（公財）国際宗教研究所

宗教情報リサーチセンター

20周年記念誌・国内→デジタル版公開ページ

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グローバル化する世界と外来宗教の日本での展開
井上順孝
はじめに
21 世紀にはいり日本で活動する外国からの宗教施設は、明らかに増加の傾向にある。その背景には日本に訪れる外国人や日本に居住する外国人の増加がある。主に観光目的と考えられるが、入国する外国人の数は 2018 年時点で 3,000
万人を超えた。日本に居住する外国人も 2010 年代には 200 万人を超えるよ
うになっている。このことをいくぶん反映していると考えられるが、日本国内
における宗教の多様化は、今までにないスピードで進行している。国境を超える人々の活動が盛んになれば、それに伴い宗教の活動もボーダレス化してくる。
1854 年に日米和親条約が結ばれてから 1 世紀半ほどの間に国外から多くの宗教が到来しているが、グローバル化が加速化している 21 世紀には、これまでとは異なった様相も生じ始めている。
19 世紀の後半、近代日本に到来した国外の宗教のうち、圧倒的多数を占めたのはキリスト教であった。その信徒となった日本人の大半は、ローマ・カトリッ
クあるいはプロテスタントに属していたが、ロシア正教に属する少数の信者もいた。江戸時代にはキリスト教は禁教となっていたけれども、カトリック側は日本を宣教の対象としていた。教皇グレゴリウス 16 世が、1831 年に日本の宣教をパリ外国宣教会に任せたこともあり、とくにフランスの修道会が維新後、数多く日本での活動を始めた。プロテスタントは北米でアジア布教の気運が高まっていたことがあり、カトリックより少し早い時期に主流派教会を中心に日本での活動が始まり、多くのキリスト教系の学校が設立されるなどした。ロシア正教会は幕末に函館それから東京に来たニコライ司祭により幕末から活動が始まっている。
また 19 世紀に英国や米国で設立された新しい教団も、20 世紀前半に到来している。英国でウィリアム・ブースによって設立された救世軍、米国でジョセ
フ・スミスによって設立された末日聖徒イエス・キリスト教会（通称モルモン教）、

2同じくチャールズ・Ｔ・ラッセルによって設立されたエホバの証人（ものみの塔）はいずれも戦前から日本で布教を行っている。末日聖徒イエス・キリスト教会の宣教師は 1901 年に東京で布教を開始し、エホバの証人は米国で入信した明石順三が 1926 年に活動を開始した。
イスラム教もごくわずかだが、明治期に日本人信者が生まれた。最初期の日
本人ムスリムとして知られる有賀文八郎が入信したのは 1890 年代と考えられている。モスクも昭和初期に建てられ、もっとも古い神戸モスクができたのは1935 年である。東京ジャーミィーの前身になる木造の代々木モスクができたのは 1938 年である。
戦後はキリスト教の布教が多様化する。戦前に欧米各国から到来したローマ・カトリックや主流派プロテスタント（長老派、ルター派、メソジスト、バプテストなど）は、キリスト教の布教がはるかにやりやすくなった戦後においても信者数がそれほど伸びず、現在でも合わせて人口の 1％に達していない。他方
でエホバの証人や末日聖徒イエス・キリスト教会は戦前に比べてかなり増加した。また韓国系のキリスト教会も 1960 年代あたりから顕著に増え始める。こヨ

イ

ドの中には汝矣島純福音教会のような単立の教会が含まれるし、また統一教会（世界平和統一家庭連合）のように、その活動が社会問題化したような教会も含まれる 1)。
このように 20 世紀後半になってしばらくまでは、国外の宗教と言えばキリスト教あるいはキリスト教系の新しい団体が大半を占めていたが、20 世紀末から 21 世紀にかけての国外の宗教の展開については、どのような点が注目されるであろうか。日本に到来する宗教の種類においても、また到来する地域についても多様化してきているが、この点について考える際には、1980 年代あたりから宗教研究の分野でもしだいに議論されるようになったグロ―バル化の影
響についての論議が欠かせない。またグローバル化は情報化と相互に影響しながら進行しているので、新しい情報メディアの影響も視野に収める必要がある。
それとともに、具体的にどのような国からどのような宗教が到来し、それがどのような人々のよりどころになっているのかという現状把握を的確に行うことが必須である。

3

1. グローバル化の進行と来日外国人の多様化
最初にグローバル化と呼ばれている現象の日本での現状を、主に来日する外国人や居住する外国人の数の変化、そしてどの地域の人が増えているかを指標にして確認してみる。日本におけるグローバル化の進行は外国人労働者の数、外国人留学生の数、国際結婚の件数といったものを参考にすると、いずれも 1980 年代に増加傾向が明らかになり、90 年代、2000 年代にはさらに顕著になってくることが分かる。
この時期はキリスト教以外の宗教の数が増える。イスラム教はモスクの数が顕著に増えてきている。東アジア、南アジアから到来する宗教も多様になってきた。韓国の圓佛教、台湾の佛光山、インド宗教系だが米国で大きく展開した
ラジニーシの運動、あるいはバハイ教など、アジアで形成された宗教が日本各地で活動する例が増えている。さらに 1999 年の北京の中南海で起こった事件を契機に中国政府から厳しい監視を受けるようになり、中国では邪教とみなされることになった法輪功の活動も始まった。法輪功の日本語のホームページも早い時期で作成された。1990 年代以降、とくに 21 世紀になるとモスクの増加が目立ってくる。
グローバル化によって来日する外国人、居住する外国人の国籍も多様化するが、日本で活動する宗教の多様化を考える上では、とりわけ南アジア、東南ア
ジアからの人々の増加が注目される。欧米はキリスト教が多いが、キリスト教の日本への到来は近代化の中で持続的に進行した。東アジアには大乗仏教、道教などがほぼ共通の宗教として存在するので、これらは近代化以前から日本にはなじみの深かったものである。大乗仏教系の宗派や僧侶の影響を受けるということは、歴史的には何度も繰り返されてきた。これらに対し、南アジアのヒ
ンドゥー教、東南アジアのイスラム教や上座仏教は、近代化が進行する 19 世
紀後半の段階でも、さほど身近な存在ではなかった。しかし最近における南ア
ジアや東南アジアから来日する人々の増加は、必然的にこれらの宗教との接触を増やすこととなった。21 世紀のこうした状況を確認するために、いくつかデー
タを示しておく。
まず外国人の入国者数であるが、グラフ 1 に見るように、1980 年代に初めて年間 100 万人を超えるようになった。その後急速に増加し、2000 年代には

4

500 万人を超え、2010 年代には 1,000 万人を超えた。2014 年から 17 年まで
は毎年のデータを示したが、2018 年には 3,000 万人を超えるに至ったことが分かる。2010 年までは 5 年刻みのデータであるので、それを考慮してグラフを見直すと、21 世紀に入ってからの増加は加速度的と表現したい程の勢いであることが分かる。
グラフ 1

