「モーニングスターアワード ファンド オブ ザ イヤー 2018」
優秀ファンド賞（国際株式型（グローバル・含む⽇本） 部⾨）受賞

販売⽤資料
情報提供資料※受賞はグローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）のみが対象。詳細は最終ページをご覧ください。

2020年4⽉30⽇

グローバルＡＩファンド
グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）
テレワークや巣ごもり消費関連銘柄に注⽬
平素より「グローバルＡＩファンド」および「グローバルAIファンド（為替ヘッジあり）」（以下、当ファンド）をご愛顧賜り厚く御礼申し上げます。本資料では当ファンドの実質的な運⽤を担当するアリアンツ・グローバル・インベスターズ
U.S.LLC（以下、アリアンツGI）からの情報を基に、新型コロナウイルス感染拡⼤の影響により広がるテレワークや巣ごもり消費により需要の拡⼤が期待される銘柄などについてご紹介いたします。
※以下、 「グローバルＡＩファンド」を（為替ヘッジなし）、「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」を（為替ヘッジあり）ということがあります。

AI関連株式にはテレワークや巣ごもり消費の増加に伴う需要の拡⼤が期待される銘柄が多数
 新型コロナウイルスの感染拡⼤による⾏動制限などにより、消費やワークスタイルの変⾰が求められています。
 企業では「テレワーク」の導⼊が進み、⾃宅にとどまる⼈による、いわゆる「巣ごもり消費」ニーズも急速に⾼まっています。こうした変化は、感染拡⼤収束後もトレンドとして継続していくと考えます。
 これらの変⾰の推進にはAIの活⽤が不可⽋であり、AI関連株式にはテレワークや巣ごもり消費の増加に伴う需要の拡⼤が期待される銘柄が多数存在します。
＜消費やワークスタイルの変⾰により注⽬されるテーマとAI関連銘柄の例＞
サイバーセキュリティへのニーズ拡⼤

クラウドベースのプラットフォーム
や効率的な働き⽅推進 クラウドストライク・ホールディングス
 スプランクなど スラック・テクノロジーズ
 アトラシアン ズームビデオ など

キーワード
・テレワーク・巣ごもり消費ヘルスケア分野におけるAI利⽤の増加 ガーダントヘルス ユナイテッドヘルス
 アンセムなど

半導体チップ、サーバー、データセンターへの需要増加

ビデオストリーミング、 Eコマース、ゲームの使⽤増 インテル マイクロン・テクノロジー
 ブロードコム など

 アマゾン・ドット・コム
 ロク 任天堂 など

 テレワークや巣ごもり消費の増加に対応するソフトウエア／ハードウエア企業に注⽬。
 これらのソフトウエア／ハードウエアを動かすために不可⽋な半導体セクターにも注⽬。
（出所）アリアンツGI※個別銘柄に⾔及していますが、例⽰を⽬的とするものであり、当該銘柄に投資するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料注⽬銘柄
 テレワークや巣ごもり消費の増加に伴う需要の拡⼤が期待される銘柄をご紹介いたします。

クラウドストライク・ホールディングス
キーワード

テレワーク

業種

情報技術

組⼊⽐率

5.1％

クラウド・ベースのエンドポイント（パソコンやサーバー、スマートフォンなど、ネットワークに接続された端末）のセキュリティ・プラットフォームを提供しています。最先端の技術、ソリューションにより、巧妙・複雑化するサイバー攻撃に対処しています。
サイバー攻撃はマクロ環境、景気状況にかかわらず増加しており、また新型コロナウイルス感染拡⼤によるテレワークのリモートアクセスが増えるなか、同社の最先端のセキュリティ・プラットフォームへの需要は拡⼤し続けています。

<株価と組⼊⽐率の推移>（2019年6⽉11⽇（上場⽇）~2020年4⽉22⽇）

（⽶ドル）
150

組⼊⽐率（右軸）

2020年

株価（左軸）

120
90

（％）
60

10

30

5
0

0
19/6

19/9

20/3 （年/⽉）

19/12

2020年騰落率+36.5％（4⽉22⽇まで）

スラック・テクノロジーズ
キーワード

テレワーク

業種

情報技術

組⼊⽐率

4.2％

ビジネス・チャットのツールを提供するソフトウエア会社です。組織内のコラボレーション、コミュニケーショ
ンの円滑化、チーム・プロジェクトの管理などを⽬的としたコミュニケーション・プラットフォームを提供しています。

