ 社会統計学Ⅲ ２ 標本調査法 ２
社会調査特殊研究A ２ 社会調査特殊研究B ２ 社会調査特殊研究C ２ 社会調査特殊研究D ２
社会調査特殊研究E ２ 社会調査特殊研究F ２
上記の授業科目のうち、社会学専攻については各研究演習A及びB各６単位計12単位、各文献研究（英）A・B各２単位計４単位を必修科目とする。
第22条 学生は入学後所定の期日内に各専攻における大学院指導教員のうちから指導教員を定め、その指導のもとに授業科目の選択及び学位論文の作成などを行うものとする。
12/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

２

博士課程前期課程の必要修得単位数は32単位とする。

３

博士課程後期課程の必要修得単位数は20単位とする。

第５節 法学研究科
第23条 法学研究科各専攻における授業科目並びにその単位数を次のとおりとする。
1

博士課程前期課程
法学・政治学専攻
憲法 ２ 比較憲法 ２ 刑法 ２ 刑事訴訟法 ２ 民法 ２ 不動産登記法 ２
知的財産法 ２ 法律実務特講 ２ 商法 ２ 国際取引法 ２ 民事訴訟法 ２
雇用関係法 ２ 労使関係法 ２ ビジネス法務特論 ２ 経済法 ２ 英米私法 ２
法政インターンシップ実習

１又は２ ビジネス法務特講 ２ 公共政策論 ２

政策決定・評価論 ２ 行政学 ２ 公務員制・人事論 ２ 地方自治論 ２
地方議会論 ２ 政治過程論 ２ 政治行動論 ２

統計基礎理論 ２

行動科学研究法A ２ 行動科学研究法B ２ 行動科学研究法C ２ 行動科学研究法D ２
行動科学研究法E ２ 自治体法務特論 ２ 行政法特論 ２ NPO・NGO論 ２ 行政法総論 ２
行政救済法 ２ 自治体法務 ２ 社会保障法 ２

環境法 ２ 現代人権諭 ２ 情報法 ２

税法 ２ 刑事政策 ２ 比較犯罪学 ２ 財政学

２ 公共経済学 ２ 地方財政論 ２

地域・都市経済論 ２ 社会保障論A ２ 社会保障論B ２ 公共政策特講 ２ 国際法 ２
国際紛争処理法 ２ 国際私法 ２ 国際手続法 ２ 国際経済法 ２ 英米法 ２
国際政治理諭 ２ 国際政治分析 ２ 比較政治・外交論 ２ 比較政治・外交分析 ２
国際機構論 ２ 国際協力論 ２ 国際政治経済論

２ 国際関係史 ２ 国際法政特講 ２

国際商取引演習 ２ 法哲学基礎研究 ２ 法哲学応用研究 ２ 法思想史基礎研究 ２
法思想史応用研究 ２ 法社会学基礎研究 ２ 法社会学応用研究 ２ 西洋法史基礎研究 ２
西洋法史応用研究 ２ ローマ法基礎研究 ２ ローマ法応用研究 ２ 日本法史基礎研究 ２
日本法史応用研究 ２ 東洋法史基礎研究 ２ 東洋法史応用研究 ２ 政治哲学 ２
政治理論 ２ 政治学原論

２ 西洋政治史概論 ２ 西洋政治史各論 ２

日本政治史概論 ２

日本政治史各論 ２ 政治思想史 ２ 政治思想 ２ 政治学特講 ２ 公法特講 ２
基礎法学特講 ２ 民事法特講 ２ 刑事法特講 ２ 文献研究（英）２ 文献研究（独）２
文献研究（仏）２ 文献研究（羅）２ 文献研究（中）２ 海外研究プログラム １～８
基礎文献研究（英）２ 法律実務英語 ２ 特定研究 ２ 研究演習 ２ リサーチ演習 ２
法学・政治学グローバル演習A １ 法学・政治学グローバル演習B １
法学・政治学グローバル演習C ２ 法学・政治学グローバル演習D ４
2

博士課程後期課程
1

政治学専攻
13/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

政治哲学特殊研究 ２ NPO・NGO論特殊研究 ２ 政治学原論特殊研究 ２
政治過程論特殊研究 ２ 政治史特殊研究 ２ 政治思想史特殊研究 ２
行政学特殊研究 ２ 地方自治論特殊研究 ２ 国際政治論特殊研究 ２
外交史特殊研究 ２ 比較政治特殊研究 ２ 国際機構論特殊研究 ２
国際協力論特殊研究 ２ 憲法特殊研究 ２ 行政法特殊研究 ２ 税法特殊研究 ２
国際法特殊研究 ２ 政治学特講 ２ 公法特講 ２ 国際法政特講 ２
文献研究（英）２ 文献研究（独）２ 文献研究（仏）２ 文献研究（羅）２
文献研究（中）２ 海外研究プログラム １～８ 研究演習 ４2

基礎法学専攻法哲学特殊研究 ２ 法思想史特殊研究 ２ 法社会学特殊研究 ２
英米法特殊研究 ２ 西洋法史特殊研究 ２ ローマ法特殊研究 ２
日本法史特殊研究 ２ 東洋法史特殊研究 ２ 基礎法学特講 ２
文献研究（英）２ 文献研究（独）２ 文献研究（仏）２ 文献研究（羅）２
文献研究（中）２ 海外研究プログラム １～８ 研究演習 ４3

民刑事法学専攻
民法特殊研究 ２ 商法特殊研究 ２ 刑法特殊研究 ２ 刑事法特殊研究 ２
刑事訴訟法特殊研究 ２ 民事訴訟法特殊研究 ２

労働法特殊研究 ２ 経済法特殊研究 ２

国際私法特殊研究 ２ 知的財産法特殊研究 ２ ビジネス法務特講 ２ 民事法特講 ２
刑事法特講 ２ 文献研究（英）２ 文献研究（独）２ 文献研究（仏）２
文献研究（羅）２ 文献研究（中）２ 海外研究プログラム １～８ 研究演習 ４第24条 法学研究科博士課程前期課程にアカデミックコースとエキスパートコースをおく。
第25条 学生は入学後所定の期日内に各専攻における大学院指導教員のうちから指導教員を定め、その指導のもとに授業科目の選択、論文の作成などを行うものとする。
２

前期課程の必要修得単位数は30単位とする。このうちアカデミックコースは研究演習８単位、特定研究４単位、文献研究または海外研究プログラム４単位（ただし文献研究はいずれか１言語とする）を必修とし、エキスパートコースはリサーチ演習８単位及び基礎文献研究、文献研究（ただし文献研究（羅）は除く）、海外研
究プログラムまたは法律実務英語のうち２単位を必修とする。その他の履修要件は別に定める。

３

後期課程において履修すべき授業科目については、指導教員の指導によって、これを定めるものとする。

４

指導教員が必要と認めたときは、学生は所定の単位数以外にその指示する授業科目をも履修しなければならない。

第６節 経済学研究科
第26条 経済学研究科における授業科目並びにその単位数を次のとおりとする。
経済学専攻
14/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

１

博士課程前期課程
ミクロ経済学A ２ ミクロ経済学B ２ マクロ経済学A ２ マクロ経済学B

２

計量経済学A ２ 計量経済学B ２ 経済史A ２ 経済史B ２
トピックス理論経済学A ２

トピックス理論経済学B ２

経済統計分析A ２ 経済統計分析B ２ 統計基礎理論A ２ 統計基礎理論B
経済学史A ２ 経済学史B

２ 近代経済学史A ２２

近代経済学史B ２

社会思想史A ２ 社会思想史B ２ 外国経済史A ２ 外国経済史B ２
日本経済史A ２ 日本経済史B ２ 社会経済史 ２

現代経済史 ２

財政学 ２ 租税法A ２ 租税法B ２ 公共経済学

２ 地方財政論 ２

地域・都市経済論 ２ 金融論A ２ 金融論B ２

金融政策論 ２ 金融機関論 ２

資本市場論 ２ コーポレートファイナンス ２ 金融特殊問題A ２ 金融特殊問題B ２
産業組織論 ２ 企業経済学特論 ２ 産業組織論特論 ２
現代産業論特論A ２ 現代産業論特論B ２ 規制経済論A ２ 規制経済論B

２

流通経済論特論A ２ 流通経済論特論B ２ 社会政策A ２ 社会政策B ２
社会保障論A ２ 社会保障論B ２ 労働経済学A ２ 労働経済学B ２
国際経済学A ２ 国際経済学B ２ 国際経済政策A

２ 国際経済政策B ２

開発経済学A ２ 開発経済学B ２ 環境経済学A ２ 資源経済学A ２
環境・資源経済学B ２ 政策決定・評価論 ２ 行政学 ２ 地方自治論 ２
地方議会論 ２ 行政法総論 ２ 環境法 ２ 現代公共政策 ２
自治体経営論A ２ 自治体経営論B ２ 家計経済学A ２ 家計経済学B ２
空間経済学A ２ 空間経済学B ２ 市場と制度A ２ 市場と制度B ２
契約理論 ２ トピックス応用経済学 ２
経済学特殊問題Ⅰ ２ 経済学特殊問題Ⅱ ２ 経済学特殊問題Ⅲ ２ 経済学特殊問題Ⅳ ２
経済学特殊問題Ⅴ ２ 経済学特殊問題Ⅵ ２ 経済学特殊問題Ⅶ ２ 経済学特殊問題Ⅷ ２
経済学特殊問題Ⅸ ２ 経済学特殊問題Ⅹ ２ 経済学特殊問題ⅩⅠ ２ 経済学特殊問題ⅩⅡ ２Japanese and Asian Economies A ２

Japaneseand Asian Economies

B ２

研究演習 ４ 課題研究演習 ４ 共同演習(M)A ２ 共同演習(M)B ２
２

博士課程後期課程
理論経済学特殊研究Ⅰ ４

理論経済学特殊研究Ⅱ

４ ミクロ経済学特殊研究 ４

マクロ経済学特殊研究 ４

経済変動論特殊研究 ４ 数理経済学特殊研究 ４

計量経済学特殊研究Ⅰ ４

計量経済学特殊研究Ⅱ

４ 統計理論特殊研究 ４

近代経済学史特殊研究 ４

経済学史特殊研究 ４

社会思想史特殊研究 ４

経済史特殊研究Ⅰ ４ 経済史特殊研究Ⅱ ４ 日本経済史特殊研究 ４
公共経済学特殊研究 ４ 財政学特殊研究 ４ 租税論特殊研究 ４ 金融論特殊研究 ４
15/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

金融政策特殊研究 ４ 国際金融論特殊研究 ４ ミクロ経済政策特殊研究
産業組織論特殊研究 ４ 現代産業論特殊研究 ４

工業経済論特殊研究 ４

流通経済論特殊研究 ４ 公益企業論特殊研究 ４

社会政策特殊研究 ４

社会保障論特殊研究 ４ 労働経済学特殊研究 ４

国際経済学特殊研究 ４４国際経済政策特殊研究 ４

開発経済学特殊研究 ４ 比較経済論特殊研究 ４

環境経済学特殊研究 ４ 自治体経営論特殊研究 ４ 資源経済学特殊研究 ４
空間経済学特殊研究 ４ ファイナンス論特殊研究
経済学ワークショップ ２

４ 人口経済学特殊研究 ４

研究演習 ４ 共同演習(D) ４

第27条 削除
第28条 学生は出願時に研究演習もしくは課題研究演習を選択し、それぞれ大学院指導教員のうちから指導教員
または担当教員を定める。その指導のもとに授業科目の選択、修士論文または課題研究リポートの作成などを行うものとする。
２