外国人入国者数（法務省入国管理局統計に基づく。以下同 )

万人

3,500

3,119
2,742

3,000

2,321

2,500

1,968

2,000

1,415

1,500
1,000
500
0

5

129
14 29 77 78

225

350 373

527

745

944

年
入国する外国人の国籍別の内訳を調べてみると、21 世紀にはいっての急増の一番の要因となるのは、東アジア諸国からの入国者の増加である。グラフ 2に示すとおり、2010 年代の増加は顕著で、2017 年は中国、台湾、韓国だけで
約 1,752 万人となり、全体の 64％ほどを占める。ちなみに 1980 年ではこの国、地域で占めていた割合は約 36％であるので、東アジア諸国との関係がもっとも深まったということが分かる。
他方グラフ３で分かるように、欧米からの外国人の入国者数は、全体としては増加傾向とはいえ、米国以外はそれほど伸びは大きくない。比較的多くの入国者がある英国、ドイツ、フランスで見ても、全体での伸びに比べてみると、だいぶ小さいものである。

5

グラフ 2

東アジアからの入国者数

万人

800

741

700
600
500

435

400
300

201

200

98

100
0

1955 1960 1965 1970 1975 1980 1985 1990 1995 2000 2005 2010 2013 2014 2015 2016 2017

中国

グラフ 3

台湾

欧米からの入国者数

6

韓国

グラフ 4

南アジア・東南アジアからの入国者数

万人

110

101.3

100
90
80

70

56.1

60
50
40
30

35.6

20
10
0

1955 1960 1965 1970 1975 1980 1985 1990 1995 2000 2005 2010 2013 2014 2015 2016 2017

タイ

フィリピン

マレーシア

インドネシアインド		
南アジア、東南アジアからの入国者数を見たのがグラフ 4 である。これも1980 年代から増加傾向が見えるが、2010 年代からの増加が顕著である。とくにタイの増加は群を抜いており、2017 年には 100 万人を突破している。タイ、
フィリピン、マレーシア、インドネシアは、いずれも英国、ドイツ、フランスといったヨーロッパの国々よりも多くなっている。
1980 年以降と 2017 年とでどれほど増加したのかを、欧米、東アジア、南アジア、東南アジアの国々で国別に比較してみる。1980 年を基準にしたものと 2000 年を基準にしたものをグラフ 5 に示した。1980 年と 2017 年との比
較では平均が 21.2 倍であるが、中国は飛び抜けて高く、314.2 倍になっている。
これは中国との国交正常化がなされたのが 1972 年のことであり、それ以前は
ほとんど来日する人がいなかったという事情を考慮しなければならない。歴史的に非常に関わりが近い隣国で、かつ日本の 10 倍ほどの人口を持つ国からの7

グラフ 50全体
中国

20 40 60 80 100 120 140 160 180 200 220 240 260 280 300 320
21.2

5.2

18.5

4.6

韓国

5.8

マレーシア
インドネシア

314.2

15.0

台湾

タイ

増加の割合の比較

34.8

13.8
6.8

56.7

29.8

19.9
9.0

インド

10.1
3.5

米国

5.0
1.9

英国

3.5
1.6

フランス

10.7
3.4

ドイツ

4.8
2.1

2017/1980

2017/2000

来日者数は国交が正常化される以前はきわめて不自然な状態にあったということを物語る。それに次いで多いのがタイの 56.7 倍、韓国の 34.8 倍である。
2000 年と比べると 21 世紀にはいってからの増加率が分かるわけであるが、やはり中国が一番多く 15.0 倍である。次いでタイが 13.8 倍、インドネシアが 9.0倍である。
1980 年と 2017 年の比較では、20 倍以上になっているのが中国、タイ、韓国、
マレーシアである。東アジアが最も増え、次いで東南アジアで、米国も比較的

8グラフ 6

在留外国人数の変化

万人

350

318

300

269

250

201

200

169
136

150
100

213

60

64

65

67

71

75

78

85

108

50
0

1950 1955 1960 1965 1970 1975 1980 1985 1990 1995 2000 2005 2010 2015 2017
注2015 年から韓国と北朝鮮の在留外国人を分けるようになった。

増えているが、ヨーロッパ諸国はそれほどでもないというのは、地理的な要素を考えるとある程度納得いく。グローバル化といっても地理的な面では均等に近い形で行き来が増えるわけではなく、やはり近い国々との行き来の方が急速に増えるということである。
次に在留外国人の増加を見てみる。一定期間日本に居住する外国人も増加の一途である。グラフ 6 に示したのは各年の総数であるが、1990 年には 100 万人を超え、2005 年には 200 万人を超え、2017 年には 300 万人を超えたことが分かる。
在留外国人で増加が顕著なのも入国外国人の増加同様中国人であるが、アジ
アではベトナムとフィリピンが多い。東アジアよりは遠いが欧米よりは近いという東南アジアからの入国者数や居住者数が増加したこと自体は、ごく自然な結果と言える。だが、このことが日本における宗教の多様化に関係してくる。
東南アジアの国々における宗教分布からして、イスラム教、上座仏教、ヒンドゥー教との関わりが、量的に増加してくるからである。
外国人の入国者数と居住者数を比較すると、入国者数は居住者数の約 10 倍9である。入国者の多くは観光と考えられるので、主として観光客に関係した戒律などが問題になると考えられる。食事、食べ物、宿泊施設などである。後述
するが、2010 年代になってハラールという言葉が日本で急速に知られるようになり、関心も高くなってきたことはこのことと関係すると考えられる。
これに対し、外国人居住者の増加は、宗教施設の増加に直接的に関わる可能性が高い。その人たちがもともと母国で信仰していた宗教の施設が、日本でも増加することになるからである。移民した人のうちの一定数が母国において行われていた宗教習俗を維持しようとすることは、これまでの多くの研究で明らかである。明治期より国外に移民した日本人の場合もそうであった 2)。また就労や留学で外国に短期長期の滞在をする人でも、やはり母国における信仰生活を維持したいという願いをもつ人が、一定数存在する。短期滞在の場合は、母国に帰ってから、また従前の信仰生活を送るという人が多いと考えられるから、日本に居留中も、できれば信仰生活を維持したいという思いを持つ。こうしたことが関係して、モスクが増えているし、上座仏教寺院、ジャイナ教寺院、圓仏教などの宗教施設が、それぞれは小規模であっても日本各地に設立されるよ
うになっている。
国外からの宗教の増加の指標として分かりやすいのは、主として教会、寺院、モスクなどの施設の数である。これらは主に在留外国人の増加が関わる。しかし、観光等で訪れる外国人旅行者なども、宗教施設の増加に無関係ではない。イスラム教徒は、旅行中でも礼拝の場を求めることがあるので、空港等にイスラム教徒の使用を想定した礼拝施設が設置されるというような例も出てきている。

