PRESS RELEASE
平成 28 年９月 28 日
株式会社マネースクウェアＨＤ【東証第一部：8728】

株式会社マネースクウェアＨＤ（本社：東京都港区、代表取締役社長：相葉斉、以下「当社」）の子会社である株式会社マネースクウェア・ジャパン（本社：東京都港区、代表取締役社長：相葉斉、以下「Ｍ２Ｊ」） は、ＦＸ業界初となる TBS ラジオにおけるＭ２Ｊ一社提供番組「マネースクウェア・ジャ
パン プレゼンツ サポートウェルス プラスＦ」を 2016 年 10 月 2 日（日）17 時 30 分より放送開始することとなりましたのでお知らせいたします。
本件の詳細な内容については、以下の添付資料をご参照ください。
記

・日曜日夕方にお送りする経済を身近に感じるバラエティー番組「マネースクウェア・ジャパン プレゼンツ サポートウェルス プラスＦ」
2016 年 10 月 2 日（日）17 時 30 分より放送開始
以上■ 本件に関するお問い合わせ先㈱マネースクウェア HD 広報/IR チーム：北澤、嶋田
Tel：03-3470-5077（代表）E-mail：ir@m2hd.co.jp■ サービス内容等に関するお問い合わせ先㈱マネースクウェア・ジャパン

カスタマーデスクTel：0120-455-512（FX）
Tel：0120-455-305（株価指数 CFD）

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株式会社マネースクウェア・ジャパン
平成28年9月28日

日曜日夕方にお送りする経済を身近に感じるバラエティー番組「マネースクウェア・ジャパン

プレゼンツサポートウェルスプラスＦ」

2016 年 10 月 2 日（日）17 時 30 分より放送開始

株式会社マネースクウェア・ジャパン（本社：東京都港区、代表取締役社長：相葉斉、以下「当社」）
は、ＦＸ業界初となる TBS ラジオにおけるＭ２Ｊ一社提供番組「マネースクウェア・ジャパン
プレゼンツ サポートウェルス プラスＦ」を 2016 年 10 月 2 日（日）17 時 30 分より放送開始することとなりましたのでお知らせいたします。
記■アラサー、アラフォー世代に強い支持を得ている田丸麻紀さんが初のラジオパーソナリティーを担当！
「マネースクウェア・ジャパン プレゼンツ サポートウェルス プラスＦ」は、お客様サポート No.1 企
業として「資産運用の『できる』をふやす。
」を掲げる当社コンセプトを体現していくラジオ番組です。

出演は、妻として、母として、そして一人の女性として、番組の中で様々な経済の動きを学び、資産運用を学ぶチャレンジャー、田丸麻紀さん。司会者として佐々木正洋さん。人気の経済アナリストである森永卓郎さんが、最新経済情報を盛り込みながら、番組をサポートしていきます。
資産運用を学ぶチャレンジャー 田丸麻紀
1978 年 9 月 4 日大阪府生まれ。
1995 年より 8 年間、ＣＭや多数のファッション誌の紙面を飾り、トップモデルとして活動。
2003 年 3 月「女優宣言」お披露目発表会。
現在、TBS テレビ「白熱ライブ ビビット」火曜レギュラーも務める。

司会者 佐々木正洋
1954 年 7 月 17 日福岡県生まれ。
慶應義塾大学卒業後、テレビ朝日入社。慶大では落語研究会の部長として活躍。
ニュース・スポーツ番組のキャスター司会と実況を担当。
1996 年から『ワイド!スクランブル』で『夕刊キャッチ UP』を担当。
2012 年 3 月フリーアナウンサーに。
現在、テレビ、ラジオで活躍。各種イベントの司会や講演を行い、駒沢女子大学で講師を務める。
経済アナリスト 森永卓郎
1957 年 7 月 12 日東京都生まれ。
東京大学経済学部経済学科卒業後、日本専売公社、日本経済研究センター（出向）、経済企画庁総合計画局（出向）、三井情報開発（株）総合研究所、（株）UFJ 総合研究所（現三菱 UFJ リサーチ＆コンサルティング（株）を経て、現在、経済アナリスト、獨協大学経済学部教授。専門はマクロ経済・計量経済・労働経済・教育計画、オタク文化論など。その他に、金融、恋愛、オタク系グッズなど、多くの分野で論評を展開している。日本人のラテン化が年来の主張。経済アナリスト
でありエコノミスト。タレントとしても活躍している。愛称・通称は「モリタク」。