前期課程における研究演習以外の授業科目を後期課程においても履修することができる。

３

前期課程の必要修得単位数は30単位とする。ただし、指導教員が必要と認めたときは、学生は所定の単位数
以外にその指示する科目をも履修しなければならない。

４

授業科目のうち、研究演習４単位または課題研究演習８単位を必修科目、大学院基礎科目群（ミクロ経済学
A、ミクロ経済学B、マクロ経済学A、マクロ経済学B、計量経済学A、計量経済学B、各２単位）のうち２科目（４単位）を選択必修科目とする。

５

後期課程において履修すべき授業科目については、指導教員の指導によって、これを定めるものとする。

第７節 商学研究科
第29条 商学研究科における授業科目並びにその単位数を次のとおりとする。
商学専攻
１

博士課程前期課程
経営学特殊講義Ⅰ ２ 経営学特殊講義Ⅱ ２ 生産理論特殊講義 ２
原価理論特殊講義 ２ 資金調達論特殊講義 ２ 投資理論特殊講義 ２
経営管理論特殊講義 ２ 現代経営管理特殊講義 ２ 経営戦略論特殊講義 ２
戦略経営論特殊講義 ２ 経営組織論特殊講義 ２

組織行動論特殊講義 ２

人的資源論特殊講義 ２ 人材開発論特殊講義 ２

企業形態論特殊講義 ２

中小企業経営論特殊講義 ２ 経営史特殊講義 ２

企業史特殊講義 ２

経営学史特殊講義 ２ ドイツ経営学史特殊講義 ２ マネジメント・サイエンス特殊講義 ２
経営数学特殊講義 ２ 経営社会学特殊講義 ２ 産業社会学特殊講義 ２

経営学特別講義 ２

経営学研究演習Ⅰ ４ 経営学研究演習Ⅱ ４ 会計学特殊講義Ⅰ ２ 会計学特殊講義Ⅱ ２
財務諸表論特殊講義 ２ 会計ディスクロージャー論特殊講義 ２ 意思決定会計論特殊講義 ２
16/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

業績管理会計論特殊講義 ２ 原価計算論特殊講義

２ コストマネジメント論特殊講義 ２

監査制度論特殊講義 ２ 監査基準論特殊講義 ２

会計情報論特殊講義 ２

財務諸表構造論特殊講義 ２ 財務諸表分析論特殊講義 ２ 国際会計概念論特殊講義 ２
国際会計基準論特殊講義 ２ アジア会計論特殊講義 ２ 環境会計論特殊講義 ２
簿記論特殊講義Ⅰ ２ 簿記論特殊講義Ⅱ ２ 会計学特別講義 ２
会計学研究演習Ⅰ ４ 会計学研究演習Ⅱ ４
マーケティング戦略特殊講義 ２ 商業論特殊講義

２ 消費者行動論特殊講義 ２

マーケティング・サイエンス特殊講義 ２ 交通経済論特殊講義 ２
マーケティング・コミュニケーション特殊講義 ２
消費者認知論特殊講義 ２

流通政策論特殊講義 ２

マーケティング・リサーチ特殊講義 ２

ロジスティクス・マネジメント特殊講義 ２ マーケティング特別講義 ２
マーケティング研究演習Ⅰ

４ マーケティング研究演習Ⅱ ４

金融論特殊講義Ⅰ ２ 金融論特殊講義Ⅱ ２ 国際金融論特殊講義 ２
国際金融システム論特殊講義 ２ 金融史特殊講義

２ 外国金融史特殊講義 ２

銀行論特殊講義 ２ フィナンシャルリスクマネジメント特殊講義 ２ 保険論特殊講義 ２
リスクマネジメント特殊講義 ２ ファイナンス論特殊講義 ２
コーポレートファイナンス論特殊講義 ２ ファイナンス特別講義 ２
ファイナンス研究演習Ⅰ ４ ファイナンス研究演習Ⅱ ４
統計学特殊講義Ⅰ ２ 統計学特殊講義Ⅱ ２
ビジネス・エコノミックス特殊講義Ⅰ ２ ビジネス・エコノミックス特殊講義Ⅱ ２
情報ネットワーク論特殊講義 ２ 情報処理論特殊講義Ⅰ ２ 情報処理論特殊講義Ⅱ ２
ITビジネス論特殊講義 ２

情報経済論特殊講義 ２ 産業組織論特殊講義 ２

イノベーション論特殊講義

２ 市場経済論特殊講義 ２

ビジネス・スタティスティックス特殊講義 ２ ビジネスモデリング特殊講義 ２
国際経済学特殊講義 ２ 国際通商政策論特殊講義

２ ビジネス情報特別講義 ２

ビジネス情報研究演習Ⅰ ４ ビジネス情報研究演習Ⅱ ４
国際ビジネスコミュニケーション論特殊講義 ２ 国際取引交渉論特殊講義

２

国際通商システム論特殊講義 ２ グローバル戦略経営論特殊講義 ２
貿易商務論特殊講義 ２ 国際マーケティング論特殊講義 ２
多国籍企業論特殊講義 ２

国際経営戦略論特殊講義 ２ 国際経営管理論特殊講義 ２

国際ビジネス特別講義 ２

国際ビジネス研究演習Ⅰ ４ 国際ビジネス研究演習Ⅱ ４

商学特別講義 ２ 統計基礎理論 ２
行動科学研究法A ２ 行動科学研究法B ２ 行動科学研究法C ２ 行動科学研究法D ２
行動科学研究法E ２ 原典講読（英）２ 原典講読（独）２ 原典講読（仏）２
17/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

２

博士課程後期課程
経営学特殊研究 ４ 経営生産論特殊研究 ４ 経営財務論特殊研究 ４
経営管理論特殊研究 ４ 経営組織論特殊研究 ４

経営労務論特殊研究 ４

経営形態論特殊研究 ４ 経営史特殊研究 ４ 企業論特殊研究 ４ 経営学史特殊研究 ４
マネジメント・サイエンス特殊研究 ４ 経営社会学特殊研究 ４ 会計学特殊研究 ４
管理会計論特殊研究 ４ 原価計算論特殊研究 ４
財務諸表分析特殊研究 ４

監査論特殊研究 ４

国際会計論特殊研究 ４ 環境会計論特殊研究 ４

簿記論特殊研究 ４ マーケティング・マネジメント特殊研究 ４ 流通システム論特殊研究 ４
国際流通論特殊研究 ４ 消費者行動論特殊研究 ４
マーケティング・エンジニアリング特殊研究 ４ 金融論特殊研究 ４ 金融史特殊研究 ４
銀行論特殊研究 ４ 保険論特殊研究 ４ ファイナンス論特殊研究 ４ 統計分析論特殊研究 ４
情報システム論特殊研究 ４ 市場システム論特殊研究 ４ 国際経済論特殊研究 ４
ビジネスモデリング特殊研究 ４ 国際ビジネスコミュニケーション論特殊研究 ４
国際商務論特殊研究 ４ 国際マーケティング論特殊研究 ４ 国際経営論特殊研究 ４
研究指導第30条 学生は入学後所定の期日内に大学院指導教員のうちから指導教員を定め、その指導のもとに授業科目の選択、論文の作成などを行うものとする。
２

前期課程の必要修得単位数は30単位とし、うち、研究演習８単位及び原典講読（英）、原典講読（独）、原
典講読（仏）から１科目２単位を必修とする。

第31条 後期課程において履修すべき授業科目については、指導教員の指導によって、これを定めるものとする。

第８節 理工学研究科
第32条 理工学研究科における授業科目並びにその単位数を次のとおりとする。
1

博士課程前期課程
1

数理科学専攻
代数学特論Ⅰ ２ 代数学特論Ⅱ ２ 代数幾何学特論Ⅰ ２ 代数幾何学特論Ⅱ ２
微分幾何学特論Ⅰ ２ 微分幾何学特論Ⅱ ２ 多様体特論Ⅰ ２ 多様体特論Ⅱ ２
解析学特論Ⅰ ２ 解析学特論Ⅱ ２ 関数方程式特論Ⅰ ２ 関数方程式特論Ⅱ ２
確率論特論Ⅰ ２ 確率論特論Ⅱ ２ 数値解析特論Ⅰ ２ 数値解析特論Ⅱ ２
現象数学特論Ⅰ ２ 現象数学特論Ⅱ ２ 非線形問題特論Ⅰ ２ 非線形問題特論Ⅱ ２
金融・保険数学特論Ⅰ ２

金融・保険数学特論Ⅱ

２

数理科学特殊講義Ⅰ １ 数理科学特殊講義Ⅱ １

数理科学特殊講義Ⅲ １

数理科学特殊講義Ⅳ １ 数理科学特殊講義Ⅴ １

数理科学特殊講義Ⅵ １

数理科学特殊講義Ⅶ １ 数理科学特殊講義Ⅷ １

数理科学特殊講義Ⅸ １

18/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

数理科学特殊講義Ⅹ １
国際自然科学特殊講義Ⅰ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅱ ２
国際自然科学特殊講義Ⅲ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅳ ２
国際自然科学特殊講義Ⅴ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅵ ２
国際自然科学特殊講義Ⅶ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅷ ２
国際自然科学特殊講義Ⅸ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅹ ２
国際自然科学特殊講義ⅩⅠ １ 国際自然科学特殊講義ⅩⅡ １
国際自然科学特殊講義ⅩⅢ ２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅣ ２
国際自然科学特殊講義ⅩⅤ ２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅥ １
国際自然科学特論Ⅰ ２ 国際自然科学特論Ⅱ ２
大学院科学技術英語 ２ 環境研究のための分析技術Ⅰ ２
不正物検出のための分析技術 ２
文献演習 ４ 数理科学基礎研究 12
海外理工学アドバンストプログラムA １ 海外理工学アドバンストプログラムB ２
海外理工学アドバンストプログラムC ３ 理工学研究科特別プログラム （１科目１～４単位）
2

物理学専攻
量子力学特論Ⅰ ２ 量子力学特論Ⅱ ２ 量子力学特論Ⅲ ２ 量子力学特論Ⅳ ２
相対論特論 ２ 統計力学特論 ２
物性物理学特論Ⅰ ２ 物性物理学特論Ⅱ ２ 物性物理学特論Ⅲ ２ 物性物理学特論Ⅳ ２
物性物理学特論Ⅴ ２ 物性物理学特論Ⅵ ２
回折結晶学特論Ⅰ ２ 回折結晶学特論Ⅱ ２
物理数学特論 ２ 生物物理学特論 ２
宇宙物理学特論Ⅰ ２ 宇宙物理学特論Ⅱ ２ 宇宙物理学特論Ⅲ ２ 宇宙物理学特論Ⅳ ２
研究学 ２
物理学特論Ⅰ ２ 物理学特論Ⅱ ２ 物理学特論Ⅲ ２ 物理学特論Ⅳ ２ 物理学特論Ⅴ ２
物理学特論Ⅵ ２ 物理学特論Ⅶ ２ 物理学特論Ⅷ ２ 物理学特論Ⅸ ２
物理学特殊講義Ⅰ ２ 物理学特殊講義Ⅱ ２ 物理学特殊講義Ⅲ ２ 物理学特殊講義Ⅳ ２
物理学特殊講義Ⅴ ２ 物理学特殊講義Ⅵ ２ 物理学特殊講義Ⅶ １ 物理学特殊講義Ⅷ １
物理学特殊講義Ⅸ １ 物理学特殊講義Ⅹ １ 物理学特殊講義ⅩⅠ １ 物理学特殊講義ⅩⅡ １
物理学特殊講義ⅩⅢ １ 物理学特殊講義ⅩⅣ １

物理学特殊講義ⅩⅤ １

物理学特殊講義ⅩⅥ １ 国内協定大学院科目 各１～６単位 知的財産特論 １
国際自然科学特殊講義Ⅰ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅱ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅲ ２
国際自然科学特殊講義Ⅳ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅴ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅵ ２
国際自然科学特殊講義Ⅶ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅷ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅸ ２
19/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

国際自然科学特殊講義Ⅹ ２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅠ １ 国際自然科学特殊講義ⅩⅡ １
国際自然科学特殊講義ⅩⅢ