2. ムスリムの増加とモスクの増加
モスクの増加は 21 世紀にはいって顕著である。1990 年以前に日本にあったモスクは、もっとも古い神戸モスク（写真 1）を含めて 4 つに過ぎなかったが、2010 年代には 50 を大きく超えるようになる。2018 年時点では小規模なものまで含めると 100 近いのではないかと推測される。そのうち宗教法人、あるいは社団法人として法人化されたのは 51 団体である。東京ジャーミィやマスジッ
ド大塚（写真 2）、名古屋モスクなど、外観からすぐモスクと分かるような規模のものがある一方で、比較的小さな建物を購入したり借りたりしたようなモス10

写真 1（上） 神戸モスク
写真 2（右）マスジド大塚

クもある。日本におけるムスリムとモスクの増加については店田らの研究がある 3)。またこうしたモスクの増加の現状や社会的背景などについては三木英らの研究がある 4)。
本書では大澤広嗣がどのような団体があるかの詳細なリストを示している（大澤広嗣「外来宗教の法人化について―イスラ
ム教関係の一般社団法人と宗教法人―」参照）。
ムスリムにとって礼拝のための施設であるモスクは、強い精神的拠り所になっている。金曜日の集団礼拝をおこなうためのモスクを建立することの熱意は、
日本人がなかなか想像できないほどである。それゆえ多少なりとも経済的余裕があるようになると、地域に住むムスリムが協力してモスクを設立したり、あるいはモスクとして利用できる施設を借りたりという努力をする。
日本でのムスリムの割合は外国人を入れても十数万人程度と推定されているが、この数字は全人口の 0.1％少々である。日本人信者となると、そのまた 10分の 1 程度である。つまり日本人ムスリムは、100 万人前後と推測される日本人キリスト教徒と比べると、100 分の 1 か 2 程度ということになる。このように信者の絶対数は少ないのであるが、中東にはサウジアラビア、アラブ首長国

11連邦、カタール、イランなど、産油国が連なっていることもあり、イスラム教への関心は 1973 年の石油ショックを一つの契機として、急激な高まりを見せた。ビジネスの必要上、多分に形式であってもムスリムとなるビジネスマンもいた。つまり、戦後のイスラム教への関心は、当初どちらかというと石油産業関連の企業を中心に強まってきたと言える。グローバル化が進行するにつれて、とくに東南アジアのイスラム圏の国々との人的交流が深まり、石油産業に関係した企業だけでなく、食品関係、観光産業関係など、幅広い分野での関心が高まってきた。イスラム金融やハラール概念など、イスラム教の戒律を理解することが重要だという認識が、日本社会に広まってきている。大学においては留学生の中にイスラム圏の国から来た学生が増えると、学生食堂においてハラール食を用意するところも出てきた。小学校や中学校などで給食を出す学校でも、食の戒律の問題は無視できなくなっている。
宗教情報リサーチセンター（以下 RIRC）の記事データベースでハラール（ハラルを含む）という言葉が新聞・雑誌に登場した数を調べたのがグラフ 7 である。ハラールが用いられている件数は 2013 年から 2014 年にかけて急増したことが分かる。なお、一般紙・誌と宗教専門紙・誌とを比較すると、宗教専門紙・誌が一貫して低い件数であるのに対し、一般紙・誌は変化が大きく件数も多いが、これは社会での関心を反映していると考えられる。
すでに示したように、2010 年代には東南アジアからの訪日外国人が目立って増えている。イスラム圏からの観光客の増加やイスラム圏の企業との関係が増えることと、ハラールという語が広く知られるようになることとは直接的に関係していると考えられる 5)。またハラール認証機関も増加している。従来は日本ムスリム協会、イスラミックセンター・ジャパンなどの日本にあるイスラ
ム教関係の団体が対応していたが、2010 年以降、認証機関が増えた。2010
年に NPO 法人日本ハラール協会（JHA）、マレーシアハラルコーポレーション（MHC) が設立された。その後、ハラル・ジャパン協会、
NPO 法人日本アジアハラー
ル協会（NAHA）など、NPO 法人、一般社団法人など、各種の機関ができた。
観光客は短期間の訪問者であっても、日本で何度も食事をするわけであるから、イスラム教の戒律は関連する産業で関心を持たざるを得ない。食品産業は直接的であるが、ホテル、交通関連産業などもそうしたことに配慮する必要に12

グラフ 7ハラール（ハラル）の記事件数

300
239

250

198

200

164

154

150

0

170

120

100
50

256

17

14

13

26

48
14

18

16

21

34

41

58
2

8

0

2000 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018

一般紙・誌

宗教専門紙・誌

迫られてきた。とくに東南アジアからの団体旅行を請け負うような業界においては、その知識が不可欠になってきている。
ハラールに関しては、ハラール・レストラン、ハラール食品などと、主に食べることに関して注意が集まっているが、本来食べ物に限られず、人間として行うべき行為規範に関わる概念である。イスラム法（シャリーア）では、人間の行為は次の 5 つに分けられる。
①義務とされる行為（義務、ファルドまたはワジド）②義務ではないが、望ましい行為（推奨、マンドゥーブまたはムスタハッブ）③どちらでもよい行為（許可、ムバーフ）④禁止されないが望ましくない行為（忌避、マクルーフ）⑤禁止される行為（禁止、ハラーム）。

5 つのうちの最後のハラームのみに刑罰が科される。日本ではハラームはハラールほど知られていない。対になる概念という捉え方もあるが、少し複雑である。ハラームが殺人、窃盗や姦通、偶像崇拝、棄教、飲酒など、比較的明確に定まっているのに対し、ハラールはこの 5 つのカテゴリーのうちの忌避まで含むかは、学派により解釈が異なるようである。緩やかな解釈はハラームでなければいいというものである。つまり禁止以外ならいいという考えである。しかし忌避はハラールではないという考えもある。