<株価と組⼊⽐率の推移>（2019年6⽉19⽇（上場⽇）~2020年4⽉22⽇）

（⽶ドル）
50
40

組⼊⽐率（右軸）

2020年

株価（左軸）

30
20

（％）
10

世界的にテレワークが⼤きく増えるなか、同社のプ
ラットフォームの利⽤が急増しています。

10

5

今回の事態が収束に向かったとしても、テレワークやリモートアクセスの増加という流れは継続すると考えられるため、今後も⾼い成⻑が続くとみています。

0
19/6

0
19/9

2020年騰落率（4⽉22⽇まで）

19/12

20/3（年/⽉）+16.4％（注1）業種はGICS（世界産業分類基準）セクター分類。
（注2）各銘柄の組⼊⽐率は2020年4⽉22⽇現在、マザーファンドの純資産総額を100％として算出。
（出所）Bloomberg、アリアンツGI※上記は2020年4⽉22⽇現在におけるマザーファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績および当資料作成時点の⾒通しであり、当ファンドの将来の運⽤成果および当該銘柄の投資成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。⾒通しは今後、予告なく変更する場合があります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料
情報提供資料注⽬銘柄
アトラシアン
キーワード

テレワーク

業種

情報技術

組⼊⽐率

3.3％

組織におけるワークフロー管理、共有プラットフォー
ムなど、コミュニケーションの円滑化や効率化を推進するアプリケーションを開発しています。
2020年3⽉、リモートワークを⽀援するため⼩規
模企業や教育機関に対し同社の主⼒クラウド製品を無償で提供すると発表しました。
⽶国においてもテレワークが広がるなか、同社のアプ
リケーションの利⽤が拡⼤しており、今後も伸びてい
くことが期待されます。

<株価と組⼊⽐率の推移>

（⽶ドル）
200
160

（2018年12⽉末~2020年4⽉22⽇）

組⼊⽐率（右軸）

2020年

株価（左軸）

120
80

（％）
10

40

5
0

0
18/12

19/3

19/6

19/9

2020年騰落率

19/12

20/3
（年/⽉）

+24.0％（4⽉22⽇まで）

アマゾン・ドット・コム
キーワード

巣ごもり消費・テレワーク

業種

⼀般消費財・サービス

組⼊⽐率

4.4％

（⽶ドル）
3,000
2,400

⽶国最⼤⼿のオンライン⼩売業者であるアマゾン・
ドット・コムは、広範な商品販売を世界各地で運営するほか、動画配信やクラウドサービスの提供なども⾏っています。
新型コロナウイルス感染拡⼤の影響で、外出の頻度が減り、ネット通販の需要が拡⼤しています。
また、在宅勤務、ストリーミング配信等の拡⼤によるクラウド需要が伸びることで、同社のクラウド事業（AWS）への恩恵も⼤きいとみています。

<株価と組⼊⽐率の推移>（2018年12⽉末~2020年4⽉22⽇）

組⼊⽐率（右軸）

2020年

株価（左軸）

1,800
1,200

（％）
10

600

5
0

0
18/12

19/3

19/6

2020年騰落率（4⽉22⽇まで）

19/9

19/12

20/3
（年/⽉）

+27.9％（注1）業種はGICS（世界産業分類基準）セクター分類。
（注2）各銘柄の組⼊⽐率は2020年4⽉22⽇現在、マザーファンドの純資産総額を100％として算出。
（出所）Bloomberg、アリアンツGI※上記は2020年4⽉22⽇現在におけるマザーファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績および当資料作成時点の⾒通しであり、当ファンドの将来の運⽤成果および当該銘柄の投資成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。⾒通しは今後、予告なく変更する場合があります。