２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅣ ２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅤ ２

国際自然科学特殊講義ⅩⅥ

１ 国際自然科学特論Ⅰ ２ 国際自然科学特論Ⅱ ２

大学院科学技術英語 ２ 環境研究のための分析技術Ⅰ ２ 不正物検出のための分析技術 ２
文献演習 ４ 特別実験及び演習 12
海外理工学アドバンストプログラムA １ 海外理工学アドバンストプログラムB ２
海外理工学アドバンストプログラムC ３ 理工学研究科特別プログラム （１科目１～４単位）
3先進エネルギーナノ工学専攻
エネルギー半導体特論Ⅰ ２ エネルギー半導体特論Ⅱ ２ エネルギー半導体特論Ⅲ ２
エネルギー半導体特論Ⅳ ２ エネルギー半導体特論Ⅴ ２ エネルギー材料特論Ⅰ ２
エネルギー材料特論Ⅱ ２エネルギー材料特論Ⅲ

２ エネルギー材料特論Ⅳ ２

ナノ物性特論Ⅰ ２ ナノ物性特論Ⅱ ２ ナノ物性特論Ⅲ ２ ナノ物性特論Ⅳ ２
ナノ物性特論Ⅴ ２ ナノ物性解析特殊講義 １ エネルギー半導体特殊講義 １
ナノ物性特殊講義Ⅰ １ ナノ物性特殊講義Ⅱ ２
電気電子工学特論Ⅰ ２ 電気電子工学特論Ⅱ ２

電気電子工学特論Ⅲ ２

電気電子工学特論Ⅳ ２
先進エネルギーナノ工学特殊講義Ⅰ １ 先進エネルギーナノ工学特殊講義Ⅱ １
先進エネルギーナノ工学特殊講義Ⅲ ２ 先進エネルギーナノ工学特殊講義Ⅳ ２
物質科学特殊講義Ⅰ １ 物質科学特殊講義Ⅱ １

物質科学特殊講義Ⅲ ２

物質科学特殊講義Ⅳ ２
電気電子工学特殊講義Ⅰ １ 電気電子工学特殊講義Ⅱ １ 電気電子工学特殊講義Ⅲ ２
電気電子工学特殊講義Ⅳ ２
物性物理学特論Ⅲ ２ 物性物理学特論Ⅳ ２ 物性物理学特論Ⅴ ２
物理学特論Ⅲ ２ 知的財産特論 １
国際自然科学特殊講義Ⅰ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅱ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅲ ２
国際自然科学特殊講義Ⅳ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅴ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅵ ２
国際自然科学特殊講義Ⅶ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅷ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅸ ２
国際自然科学特殊講義Ⅹ ２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅠ １ 国際自然科学特殊講義ⅩⅡ １
国際自然科学特殊講義ⅩⅢ

２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅣ ２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅤ ２

国際自然科学特殊講義ⅩⅥ １
国際自然科学特論Ⅰ ２ 国際自然科学特論Ⅱ ２

大学院科学技術英語 ２

環境研究のための分析技術Ⅰ ２ 不正物検出のための分析技術 ２
文献演習 ４ 特別実験及び演習 12
4

化学専攻
20/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）
】

1

専攻科目
解析系化学特論Ⅰ ２ 解析系化学特論Ⅱ ２ 解析系化学特論Ⅲ ２
解析系化学特論Ⅳ ２ 解析系化学特論Ⅴ ２
合成系化学特論Ⅰ ２ 合成系化学特論Ⅱ ２ 合成系化学特論Ⅲ ２
合成系化学特論Ⅳ ２ 合成系化学特論Ⅴ ２
環境分析・地球化学特論Ⅱ

２ 環境分析・地球化学特論Ⅲ ２

環境分析・地球化学特論Ⅳ

２

機能探索化学特論Ⅱ ２ 物質創成化学特論Ⅰ ２

物質創成化学特論Ⅲ ２

化学特殊講義Ⅰ １ 化学特殊講義Ⅱ １ 化学特殊講義Ⅲ １ 化学特殊講義Ⅳ １
化学特殊講義Ⅴ １ 化学特殊講義Ⅵ １ 化学特殊講義Ⅶ １ 化学特殊講義Ⅷ １
化学特殊講義Ⅸ １ 化学特殊講義Ⅹ １ 化学特殊講義ⅩⅠ １ 化学特殊講義ⅩⅡ １
化学特殊講義ⅩⅢ １ 化学特殊講義ⅩⅣ １ 化学特殊講義ⅩⅤ １ 化学特殊講義ⅩⅥ １
化学特殊講義ⅩⅦ １ 化学特殊講義ⅩⅧ １ 化学特殊講義ⅩⅨ １ 化学特殊講義ⅩⅩ １
知的財産特論 １ 国際自然科学特殊講義Ⅰ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅱ ２
国際自然科学特殊講義Ⅲ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅳ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅴ ２
国際自然科学特殊講義Ⅵ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅶ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅷ ２
国際自然科学特殊講義Ⅸ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅹ ２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅠ １
国際自然科学特殊講義ⅩⅡ

１ 国際自然科学特殊講義ⅩⅢ ２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅣ ２

国際自然科学特殊講義ⅩⅤ

２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅥ １ 大学院科学技術英語 ２

環境研究のための分析技術Ⅰ ２ 不正物検出のための分析技術 ２ 文献演習 ４
特別実験及び演習 12
海外理工学アドバンストプログラムA １ 海外理工学アドバンストプログラムB ２
海外理工学アドバンストプログラムC ３ 理工学研究科特別プログラム （１科目１～４単位）
2

教職関連科目エネルギー材料特論Ⅲ ２5

ナノ物性特論Ⅳ ２

環境・応用化学専攻
環境分析・地球化学特論Ⅰ

２ 環境分析・地球化学特論Ⅱ ２ 環境分析・地球化学特論Ⅲ ２

環境分析・地球化学特論Ⅳ

２

機能探索化学特論Ⅰ ２ 機能探索化学特論Ⅱ ２

機能探索化学特論Ⅲ ２

物質創成化学特論Ⅰ ２ 物質創成化学特論Ⅱ ２

物質創成化学特論Ⅲ ２

環境・応用化学特殊講義Ⅰ

１ 環境・応用化学特殊講義Ⅱ １ 環境・応用化学特殊講義Ⅲ １

環境・応用化学特殊講義Ⅳ

１ 環境・応用化学特殊講義Ⅴ １ 環境・応用化学特殊講義Ⅵ １

環境・応用化学特殊講義Ⅶ

１ 環境・応用化学特殊講義Ⅷ １ 環境・応用化学特殊講義Ⅸ １

環境・応用化学特殊講義Ⅹ

１ 環境・応用化学特殊講義ⅩⅠ １ 環境・応用化学特殊講義ⅩⅡ １
21/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

エネルギー材料特論Ⅰ ２

エネルギー材料特論Ⅱ

２ エネルギー材料特論Ⅲ ２

エネルギー材料特論Ⅳ ２

エネルギー半導体特論Ⅲ ２

ナノ物性特論Ⅰ ２ ナノ物性特論Ⅱ ２ ナノ物性特論Ⅲ ２ ナノ物性特論Ⅳ ２
合成系化学特論Ⅲ ２ 合成系化学特論Ⅴ ２ 解析系化学特論Ⅲ ２ 知的財産特論 １
国際自然科学特殊講義Ⅰ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅱ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅲ ２
国際自然科学特殊講義Ⅳ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅴ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅵ ２
国際自然科学特殊講義Ⅶ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅷ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅸ ２
国際自然科学特殊講義Ⅹ ２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅠ １ 国際自然科学特殊講義ⅩⅡ １
国際自然科学特殊講義ⅩⅢ

２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅣ ２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅤ ２

国際自然科学特殊講義ⅩⅥ １ 国際自然科学特論Ⅰ

２ 国際自然科学特論Ⅱ ２

大学院科学技術英語 ２ 環境研究のための分析技術Ⅰ ２ 不正物検出のための分析技術 ２
文献演習 ４ 特別実験及び演習 12
6

生命科学専攻細胞生物学特論 ２ 構造生物学特論 ２ 環境応答分子論 ２ 細胞周期学特論 ２
植物環境生理学特論 ２ 環境微生物学特論 ２ 発生生物学特論 ２ 器官形成学特論 ２膜タンパク質薬理学特論 ２ バイオインフォマティクス特論 ２ 分子系統進化学特論 ２
植物分子生物学特論 ２ 理論神経科学特論 ２ 数理生体医工学特論 ２
生命科学特殊講義Ⅰ １ 生命科学特殊講義Ⅱ １

生命科学特殊講義Ⅲ １

生命科学特殊講義Ⅳ １ 生命科学特殊講義Ⅴ １

生命科学特殊講義Ⅵ １

生命科学特殊講義Ⅶ １ 生命科学特殊講義Ⅷ １

生命科学特殊講義Ⅸ ２

数理生物学特論 ２ 化学生態学特論 ２ 生物間相互作用特論 ２ 腫瘍学特論 ２
知的財産特論 １ 事業国際化特論 ２
国際自然科学特殊講義Ⅰ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅱ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅲ ２
国際自然科学特殊講義Ⅳ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅴ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅵ ２
国際自然科学特殊講義Ⅶ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅷ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅸ ２
国際自然科学特殊講義Ⅹ ２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅠ １ 国際自然科学特殊講義ⅩⅡ １
国際自然科学特殊講義ⅩⅢ

２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅣ ２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅤ ２

国際自然科学特殊講義ⅩⅥ

１ 国際自然科学特論Ⅰ ２ 国際自然科学特論Ⅱ ２

大学院科学技術英語 ２ 環境研究のための分析技術Ⅰ ２ 不正物検出のための分析技術 ２
文献演習 ４ 特別実験及び演習 12
海外理工学アドバンストプログラムA １ 海外理工学アドバンストプログラムB ２
海外理工学アドバンストプログラムC ３ 理工学研究科特別プログラム （１科目１～４単位）
7

生命医化学専攻
1

専攻科目
22/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

腫瘍学特論 ２ 環境応答分子論 ２ 細胞生物学特論 ２ 膜タンパク質薬理学特論 ２
発生生物学特論 ２ 医療分析化学特論 ２ 数理生体医工学特論 ２ 脳神経科学特論 ２
バイオインフォマティクス特論 ２ 分子系統進化学特論 ２ 知的財産特論 １
国際自然科学特殊講義Ⅰ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅱ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅲ ２
国際自然科学特殊講義Ⅳ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅴ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅵ ２
国際自然科学特殊講義Ⅶ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅷ ２ 国際自然科学特殊講義Ⅸ ２
国際自然科学特殊講義Ⅹ ２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅠ １ 国際自然科学特殊講義ⅩⅡ １
国際自然科学特殊講義ⅩⅢ

２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅣ ２ 国際自然科学特殊講義ⅩⅤ ２

国際自然科学特殊講義ⅩⅥ １ 国際自然科学特論Ⅰ

２ 国際自然科学特論Ⅱ ２

大学院科学技術英語 ２ 環境研究のための分析技術Ⅰ ２ 不正物検出のための分析技術 ２
2

教職関連科目
数理生物学特論 ２ 理論神経科学特論 ２ 細胞周期学特論 ２ 器官形成学特論 ２
植物環境生理学特論 ２ 植物分子生物学特論 ２

環境微生物学特論 ２

化学生態学特論 ２ 生物間相互作用特論 ２
3

研究科目
文献演習 ４ 特別実験及び演習 128

情報科学専攻
1

専攻科目
アルゴリズム理論特論 ２

計算幾何学特論 ２ 離散数学特論 ２ 知識情報処理特論 ２

システム設計特論 ２ 情報理論特論 ２ データマイニング特論 ２
分散処理システム特論 ２

マルチスケールシミュレーション特論 ２

情報ネットワーク特論 ２

インタラクション科学特論 ２ 感性工学特論 ２

ヒューマンコミュニケーション特論 ２ 知的財産特論 １
情報科学特殊講義Ⅰ ２ 情報科学特殊講義Ⅱ ２ 情報科学特殊講義Ⅲ ２
情報科学特殊講義Ⅳ ２ 情報科学特殊講義ⅩⅠ １