13

ハラームは殺人や窃盗などは日本であれば刑法に含まれるものもあるが、経済活動に関わるものもある。たとえばカジノなどは賭博に属することだからハ
ラームだし、利子をとることもハラームである。イスラム金融が複雑に感じられるのは、常に一切ハラームを避けてなされる商行為でなければならないからである。たんに名目上の利子をとらないといった注意だけでなく、ギャンブルに関わる事業や飲酒に関わる事業かどうかまでも事前に調べなければならない。
つまりイスラム諸国との付き合いの深まりにより、日常生活やビジネスのさま
ざまな場面で、日本人の戒律観念とは大きく異なる観念への配慮が必要な時代になった。モスクに関しては、地域社会とのトラブルも時折見受けられる。
RIRC 記事データベースに 2013 年 3 月の記事にその事例がある。富山モスクの建設が地元住民約 200 人の反対署名を受け計画を中止した（『北陸中日新聞』
2013 年 1 月 21 日）。同じ頃、熊本市では、県内初のモスクとなる「熊本マスジド」の開所式が 3 月 17 日に行われている（『熊本日日新聞』
2013 年 3 月 18 日）。
住民の反応は地域によってまちまちであることが分かる。
他方で空港、駅、さらにショッピングセンターなどにおいて、イスラム教徒を想定した礼拝施設が 2010 年代になって増えている。空港では新千歳空港が2012 年に礼拝室（Prayer Room）を設けた。北海道にも東南アジアからの観光客が増えているからである。羽田空港には 2014 年に設けられた。ヨーロッパなどでは、やはり prayer room という名称でムスリムだけでなく、他の宗教の礼拝も行なえるようにしているところが多い。日本もこうした流れの中にあると言える。2017 年には東京駅構内に礼拝室が設けられた。イスラム教徒を想定してのことであるが、駅構内に礼拝室を設けた初めての例である。
ショッピングセンターなどにおいても、そうした配慮をし始めた背景に、2013 年７月に、外国人観光客の集客アップに向けて、イスラム教徒が多いマ
レーシアやインドネシアなど東南アジア５ヶ国のビザ発給要件が緩和され、イ
スラム圏からの観光客が大幅に増えると予測されたことが、一つの大きなきっかけになっているようである 6)。
イスラム教徒の場合は土葬にする。日本は明治以降火葬の割合が増え、現在
では 99.9％以上が火葬である。法令により土葬が禁じられている地域もある。
外国人が日本で死亡した場合、母国に埋葬を行することもあるが、それに関わ14

る費用は多額になる。日本での埋葬を選択する人もいる。イスラム教徒の埋葬が可能な墓地もあるが、まだ数が多くないため、墓地探しは日本での埋葬を希望するイスラム教徒にとっては大きな問題である。

3. 外国人労働者の増加とカトリック教会の多国籍化
法務省が公表している 2017 年の統計では在留外国人がもっとも多い国は中国で約 90 万人、その次は韓国で約 45 万人である。3 番目のフィリピン（約26 万人）と 5 番目のブラジル（約 18 万人）は、カトリック信者が人口の大半を占める国である。9 番目に多いペルー（約 5 万人）もそうである。これらカ
トリック国からの在留外国人の数が目だって増えてくるのは 1990 年代以降である。とくに 1990 年に出入国管理及び難民認定法が改正されたことが大きい。
就業活動に制限のない定住者資格が創設され、これが日本で働く南米の日系三世が急増する大きな原因となった。こうしたこともあって、1980 年に在留外国人の全人口に占める割合は 0.67％であったが、1992 年に 1％を超え、2012
年には 1.59％となっている。
ブラジルでは人口の 7 ～ 8 割程度がカトリック信者、フィリピンでは 9 割程
度がカトリック信者とされる。労働者として日本に来た人たちも、母国でカト
リックの信者であれば、日本でもカトリックの教会に通うことを願う。それゆ
え南米やフィリピンからの労働者が多く住む地域のカトリック教会では、日曜日のミサに出席する外国人の比率が高くなっている。日本人よりも外国人の方が多い教会もある。また日本で住む人たちが中心になって設立した教会もある。
外国人信者が増えたカトリック教会では、日本人信者と外国人信者のミサを別々におこなっているところが多いようである。言語の問題もあるし、習慣等の違いも考慮されていると考えられる。筆者が 2008 年に調査した京都のカトリック教会では、日本人向けと外国人向けのミサが別々にあり、その雰囲気もだいぶ異なるものであった（写真 3 参照）。
式次第はどの国でも同じであるが、信者同士の交わりの際には、それぞれの国や地域で習慣化されたものがあるので、一緒に行うことに対し抵抗が生じる場合もある。他方で共生の道を探る例もある。これについては、オチャンテ村
井ロサメルセデス・オチャンテカルロスが三重県の伊賀市カトリック教会につ

15

写真 3

京都のカトリック教会における外国人を対象としたミサ

いて調査した事例が参考になる 7)。日本のカトリック教会においては、少なくともミサの場面においてはグローバル化への対応は模索中の段階のように思われる。
2010 年代には日本に住むカトリックの信者数は、外国人の方が日本人より多くなった。こうした事態に対応すべく、カトリックの各教区は外国人相談窓口を設けている。2018 年の時点で、東京大司教区（東京都・千葉県）では、
日本語ミサのほかに、多くの外国語でのミサを行っている。すなわち英語、タガログ語、ベトナム語、インドネシア語、韓国語、中国語、ドイツ語、ポーラ
ンド語、スペイン語、ポルトガル語 、フランス語である 8)。
カトリックを信じる在留外国人の中で、ブラジル人の比率は高いが、山田政信は、ブラジルのカトリック信者と名乗る人びとの多くは名目的な信者であり、実践者と言われる熱心な信徒は、全体の 30％程度に限られていることを指摘している。日本のカトリック教会が彼らに十分な対応をしているとはいえないことなどもあって、在日ブラジル人たちはカトリック教会から足が遠のきつつある、としている 9)。

16

4. キリスト教系の新しい団体の活動
欧米からのプロテスタント教派は明治以降数多く日本で宣教活動を行なってきたが、その多くは日本キリスト教として定着している。ただ末日聖徒イエス･ キリスト教会、エホバの証人、キリスト教科学などは、やはり外来の宗教という受け止め方が現在でも少なくない。これらの教団のうち、末日聖徒イエス・
キリスト教会とエホバの証人は、20 世紀後半から今日に至るまで日本での布教活動を行っており、一定程度の信者がいる。

（1）末日聖徒イエス・キリスト教会
末日聖徒イエス ･ キリスト教会は、明治末期に日本への布教を開始したが、その当時は日本でもまだ「多妻主義」つまり一夫多妻であるというふうに理解されていた。同教会がアメリカ社会での批判を受けて正式に多妻主義を撤回したのは 1890 年のことであるから、日本社会にそうした理解があったことは不思議ではない。そうしたことも一因となったかもしれないが、戦前の信者数は増えず、1924 年には日本布教を断念する。再び日本での布教が始まるのは第二次大戦後の 1947 年である 10)。
1970 年の大阪万博前後から日本人信者が増え、ワード、ステーキと呼ばれる支部組織が各地にできていく 11)。1980 年に東京に神殿が設立され、福岡神殿、札幌神殿も設立されていった。青年信者の布教活動が目立った時期もあったが、1980 年代以降では信者数はさほど変わっていない。新たに信者になる人が減
少して、2 世信者、3 世信者の割合が増えている。そのことと関係する可能性があるが、21 世紀になって、戸別訪問による布教や街頭での布教も、以前ほど活発ではない。