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販売⽤資料
情報提供資料

注⽬銘柄
インテル
キーワード

半導体需要の増加

業種

情報技術

組⼊⽐率

2.1％

<株価と組⼊⽐率の推移>（2018年12⽉末~2020年4⽉22⽇）

（⽶ドル）
100

組⼊⽐率（右軸）

80

世界最⼤⼿の半導体メーカーです。主にPC向け、
データセンター向けの半導体を製造しています。

60

世界的にテレワークや巣ごもり消費が増えるなか、
テレワーク環境を整備するためのPCやデータセン
ターの需要の伸びが⾒込まれます。
近年はAI 関連企業の買収にも注⼒しており、
2019年12⽉には、イスラエルのAIチップメーカー、
ハバナラボス（Habana Labs）を約20億⽶ドルで買収しました。

40

（％）
10

20

5
0

0
18/12

19/3

19/6

2020年騰落率（4⽉22⽇まで）

ポイント

2020年

株価（左軸）

19/9

19/12

20/3
（年/⽉）

+0.4％

半導体銘柄について＜今後もAIを⽀える半導体産業に注⽬＞
 半導体銘柄はシクリカル（景気敏感）銘柄であるため、当ファンドにおいては市場環境に応じて組⼊⽐率を機動的に調整していく⽅針です。
 ⼀⽅、中⻑期のAI業界を考えた場合、世界各国・地域でサービスが開始された５Gを活⽤してAIやIoT、⾃動運転などの技術や性能を向上させるためには半導体やIC（集積回路）のさらなる進化・改良が不可⽋です。
 半導体はAIを⽀える重要な産業であり、当ファンドでは今後も中⻑期的観点から半導体銘柄に注⽬していきま
す。

５G

IoT

５G

※写真・イラストはイメージです

５G

⾃動運転

5G を 活 ⽤ し て AI や
Iot、⾃動運転などの技術や性能を向上させるために、半導体やICのさらなる進化が
不可⽋。

AI

（注1）業種はGICS（世界産業分類基準）セクター分類。
（注2）各銘柄の組⼊⽐率は2020年4⽉22⽇現在、マザーファンドの純資産総額を100％として算出。
（出所）Bloomberg、アリアンツGI※上記は2020年4⽉22⽇現在におけるマザーファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
※上記は過去の実績および当資料作成時点の⾒通しであり、当ファンドの将来の運⽤成果および当該銘柄の投資成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。⾒通しは今後、予告なく変更する場合があります。

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販売⽤資料
情報提供資料グローバル株式の回復局⾯で好パフォーマンスが期待されるAI関連株式
当ファンドが設定された2016年9⽉以降、グローバル株式が⼤きく下落する局⾯では、当ファンド（為替ヘッジなし）もグローバル株式とともに下落することもありました。
ただし、技術⾰新⼒に優れるAI関連株式に投資する当ファンド（為替ヘッジなし）は、過去の回復局⾯においては、グローバル株式を上回るパフォーマンスとなっています。
今回の局⾯では新型コロナウイルス感染拡⼤の影響により、AIが果たす役割の重要性が改めて認識されたことなどから、当ファンド（為替ヘッジなし）はグローバル株式を上回る⽔準で値を戻しつつあり、魅⼒的な投資機会になるとみています。
＜当ファンド（為替ヘッジなし）とグローバル株式（円ベース）の推移等＞（2016年9⽉8⽇（設定⽇前⽇）〜2020年4⽉24⽇）（ポイント）
2016年末200