情報科学特殊講義ⅩⅡ

情報科学特殊講義ⅩⅢ １

１ 情報科学特殊講義ⅩⅤ １

情報科学特殊講義ⅩⅣ

１

情報科学特殊講義ⅩⅥ １
海外理工学アドバンストプログラムA １ 海外理工学アドバンストプログラムB ２
海外理工学アドバンストプログラムC ３ 理工学研究科特別プログラム （１科目１～４単位）
2

教職関連科目コンピュータビジョン特論

２ ヒューマンインタフェース特論 ２

センサデータマイニング特論 ２ 制御システム特論 ２ ニューロロボティクス特論 ２
マルチメディア工学特論 ２ メカノシステム特論

２

代数学特論Ⅰ ２ 代数学特論Ⅱ ２ 代数幾何学特論Ⅰ ２ 代数幾何学特論Ⅱ ２
23/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

微分幾何学特論Ⅰ ２ 微分幾何学特論Ⅱ ２ 多様体特論Ⅰ ２ 多様体特論Ⅱ ２
解析学特論Ⅰ ２ 解析学特論Ⅱ ２ 関数方程式特論Ⅰ ２ 関数方程式特論Ⅱ ２
確率論特論Ⅰ ２ 確率論特論Ⅱ ２ 数値解析特論Ⅰ ２ 数値解析特論Ⅱ ２
現象数学特論Ⅰ ２ 現象数学特論Ⅱ ２ 非線形問題特論Ⅰ ２ 非線形問題特論Ⅱ ２
金融・保険数学特論Ⅰ ２

金融・保険数学特論Ⅱ

数理科学特殊講義Ⅰ １ 数理科学特殊講義Ⅱ １

２
数理科学特殊講義Ⅲ １

数理科学特殊講義Ⅳ １
3

研究科目
文献演習 ４ 特別実験及び演習 12

9

人間システム工学専攻
1

専攻科目
コンピュータビジョン特論

２ ヒューマンインタフェース特論 ２

インタラクション科学特論

２ 感性工学特論 ２

ヒューマンコミュニケーション特論 ２

センサデータマイニング特論 ２ 制御システム特論 ２ ニューロロボティクス特論 ２
マルチメディア工学特論 ２ メカノシステム特論
航空宇宙構造物工学特論 ２２ メカトロニクス特論 ２

知的財産特論 １ 情報科学特殊講義Ⅰ ２

情報科学特殊講義Ⅱ ２ 情報科学特殊講義Ⅲ ２ 情報科学特殊講義Ⅳ ２
情報科学特殊講義ⅩⅠ １

情報科学特殊講義ⅩⅡ

１ 情報科学特殊講義ⅩⅢ １

情報科学特殊講義ⅩⅣ １

情報科学特殊講義ⅩⅤ

１ 情報科学特殊講義ⅩⅥ １

海外理工学アドバンストプログラムA １ 海外理工学アドバンストプログラムB ２
海外理工学アドバンストプログラムC ３ 理工学研究科特別プログラム （１科目１～４単位）
2

教職関連科目システム設計特論 ２ データマイニング特論 ２

分散処理システム特論 ２

マルチスケールシミュレーション特論 ２ 情報ネットワーク特論 ２
3

研究科目
文献演習 ４ 特別実験及び演習 122

博士課程後期課程
1

数理科学専攻研究計画法ⅠA １ 研究計画法ⅠB １ 研究計画法ⅡA １ 研究計画法ⅡB

１

論文作成演習ⅠA １ 論文作成演習ⅠB １ 論文作成演習ⅡA １ 論文作成演習ⅡB １
特別研究 ジョブ型研究インターンシップ １
2

物理学専攻
研究計画法ⅠA １ 研究計画法ⅠB １ 研究計画法ⅡA １ 研究計画法ⅡB

１

論文作成演習ⅠA １ 論文作成演習ⅠB １ 論文作成演習ⅡA １ 論文作成演習ⅡB １
24/48

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特別研究 ジョブ型研究インターンシップ １
3

先進エネルギーナノ工学専攻
研究計画法ⅠA １ 研究計画法ⅠB １ 研究計画法ⅡA １ 研究計画法ⅡB

１

論文作成演習ⅠA １ 論文作成演習ⅠB １ 論文作成演習ⅡA １ 論文作成演習ⅡB １
特別研究 ジョブ型研究インターンシップ １
4

化学専攻
研究計画法ⅠA １ 研究計画法ⅠB １ 研究計画法ⅡA １ 研究計画法ⅡB

１

論文作成演習ⅠA １ 論文作成演習ⅠB １ 論文作成演習ⅡA １ 論文作成演習ⅡB １
特別研究 ジョブ型研究インターンシップ １
5環境・応用化学専攻
研究計画法ⅠA １ 研究計画法ⅠB １ 研究計画法ⅡA １ 研究計画法ⅡB

１

論文作成演習ⅠA １ 論文作成演習ⅠB １ 論文作成演習ⅡA １ 論文作成演習ⅡB １
特別研究 ジョブ型研究インターンシップ １
6

生命科学専攻研究計画法ⅠA １ 研究計画法ⅠB １ 研究計画法ⅡA １ 研究計画法ⅡB

１

論文作成演習ⅠA １ 論文作成演習ⅠB １ 論文作成演習ⅡA １ 論文作成演習ⅡB １
特別研究 ジョブ型研究インターンシップ １
7

生命医化学専攻
研究計画法ⅠA １ 研究計画法ⅠB １ 研究計画法ⅡA １ 研究計画法ⅡB

１

論文作成演習ⅠA １ 論文作成演習ⅠB １ 論文作成演習ⅡA １ 論文作成演習ⅡB １
特別研究 ジョブ型研究インターンシップ １
8

情報科学専攻研究計画法ⅠA １ 研究計画法ⅠB １ 研究計画法ⅡA １ 研究計画法ⅡB

１

論文作成演習ⅠA １ 論文作成演習ⅠB １ 論文作成演習ⅡA １ 論文作成演習ⅡB １
特別研究 ジョブ型研究インターンシップ １
9

人間システム工学専攻
研究計画法ⅠA １ 研究計画法ⅠB １ 研究計画法ⅡA １ 研究計画法ⅡB

１

論文作成演習ⅠA １ 論文作成演習ⅠB １ 論文作成演習ⅡA １ 論文作成演習ⅡB １
特別研究 ジョブ型研究インターンシップ １
第33条 学生は入学後所定の期日内に各専攻における大学院指導教員のうちから指導教員を定め、その指導のもとに授業科目の選択及び学位論文の作成などを行うものとする。
第34条 前期課程の必要修得単位数は30単位とし、文献演習４単位、特別実験及び演習（ただし数理科学専攻は数理科学基礎研究）12単位を必修科目とする。その他の履修要件は別に定める。
２

国際修士プログラムおよびサティヤ・ワチャナ・キリスト教大学とのツイニングプログラムにおいて修得す25/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

べき授業科目については、別途定める。
３

後期課程の必要修得単位数は、８単位とし、研究計画法ⅠA、研究計画法ⅠB、研究計画法ⅡA、研究計画法
ⅡB、論文作成演習IA、論文作成演習IB、論文作成演習ⅡA、論文作成演習ⅡBを必修科目とする。必修科目以外の履修すべき授業科目については、指導教員の指導によって、これを定めるものとする。

第９節 総合政策研究科
第35条 総合政策研究科における授業科目並びにその単位数を次のとおりとする。
総合政策専攻１

博士課程前期課程
政策科学特論 ２ 環境科学研究A ２ 環境科学研究B ２ 環境科学研究C

２ 環境科学研究D ２

公共政策研究A ２ 公共政策研究B ２ 公共政策研究C ２ 公共政策研究D

２

公共哲学研究A ２ 公共哲学研究B ２ 公共哲学研究C ２ 公共哲学研究D

２

言語文化研究A ２ 言語文化研究B ２ 言語文化研究C ２ 言語文化研究D

２

メディア情報研究A ２ メディア情報研究B ２ メディア情報研究C ２ メディア情報研究D ２システム・モデル分析A ２

システム・モデル分析B ２ システム・モデル分析C ２

システム・モデル分析D ２
都市政策研究A ２ 都市政策研究B ２ 都市政策研究C ２ 都市政策研究D

２

国際政策（ビジネス）研究A ２ 国際政策（ビジネス）研究B ２ 国際政策（ビジネス）研究C ２
国際政策（ビジネス）研究D ２
国際政策（国際関係）研究A ２ 国際政策（国際関係）研究B ２ 国際政策（国際関係）研究C ２
国際政策（国際関係）研究D ２
国際政策（国際協力）研究A ２ 国際政策（国際協力）研究B ２ 国際政策（国際協力）研究C ２
国際政策（国際協力）研究D ２
社会データ分析A ２ 社会データ分析B ２ 社会データ分析C ２ 社会データ分析D ２
設計技法論 ２ 環境計画技術論 ２ 建築デザイン論A ２ 建築デザイン論B ２
建築設計特別演習A ２ 建築設計特別演習B ２ 建築設計特別演習C ２ 建築設計特別演習D ２International Professional Communication A ２ International Professional Communication B ２
政策特別演習 １
課題研究A ２ 課題研究B

２ 課題研究C ２ 課題研究D ２

課題研究E ２ 課題研究F

２ 課題研究G ２ 課題研究H ２

マスター・セミナー ４
建築インターンシップA ４

建築インターンシップB ４ 建築インターンシップC ２

建築インターンシップD ４
外国大学院科目 １ 外国大学院科目 ２ 外国大学院科目 ３ 外国大学院科目 ４
26/48

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２

博士課程後期課程
研究指導第36条 前期課程に英語のみで修了できる英語コースをおく。
２

学生は入学後所定の期日内に大学院指導教員のうちから指導教員を定め、その指導のもとに授業科目の選択及び学位論文の作成などを行うものとする。

３

前期課程の必要修得単位数は30単位とする。履修要件は履修要項で定める。

第37条 後期課程において履修すべき授業科目については、指導教員の指導によってこれを定めるものとする。

第10節 言語コミュニケーション文化研究科
第38条 言語コミュニケーション文化研究科における授業科目並びにその単位数を次のとおりとする。
言語コミュニケーション文化専攻
１

博士課程前期課程

言語コミュニケーション能力養成科目
基礎科目
言語コミュニケーション文化特論 ２ 異文化コミュニケーション論 ２
スピーチ・コミュニケーション論 ２ ことばと文化 ２ 英語と文化 ２運用能力養成科目
英語インテンシブ・リスニング ２ 英語オーラル・プレゼンテーション ２
英語ディベート ２ 英語エクスプレッシブ・ライティング ２
英語アカデミック・ライティングA ２ 英語アカデミック・ライティングB ２
フランス語論文作成 ２ フランス語読解 ２ フランス語コミュニケーション ２
ドイツ語論文作成 ２ ドイツ語読解 ２ ドイツ語コミュニケーション ２
中国語論文作成 ２ 中国語読解 ２ 中国語コミュニケーション ２
実習科目
日本語教育実践Ⅰ ３ 日本語教育実践Ⅱ ３
領域研究科目
言語科学領域科目
言語科学 ２ 音声科学 ２ 言語構造論 ２ 言語意味論 ２ 言語表現論 ２
対照言語学 ２ 言語語用論 ２ 辞書学 ２ コーパス言語学 ２ 社会言語学 ２
心理言語学 ２ 言語障害学 ２ バイリンガリズム ２ 言語習得論 ２
言語文化学領域科目
言語文化学 ２ 比較文化学 ２ 異文化理解 ２