（2）エホバの証人（ものみの塔）
冒頭に述べたとおり、エホバの証人の信者となった明石順三は、戦前に灯台社の名称で活動を行った。エホバの証人は「ものみの塔（watch tower）」とも呼ばれているが、この呼び方を訳した名称である。だが、灯台社は 1933 年から弾圧が始まり、明石順三は 39 年には投獄され、懲役刑に処せられた。出獄したのは敗戦直後の 1945 年 10 月である 12)。戦後 1949 年からエホバの証人

17

の日本における布教活動が再開されるが、それは灯台社とは別物である。明石が米国のエホバの証人の戦時中の活動を知り、戦後関係を絶ったからである。
1953 年には「ものみの塔聖書冊子協会」が宗教法人として認証された。
1963 年に会長のネイサン・H・ノアが来日して京都で大会が開催されたが、60 年代後半に信者は増加して 8,000 名近くになった。1972 年には信者数が1 万人を超えていて、日本における刊行物の印刷も始められた。1975 年はハルマゲドンが起こる年と信者たちは信じていた。それは起こらなかったが、信者数は減少しなかった。逆に増加を続けて 1998 年には 22 万人余に達したが、これが現在までのピークである。21 世紀に入ると、21 万人台で緩やかに減少している 13)。
エホバの証人の王国会館では週に 5 つの集会がなされる。聖書の教理の学び、家庭生活に関する聖書に基づく助言を受け、若者が直面する問題を聖書から考えることなどを行っている。エホバの証人には特徴的な戒律がある。輸血を拒否すること、兵役を拒否すること、格闘技をしないこと、国旗を拝まず、国家を斉唱しないことなどである。日本では徴兵制度がないので、兵役拒否の問題は起こらないが、輸血拒否と格闘技の拒否は問題になったことがある。
輸血拒否に関しては、1985 年にエホバの証人の両親をもった小学生が交通事故にあい、輸血拒否をしたため出血多量で死んだという事件が起こった。神
奈川県で起ったこの事件をもとに、大泉実成『説得―エホバの証人と輸血拒否事件』（現代書館、1988 年）が刊行された。これにより日本社会でもエホバの証人の輸血問題は広く知られることとなった。また 1987 年には兵庫県の県立高校で、3 年生 3 人が体育の時間の柔道を拒否して、卒業保留の通告を受けた。
こうした例は他にもあり、生徒が退学した場合もあって、高校側は苦慮することとなった。
エホバの証人は 20 世紀後半に信者数が増えたが、1995 年 3 月のオウム真理教事件以後、しばらくはあまり積極的な布教活動を行わない傾向が見られた。
2010 年代あたりから、街頭での布教活動はふたたび活発になり、駅前などで信者が機関誌を持って立つ姿が各地で見受けられるようになっている。

18

（3）キリスト教科学
キリスト教科学（クリスチャン・サイエンス）はメ
リ ー・ ベ ー カ ー・ エ デ ィ によ り 1879 年 に 創 始 さ れ た。
彼女の著書である『科学と健康 ―付聖書の鍵』（Scienceand Health with Key to the
Scriptures）にその教えが示
さ れ て い る。 キ リ ス ト ･ イ
エスの弟子として生きることによって経験できる神の力を通して、罪ばかりでなく肉体の病気も癒されるとい

写真 4

ボストンのキリスト科学の教会

う教えをもっている。米国のボストンに母教会がある（写真参照）。
日本においては、1907 年にアメリカ人によるキリスト教科学の礼拝が横浜で始まり、1920 年には東京でも礼拝が開始されたが、1940 年、太平洋戦争直前に解散した戦後 1946 年に京都でアメリカ軍人による礼拝が始まり、1947
年には、東京の教会が再興された。1957 年には京都のグループは小教会となった。現在東京都渋谷区にある東京第一科学者キリスト教会では、日・英両カ国
語で日曜礼拝と水曜集会が開かれている。ウェブ上には『キリスト教科学さきがけ』（http://jp.herald.christianscience.com/more-languages/japanese）というサイトがあり、日本語での教えの解説がある。

5. 東アジアの新宗教の増加（1）韓国からの教団
日本におけるグローバル化の進行が顕著になる 1980 年代あたりから、韓国と台湾の宗教の日本における布教が目立ってくる。韓国からのものはキリスト教系が多く、プロテスタント教会や戦後新しく設立されたキリスト教系の教団が大半である。韓国は日本と比べてキリスト教徒の割合が非常に多い。日本は

19

人口の約 1％であるのに対し、カトリックとプロテスタント合わせて韓国は 3割近い割合になる。人口比では日本の 30 倍近いということになる。また日本のプロテスタント教派はあまり海外での宣教活動をしていないが、韓国の場合はそれに比べるとずっと海外布教に積極的である。なかでも純福音教会は早くから日本で布教し、1980 年から日本で「幸福への招待」というタイトルのテレビ伝道を始めた。
「日本一千万救霊運動」を展開してきている。なお、純福音
チョ ヨ ン ギ教会の創始者は趙鏞基であるが、単立の教会としては世界最大の信者数と言われる。
キリスト教系以外では仏教系の圓佛教、民族宗教系の甑山道、大巡真理会などの活動がみられるが 14)、いずれも日本での活動はそれほど盛んではない。圓佛教は大阪などに少数の教堂があるが、主に日本にいる韓国人の集まりとして機能しており、日本人信者はほとんどいない。本書では李和珍が日本での活動を紹介している（李和珍「日本における圓佛教の布教活動の現況―大阪教堂を中心に―」参照）。圓佛教は韓国内に圓光大学校、また大巡真理会は大眞大学校という大学を設立していて、教育を通じての日本との交流も志向してはいるが、本格的な交流には至っていない。
戦後設立された統一教会（世界平和統一家庭連合）は、韓国から来た教団の中ではもっとも多くの日本人信者を擁するが、布教開始以来、社会的な批判も多く受けている。宗教活動だけでなく反共活動という政治的要素も色濃くもっていたことが一つの理由であり、またとくに 1990 年代以降は布教の際に正体を隠したり、多額の献金を求めるなどした例があることがマスメディアでも数多く報道され、被害者からの訴訟もなされるようになった。いわゆる霊感商法と呼ばれたような活動である。これについては本書では藤田庄市が詳しく論じている（藤田庄市「日本における統一教会の活動とその問題点―活字メディア
で報道された批判を中心に―」参照）。

（2）台湾からの教団
キリスト教系以外の東アジアからの日本への布教では、台湾の宗教が比較的数が多く、影響も一定程度ある。台湾では一貫道（天道と呼ばれることもある）とその系統の教団が一定の信者を有する。一貫道系の教団が戦後いくつか日本

