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熱傷

第 44 巻・第 4 号（2018. 11）〔シンポジウム 1〕

発災約 3 時間後には，約 500 名の傷病者の現場トリアージを完了し，台北市内などへ陸路で分散搬送を「重症熱傷患者の大量発生時における救急対応」行っている．搬送先は，平時は熱傷診療を行ってい

SY1-1．重症熱傷患者の大量発生時における救急対応

はじめにない施設も含め，数 10 施設に及んでおり，早期より台湾政府が強力なリーダーシップを発揮していた．
最終的な統計報告によると，患者数は 498 名（うち織田ICU 収容は 277 名），平均熱傷面積は 44%TBSA と順なっており，早期死亡患者は 0 名である．

東京医科大学救急・災害医学分野
多数熱傷患者が発生した場合，現場での評価判断

この粉塵爆発事故に対する国際医療支援として，と処置，医療機関における初療と転送判断，専門施

台湾政府からの要請により，日本医師会が日本救急設における根本治療を要する．診療は，（1）生理学

医学会，日本集中治療医学会，日本熱傷学会の 3 学的な危機に対する対症療法と，（2）熱傷に特有の診会より 6 名の班員を選出し，発災約 2 週間後の 7 月

療，（3）コンサルトや高次転送など根本治療への橋

12 日〜15 日（4 日間）に日本医師会「三学会合同熱渡し，に集約され，その他の外傷初期診療と同様の傷診療支援医師団」を派遣した．支援医師団派遣時構造である．ただし平時より熱傷初期診療を日常的は，熱傷受傷後 2 週間を経過し，感染性合併症が問に経験する医師は少数である．

題となる時期であった．支援医師団が訪問した 5 病

日 本 熱 傷 学 会 で は こ れ ま で に，米 国 熱 傷 学 会院のいずれにおいても，多くの重度熱傷患者が収容ABLS（advanced burn life support）コースを 12 回されているために，早期手術が十分に行えず，壊死開催し，上記の要点を押さえた熱傷学会会員かつ組織が大量に残存している患者が多数みうけられABLS provider が 325 名 と な っ た．一 般 的 なた．また，Ⅱ度熱傷創面，植皮部へのスルファジア

START 法のみではアンダートリアージをきたす．

ジン銀（SSD）クリームの適用などの局所療法剤の緊急度より重症度を勘案したトリアージ grid が提不適切な使用が目立つ状況であった．支援医師団

唱されている．

は，このような感染管理上の問題点を現地医師団とABLS provider は計 325 名中，専門性は救急・集協議することにより，感染管理体制の国際連携に務中治療 231，形成・皮膚 72，他 20 で，大学病院などめた．さらに，銀含有創傷被覆材・創陰圧閉鎖療法

転送引受先となり得る施設 214，一般病院 98，その（NPWT）・肛門内留置排便管理チューブなどの導他 11 に勤務していた．東京，神奈川でうち 108 を入，多剤耐性菌に対する抗菌化学療法，真菌感染対占めている．

策などについても協議し，多数熱傷患者の診療に寄熱傷診療経験が比較的豊富な施設であっても，その日の初療チームが必ずしも熱傷初期診療に日常的に接しているとは限らない．24 時間以内の専門施与できたと考えている．
SY1-3．収容と分散搬送設への転送が望ましいが，それ以降の診療について

清住

ISBI の practice guideline も参考になる．熱傷専門小倉哲郎1)2)，石原崇以

1)

泰弘

1)

，織田

医や専門医施設には形成外科的な専門性と救命救急

黒田的な専門性が混在しているため，ABLS provider

佐々木淳一2) ，島田

distribution を合わせて考えると集団災害時のシス武田テム確立や capacity 概算の参考になる．

村上

SY1-2．台湾粉塵爆発事故における現場トリアージ

多一

1)

正洋

1)

，小池，田中，森野

諭1) ，上村修二1)

順2)，木下浩作1)

薫1)

，齋藤

大蔵2)

賢一1) ，高階謙一郎1)裕1)2)，鳴海一真

1)

篤志1)

，諸江雄太1)

横尾和久1)

日本熱傷学会災害ネットワーク検討委員会1)と感染管理体制の国際連携

同オリンピック・パラリンピック開催準備特別委員会2)

佐々木淳一
慶應義塾大学医学部救急医学【背景】熱傷患者の生命予後，機能予後向上のため2015 年 6 月 27 日 20 時ごろに発生した台湾新北には，初期診療，集中治療，手術，リハビリテーショ市のウォーターパーク「八仙楽園」において，そのンといった一連の熱傷診療を適切に実施する必要が