思想と文化 ２ 批評と文化 ２

演劇学A ２ 演劇学B ２

２

映画学A ２ 映画学B

多言語主義・多文化共生 ２ 日本文化A ２ 日本文化B ２
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英語圏文化（アメリカ）A ２ 英語圏文化（アメリカ）B ２
英語圏文化（イギリス）A ２ 英語圏文化（イギリス）B ２
フランス語圏文化A ２ フランス語圏文化B ２
ドイツ語圏文化A ２ ドイツ語圏文化B ２
中国語圏文化A ２ 中国語圏文化B ２
言語教育学領域科目
言語教育学 ２ 第二言語習得 ２ 言語学習心理学 ２ カリキュラムデザイン ２
授業分析 ２ 教育評価 ２ 言語教育研究法A ２

言語教育研究法B ２

英語教育法 ２ 英語教育教材研究 ２ 小学校英語教育実践 ２ 早期英語教育理論 ２
英語教育実践 ２ 英語教授法実践 ２ 言語教育と社会 ２ 言語教育政策 ２
日本語教育学領域科目
日本語教育学概論 ２ 日本語音声教育 ２ 日本語文字・表記教育 ２
日本語語彙・文法教育 ２

言語習得と日本語教育

２ 言語社会と日本語教育 ２

日本語会話分析法 ２ 日本語フィールド調査法 ２ 日本語と中国語の翻訳研究 ２
日本語と英語の翻訳研究 ２ 日本語教育トピックス ２
演習科目
研究演習Ⅰ ２ 研究演習Ⅱ ２ 研究演習Ⅱa １
研究演習（１年制コース）
２

研究演習Ⅱb １

２ 課題研究 ２

博士課程後期課程

個別研究指導 ２ リサーチセミナー
第39条 学生は入学後所定の期日内に大学院指導教員のうちから指導教員を定め、その指導のもとに授業科目の選択、論文の作成などを行うものとする。
２

博士課程前期課程には、言語科学、言語文化学（地域文化研究）、言語文化学（多言語多文化学際）、言語文化学（映像演劇文化）、言語教育学、日本語教育学（プロフェッショナル）、日本語教育学（アカデミック）、
日本語教育学（日本学ダブルディグリー）の８つのプログラムを設ける。

３

博士課程前期課程の必要修得単位数は30単位とし、言語科学、言語教育学の２プログラムは研究演習８単位
または課題研究４単位を、言語文化学（地域文化研究）、言語文化学（多言語多文化学際）、言語文化学（映像演劇文化）、日本語教育学（プロフェッショナル）、日本語教育学（アカデミック）、日本語教育学（日本学ダブルディグリー）の６プログラムは研究演習８単位（標準修了年限が１年の場合は４単位）を必修とする。

４

博士課程後期課程の必要修得単位数は12単位とし、個別研究指導12単位およびリサーチセミナー６セメスタ
ー分を必修とする。

第11節 人間福祉研究科
第40条 人間福祉研究科における授業科目並びにその単位数を次のとおりとする。
28/48

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人間福祉専攻１

博士課程前期課程
専門基礎科目
人間福祉文献研究（英語）２

専門選択科目社会福祉学理論研究 ２ 社会福祉思想史研究 ２

高齢者福祉研究 ２

子ども家庭福祉研究 ２ 障害者福祉研究 ２ 保健医療福祉研究 ２
ソーシャルワーク実践研究

２ ソーシャルワークEBP研究 ２ ジェンダー福祉研究 ２

福祉行財政研究 ２ 福祉情報研究 ２ 福祉国家研究 ２ 国際福祉研究 ２
社会起業研究 ２ 社会的排除研究 ２ 非営利マネジメント研究 ２ 地域福祉研究 ２
健康科学研究 ２ 身体運動科学研究 ２ 児童青年精神医学研究 ２ 死生学研究 ２
悲嘆学研究 ２ 野外教育研究 ２ 人間学文献研究 ２ 福祉人類学研究 ２
量的調査法A ２ 量的調査法B ２ 質的調査法 ２
人間福祉特殊研究A ２ 人間福祉特殊研究B ２ 人間福祉特殊研究C ２
人間福祉特殊研究D ２ 人間福祉特殊研究E ２ 人間福祉特殊研究F ２
人間福祉特殊研究G ２
実習・実務科目
アドバンスト・フィールドワーク ４
研究演習
研究演習 ４２

博士課程後期課程
文献研究
人間福祉文献研究講読（英語）２
選択講義科目
量的調査法A ２ 量的調査法B ２ 質的調査法 ２
研究演習
研究演習 ４

第41条 学生は入学後所定の期日内に大学院指導教員のうちから指導教員を定め、その指導のもとに授業科目の選択及び学位論文の作成などを行うものとする。
２

博士課程前期課程の必要修得単位数は34単位とする。ただし、人間福祉文献研究（英語）２単位、研究演習
８単位を必修科目とする。

３

博士課程後期課程の必要修得単位数は14単位とする。ただし、人間福祉文献研究講読（英語）２単位、研究
演習12単位を必修科目とする。

29/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

第12節 教育学研究科
第42条 教育学研究科における授業科目並びにその単位数を次のとおりとする。
教育学専攻
１

博士課程前期課程
研究基礎科目
乳幼児教育学特殊講義 ２

教育哲学特殊講義 ２

発達心理学特殊講義A ２ 発達心理学特殊講義B ２

教育心理学特殊講義 ２

教育社会学特殊講義 ２ 教育統計研究法 ２ 質的教育研究法 ２
領域専門科目キリスト教教育学特殊講義

２ キリスト教保育特殊講義 ２

乳幼児教育学理論特殊講義A ２ 乳幼児教育学理論特殊講義B ２
乳幼児教育思想史特殊講義

２ 初等教育思想史特殊講義 ２ 中等教育思想史特殊講義 ２

乳幼児教育課程特殊講義 ２ 初等教育課程特殊講義 ２ 中等教育課程特殊講義 ２
学校教育学特殊講義 ２ 乳幼児教育学内容特殊講義（健康） ２
乳幼児教育学内容特殊講義（人間関係） ２ 乳幼児教育学内容特殊講義（環境） ２
乳幼児教育学内容特殊講義（言葉） ２ 乳幼児教育学内容特殊講義（表現Ⅰ） ２
乳幼児教育学内容特殊講義（表現Ⅱ） ２ 発達臨床学特殊議義 ２
初等教育学内容特殊講義（国語） ２ 初等教育学内容特殊講義（社会） ２
初等教育学内容特殊講義（算数） ２ 初等教育学内容特殊講義（理科） ２
初等教育学内容特殊講義（総合・生活） ２ 初等教育学内容特殊講義（音楽） ２
初等教育学内容特殊講義（図工） ２ 初等教育学内容特殊講義（家庭） ２
初等教育学内容特殊講義（体育） ２ 初等教育学内容特殊講義（道徳教育・特別活動） ２
初等教育学内容特殊講義（英語） ２ 中等教育学内容特殊講義（地理） ２
中等教育学内容特殊講義（歴史） ２ 中等教育学内容特殊講義（公民） ２
子ども家庭福祉学特殊講義A ２ 子ども家庭福祉学特殊講義B ２ 子ども家庭福祉学特殊講義C ２
特別支援教育学特殊講義A ２ 特別支援教育学特殊講義B ２ 特別支援教育学特殊講義C ２
多文化共生教育特殊講義 ２ 教育人間学特殊講義

２ 教育方法学特殊講義 ２

臨床教育学特殊講義A ２ 臨床教育学特殊講義B ２

臨床教育学特殊講義C ２

臨床教育学特殊講義D ２ 臨床教育学特殊講義E ２

臨床教育学特殊講義F ２

フィールドワーク科目
教育研究フィールドワーク

２

研究演習
教育学研究演習 ２
２

博士課程後期課程
30/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

コースワーク科目
教育学研究特殊講義 ２
研究演習
研究演習 ２
第43条 学生は入学後所定の期日内に大学院指導教員のうちから指導教員を定め、その指導のもとに授業科目の選択及び学位論文の作成などを行うものとする。
２

前期課程の必要修得単位数は32単位とし、研究者養成コースは研究基礎科目12単位と研究演習８単位、高度教育コースは研究基礎科目２単位、フィールドワーク科目２単位と研究演習８単位を必修とする。

３

後期課程の必要修得単位数は20単位とし、コースワーク科目８単位と研究演習12単位を必修とする。

第13節 国際学研究科
第44条 国際学研究科における授業科目並びにその単位数を次のとおりとする。
国際学専攻
１

博士課程前期課程
文化領域科目言語文化特論 ２ ライフスタイル移住 ２ 日米文化交流 ２ 観光文化 ２
宗教文化特論 ２ キリスト教思想文化 ２ 比較文学特論 ２ バイリンガリズム研究特論 ２
言語コミュニケーション研究 ２ 社会言語学特論

２ History and Film ２

アメリカ映像文化 ２ アメリカ社会文化論 ２ アメリカ南部文化 ２ アメリカ小説文化 ２
Minorities and American Society ２ Human Rights and Civil Rights Movements ２
オーストラリア移民社会 ２ アジア文化特論 ２
Contemporary Japan-China Relations ２

異文化と通訳（日韓） ２Japan and Immigration ２

Japanese Popular Culture Studies ２
社会・ガバナンス領域科目
国際法 ２ 国際機構論 ２ 国際関係理論 ２ 安全保障 ２ 国際政治経済 ２
比較外交政策 ２ グローバルネットワーク研究 ２ 人文地理学特論 ２
地域情報学特論 ２ 国際協力特論 ２ 教育開発特論 ２International Public Policy ２ Management of International Organizations ２
Global Sustainable Development ２
教育開発特別実習 ２ 国際協力実習A ２ 国際協力実習B ４ 国際協力実習C ６
アメリカ政治社会 ２ アメリカ外交 ２ カナダ政治外交 ２ 日米関係 ２
加米関係 ２ 日米通商交渉史 ２ 比較政治学特論（日米） ２
地域研究特論（アメリカ）

２ 地域研究特論（カナダ） ２

日本政治社会 ２ 日本外交 ２ 中国政治外交 ２ ASEAN政治外交 ２
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【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

朝鮮半島研究 ２ アジア政治社会 ２ 比較政治学特論（アジア） ２
地域研究特論（東アジア）

２ 地域研究特論（東南アジア） ２ 地域研究特論（南アジア） ２

経済・経営領域科目
国際経済学 ２ 国際移民論 ２ 留学生研究 ２

経営戦略 ２ 経営組織 ２

国際会計概念 ２ 国際会計基準 ２ 財務報告と企業分析 ２International Development

２ International Economic Integration ２

Management in Europe ２

Globalization and Industrial Relations ２

Organizational Behavior ２
アメリカ経済 ２ アメリカ科学技術政策 ２ アメリカ産業組織 ２
アメリカ企業とビジネスモデル ２ アメリカ企業分析 ２ アメリカ企業ファイナンス ２Comparative Automobile Industries ２ Management in the U.S. ２
Accounting Theory and Practice in North America ２
中国経済 ２ アジアの人口と労働 ２ アジア太平洋経済 ２ 日本経済 ２
日本の経営 ２ 中国企業会計 ２ 中国企業経営

２ アジア企業分析 ２

Comparative Regional Integration ２
共通科目
国際学研究入門 ２ Introduction to Research on International Studies ２
リサーチメソッド定性 ２