20

にも設立された。天道総天壇、天道、孔孟聖道院などである 15)。これらの教団には日本人の信者もいる。
20 世紀末からの活動が積極的なのは国際佛光会である。同会は台湾で 1967
年に星雲法師（俗名李国深）によって創始された仏教系の教団であり、1990
年代に日本にも寺院を設立し始めた。日本佛光山・東京佛光山寺は 1993 年に設立され、台湾の佛光山寺の日本別院と位置付けられた。翌 1994 年には大阪
佛光山寺が設立された。東京佛光山寺は 1999 年 3 月に東京都より、「宗教法人・
臨済宗

日本佛光山・東京佛光山寺」として認証されている 16)。2018 年の時

点で、東京佛光山寺、佛光山本栖寺、大阪佛光山寺、名古屋佛光山寺、福岡佛
光山寺、群馬佛光山寺の 6 ヶ所の寺院がある。その他布教所などもある。寺院
名にはいずれも臨済宗と付している。
1996 年 11 月に台湾高雄県大樹郷にある佛光大学南華管理学院で、「アジアにおける高等教育と宗教」（International Symposium of Religion and Higher
Education in Asia）というシンポジウムが開かれた。筆者も発題者として参加したが、会議は英語、中国語、日本語、韓国語の 4 ヶ国語で発表がなされた。
日本人研究者の参加者は筆者を含め 3 人であったが、この会議も日本とのつながりを志向してのことであったと考えられる。佛光山の日本国内にいる信者は台湾系華僑が多いが、日本人信者も少数いる。台湾で大学（南華大学、佛光大学、
西来大学）を設立しており、教育を通しての日本との交流も志向している 17)。
台湾からの教団の場合は布教だけでなく、社会活動を展開することで、日本との関わりを深めている教団がある。その例は證厳法師という女性出家者によって始められた慈済会である。慈済会は 2011 年 3 月に起きた東日本大震災後に際して、被災した人々の支援活動をするなどの慈善活動を行なったこともあって、日本でも比較的知られるようになっている 18)。

（3）中国からの法輪功
大陸中国の宗教はその活動に厳しい制限があるため、日本に布教する宗教はほとんどないが、その中で法輪功は、街頭でも布教活動をするなどしており、例外的存在である。法輪功は 1999 年の北京の中南海における 1 万人座り込み
集会以来、中国政府から厳しく取り締まられるようになり、邪教扱いされている。

21

中南海は日本でいえば永田町に当たるような政治の中枢の地域であり、ここで大規模な集会が行なわれたこと自体が、中国政府、公安当局にとって、大変な衝撃であった。宗教団体の政治活動を厳しく禁じている中国にあって、法輪功が取り締まりの対象となるのは当然の成り行きであった 。
しかし中国以外では自由に活動しており、創始者の李洪志は現在は米国に居住していて、そこからメンバーに活動の指示をしているとされる。日本にもメンバーはおり、21 世紀にはさまざまな活動を行なっている。2004 年 8 月には
日本で日本法輪大法 NPO 法人が認証された。日本での修練の拠点は 10 以上ある。中国人の観光客が多い場所に赴き、彼らに対し声をかけるということをよく行なっているが、イベント開催の際に日本人に対し署名を求めることも行なっている 20)。
法輪功は「法輪大法」というホームページ（www.falundafa.org/）を開設しており、ここに日本語のサイトもある。学習者が集まる場所もここに示してある。主として土日に集まっていることが分かる。また明慧ネット（http://
jp.minghui.org/）を通して世界の法輪功の学習者のネットワークを形成している。これも日本語のサイトがある。明慧学校という学びの施設も世界各地に設立している。最初の明慧学校は 2001 年に米国のワシントン DC に設立されたが、
グラフ 8
800
700

697

600
500
400
300

法輪功の記事数

489
380
215

200
100

58 44 41

84

40

94

0

22

35 23 12 27 18 18 23

9

16 25

日本にも 2002 年 10 月に東京に設立されている。
1999 年の北京における法輪功の出来事は日本でも報じられた。RIRC 記事データベース
で調べると、1998 年は件数 0
で あ る が、1999 年 に は 697
件がヒットする（グラフ 8 参照）。2001 ～ 2 年くらいまで
日本社会でも比較的関心を抱かれていたことが分かる。活動自体はその後も続いているが、2010 年代にはヒットする記事
数は 1 年に 30 件以下になってい写真

神戸にあるジャイナ教寺院

る。

6. 東南アジアや南アジアからの宗教
日本に居留している東南アジアや南アジアからの人たちが、母国での宗教生活を維持しようとするのに応じて、ヒンドゥー教、上座仏教、イスラム教、シク教、ジャイナ教など（写真参照）、多くの宗教施設が設けられるようになっている。また日本の宗教文化との交流も起こる。本書では林崎冴美が首都圏の在日ネパール人の事例について報告している（林崎冴美「首都圏在住のネパール
人の信仰と宗教習俗の維持―大久保地域における調査を中心に―」参照）。
東南アジアや南アジアからの来た人たちの寄り集まる宗教施設は、まだそれほど規模の大きいものはないが、少しずつ数は増えてきている。

（1）タイの上座仏教寺院・タンマガーイ教団
東南アジアのうち、インドネシア、マレーシア、ブルネイ、バングラデシュ
はイスラム教徒が多い国であるが、タイ、ミャンマー、ラオス、カンボジアは
上座仏教徒が多い。またベトナムは大乗仏教の方が多い。イスラム教徒が集ま23

るモスクについては先に述べたが、タイ仏教、ベトナム仏教の関係の施設も少しずつ増えている。
1990 年代以降、タイ上座仏教の２つの宗派が、日本各地に寺院を設立するようになっていった。もっとも早かったのは、マハーニカーイ派のタンマガー
イ寺院で、1994 年から徐々に活動を始め 1996 年から東京の赤羽に最初の拠点を持った。次いで同派のワットパクナム日本別院が千葉県成田市に 1997 年に開設され、さらに 2009 年にはタンマユット派のワッパープッタランシー寺
院が、東京・八王子に建立された。
なかでもタンマガーイ寺院は、活発な活動を展開している。この寺院が日本で活動を展開するきっかけとなったのは、後に日本別院住職となるタイ人僧侶
が、1990 年 10 月に原始仏教の研究のために東京大学に大学院生として留学してきたことにある。なおこの僧侶とタイ本国のタンマガーイ寺院総本山の副住職は、同月に広島県にある寺院を訪れ仏像を安置している 21) 。
1996 年には、さらにタイ総本山から 3 名の僧侶が来日し、赤羽にあるアパー
トを借りて、そこを寺院のように仏教活動の拠点としていった。徐々に寺を訪れる在日タイ人が増え、2 年ほど経つと大きな儀式には千人ほどの人が集まるようになったため、2000 年に拠点を荒川のビルに移し「国際法身瞑想センター」とした。そして 2002 年 11 月に東京都より宗教法人の認証を得て、日本初の正式なタイの寺院となった（名称は「宗教法人タイ国タンマガーイ寺院」）。現
在この寺院は、大阪、長野、栃木、神奈川、茨城、埼玉、山梨、愛知、群馬にも別院を開設している。タンマガーイ寺院には、タイ人だけでなく、少数の日本人も信者として訪れるが、こうした上座仏教の広まりはまだ限定的である 22）。