初動体制は発災後ただちに現場へ台湾軍，三軍総医あるが，多数患者が発生した場合には複数の施設が院（台北市）非番職員などを投入することであった．

分担，連携して事態に対応する必要がある．救命救− 24 −

熱傷

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急センター，熱傷専門医認定研修施設，東京都熱傷

は，複数の航空機による広域搬送が必要になる可能救急連絡協議会参加施設などが，その主役を担うと性もある．われわれは，2016 年 6 月に発生した新考えられるが，各施設の熱傷診療に関する現状につ幹線内での火災事故において，多数傷病者が同時発いては把握されていない．

生した際に現場で対応を行った．本口演では，同事【目的】熱傷診療に関する現状調査を実施し，同時故の概要を提示のうえ，多数の熱傷患者が同時に発多数熱傷患者の収容と分散搬送に資する．

生した場合の一次トリアージにおける注意点，特に【方法】救命救急センター，熱傷専門医認定研修施

気道熱傷の早期認知の重要性とトリアージの方法，

設，東京都熱傷救急連絡協議会参加施設，および熱またドクターカー，ドクターヘリなどの搬送手段選

傷学会災害ネットワーク検討委員会委員が推薦する定および搬送先選定を行う際の課題について述べ

施設，計 309 施設を対象に質問紙を送付し，以下をる．また，わが国のドクターヘリでは，近年道府県調査した．①多数の患者を一時的に収容，トリアー間の広域連携が進んでおり，県境をこえてドクタージ，初期診療を行い，分散搬送の拠点として貴施設ヘリが迅速に参集し，さらに広域搬送を行うことがを活用することが可能か？

おおむね何名程度まで可能となっている．このシステムを有効利用する②多数の患者（熱傷に限らず）と，きわめて迅速に複数の重症熱傷を専門施設へ広を 受 け 入 れ る 訓 練 を 定 期 的 に 実 施 し て い る か？

域搬送することが可能である．このドクターヘリ広③分散搬送先として集中治療が必要な重症の熱傷患

域連携体制の現状についても説明のうえ，重症熱傷者を何名まで受け入れ可能か？

多数発生時の活用法について提言した．

受け入れが可能か？

④熱傷に対する手術を実施しているか？
【結果】288 施設（93.2％）から回答を得た．分散搬

SY1-5．重症熱傷患者同時発生時にドクターヘリは活用可能か？

送の拠点としての受け入れは，260 施設（90％）が−福知山花火大会爆発事故からの考察−可能と回答したが，受け入れ可能人数については

小林「1 人」〜「制限なし」と回答にばらつきがあった．

誠人

公立豊岡病院但馬救命救急センター

集中治療が必要な重症の熱傷患者受け入れは，254施設（89％）が可能と回答した．受け入れ可能人数

関西広域連合（大阪府，兵庫県，京都府，和歌山

は「1 人」〜「3 名」とした施設が多く，全国の病床県，滋賀県，鳥取県，徳島県）では「関西広域救急数の合計は 573 床であった．

医療連携計画」の一環として，7 機のドクターヘリ【考察・課題】各施設が重症熱傷患者にどのようなの一体的運航体制構築を図っている．平時の救急医医療を提供できるか，情報を共有し役割分担すべく，療体制から，府県域にとらわれない効率的な運航体調整システムを整備する必要がある．また，拠点と制と相互応援体制を構築し，実践している．また災なる医療施設への医療資源の投入，分散搬送の手段

害時運用も連合内で規定されている．
福知山花火大会爆発事故は，2013 年 8 月 15 日 19について検討が必要である．
SY1-4．熱傷患者大量発生時のトリアージとドクターヘリ搬送について
友篤，関時 30 分ごろ関西広域連合内の京都府福知山市で発生した．死者 3 名，負傷者 55 名，熱傷患者だけの重症熱傷患者同時発生事案であった．事故発生から約知子，青木弘道

25 分後，事故現場から直線距離約 35 km，陸路約 50

儀英，猪口貞樹分に位置する当センターへ病院支援要請が入り，救東海大学医学部外科学系救命救急医学

急医 4 名が出動した．支援先病院到着後は災害対策

中川

多数傷病者が発生した場合，患者の治療・搬送の本部の支援（おもに基幹災害拠点病院を介した分散

優先度を決定するために救急現場でトリアージが実搬送先の調整，搬送手段の調整），院内医療支援に従施される．イベントや工場，集合住宅，交通機関内事した．結果，兵庫県下 9 名，京都府下 3 名，大阪など混雑した状況での火災では，多数の重症熱傷が府下 3 名の分散搬送が行われた．

発生するが，一方，重症熱傷や一酸化炭素中毒を入救命救急センターであっても重症熱傷患者の複数院管理できる施設は限られている．このため，発生応需，治療の継続は困難である．現場から初期蘇生