2017年末2018年末

2019年末（為替ヘッジなし）

180

166.4
160

140

128.5

グローバル株式120

100※ 2016年9⽉8⽇（設定⽇前⽇）を100として指数化。

80
16/9

17/3

17/9

⽶国⻑期⾦利急騰や⽶中貿易摩擦懸念台頭による下落局⾯（2018年1⽉29⽇〜3⽉24⽇）
当該期間の下落率（％）

その後３ヵ⽉間の上昇率（％）

18/3

18/9

19/3

⽶中貿易摩擦激化による下落局⾯（2018年10⽉5⽇〜12⽉25⽇）
当該期間の下落率（％）

その後３ヵ⽉間の上昇率（％）

19/9

0.1

（為替
ヘッジなし）

▲12.9

9.7

8.4

（為替 グローバル
ヘッジなし） 株式（為替 グローバル
ヘッジなし） 株式

16.1

当該期間の
下落率（％）

その後３ヵ⽉間の上昇率（％）（為替 グローバル
ヘッジなし） 株式？

（為替 グローバル
ヘッジなし） 株式

▲23.8

▲19.2

（年/⽉）

新型コロナウイルス
感染拡⼤の局⾯（2020年2⽉24⽇〜4⽉24⽇*）

31.6
グローバル
株式

20/3

（為替 グローバル
ヘッジなし） 株式

▲14.8

▲21.2

＊ 当資料作成時点までのデータを掲載したものであり、新型コロナウイルス感染拡⼤の局⾯が2020年4⽉24⽇で終了したと判断したものではありません。
（注1）（為替ヘッジなし）の推移と騰落率は、税引前分配⾦再投資基準価額（信託報酬控除後）より算出。税引前分配⾦再投資基準価額は分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。また、その騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。
（注2）グローバル株式はMSCI AC ワールドインデックス（配当込み）。同インデックスは当ファンドのベンチマークではありません。
（注3）当ファンドの基準価額算出時の外貨建て資産の円換算には、基準価額算出⽇前⽇（休⽇の場合はその直近の最終取引⽇）の株価と、基準価額算出⽇の為替レートを使⽤しています。そのため、上記グラフのグローバル株式についてはこの計算⽅法に沿って、基準価額算出⽇前⽇の指数値と、基準価額算出⽇の為替レートから円換算値を算出し指数化しています。
（出所）Bloomberg※上記は過去の実績および当資料作成時点の⾒通しであり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。⾒通しは今後、予告なく変更する場合があります。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは10ページをご覧ください。

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販売⽤資料
情報提供資料（ご参考）基準価額と分配⾦の推移（為替ヘッジなし）（円）（為替ヘッジあり）（2016年9⽉9⽇（設定⽇）〜2020年4⽉24⽇）（2017年2⽉10⽇（設定⽇）〜2020年4⽉24⽇）（円）

20,000〔2020年〕

第2期
分配⾦
150円

18,00016,00020,00018,000
4⽉24⽇

14,08916,000

第1期
分配⾦
100円

14,000第3期
分配⾦
0円

12,00012,00010,00010,000

17/9

4⽉24⽇

16,36414,0008,000
16/9〔2020年〕

18/9

19/9

（年/⽉）

第2期
分配⾦
100円

第1期
分配⾦
100円

8,000
17/2

第3期
分配⾦
0円

18/2

19/2

20/2

（年/⽉）

（注）基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後。分配⾦は1万⼝当たり、税引前。
※上記は過去の実績であり、将来の運⽤成果および分配を保証するものではありません。分配⾦額は委託会社が分配⽅針に基づき基準価額⽔準や市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは10ページをご覧ください。

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販売⽤資料
情報提供資料ファンドの特⾊※ 各ファンドの略称として、それぞれ以下のようにいうことがあります。
グローバルAIファンド