（2）ベトナム寺院
ベトナムは古くは漢字文化圏であり、歴史的に道教、儒教、仏教という中国宗教の影響を強く受けている。したがって、隣国のラオス、カンボジアなどと違って、仏教も大乗仏教が主流である。20 世紀前半に設立されたカオダイ教（高台教）が仏教、道教、儒教などの影響を強く受けて形成されたのも、そうしたベ
トナムの宗教史の背景が関わっている。
埼玉県越谷市にある南和寺は日本で初めて建立されたベトナム仏教寺院で24

ある。在日ベトナム人が中心になって 2006 年に建立された。寺院の名前はベトナム（越南）の「南」と、日本（大和）の「和」からとったもの。その後、2012 年に神戸長田区に和楽寺、翌 2013 年には姫路市に大南寺が建立された
23)。日本に住むベトナム人の中には、ベトナム寺で礼拝をしたいという願いを持つ人がいる。北九州にある日本の寺院永明寺でベトナム人を対象とした法要が営まれ、約 150 人のベトナム人の若者が集まったという記事もある（朝日新聞・北九州版 /2017 年 9 月 11 日夕刊）
。ベトナム人の留学生や在留者は増加しているので、ベトナム寺院は増加する可能性がある。

（3）ミャンマー寺院
日本に在留するミャンマー人も 21 世紀になって増加している。ミャンマー
も 9 割ほどが上座仏教の信者である。日本においても、上座仏教式の儀礼を希望する。北九州市門司区の和布刈公園にある世界平和パゴダは、1958 年に日本で唯一の本格的ミャンマー式寺院として建立されたが、2011 年に一時休館となった。しかし翌 2012 年 8 月に、2 人のミャンマー人僧侶を迎え再開した。
ホームページ（http://www.worldpeace-pagoda.net/）も設置している。2019年現在では「世界平和パゴダ奉賛会」が発足して、世界平和運動をスローガンとした活動を進めている。

（4）シク教
シク教（シーク教、スィク教とも）はナーナクを教祖とし、16 世紀にインドのパンジャーブ州で興った。総本山は同州アムリトゥサルにあり、総本山の建物は通称黄金寺院と呼ばれる 24)。シク教徒の男性はシンと名乗るので、名前からシク教徒とすぐ分かる。1960 年代末から 80 年代にかけて、タイガー・ジェッ
ト・シンというプロレスラーが、日本のテレビにもたびたび登場した。彼は名前から分かるようにシク教徒である。頭にターバンを巻き、剣を持ってリング上にあがったりしたのも、シク教徒がかつて身に付けていたものと関係する。
ムガール帝国との緊張が高まる中、17 世紀末に軍事色の強いカールサー党が結成されたが、党員は頭文字に K がつく 5 つのものを常に備えた。ケーシュ（髪、髭）、カンガー（櫛）、カッチュ（短袴）、カラー（腕輪）、クリパーン（懐剣）ター25

バンはその長い髪を包むものである。あまりにインパクトが強く、当時の日本人の中にはインド人というと頭にターバンを巻いた人という誤解を持った人もいた。
日本に住むシク教徒はそれほど多くない。しかしシク教徒同士の結束は固いので、少数でもネットワークはできるようである。兵庫県神戸市と東京都文京区の 2 ヶ所に寺院があるが、集まってくる人たちとそれぞれの寺院の機能は少し異なる。
神戸の寺院は 1960 年代に一軒家を改修し建てられたものである。戦前に日本にいたが、戦時中に日本を離れ、戦後また戻ってきた主にシク教徒の繊維商人たちが建てたものである。現在でも金曜日と日曜日の週 2 回礼拝集会が行われている。2 世、3 世にわたって定住しているので、寺院への帰属意識は共有されている。
一方、文京区大塚の寺院は 1999 年に東京近辺に暮らすシク教徒の集まりが初めて開かれたことが契機となってできた。茗荷谷のマンションの一室が寺院とされた。月に一度の礼拝集会には東京のほか、埼玉、千葉、神奈川、茨城、群馬県などから訪れる。来訪者数は約 20 人から、多いときで 40 人以上程度である。職種も企業経営、工場勤務、教員、IT 技術者など多様だが、日本の滞在期間が比較的短いため、寺院を中心としたコミュニティができているわけではない。日本での生活の情報交換や新たな人間関係の生まれる場として活用されているとのことである 25)。

（5）ラジニーシ運動
ラジニーシ運動は、ラジニーシ・チャンドラ・モハンによって創始されたイ
ンド系の宗教である。モハンはジャイナ教の家に生まれた。インドのジャルバ
ルプール大学の教授となったが、大学を辞め各地で講演活動を始めた。カウン
ターカルチャー（対抗文化）が欧米で広まるなか、欧米の若者が彼の教えと実践に関心を抱く者が出てきた。1970 年から弟子を取り始め、バグワン・シュリ・
ラジニーシと呼ばれるようになった。インドのプーナにアシュラム（道場）が設立された。1981 年から米国のオレゴン州にできた共同体を中心に活動が広がった。その頃の彼の著作は日本語にも訳され、日本でも若者を中心に信奉者

26

グラフ 9

サイエントロジーの記事数が増えた。しかし米国では社会との軋轢も強まり、1987 年にプーナに本拠地を戻した。プーナの道場には、1996 年にインドで国際会議があったおり、筆者も訪問したことがある。
しかし 1990 年にラジニーシが死去したのち、日本での活動はあまり活発にはなされていない。しかし 1988 年に開設された OSHO サクシン瞑想センター
は、現在も東京都杉並区にあり、ホームページも開設している（http://www.
sakshin.com/）。瞑想や瞑想キャンプ、各種セミナーなどをやっており、1989
年以来オショー（Osho）と呼ばれるようになったラジニーシの書籍の販売もしている。サクシンとは観想という意味である。

7. その他の宗教
日本には神戸や東京にシナゴーグがあり、ユダヤ教徒たちは安息日にはそこに集まり、礼拝をし、トーラーについての学習をする。日本人は少ないが、ユ
ダヤ人と結婚した日本人女性はいる。その他、ハバッド・ハウスと呼ばれる施設が東京に 2 ヶ所（港区、大田区）、そして京都に 1 ヶ所（京都市左京区）にある。
ハバッド・ハウスは日本に住むユダヤ人たちのトラブルに対処したり、食事を提供したりするところである。
その他、仏教、キリスト教、イスラム教などの流れに含められない新しい宗27