現場でトリアージを行い，ドクターヘリを含めた搬を行い，広域な分散搬送を行うことは熱傷患者の救送手段や搬送先を適切に選定することが非常に重要

命はもとより，受け入れ先医療機関の疲弊を軽減すである．また，多数の熱傷患者が同時発生した際にることが期待される．本事案はドクターヘリが運用− 25 −

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熱傷

第 44 巻・第 4 号（2018. 11）

不可能な夜間に生じた．仮に運航可能であったとす

能力を把握しているのはインストラクター 1 名，受れば，複数 DMAT・医療班の早期現場あるいは病講生 6 名であったが，把握していると答えた受講生院への投入が期待された．またドクターヘリを用い3 名は収容能力 0 と回答した．また 1 名は災害時増ることで，消防機関の施設間搬送に裂く負担は軽減

床により 100 名が収容可能となると回答した．

される．早期かつ短時間に複数回のドクターヘリに【考察・課題】熱傷は初期搬送，トリアージの方法よる分散広域搬送が可能であれば，本事案の終結はに比較的選択肢が多いと思われるが，分散搬送の原半分以下の時間であったと予測された．DMAT お則にとらわれて柔軟な活動ができない可能性があ

よび医療班の参集，患者の転医搬送に時間を要する

る．また地域医療機関の熱傷患者収容能力はほとん

非都市部でこそ，ドクターヘリを用いた重症熱傷患ど把握されていない．各地域での情報共有と訓練が者同時発生時における活動の有用性が期待され，考必要である．

察される．平時からの連携実践と災害対応への準備が有用性発揮の “鍵” となる．

SY1-7．ドクターヘリによる多数重症熱傷患者への対応

SY1-6．多数熱傷患者発生時の初動集中搬送か？

分散搬送か？

山田

地域の熱傷

裕彦，高橋学，菅重典

岩手医科大学救急・災害・総合医学講座

診療能力は？

救急医学分野諭，水田宣良，菊田正太【はじめに】台湾の爆発事故等多数の重症熱傷患者

甲斐聡一郎，大仲玄明，松山重成が発生する事故がみられ対応に難渋する．今回われ中山伸一

われは，ドクターヘリ対応事例をもとに多数重症熱石原

傷患者への対応をシミュレーションしてみた．

兵庫県災害医療センター【背景】多数傷病者が同時に発生する災害において【事例】爆発事故による 5 名の熱傷患者へのドクヘは分散搬送が原則とされているが，東日本大震災にリ要請，要請時別事案出動中で現場直近の 2 次病院

おける花巻 SCU は集中搬送の成功例として考えらに搬送を指示した．その後ドクヘリで 2 次病院外来れている．また熱傷は外傷等と比較して長距離長時へ行きトリアージし，最重症 1 名をヘリで搬送した．

間の搬送が容認されるので，福知山花火事故のよう【シミュレーション】釜石競技場付近で爆発・火災に多数傷病者を直近の限られた施設に集中搬送後，となり 30 名の重症熱傷患者が発生したと想定した．

被災地周辺の複数施設に分散搬送することで効率的

消防覚知より 10 分後にドクヘリは離陸し，22 分後なトリアージが可能となることもある．地域で多数に現場付近に着陸し，フライトスタッフは救急外来

熱傷患者が発生した場合の初動をシミュレーションに行き病院スタッフとともに受け入れにあたる．フ

し，医療機関との情報共有を図ることを目的に以下

ライトドクターからの状況報告をもとに，基地病院の調査を実施した．

で受け入れ可能人数の把握を行い，診療可能と思わ【方法】PBEC に参加したインストラクター 11 名，れる県内の二次病院と協議する．また，県総合防災受講生 40 名の計 51 名を対象にアンケートを実施し室と連携し，災対本部内の医療調整班と県外搬送にた．回答者の地域で熱傷患者が多数発生した場合，関して協議を開始する．県内 DMAT で花巻空港に最初から分散搬送を考えるか，いったん集中搬送後SCU を立ち上げる．30 人中 10 名は岩手県ドクヘ

医療機関の判断に任せるか，また地域の医療機関がリ，防災ヘリ，警察ヘリ，救急車を利用して収容し，一度に受け入れできる熱傷患者数を把握している

残りの 20 名は，同様の手段で順次 SCU に搬送，近か，などを調査した．

隣県への搬送は近隣県のドクヘリや防災ヘリ，自衛【結果】回答者の職種は消防職員 37 名，医師 5 名，隊ヘリを利用して搬送し，東京など遠隔地には輸送

看護師 7 名，その他 2 名．管内人口は 0.5 万〜150機を利用して搬送を計画する．

万人と都市部から地方まで広範囲であった．集中搬【考察】岩手県のような広大な県では，広範囲熱傷送を選んだのは受講生 1 名のみ．その他を選んだの

多数傷病者が発生した場合には，県外搬送も考慮しは 2 名で，うち 1 名は Emergency Medical Informa-て活動する必要がある．

tion System（EMIS）をみて考える．もう 1 名は分散搬送を考慮するが，管内で収容可能施設がないと回答した．無回答は 2 名．医療機関の熱傷患者収容− 26 −