リサーチメソッド定量

２ Statistics ２

研究演習Ⅰ ４ Research SeminarⅠ ４研究演習Ⅱ ４ Research SeminarⅡ ４
２

博士課程後期課程
研究演習Ⅰ ４ 研究演習Ⅱ ４ 研究演習Ⅲ ４

特別研究第45条 学生は入学後所定の期日内に大学院指導教員のうちから指導教員を定め、その指導のもとに授業科目の選択及び学位論文の作成などを行うものとする。
２

博士課程前期課程の必要修得単位数は30単位とし、次のいずれかとする。
イ

必修科目の国際学研究入門 ２単位、研究演習Ⅰ ４単位、研究演習Ⅱ

４単位、選択必修科目のリサー

チメソッド定性、リサーチメソッド定量いずれか ２単位、および指導教員が指示する６単位を含む選択科
目18単位を修得
ロ

必修科目のIntroduction to Research on International Studies ２単位、Research Seminar Ⅰ

４単位、Research Seminar Ⅱ ４単位、選択必修科目のStatistics ２単位、および指導教員が指示する６単位を含む選択科目18単位を修得
なお、その他の履修条件は別に定める。
３

博士課程後期課程の必要修得単位数は12単位とし、研究演習12単位および特別研究６セメスター分を必修と
する。
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第14節 経営戦略研究科
第46条 経営戦略研究科先端マネジメント専攻における授業科目並びにその単位数を次のとおりとする。
博士課程後期課程
先端マネジメント特殊研究（経営） ２ 先端マネジメント特殊研究（マーケティング） ２
先端マネジメント特殊研究（ファイナンス） ２
先端マネジメント特殊研究（テクノロジー・マネジメント） ２
先端マネジメント特殊研究（アントレプレナーシップ） ２
先端マネジメント特殊研究（財務会計） ２ 先端マネジメント特殊研究（管理会計） ２
先端マネジメント特殊研究（監査） ２ 先端マネジメント特殊研究（行政経営） ２
先端マネジメント特殊研究（企業法） ２ 先端マネジメント特殊研究（公共ガバナンス） ２
研究指導
第47条 学生は入学後所定の期日内に大学院指導教員のうちから指導教員を定め、その指導のもとに授業科目の選択及び学位論文の作成などを行うものとする。
２

履修すべき授業科目については、指導教員の指導によって、これを定めるものとする。

第15節 教職課程
第48条 本大学院において教育職員免許状（幼稚園専修、小学校専修、中学校専修及び高等学校専修）を取得しようとする者は、各研究科配当の関係科目中から教育職員免許法及び同施行規則に定める必要単位数を修得しなければならない。ただし、幼稚園教諭１種、小学校教諭１種、中学校教諭１種及び高等学校教諭１種普通免許状の取得資格を有する者に限る。
２

大学及び各研究科における教員養成に関する目的については、別に定める。

第49条 本大学院において取得できる教育職員免許状の種類は次のとおりである。
研究科名
神学

専攻名

免許状の種類

神学

中学校専修 宗教
高等学校専修 宗教

文学

文化歴史学

中学校専修 社会高等学校専修 地理歴史 公民

総合心理科学

中学校専修 社会高等学校専修 公民

文学言語学

中学校専修 国語
高等学校専修 国語
中学校専修 英語
高等学校専修 英語
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中学校専修 フランス語
高等学校専修 フランス語
中学校専修 ドイツ語
高等学校専修 ドイツ語
法学

法学・政治学

中学校専修 社会高等学校専修 公民

経済学

経済学

中学校専修 社会高等学校専修 地理歴史 公民

商学

商学

高等学校専修 商業

理工学

数理科学

中学校専修 数学
高等学校専修 数学

物理学

中学校専修 理科
高等学校専修 理科

先進エネルギーナノ 中学校専修 理科
工学

高等学校専修 理科

化学

中学校専修 理科
高等学校専修 理科

環境・応用化学

中学校専修 理科
高等学校専修 理科

生命科学

中学校専修 理科
高等学校専修 理科

生命医化学

中学校専修 理科
高等学校専修 理科

情報科学

中学校専修 数学
高等学校専修 数学
高等学校専修 情報

人間システム工学

高等学校専修 情報

言語コミュニケー 言語コミュニケーシ 中学校専修 英語
ション文化

ョン文化

高等学校専修 英語

教育学

教育学

幼稚園専修
小学校専修
中学校専修 社会高等学校専修 公民

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第４章 課程の修了
第50条 本大学院博士課程前期課程又は修士課程に２年以上在学し、所定の授業科目について30単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、当該博士課程前期課程又は修士課程の目的に応じ、専門外国語学力の認定、修士論文又は特定の課題についての研究の成果の審査及び最終試験に合格することを、同課程の修了要件とする。ただし、在学期間に関しては、優れた業績をあげた者については、１年以上在学すれば足りるものとする。
また、本大学院に入学する前に修得した単位（学校教育法第102条第１項の規定により入学資格を有した後、修得したものに限る。）を本大学院において修得したものとみなす場合であって、当該単位の修得により本大学院の博士課程前期課程又は修士課程の教育課程の一部を履修したと認めるときは、その単位数の修得に要した期間その他を勘案して１年を超えない範囲で本大学院の在学年数として算入することができる。ただし、その場合も、本大学院に少なくとも１年以上在学するものとする。
なお、当該博士課程前期課程の目的を達成するために必要と認められる場合には、次の試験及び審査の合格を、修士論文又は特定課題の研究成果の審査と試験の合格に代えることができることとする。

２

１

各専攻分野に関する高度の専門的知識及び能力並びにそれに関連する分野の基礎的素養に関する試験

２

博士論文に係る研究を主体的に遂行するために必要な能力に関する審査

修士論文・修士最終試験については、別にこれを定める。

第51条 本大学院博士課程に５年以上（博士課程前期課程又は修士課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む）在学し、必要な研究指導を受けた上、専門外国語学力の認定、博士論文の審査及び最終試験に合格することを、同課程の修了要件とする。ただし、在学期間に関しては、とくに優れた研究業績をあげた者については、博士課程に３年（博士課程前期課程２年又は修士課程２年を含む）以上在学すれば足りるものとする。
２

前項の規定にかかわらず、博士課程前期課程又は修士課程を在学１年以上で修了した者の在学期間に関して
は、博士課程前期課程又は修士課程における在学期間に３年を加えた期間とする。ただし、優れた研究業績をあげた者については、博士課程に３年（博士課程前期課程又は修士課程における在学期間を含む）以上在学すれば足りるものとする。

３

第１項及び第２項の規定にかかわらず、本大学院博士課程に入学する前に修得した単位（学校教育法第102条第１項の規定により入学資格を有した後、修得したものに限る。）を本大学院において修得したものとみなす場合であって、当該単位の修得により本大学院の博士課程前期課程又は修士課程の教育課程の一部を履修したと認めるときは、その単位数の修得に要した期間その他を勘案して１年を超えない範囲で本大学院の在学年数として算入することができる。ただし、その場合も、本大学院博士課程前期課程又は修士課程に少なくとも１年以上在学するものとする。

４

第１項の規定にかかわらず、学校教育法施行規則第156条の規程により、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者の在学期間に関しては、３年以上とする。ただし、優れた研究業績をあげた者については、１年以上在学すれば足りるものとする。
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５

第１項の規定にかかわらず、専門職学位課程を修了した者の在学期間に関しては、３年（専門職大学院設置基準による法科大学院の課程を修了した者にあっては、２年）以上とする。ただし、優れた研究業績をあげた者については、１年以上在学すれば足りるものとする。

６

第１項の規定にかかわらず、学校教育法施行規則第156条の規程により、専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者の在学期間に関しては、３年以上とする。ただし、優れた研究業績をあげた者については、１年以上在学すれば足りるものとする。

７

博士論文・博士最終試験については、別にこれを定める。

第52条 本大学院における最長在学年数は、博士課程前期課程又は修士課程にあっては５年、博士課程後期課程にあっては６年とする。

第５章 修士学位・博士学位第53条 本大学院において各研究科の課程を修了した者に、修士又は博士の学位を授与する。
２

第１項に定める者のほか、本大学院に博士論文を提出して、本大学院の行う博士論文の審査及び所定の試験に合格し、前項の者と同等以上の学力があると認められた者に博士の学位を授与する。

３

学位に関する規程は、本章に定めるもののほか、別にこれを定める。

第６章 入学・編入学及び進学
第54条 本大学院に入学して博士課程前期課程又は修士課程を修め得る者の資格は次のとおりとする。
1

学士の学位を有する者または大学を卒業した者

2

大学に３年以上在学し、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと当該研究科において認められた者

3

大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達した者

4

文部科学大臣が指定した専修学校の専門課程を修了した者

5

外国において、学校教育における16年の課程を修了した者

6

外国において、学校教育における15年の課程を修了し、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと当該研究科において認められた者

7

外国の学校が行う通信教育により学校教育における16年の課程を修了した者

8

我が国において、外国の大学の課程を有するものとして文部科学大臣が指定した教育施設で、16年の課程を修了した者

9

外国の大学等において、修業年限が３年以上である課程を修了することにより、学士の学位に相当する学位を授与された者

10

文部科学大臣の指定した者

第55条 本大学院の博士課程前期課程又は修士課程への編入学については次のとおりとする。
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1

研究科は、他の大学院の博士課程前期課程又は修士課程を１学期間以上修了した者から、本大学院に編入学の願い出がある場合、審査の上これを許可することができる。

2

編入学者の修業年限及び在学年限については、本学則第50条、第51条、第52条を基準に当該学生の入学前の課程を勘案し、研究科で決定する。

第56条 本大学院に入学して博士課程後期課程を修め得る資格は次のとおりとする。
1

修士の学位を有する者

2

専門職学位を有する者

3第１号又は第２号と同等以上の外国の学位を有する者

4第１号又は第２号と同等以上の学力があると認められた者

5

大学院において、個別の入学資格審査により、第１号又は第２号と同等以上の学力があると認めた者で、24歳に達した者

第57条 本大学院の博士課程後期課程への編入学については次のとおりとする。
1

研究科は、他の大学院の博士課程後期課程又はこれに準ずる課程を１学期以上修了した者から、本大学院に編入学の願い出がある場合、審査の上これを許可することができる。

2

編入学者の修業年限及び在学年限については、本学則第51条及び第52条を基準に当該学生の入学前の課程を勘案し、研究科で決定する。ただし、本大学院の博士課程後期課程には１年以上在学するものとする。

第58条 本大学院の入学時期は毎年４月及び９月とする。
２

本大学院に入学を志願する者は、所定の手続を行うものとする。

３

前項の志願者（博士課程前期課程から後期課程への進学志願者を含む）については、所定の選抜試験を行い、許可又は不許可を決定する。

４

入学に関する手続は、別にこれを定める。

第７章 留学・休学・転学・退学及び除籍第59条 研究科は、本学と協定のある外国の大学の大学院又は本学が認定する外国の大学の大学院等へ留学を希望する者に対し、選考の上これを許可することができる。
２

留学の種類は、交換留学、ダブルディグリー留学及び認定留学とする。

３

研究科は、当該学生が留学先大学院等で修得した単位については、本学則第14条第３項の規定を適用し、当該研究科において修得した単位として認定することができる。

４

交換留学及び認定留学の期間は、１学期間又は２学期間、ダブルディグリー留学の期間は１学期間以上とし、その期間を本学における在学年数に算入することができる。

５

交換留学、ダブルディグリー留学及び認定留学に関する規程は、別にこれを定める。

第60条 病気その他の事由によって休学しようとする者は、所定の休学願を春学期又は秋学期の各授業開始後１ヵ月以内に所属研究科委員長に提出して許可を得なければならない。
２

休学開始の時期は、春学期又は秋学期の各開始日とする。
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３