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PRESS RELEASE■『マネースクウェア・ジャパン

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平成28年9月28日

プレゼンツ サポートウェルス プラスＦ』概要

なぜ景気がなかなか回復しないのか？ なぜ、売り上げが伸びないのか…？と疑問を持つような、ご家庭の主婦や、商工自営の方などが、スーパーの商品の値動きから、日本そして世界の経済の動きまでを楽しみながら理解できる経済バラエティー番組です。
番組タイトル「サポートウェルス プラスＦ」は、wealth（財産）を support（支える）の造語です。
「サポートウェルス」に、future（未来）の頭文字である「Ｆ」をプラスし、「未来を見据えた資産運用」を表現しています。
・放送開始日：2016 年 10 月 2 日（日）・放送日：毎週日曜日 17 時 30 分～18 時 00 分
・放送局：TBS ラジオ
・放送地域：関東 1 都 6 県（東京、神奈川、千葉、埼玉、群馬、栃木、茨城）・TBS ラジオの URL：http://www.tbsradio.jp/
・番組メールアドレス：sw@tbs.co.jp＜番組内容＞◆ピックアップ経済＊日曜日から金曜日までの経済に影響を与えたような世界の出来事、日本の出来事をニューストピックスで紹介。その中から、経済専門家が注目した出来事を掘り下げて解説。
また、この出来事で為替や株価にどんな影響が出たのかを分かりやすく解説する。

◆経済ダブルクリック＊今週のキーワードを選び、その言葉についての解説。
株式の専門用語、ＦＸの専門用語などを紹介する。

◆田丸の貯まる！
＊チャレンジャー田丸麻紀さんが、投資商品について学んでいき、本人と共に、リスナーも一緒に成長するコーナーです。

◆田丸の貯まる、プラスワン＊「貯める」ための関連用語をわかりやすく解説。 ＦＸを中心とした投資商品の紹介。
株式、国債、投資信託などの専門用語や注目ポイントをしっかりと紹介する。

◆メールでサポート＊自分が持っている投資商品の今後が心配。株価が下がっているが、どうしたらよいか？
これらのリスナーからの資産運用に関する相談室。

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株式会社マネースクウェア・ジャパン
平成28年9月28日■株式会社マネースクウェア・ジャパン
当社は独創的なアイデアで金融の世界に新たな道を切り拓き、お客様の資産の増加とともに成長を続けることを使命とする東証一部上場マネースクウェアＨＤ（証券コード：8728）のグループ会社です。
金融商品取引業 関東財務局長（金商）第 2797 号【加入協会】日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会■当社サービスに関しての注意事項＜お取引に関しての注意事項＞
取引開始にあたっては契約締結前書面をよくお読みになり、リスク・取引等の内容をご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願いいたします。
当社の店頭外国為替証拠金取引および取引所株価指数証拠金取引は、元本および収益が保証されているものではありません。また、取引総代金に比較して少額の資金で取引を行うため、取引の対象となる金融商品の価格変動により、多額の利益となることもありますが、お客様が差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれもあります。また、各金融市場の閉鎖等、不可抗力と認められる事由により外国為替取引や株価指数取引が不能となるおそれがあります。
店頭外国為替証拠金取引における取引手数料は価格上乗せ方式で、新規および決済取引のそれぞれに徴収いたします。手数料額は 1,000 通貨単位当たり 10～100 円（対ドル通貨は 0.1～1 ドル）で、通貨ペアおよび諸条件により異なります。取引所株価指数証拠金取引における委託手数料は注文が成立した日の取引終了後の値洗い処理終了時に証拠金預託額より、新規および決済取引のそれぞれに徴収いたします。手数料額は、通常 1 枚あたり片道 300～500 円に消費税を加えた金額です。
当社が提示するレートには、買値と売値に差（スプレッド）があります。流動性が低くなる場合や、天変地異または戦争等による相場の急激な変動が生じた場合、スプレッドが広がることがあります。
店頭外国為替証拠金取引に必要な証拠金額は、個人のお客様の場合取引総代金の 4%、法人のお客様の場合取引総代金の 2%です。取引所株価指数証拠金取引に必要な証拠金額は、商品ごとに当社が定める 1 枚当たりの必要証拠金の額に建玉数量を乗じる一律方式により計算されますが、1 枚当たりの必要証拠金額は変動いたします。
発注管理機能である『トラップトレード®』『リピートイフダン®』『トラップリピートイフダン®』『ダブルリピートイフダン®』は取引の利益を保証するものではありません。投資判断はお客様ご自身にて行っていただきますようお願いいたします。また、同一金融商品で複数の『ダブルリピートイフダン®』を入れる、またはすでにポジションを保有する金融商品で新たに『ダブルリピートイフダン®』を注文すると両建て取引となることがあります。
＜ライセンサーに関する注意事項＞
日経平均株価（日経 225）：
「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社（以下「日本経済新聞社」という）によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。
「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引（以下「本件証拠金取引」という）に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所（以下「金融取」という）およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するに当たり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。 日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平3PRESS RELEASE