︓（為替ヘッジなし）

グローバルAIファンド（為替ヘッジあり）

︓（為替ヘッジあり）

1. グローバルAIエクイティ・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じて、世界の上場株式＊の中から、AI（⼈⼯知能）の進化、応⽤により⾼い成⻑が期待される企業の株式に投資を⾏います。
●AIテクノロジーの開発のほか、AIの開発に必要なコンピューティング技術、AIを活⽤したサービス、ソフトウェア・アプリケーションの提供を⾏う
企業や、AIを活⽤したサービスを駆使して⾃社ビジネスを成⻑させる企業等に投資を⾏います。
●AI（⼈⼯知能）とは、Artiﬁcial Intelligenceの略です。⼈間のように⾃ら学び発達していくコンピューター・プログラムをさします。
＊上場株式には、不動産投資信託（REIT）も含みます。
2. AIに関連する企業の投資戦略に強みをもつ、アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLCが実質的な運⽤を⾏います。
●マザーファンドの運⽤にあたっては、アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLC（本社︓⽶国カリフォルニア州サンフランシスコ）に運⽤の指図に関する権限の⼀部を委託します。同社は、ドイツのアリアンツ・グループ傘下の運⽤会社です。
3. 対円での為替ヘッジの有無により、（為替ヘッジなし）と（為替ヘッジあり）の2つのファンドからご選択いただけます。
●（為替ヘッジなし）
実質組⼊外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを⾏いません。
●（為替ヘッジあり）
実質組⼊外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活⽤し、為替変動リスクの低減を図ります。ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。
※⼀部の通貨については、他の通貨を⽤いた為替ヘッジを⾏う場合があります。直物為替先渡取引（NDF）を利⽤することもあります。
※販売会社によってはいずれか⼀⽅のみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
※ 資⾦動向、市況動向等によっては、上記のような運⽤ができない場合があります。
投資リスク
基準価額の変動要因
ファンドは、主に内外の株式を投資対象としています（マザーファンドを通じて間接的に投資する場合を含みます。）。ファンドの基準価額は、組み⼊れた株式の値動き、当該発⾏者の経営・財務状況の変化、為替相場の変動等の影響により上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
運⽤の結果としてファンドに⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、ファンドは預貯⾦とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、⼀定の投資成果を保証するものでもありません。ファンドの主要なリスクは、以下の通りです。
■ 株式市場リスク
内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発⾏企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や⼤幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が⼤きく下落し、基準価額が⼤きく下落する要因となります。
■ 信⽤リスクファンドが投資している有価証券や⾦融商品に債務不履⾏が発⽣あるいは懸念される場合に、当該有価証券や⾦融商品の価格が下がった
り、投資資⾦を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

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販売⽤資料
情報提供資料
投資リスク■ 為替変動リスク
外貨建資産への投資は、円建資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落（円⾼）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動（円⾼）は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
（為替ヘッジあり）については、実質外貨建資産に対し原則として対円での為替ヘッジを⾏うため、為替の変動による影響は限定的と考えられます（ただし、完全に為替変動リスクを回避することはできません。）。なお、⼀部の実質外貨建資産の通貨に対し他の通貨による為替ヘッジを⾏う場合があります。その際、通貨間の値動きが異なる場合には⼗分な為替ヘッジの効果が得られないことや円と他の通貨との為替変動の影響を受けることがあります。
■ カントリーリスク
海外に投資を⾏う場合には、投資する有価証券の発⾏者に起因するリスクのほか、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化や混乱などによって投資した資⾦の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格が⼤きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
■ 市場流動性リスクファンドの資⾦流出⼊に伴い、有価証券等を⼤量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮⼩や市場の混乱が⽣じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
その他の留意点〔分配⾦に関する留意事項〕○ 分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、ファンドの純資産から⽀払われますので、分配⾦が⽀払われると、その⾦額相当分、基準価額は下がります。
○ 分配⾦は、計算期間中に発⽣した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⽀払われる場合があります。その場合、当期決算⽇の基準価額は前期決算⽇と⽐べて下落することになります。また、分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰すものではありません。
○ 投資者のファンドの購⼊価額によっては、分配⾦の⼀部または全部が、実質的には元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
● ファンドは、特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を⾏いますので、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが⼤きく異なることがあります。また、市場環境、⾦利および経済・法制度・⾦融⾯の諸情勢が、特定の業種・テーマに対して著しい影響を及ぼすことがあります。当該業
種・テーマに属する銘柄は、これらの情勢等に対して同様の反応を⽰すことがあります。
● （為替ヘッジあり）為替取引を⾏う場合、直物為替先渡取引（NDF）を利⽤する場合があります。NDFの取引価格は、需給や当該通貨に対する期待等の影響により、⾦利差から理論上期待される⽔準とは⼤きく異なる場合があります。したがって、実際の為替市場や⾦利市場の動向から想定される動きとファンドの基準価額の動きが⼤きく異なることがあります。また、当該取引において、取引先リスク（取引の相⼿⽅の倒産等により取引が実⾏されないこと）が⽣じる可能性があります。
● ファンドが活⽤する店頭デリバティブ取引（NDF）を⾏うために担保または証拠⾦として現⾦等の差⼊れがさらに必要となる場合があります。その場合、ファンドは追加的に現⾦等を保有するため、ファンドが実質的な投資対象とする資産等の組⼊⽐率が低下することがあります。その結果として、⾼位に組み⼊れた場合に⽐べて期待される投資効果が得られず、運⽤成果が劣後する可能性があります。
● 投資資産の市場流動性が低下することにより投資資産の取引等が困難となった場合は、ファンドの換⾦申込みの受付けを中⽌すること、および既に受け付けた換⾦申込みを取り消すことがあります。