休学の期間は、１年間又は１学期間とする。

４

許可された休学期間の経過後も継続して休学しようとする者は、原則としてその休学期間満了前にあらためて休学願を提出しなければならない。

５

休学し得る期間は、各課程それぞれ原則として通算２年以内とする。ただし、母国の兵役による休学は、２年を上限としてこの期間に算入しない。

６

休学期間は、在学期間に算入しない。

第61条 病気その他の事由によって本大学院を退学しようとする者は所定の退学願を所属研究科委員長に提出して許可を得なければならない。
２

退学の日付は、学費既納者については研究科委員長が承認した退学日とし、学費未納者については学費納入
済みの学年又は学期の末日とする。

第62条 次の各号のいずれかに該当する者は除籍する。
1

休学期間が通算２年を経過してなお復学又は退学しない者（ただし、母国の兵役による休学は、２年を上限としてこの期間に算入しない）

2

第52条に定める在学年限を超えてなお退学しない者

3

大学院学費納付規程第９条に該当する者

第63条 休学した者が、復学しようとする場合は、原則として休学期間満了前に所定の復学願を所属研究科委員長に提出し、許可を得なければならない。
２

復学の時期は、春学期又は秋学期の各開始日とする。

第64条 退学者又は除籍者が再入学しようとする場合は、再入学しようとする学期の開始日から１カ月前までに所定の再入学願を提出しなければならない。
２

退学者又は除籍者が再入学を願い出たときは、研究科委員会の議を経て許可することがある。ただし再入学は退学又は除籍の日から博士課程前期課程又は修士課程にあっては２年以内、博士課程後期課程にあっては３年以内に願い出るものとする。

３

前項の規定にかかわらず、博士課程後期課程に３年以上在学後退学した者が博士論文を提出する場合、学位規程第７条第２項のための備考に定めるもののほか、再入学は後期課程入学後６年以内とする。

第65条 本大学院から他の大学院に転学する者は所定の手続を行わなければならない。
２

転学に関する手続は別にこれを定める。

第８章 学年・学期及び休日
第66条 本大学院の学年は４月１日から翌年３月31日までとし、４月１日から９月19日までを春学期、９月20日
から翌年３月31日までを秋学期とする。
第67条 本大学院の休業日を次のとおりとする。
1

国民の祝日に関する法律に規定する休日

2

日曜日
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3

本学院創立記念日（９月28日）

4

夏季休業 ８月６日から９月19日まで

5

冬季休業 12月24日から１月５日まで

6

春季休業 ２月14日から３月31日まで

２

前項第４号及び第６号の規定にかかわらず、夏季・春季休業期間中に、各研究科の教育課程に基づき、授業・試験を実施することができる。

３

学長は大学評議会の議を経て、第１項に規定する休業日を変更し、授業日とすることができる。

４

学長は大学評議会の議を経て、第１項に規定する休業日を別の日に変更することができる。また臨時に休業日を定めることができる。

第９章 学費第68条 学費は、入学金、授業料、実験実習費、教育充実費その他をいう。
２

学費は、納入後、いかなる理由があっても返還しない。

３

前項の規定にかかわらず、入学金を除く学費について、所定の手続を行った場合は、返還に応じるものとする。なお、返還申請締切日は次のとおりとする。
春学期入学 当該入学年３月31日

2

秋学期入学 当該入学年９月15日

４1

学費の納付に関する規程は、別にこれを定める。

第10章

大学院研究員・委託生・聴講生・科目等履修生・特別学生・交換学生及び短期留学生

第69条 本大学院博士課程における標準修業年限を終了し退学後、学位論文作成のため引続き研究指導を受けることを希望する者があるときは、当該研究科において選考の上、これを大学院研究員とすることができる。
２

大学院研究員に関する規程は、別に定める。

第70条 公共団体又はその他の機関から本大学院の特定授業科目について修学を委託される者があるときは、選考の上委託生としてこれを許可する。
第71条 本大学院の特定授業科目について聴講を希望する者があるときは、選考の上聴講生としてこれを許可する。
２

聴講生の聴講し得る授業科目の科目数及び単位数は、各研究科の定めるところによる。

３

聴講生はその聴講科目につき試験を受けることができる。

４

試験に合格した者には願い出があれば証明書を交付する。

第72条 研究科は、当該研究科の特定の授業科目又は複数科目からなるコースの履修及び単位の修得を希望する者に対し、選考の上科目等履修生としてこれを許可することができる。
２

科目等履修生の履修し得る授業科目の科目数及び単位数は、各研究科の定めるところによる。

３

研究科は、科目等履修生が履修した授業科目の試験を受け、合格したときは所定の単位を与えるものとする。
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第73条 本学則第54条又は第56条の資格を有する者は当該研究科に欠員がある場合に限り選考の上、特別学生として入学を許可することができる。ただし、入学後成績特に優秀な者は研究科委員会の決定により正規の学生とすることができる。
２

特別学生が修士の学位を授与されるためには正規の学生となってから１学期間以上の在学期間を要する。

第74条 本学と協定のある外国の大学の大学院学生で、本学の授業科目の履修を希望し、当該大学の推薦のある者は、所属を希望する本学大学院研究科委員会の承認を経て、交換学生として入学を許可することができる。
２

研究科は、外国の大学の大学院等から要請があり、当該学生の教育上及び研究上有益であると認めた場合は、短期留学生として入学を許可することができる。

３

交換学生及び短期留学生に関する規程は、別にこれを定める。

第75条 本章に定めるほか大学院研究員・委託生・聴講生・科目等履修生・特別学生・交換学生及び短期留学生
については、本学則の他の各章の規定を準用する。

第11章 賞罰第76条 品行方正、学術優秀、志操堅固な者はこれを表彰する。
第77条 本学則又は規則に背き、その他学生の本分にもとる行為をなした者は、その軽重によりこれを懲戒する。
２

懲戒は譴責・謹慎・停学及び退学の４種とする。
ただし、退学は次の場合に限る。
1

性行不良で改善の見込がないと認められた者

2

学力劣等で成業の見込がないと認められた者

3

正当の理由がなく出席が常でない者

4

学校の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者

第12章 学生心得
第78条 学生は、次に掲げる事項を守り、本大学院設立の根本精神を体得するように努めなければならない。
1

常に広い視野に立って専門学術を研究し、精深な学識を涵養するに努めること

2

人格の本義を認め、キリスト教主義により人格の完成を期すこと

3

自由自治の本領に立ち、本大学院学風の振興に努めること

4

学則及び諸規則を守り、つねに品位と秩序を保つこと

5

努めて禁酒・禁煙を守ること
附則１

この学則は、2024年（令和６年）４月１日から改正施行する。

２次の研究科又は専攻に、大学院設置基準第14条（教育方法の特例）を適用する課程を置く。
文学研究科総合心理科学専攻博士課程前期課程、法学研究科博士課程前期課程、経済学研究科博士課程前期課
程、総合政策研究科博士課程前期課程、言語コミュニケーション文化研究科博士課程前期課程、司法研究科専40/48

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門職学位課程、経営戦略研究科専門職学位課程、経営戦略研究科博士課程後期課程
第１章総則のための備考
１

第３条第３項に定める別表を次のとおりとする。

別表人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的
神 神

神学研究科は、関西学院創立時の基本理念を継承し、神学における専門研究者の育成

学 学 とキリスト教会やキリスト教主義学校教育、社会福祉や社会活動などの領域において指研 専 導的な役割を果たすことができる、高度な専門的知識を具えた職業人を育成することを
究 攻 目的とする。併せて、幅広くキリスト教に関する知見を具え、多元化社会において深い科見識の下、具体的な社会や世界の問題を発見し、これと取り組み、解決できる人材を育成することをも目的とする。

文 文

人文科学の深い学識に裏付けられた人間形成と、卓抜した水準における学術研究を通学 化 じた社会への貢献を目的とする。そのためには、人文科学の領域において、現代の高度
研 歴 な学問の進展に応じた研究を推進し、人格を陶冶するとともに、その研究の成果を学界、究 史 教育界、一般社会に還元することが必要である。具体的には、それぞれの学術領域に大科 学 きな貢献をなしうる専門的研究者を養成すること、高い専門性を活かして実社会の様々
専 な場所で活躍することのできる高度専門職業人を養成すること、そして知識基盤社会を攻 支える高度で知的な素養のある人間を育成すること、のそれぞれを重視する。
・

以下に専攻ごとの目的を掲げるとともに、さらに三専攻に共通する目標を示す。

総 文化歴史学専攻
合文化歴史学専攻は、真・善・美の理想を求めて空間と時間の中を生きる人間の基礎的

心 構造及び歴史について、高度な教育研究を行う。
理 総合心理科学専攻
科

総合心理科学専攻は、現代社会に生きる人間の心理的諸相について、認知・行動・発学 達の観点から、その病理を含めて、高度な教育研究を行う。
専 文学言語学専攻
攻

文学言語学専攻は、言葉を持ち文化を形成する人間の営為について、文学と言語の両・ 面から高度な教育研究を行う。
文 共通の目標学

前期課程では、研究者養成の第一段階として、後期課程との連携も視野に入れた研究

言 教育を行うとともに、高い学識と豊かな創造性を携えて社会に貢献できる人間を育成す
語 る。後期課程では、高度な研究を継承かつ推進していく博士号を持つ優れた研究者を養学 成する。
専
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】

攻
社 社

社会学研究科は、社会学、社会心理学、文化人類学・民俗学の先端的研究を推進する会 会 とともに、博士課程前期課程では、社会学、社会心理学、文化人類学・民俗学の専門的
学 学 知識と技能を身につけ、適切な研究テーマと課題の設定、および論理的かつオリジナル
研 専 な分析を行う能力と技能を身につけることによって、自らの専門性を通して、幅広く社
究 攻 会に貢献できる人物を養成することを目的とする。さらに博士課程後期課程では、社会科

学、社会心理学、文化人類学・民俗学の専門的研究に従事することによって、専門分野の研究の発展に寄与し、社会に貢献できる人物を養成することを目的とする。

法本研究科は、ソーシャル・アプローチの理念のもとに法学・政治学の研究をすすめ、学良識を基礎に、幅広い社会的視野から論理的に物事を考察し、社会現象について深く洞研察する力を有する高度な専門職業人及び研究者を育成することを目的とする。

究 法

広く深い社会的視野と教養に根ざした法学政治学の研究を極めることを通じ、法と科 学 政治の基礎にある自由と人権、正義を重んじ、社会に奉仕する精神に富む、高度の専・ 門的能力をもつ有為な人材を育成することを目的とする。
政
治
学
専
攻
政

政治学・公法学の分野において自立して研究活動を行える高度な研究能力及びその治 基礎となる豊かな学識を身につけ、またその研究能力を生かした高度に専門的な業務
学 に従事することのできる能力を養うことを目的とする。
専
攻基

基礎法学の分野において自立して研究活動を行える高度な研究能力及びその基礎と礎 なる豊かな学識を身につけ、またその研究能力を生かした高度に専門的な業務に従事
法 することのできる能力を養うことを目的とする。
学
専
攻民民刑事法学の分野において自立して研究活動を行える高度な研究能力及びその基礎刑 となる豊かな学識を身につけ、またその研究能力を生かした高度に専門的な業務に従事 事することのできる能力を養うことを目的とする。
学
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】

専
攻
経 経

より高い水準の研究を志す学生に対して、広く経済学の専門研究の機会を提供し、多済 済 元的なものの見方や国際的な視野を育成するとともに、経済に対する高度な分析・応用
学 学 能力を修得させる。社会人に対して、その職業経験と経済学の研究能力との融合をはか
研 専 り、問題の発見能力とその現実的な解決能力とに秀でた高度専門職業人を育てる。
究 攻
科
商 商

経営、会計、マーケティング、ファイナンス、ビジネス情報、国際ビジネスの6分野

学 学 において、スクールモットーである“Mastery for Service”（奉仕のための練達）を
研 専 具現化するために「組織運営に関して高い分析力と深い洞察力を有する研究者や専門職
究 攻 業人」を輩出する。そのため5年一貫の「研究職コース」と2年間の「専門学識コース」
科において、高度の専門性と豊かな人間性を備え、理論的基盤のある人間の養成を目指す。