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平成28年9月28日

均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。
ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NY ダウ）：
Dow Jones Industrial Average™（ダウ・ジョーンズ工業株価平均）は、S&P Dow Jones Indices LLC（以下「SPDJI」）が算出する指数であり、SPDJI がライセンスに係る権利を保有しています。
「DJIA®」、「The Dow®」、「Dow Jones®」及び「Dow Jones Industrial Average」（ダウ・ジョーンズ工業株価平均）のサービス・マークは、Dow Jones Trademark Holdings, LLC（以下「DJTH」）から SPDJI にライセンス供与されており、株式会社東京金融取引所（以下「金融取」）による一定の目的のために、SPDJI から金融取へ使用に関するサブライセンスが付与されています。金融取に上場されるダウ・ジョーンズ工業株価平均を原資産とする NY ダウ証拠金取引は、SPDJI、DJTH 及びそれらの関連会社により後援、承認、販売又は宣伝されるものではなく、これらのいずれもかかる商品への投資の妥当性に関していかなる保証・表明もしていません。
DAX®：
DAX®はドイツ取引所の登録商標です。DAX®証拠金取引は、ドイツ取引所により保証、推奨、販売等いかなる形においてもサポートされているものではありません。ドイツ取引所は、DAX®証拠金取引でのインデックス利用に伴う結果及びインデックストレードマークの利用、ある時点でのインデックスの価格等いかなる点においても、明示的及び黙示的な保証及び代理権を与えているものではありません。インデックスはドイツ取引所で計算し公表しています。しかし、適用可能な限りの制定法下において、ドイツ取引所は第三者に対しインデックスの誤謬について責任を負いません。さらに、インデックスの誤謬の可能性を指摘する義務を、投資家を含む第三者に対して一切負いません。
ドイツ取引所によるインデックスの公表及び DAX®証拠金取引へのインデックスとインデックストレードマークの利用を認めたことによって、ドイツ取引所として DAX®証拠金取引への投資を推奨し、またはこの投資の魅力について意見を表明するもしくは保証するものでは一切ありません。
ドイツ取引所はインデックス及びインデックストレードマークの唯一の権利所有者として、東京金融取引所に対して DAX®証拠金取引に関連してインデックスとインデックストレードマークを利用及び参照することを認めたものです。
FTSE100：
FTSE100 証拠金取引について、FTSE International Limited (以下「FTSE」)、London Stock ExchangeGroup の会社 (以下「LSEG」) (以下「ライセンス供与者」と総称)は、 スポンサー、保証、販売、販売促進を一切せず、ライセンス供与者はいずれも、（ⅰ）FTSE100（以下「インデックス」）（FTSE100証拠金取引が由来する対象）の使用から得た結果、（ⅱ）上記インデックスが特定日の、特定時間において示す数値、(ⅲ)FTSE100 証拠金取引に関連して使用される何らかの目的に対するインデックスの適切性―について、明示、暗示を問わず、請求、予測、保証や意見表明を行いません。ライセンス供与者はい
ずれも、東京金融取引所またはその顧客、得意先に対し、当該インデックスに関連する金融や投資に関する助言または推薦を提供したことはありませんし、その意思もありません。当該インデックスは FTSEまたはその代理人が算出します。ライセンス供与者は、（a）インデックスの誤り（過失その他であっても）に対していかなる者に対しても責任を負うものではなく、（b）いかなる者に対してもインデックスの誤りについて助言する義務を負うものでもありません。東京金融取引所は FTSE100 証拠金取引の組成にあたり、FTSE よりその情報を使用する権利を取得しています。
当該インデックスの全ての権利は FTSE に帰属します。
「FTSE®」は LSEG の商標で、ライセンスに基づき FTSE が使用します。

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