熱傷

第 44 巻・第 4 号（2018. 11）

シンポジウム 1

44：1632020 オリンピック・パラリンピックなどの mass

「重症熱傷患者の大量発生時における救急対応」

gathering 対策としてのみならず，事故・災害など（SY1-1〜SY1-7）

万が一の際の医療体制を見据えて平時よりシステム司会まとめ構築を意識しておくことが重要であり，本シンポジ
森村尚登

ウムはフロアからの質疑も活発で有意義なものと

東京大学大学院医学系研究科救急医学織田なった．

順〔シンポジウム 2〕

東京医科大学救急・災害医学分野
重症熱傷患者が多数発生した場合の救急対応について，対応経験，システム，教育の各方面から発表いただきディスカッションを行った．
東京医科大学の織田は ABLS 特別委員会委員長「熱傷後瘢痕拘縮および肥厚性瘢痕の治療戦略」
SY2-1．熱傷後肥厚性瘢痕・瘢痕拘縮の発症メカニズムを理解することで治療方針が決まるの立場から，現場対応とトリアージの minimum
requirement と，特に医療機関における熱傷患者の小川令，赤石諭史，小野真平

初 期 対 応 に つ い て の 重 要 性 を 強 調 し た う え で，

梅澤裕己，奈良真平，秋山豪

ABLS プロバイダー，日本熱傷学会熱傷専門医の日本医科大学形成外科

データを示しつつ，専門医師の地域偏在について述べた．

熱傷後の肥厚性瘢痕や瘢痕拘縮は，受傷直後の初期治療の際の予想と比較して，軽く済むこともあれ

慶應義塾大学の佐々木は台湾粉塵爆発事故の熱傷ば重症化することもある．昨今，それらを規定する患者対応に国際医療支援チームとして現地で携わっ因子がいくつか判明しつつある．肥厚性瘢痕・ケロた経験から，現場トリアージもさることながら，感イド・瘢痕拘縮の本態は，瘢痕−真皮で持続する慢染管理体制の課題について報告した．日本熱傷学会性炎症であり，これらを悪化させるものに，張力な災害ネットワーク検討委員会の清住らは，オリンどの局所因子に加え，高血圧や性ホルモン，炎症性ピック・パラリンピック開催準備特別委員会とともサイトカインなど，患者個人個人で異なる全身的因に全国の救命救急センター，熱傷専門医施設等に子が関与する．よって初期治療の段階では，熱傷深行ったアンケート調査より，各施設の surge capac-度や面積以外に，関節・可動部位においては肥厚性ity ならびに熱傷手術対応状況，集中治療可能なベッ瘢痕を形成することを前提に，早めの副腎皮質ホルド数などの指標を地域的に解析したデータを報告しモンテープ剤などの予防的使用が推奨される．初期た．

治療における手術では，これらの部位にはできるだ

東海大学のらは新幹線内での火災で多数傷病者

け厚めの植皮，あるいは皮弁による手術を行い，術が出た際の診療経験より，特に現場でのトリアージ後に張力が軽減する方法を考える必要がある．ひとのむずかしさ，また吸入損傷については緊急性の高たび瘢痕拘縮を形成したら，全層植皮や皮弁を主体い傷病者が現行の START 法，PAT 法などのトリとした早めの瘢痕拘縮形成手術を行うことにより，アージの狭間に陥る可能性を指摘した．

張力が解除され，炎症が軽減し，成熟瘢痕化するま

兵庫県災害医療センターの石原らは，主として救での時間が短縮する．さらに関節や可動部位の熱傷命士を対象にしたアンケートにより多数熱傷患者のでは，関節機能の回復目的でリハビリテーションが集中搬送，分散搬送について調査し，分散搬送と答必須である一方，表面の瘢痕拘縮は悪化する．よっえたものが多かったが地域の熱傷診療能力の把握がて，リハビリテーションしながらの副腎皮質ホルモ課題であることを報告した．

ンテープ剤の利用など工夫を要する．外観の問題に

公立豊岡病院の小林は福知山花火大会爆発事故の対してはメイクアップセラピーなども併用し，あら考察から，岩手医科大学の山田らは地域でのシミュゆる手段をつくし患者の社会復帰を支援すべきであ

レーションから，重症熱傷患者の大量発生時における．

るドクターヘリの活用可能性について述べ，ヘリコプターによる病院間転送のみならず，現場指揮を支援する医師を投入できる可能性についてもディスカッションされた．

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