理

数学、物理学、化学、情報科学、生命科学の幅広い分野にわたり、それぞれの分野が工

有機的に連携しながら、基礎的研究から応用的研究まで、常に最先端のレベルの高い研学究を行う。専攻分野における深い知識と高度な研究能力を身につけるとともに、専攻分

研

野を超えた幅広い知識を修め、広い観点に立って研究を行うことができる高度な専門性究を必要とする職業人や研究者を育成する。

科 数

前期課程においては、数学の基礎理論の修得を柱としながら、自然科学はもとより、

理 社会科学への応用まで視野に入れ、数理科学の高度な知識と基礎的研究能力を養い、科 社会の幅広い分野で、専門性の高い職業に従事できる人材を育てる。後期課程では、学 数理科学の分野における自立した研究者にとって必要な高度で専門性の高い研究能力
専 を培い、深い専門知識を必要とする分野で活躍できる人材を育てる。
攻物

前期課程では、物理学の基礎である数学の基礎学力を確かなものとし、ミクロから

理 マクロまでの幅広い領域をカバーする物理法則のより深い理解をはかり、物理学的・学 論理的思考方法に立脚した実践的な研究能力ならびに英語で成果を公表できる能力を専 培う。後期課程では、新分野・新領域の開拓に必要な問題解決能力及び自立した研究
攻 者にとって必要な創造性の育成を通して、深い専門知識を必要とする職業に従事できる能力を涵養する。
先前期課程では、エネルギー科学・工学分野における専門的な知識を修得し、エネル

進 ギー分野に関する様々な問題に対して、新たな視点から主体的に研究に取り組む能力エ を養い、高度専門職業人（技術者・研究者）として必要な研究能力と、その成果を社
ネ 会に還元するための情報発信能力を有する人材を育てる。後期課程では、先進エネル
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【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

ル ギーに関する諸問題について自ら研究テーマを設定し、自立した研究者として必要なギ 高度で専門性の高い研究能力と問題解決能力を培い、深い専門知識を必要とする分野
ー で国際的に活躍できる人材を育てる。
ナ
ノ
工
学
専
攻
化

前期課程においては、化学における基礎から最新の化学研究に関する幅広い知識と学 深い理解力を培い、専門性の高い課題に主体的に取り組む。さらに、この様な課題を
専 解決しようとする際に要求される基礎概念を理解し、基本的な手法を修得することに攻 より、高度な専門性を必要とする職業に従事できる人材の育成を行う。後期課程では、これに加え、創造性、独自性の高い化学研究の遂行を通して、自立した研究者としての能力を培う。
環

前期課程では、地球環境と応用化学に関する最新の知識と高度な実験技術を修得す

境 るとともに、これら得た知識と技術を基礎として、化学をベースとしながら他分野と・ も融合した複合的な視点から地球環境問題の解決に寄与するための応用能力を養う。
応 後期課程では、環境・応用化学分野に関する幅広い知識と深い専門性を培い、さらに用 多角的な視点を身に付けることによって新しい課題に挑戦し、自立して研究を行う能化 力を養う。
学専
攻生

前期課程においては、生命科学分野における幅広い知識と深い理解力を培うととも命 に、これらの知識を基礎とした研究能力及び成果を英語で公表できる能力、さらに高科 度な専門性を必要とする職業に柔軟に対応できる能力を養う。後期課程では、生命科学 学分野において自立した研究活動を行うことができる高度な研究能力と海外でも活躍
専 できる国際性を培い、その研究能力を生かして深い専門知識を必要とする職業に従事
攻 する能力を養う。
生

前期課程では、高い専門性を持った研究者や技術者を育成することを目的として、

命 学部教育で培った医化学の基礎学力を礎とし、生命医化学分野の先端的な研究体験と医 専門分野の知識や技能の修得から、医化学への学識を深めるとともに、主体的に研究化 を行う力や応用力を醸成する。後期課程では、高度な研究能力と豊かな学識を持った
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学 研究者・技術者の育成を目的として、前期課程で学んだ医化学の知識や技能を高度化、専 深化させることを通じ、新たな視点から研究テーマを設定し、自立して研究を行う力
攻 を培う。
情前期課程においては、情報科学の幅広い知識と深い理解力を培い、これらの知識と報 理解力を基礎とした研究能力及び高度な専門性を必要とする職業に柔軟に対応し、健科 全な情報化社会の構想を立案できる能力を養う。後期課程では、情報科学分野におい学 て自立した研究活動を行う高度な研究能力とその能力を生かして深い専門知識を必要
専 とする職業に従事し、さらに健全な情報化社会の構築を技術面と倫理面からリードす
攻 る能力を養う。
人

前期課程においては、人間システム工学の幅広い知識と深い理解力を培い、これら

間 の知識と理解力を基礎とした研究能力、及び高度な専門性を必要とする職業に柔軟にシ 対応し、人を中心とした新しいシステムを創出できる能力を養う。後期課程では、人ス 間システム工学分野において自立した研究活動を行う高度な研究能力と、その能力をテ 生かして深い専門知識を必要とする職業に従事し、さらに新たな価値や産業を創出す
ム る能力を養う。
工
学
専
攻
総 総

総合政策研究科は、「自然と人間の共生、人間と人間の共生」を基本理念として、現

合 合 代社会の諸問題を多様な視点から総合的に把握するための高度な課題発見能力と政策
政 政 立案能力を実践的に涵養することを通じて、社会の各分野で指導的役割を果たしうる高策 策 度専門的職業人の養成と、併せて研究者として十分な専門的能力を有する人材を育成す
研 専 ることを目的とする。
究 攻科

この目的を達成するため、前期課程においては、政策立案・評価に関する理論的な理解を深めるとともに、課題発見・課題解決に向けた複眼的な研究手法を習得する。さらに、それらと並行して、具体的な政策課題について分野の異なる複数の教員が担当する
課題研究に取り組むことで、実践的かつ高度な政策立案能力を持つ人材を養成する。
後期課程においては、前期課程において獲得した理論的視点、複眼的研究手法及び実践的訓練を土台として、現代社会の諸課題を解明し課題解決のための斬新な知を生み出すことのできる専門研究者を輩出するために、博士学位取得に至るプロセスを明示した
上で学位論文作成に向けた研究指導を行う。

言 言本研究科は、本学の基本理念のもとに高度な言語コミュニケーション能力を備え、建語 語 学の精神に基づく豊かな人間性と国際的・文化的視野をもった、高度の学問的専門性を45/48

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）】

コ コ 備えた人材を養成し、社会に貢献することを理念とする。前期課程では、高度な言語コ
ミ ミ ミュニケーション能力を養成し、その基盤の上に言語及び言語使用の実態を追求する言ュ ュ 語科学、言語と深く結びついた文化学、さらに言語コミュニケーション能力をいかにしニ ニ て効果的に習得させるかという方法論を探究する言語教育学、外国語としての日本語教
ケ ケ 育の方法を探究する日本語教育学の研究を推進することによって、言語コミュニケーシ
ー ー ョン文化を総合的に研究することを目的とする。後期課程では、前期課程で培った幅広
シ シ い知識と研究能力を、言語コミュニケーション能力の理論的解明に特化した、高度で先ョ ョ 進的な研究へと結実させる。また博士論文作成の指導を通してさらに総合的、専門的にン ン 深く研究し、「言語コミュニケーション文化学」の深化、発展に努める。
文 文
化 化
研 専
究 攻
科
人 人

前期課程では、人間福祉の諸分野を学び、高い学識と研究倫理を涵養し、高度な専門

間 間 的な知識に基づくリサーチ能力、分析能力、政策立案能力及び問題解決に向けた実践能
福 福 力を身につけ、社会の様々な場においてその専門性を発揮し、社会に貢献できる人材の祉 祉 育成を目的とする。同時に、後期課程に進学していくための研究指導と教育も行う。
研 専

後期課程では、人間福祉の領域における高度な研究能力を身につけ、研究倫理を涵養

究 攻 し、独創的な研究により博士学位を取得できる人材の育成を目的とする。
科
教 教

今日の価値観が多様で不確実な社会状況においては、人々が互いのライフ・ミッショ

育 育 ンの実現へ向けて「共生」できるインクルーシヴな社会形成をめざしつつ、意味豊かに
学 学 世代が継承されていくための普遍的な営み（＝要：かなめ）である保育・教育に、世界
研 専 市民の一員としての使命を自覚した研究者と教育者が求められている。
究 攻科

教育学研究科は、このような認識のもと、関西学院のキリスト教主義に基づいて、人間一人ひとりの〈いのち〉が、唯一無二の贈与であることへの畏敬をもとに「子ども理解」を深め、「教育とは何か」「人間とは何か」「共生とは何か」を根源的に問い続けながら、広く深い教養としなやかな批判意識をもって、現代の複雑で困難な諸問題、生涯にわたる人間形成上の諸問題に向き合う「研究者」の養成と、その専門性によって奉仕的なリーダーシップを発揮することができるような研究マインドをもった「教育者」の養成を行うことを目的とする。その際、家庭、地域、学校など広く社会全般の人間関係、異なる世代間の影響関係を全体的に視野に入れ、社会貢献に繋がるような研究を行うことを重視する。
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また、以上を実現するために、教育研究の基礎をしっかりと学び取ると同時に、本学院の理想である「学びと探究の共同体」の実現を念頭におき、大学院生相互の学び合いを活性化し、研究科における多様な学びを有機的に連動させて、各自の研究に活かすことを奨励する。
国 国

多様な文化・価値観が共存する現実の中で、国際社会とそのガバナンス構造の変容に際 際 関わる様々な地域的・地球的課題を分析し、解決策を講じるためには、歴史的・地域的学 学 に形成されてきた多様な文化・価値観、それに基づく社会ガバナンス構造、そしてその研 専 制度的枠組みとの相互作用の中で繰り広げられる経済経営行動を横断的に理解・分析す
究 攻 る能力、それに基づいて各課題の解決策を提案・実践する能力、およびそれらの成果を科

分析・評価する能力をもつ人材が必要である。
よって国際学研究科は、多様な文化・価値観が共存する国際社会とそのガバナンス構造の変容に関わる地域的・地球的課題を人文・社会科学的に分析し、解決策を講じることを教育・研究上の理念・目的とし、その課題の解決に貢献することのできる高度な専
門的職業人・研究者などの知的人材を育成する。

経 先

経営戦略研究科は、専門職学位課程としてMBA教育を行う経営戦略専攻と職業会計人

営 端 養成のための会計専門職専攻を擁し、実践的な実務教育により経営及び会計の高度専門
戦 マ 職業人を養成することを目的としている。各々独立した専攻でありながら、同研究科内
略 ネ で補完し、二専攻による優れた教育効果を学生に与えることを目指している。また、博研 ジ 士課程として先端マネジメント専攻を擁し、経営・会計の理論研究と実践的応用研究の究 メ 推進及びこれを担う研究者や専門家等の養成を目的としている。
科 ン

博士課程先端マネジメント専攻は、先端的なマネジメントの問題を解決することに注ト 力しながら、理論的な研究と実践性のある応用研究の双方を推進することを目的として専 いる。
攻本博士課程において主に養成する人材像は次のとおりである。
①企業経営者・企業幹部や自治体等行政機関の上級管理職となる者②民間もしくは公設の研究所などの研究員③高度なコンサルティング能力を持つ専門家④専門職大学院等において教育に従事する研究者教員もしくは実務家教員

第３章教育課程のための備考
１

第15条に定める複数分野専攻制の副専攻課程を次のとおりとし、所定の要件を満たした者については、修了証書を授与する。

別表【2020年度以降入学生】
コース名

必修

選択必修
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合計

【関西学院大学 大学院 学則（2024 年度入学生用）
】

国連・外交

19

4

23

必修

選択必修

合計

16

7

23

【2019年度以前入学生】
コース名
国連・外交

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