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販売⽤資料
情報提供資料
お申込みメモ
購⼊単位
販売会社または委託会社にお問い合わせください。
購⼊価額
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額となります。
ただし、累積投資契約に基づく分配⾦の再投資の場合は、各計算期末の基準価額となります。
購⼊代⾦
販売会社の指定の期⽇までに、指定の⽅法でお⽀払いください。
換⾦単位
販売会社または委託会社にお問い合わせください。
換⾦価額
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額となります。
換⾦代⾦
原則として、換⾦申込受付⽇から起算して5営業⽇⽬以降にお⽀払いします。
信託期間（為替ヘッジなし）
2016年9⽉9⽇から2026年9⽉25⽇まで（為替ヘッジあり）
2017年2⽉10⽇から2026年9⽉25⽇まで
決算⽇
毎年9⽉25⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）
収益分配
決算⽇に、分配⽅針に基づき分配を⾏います。委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
分配⾦受取りコース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、決算⽇から起算して5営業⽇⽬までにお⽀払いいたします。
分配⾦⾃動再投資コース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、無⼿数料で再投資いたします。
※販売会社によってはいずれか⼀⽅のみの取扱いとなる場合があります。
課税関係
課税上は株式投資信託として取り扱われます。
配当控除の適⽤はありません。
お申込不可⽇ニューヨークの取引所またはニューヨークの銀⾏の休業⽇のいずれかに当たる場合には、購⼊、換⾦の申込みを受け付けません。
スイッチング販売会社によっては、以下のファンドの間でスイッチングを取り扱う場合があります。
●グローバルAIファンド●グローバルAIファンド（為替ヘッジあり）●グローバルAIファンド（予想分配⾦提⽰型）●グローバルAIファンド（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）※グローバルAIファンド（予想分配⾦提⽰型）およびグローバルAIファンド（為替ヘッジあり予想分配⾦提⽰型）については、当該ファンドの投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。また、販売会社によっては⼀部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

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情報提供資料ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤〇 購⼊時⼿数料
購⼊価額に3.30％（税抜き3.00％）を上限として、販売会社がそれぞれ別に定める⼿数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
〇 信託財産留保額ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤〇 運⽤管理費⽤（信託報酬）ファンドの純資産総額に年1.925％（税抜き1.75％）の率を乗じた額です。
〇 その他の費⽤・⼿数料
上記のほか、ファンドの監査費⽤や有価証券の売買時の⼿数料、資産を外国で保管する場合の費⽤等（それらにかかる消費税等相当額を含みます。）が信託財産から⽀払われます。これらの費⽤に関しましては、その時々の取引内容等により⾦額が決定し、運⽤状況により変化するため、あらかじめ、その⾦額等を具体的に記載することはできません。
※ ファンドの費⽤（⼿数料等）の合計額、その上限額、計算⽅法等は、投資者の保有期間に応じて異なる等の理由により、あらかじめ具体的に記載することはできません。
税⾦分配時
所得税及び地⽅税 配当所得として課税 普通分配⾦に対して20.315％
換⾦（解約）及び償還時
所得税及び地⽅税 譲渡所得として課税 換⾦（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※ 個⼈投資者の源泉徴収時の税率であり、課税⽅法等により異なる場合があります。法⼈の場合は上記とは異なります。
※ 外国税額控除の適⽤となった場合には、分配時の税⾦が上記と異なる場合があります。
※ 税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家等にご確認されることをお勧めします。
委託会社・その他の関係法⼈等
委託会社

ファンドの運⽤の指図等を⾏います。
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
加⼊協会

⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第399号

︓ ⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、
⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会

ホームページ ︓ https://www.smd-am.co.jp
フリーダイヤル ︓ 0120－88－2976 ［受付時間］午前9時〜午後5時（⼟、⽇、祝・休⽇を除く）
受託会社

ファンドの財産の保管および管理等を⾏います。
株式会社りそな銀⾏

販売会社

ファンドの募集の取扱い及び解約お申込の受付等を⾏います。

投資顧問会社

マザーファンドの運⽤指図に関する権限の⼀部の委託を受け、投資信託財産の運⽤を⾏います。
アリアンツ・グローバル・インベスターズU.S.LLC※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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情報提供資料
販売会社
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

○

○

今村証券株式会社

⾦融商品取引業者

北陸財務局⻑（⾦商）第3号

ａｕカブコム証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第61号○

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2251号○○

株式会社ＳＢＩ証券

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号○○

岡三オンライン証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第52号

○

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

備考

○

⾹川証券株式会社

⾦融商品取引業者

四国財務局⻑（⾦商）第3号○

ぐんぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2938号○

ごうぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第43号○

ＧＭＯクリック証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第77号○

静銀ティーエム証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第10号○

七⼗七証券株式会社

⾦融商品取引業者

東北財務局⻑（⾦商）第37号○

スターツ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第99号○

⼤熊本証券株式会社

⾦融商品取引業者

九州財務局⻑（⾦商）第1号○

第四北越証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第128号○

東海東京証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第140号○

とうほう証券株式会社

⾦融商品取引業者

東北財務局⻑（⾦商）第36号○

東洋証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第121号○

⻄⽇本シティＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者

福岡財務⽀局⻑（⾦商）第75号○

野村證券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第142号○

⼋⼗⼆証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第21号○

浜銀ＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第1977号○

百五証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第20号

○
○

○

○
○

○

○

○

○

○

○

○

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第152号

⾦融商品取引業者

北海道財務局⻑（⾦商）第1号○

松井証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第164号○

マネックス証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第165号○○

⽔⼾証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第181号○○

楽天証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第195号○

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第199号○

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第8号○

株式会社愛知銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第12号

○

○

○

フィデリティ証券株式会社

リテラ・クレア証券株式会社○※1

北洋証券株式会社

ワイエム証券株式会社

※1

○

○

○

○

○

備考欄について※1︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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情報提供資料
販売会社
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

株式会社⾜利銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第43号○

株式会社阿波銀⾏

登録⾦融機関

四国財務局⻑（登⾦）第1号○

株式会社イオン銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第633号○

株式会社紀陽銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第8号○

株式会社京葉銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第56号

○

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
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引
第
業
⼆
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種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
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業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

備考

○

株式会社ジャパンネット銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第624号○○

株式会社⼗六銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第7号

○

○

※1

ソニー銀⾏株式会社

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第578号

○

○

※1

株式会社⼤光銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第61号○

株式会社第三銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第16号○

株式会社中京銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第17号○

株式会社中国銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第2号○

株式会社筑波銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第44号

○

○

※1

※1

○

株式会社東京スター銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第579号○

株式会社東邦銀⾏

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第7号○※1

株式会社東和銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第60号○※1

株式会社トマト銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第11号○

株式会社富⼭銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第1号○

株式会社富⼭第⼀銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第7号○

株式会社名古屋銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第19号○

株式会社南都銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第15号○

株式会社⻄⽇本シティ銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第6号○

株式会社東⽇本銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第52号

○

○

※1

○

株式会社百五銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第10号○○

株式会社百⼗四銀⾏

登録⾦融機関

四国財務局⻑（登⾦）第5号○○

株式会社広島銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第5号○○

株式会社福岡中央銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第14号○

株式会社北洋銀⾏

登録⾦融機関北海道財務局⻑（登⾦）第3号○○

株式会社北洋銀⾏（仲介）

登録⾦融機関北海道財務局⻑（登⾦）第3号

○

○

※3

○

※1

株式会社北陸銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第3号○

株式会社三重銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第11号○

株式会社みなと銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第22号○

株式会社武蔵野銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第38号

○

※2
※1

※1
○

※1

備考欄について※1︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。※2︓ネット専⽤※3︓委託⾦融商品取引業者 北洋証券株式会社※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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情報提供資料
販売会社
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

備考

株式会社⼭形銀⾏

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第12号○※1

朝⽇信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第143号○※1

⾜⽴成和信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第144号※1

遠州信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第28号※1⻘梅信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第148号

⼤垣⻄濃信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第29号※1

⼤⽥原信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第219号※1

⼤牟⽥柳川信⽤⾦庫

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第20号

川崎信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第190号

北伊勢上野信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第34号

京都中央信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第53号

京都北都信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第54号

呉信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第25号※1

甲府信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第215号※1

さわやか信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第173号

しののめ信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第232号

※1

芝信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第158号※1

城北信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第147号

新庄信⽤⾦庫

登録⾦融機関

東北財務局⻑（登⾦）第37号

瀬⼾信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第46号

但⾺信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第67号※1

⽟島信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第30号※1

知多信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第48号

東濃信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第53号

栃⽊信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第224号

⿃取信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第35号

奈良信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第71号

⻄尾信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第58号

⻄中国信⽤⾦庫

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第29号※1

浜松磐⽥信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第61号※1

半⽥信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第62号※1

飯能信⽤⾦庫

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第203号

※1

○

※1

※1
○

※1
※1

○

※1
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○

○

※1

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○

※1

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○

※1
※1
※1

○

※1
※1

備考欄について※1︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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情報提供資料
販売会社
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協
会

⼀
⾦
般
融
社
商
団
品
法
取
⼈
引
第
業
⼆
協
種
会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協
会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協
会

⼀
投
般
資
社
信
団
託
法
協
⼈
会

備考

姫路信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第80号○※1

兵庫信⽤⾦庫

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第81号○※1

福井信⽤⾦庫

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第32号

福岡ひびき信⽤⾦庫

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第24号○※1

碧海信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第66号

○

※1

※1

備考欄について※1︓「グローバルAIファンド」のみのお取扱いとなります。

「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2018」について「グローバルＡＩファンド（為替ヘッジあり）」 は、2019年2⽉1⽇に発表された「モーニングスターアワード・ファンド オブ ザ イヤー 2018」において、優秀ファンド賞（国際株式型（グローバル・含む⽇本） 部⾨）を受賞いたしました。当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象と して独⾃の定量分析、定性分析に基づき、2018年において各部⾨別に総合的に優秀であるとモーニングスターが 判断したもの です。国際株式型（グローバル・含む⽇本） 部⾨は、2018年12⽉末において当該部⾨に属するファンド340本の中から選考されました。
Morningstar Award“ Fund of the Year 2018”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するもので はあ りません 。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではあり ません。著作権等の知的所有権その他⼀切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引⽤すること を禁じます。

重要な注意事項● 当資料は、三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売⽤資料であり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。
● 当資料の内容は作成基準⽇現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来に関し述べられた運⽤⽅針・市場⾒通しも変更されることがあります。当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が⾼いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
● 当資料にインデックス･統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の⼀切の権利は、その発⾏者および許諾者に帰属します。
● 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
● 投資信託は、預貯⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・貯⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録⾦融機関でご購⼊の場合、投資者保護基⾦の⽀払対象とはなりません。
● 当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）および契約締結前交付書⾯
等の内容をご確認の上、ご⾃⾝でご判断ください。投資信託説明書（交付⽬論⾒書）、契約締結前交付書⾯等は販売会社にご請求ください。また、当資料に投資信託説明書（交付⽬論⾒書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）が優先します。
● 当資料に評価機関等の評価が掲載される場合、当該評価は過去の⼀定期間の実績を分析したものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆ある
いは保証するものではありません。

作成基準⽇︓2020年4⽉24⽇※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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