教も日本でいくつか活動している。そのうち、バハイ教、サイエントロジー、
ラエリアン・ムブメントについて触れておく。

（1）バハイ教
バハイ教徒が日本に初めて来たのは 1909 年である。2 名の米国人旅行者が6 日間の滞在の間に YMCA で講演を行った。1914 年に米国人女性アグネス・アレキサンダーが来日するが、戦前の日本での活動はこのアレキサンダーの活動に大きく依存している。主に知識層に広がったようである。帰一協会の設立メンバーであった渋沢栄一と成瀬仁蔵は、バハイ教の初期の活動を支援した 26)。
また 1921 年頃から大本ともつながりをもった。アレキサンダーはエスペラン
ト語を話せたが、大本の出口王仁三郎もエスペラント語の普及に努めていたから、通じるところがあったと考えられる。
戦前には信者はほとんど生まれなかった。戦後日本にやってきた米軍関係者の中にバハイ教徒がいた。日系アメリカ人のロバート・イマギレである。その他にも軍関係者で来日する教徒がおり、精神行政会というバハイ教徒の組織ができていった。バハイの行政組織の万国正義院が日本での布教活動の大枠を示す。
1974 年に日本全国精神行政会が設立された。地方精神行政会（Local Spiritual Assembly）は 1970 年代にもっとも多く 60 以上になったときもある。
1992 年に「バハオラ没後 100 年の聖なる年」という計画に基づき、組織の強化が図られた。しかし 21 世紀になってからは地方精神行政会の数は減少し、20 程度である。

（2）サイエントロジー
サイエントロジーはラファイエット・ロン・ハバ－ドによって創始された。
米国フロリダ州に本部がある。ハバードがサイエントロジー教会を設立したのは 1954 年である。
『ダイアネティックス』という本で広く知られるようになった。1960 年代に日本にも紹介されたが、あまり広まらなかった。1985 年に東京五反田に教会が設立され、1989 年にサイエントロジー東京が豊島区大塚に設立され、少しずつ増えた。日本での組織はチャーチ・オブ・サイエントロジー・
オブ・ジャパンが正式名称である。ハバードの著作は日本語にも訳され、また28

各地での講演が DVD に収録されて刊行されている。薬物を用いての精神治療を批判しており、
また独自の歴史観がある。7,500 万年前に銀河連合の長である「ジ
ヌー」がセイタンと呼ばれる生命体を地球に送ったが、それにより人類は汚れることになったという。サイエントロジーで魂を浄めることは「クリアになる」と呼ばれる。
米国ではトム・クルーズやジョン・トラボルタなどが信者であることで知られているが、ドイツではトム・クルーズ主演の映画上映に反対する動きが起こったことがある 27)。ドイツなどでサイエントロジーへの警戒が高まった頃、日本でも 1997 年に多くのの地方紙で、サイエントロジーに入信して多額のコース
代金を請求された学生の例を「マインドコントロール」の例として取り上げられている（千葉日報、山形新聞、福島民報ほか、1997 年 6 月）
。同じ内容なので、配信記事である。記事データベースで調べると、サイエントロジーの記事が多いのは 1990 年代後半で、21 世紀になると大きく減少する。オウム真理教事件の直後、さまざまな宗教批判の論が増えたが、その流れにあった可能性がある。
21 世紀には、日本のサイエントロジーは各種のセミナーを開くなどしているが、サイエントロジー東京は 2015 年 8 月にはそれまでの豊島区のビルから新宿区の新しいビルに移転した。

（3）ラエリアン・ムーブメント
グラフ 10

ラエリアン・ムーブメントの記事数29

ラエリアン・ムーブメントは UFO 宗教の 1 つとされることもあるが、クロード・ボリオンによって 1970 年代に創始された。彼は地球外生命体と遭遇したとして、その経験と彼らの教えとするものを書籍として刊行した。そしてラエルと名乗るようになった。ラエリアン・ムーブメントの名称はここから来ている。
ラエルは 1980 年に来日し、日本ラエリアン・ムーブメントが発足した。その教義の特異さや、ラエルの主張内容などから、当時週刊誌等でややセンセーショ
ナルに紹介された。UFO ブームとの関係もあって、関心を抱く人もいたが信者はそれほど多く生じなかったが、国際的にみると日本はもっとも信者が多い国のグループに属する。
21 世紀には別の話題で少し報道された。1990 年以降の記事データベースに出てくるラエリアンに言及がある記事を見ると、2000 年から 2004 年が飛びぬけて多いことが分かる（グラフ 10 参照）。年ごとにみると、2001 年 41 件、2002 年 91 件、2003 年 202 件である。これはラエリアン・ムーブメントが2002 年末に「世界初のクローン赤ちゃん誕生」を発表し、さらに 2003 年 1
月に 2 人目の女児が生まれたと発表したからである。日本の雑誌やテレビもこれに関心を抱いたのである。しかしそれを証明する科学的データは一切示されなかった。以後報道関係者の関心は急速に失われたと言える。
日本ラエリアン・ムーブメントは日本語のウェブサイト（http://ja.rael.org/home）を開設して、書籍の案内やラエルのメッセージの紹介、あるいは会合の広報などをしている。ウェブ上には日本を含めて 135 ヶ国のサイトへのリンクがある。

8. ボーダレスな影響（1）行動する外国人宗教者のもたらす影響
国外からの移民や布教者によって日本の宗教は多様化しているが、それとともに、外国からの 1 人の宗教家の訪問や日本での講演等が日本人にも大きな影響を与える場合がある。20 世紀末から 21 世紀にかけてもっとも影響の大きかったのはダライ・ラマ 14 世である。またべトナム僧ティク・ナット・ハンの活動もとくに若い世代を中心に広く影響を及ぼした。
ダライ・ラマ 14 世は頻繁に日本を訪れている。チベット問題があるので、30

中国からはダライ・ラマは悪魔のようにみなされているが、日本ではそうした
中国での評価はさほど知られていない。非常に幅広い人間関係を日本において構築している。本書では宮坂清がこれを紹介している（宮坂清「日本におけるチベット仏教―ダライ・ラマ来日時の交流を手がかりに―」参照）。
ティク・ナット・ハンはマインドフルネスという瞑想法を広げたことで知られる。マインドフルネスは IT 先端企業からも注目され、2011 年には、彼はカリフォルニアのグーグル本社でマインドフルネスによるリトリートの指導を行った。原始仏教で説かれたというマインドフルネスと IT 企業との結びつきは、
宗教と宗教でないもののボーダレス化の一例として考えることもできる。本書
では丹羽宣子がマインドフルネスの仏教界にもたらす意味について論じている（丹羽宣子「マインドフルネスの流行と日本の仏教界」参照）。
二人に共通するのは、二人が所属している宗教（団体）への関心というより、宗教家としての個人的魅力を感じる日本人が多いということ、また二人が積極的な社会活動をすることへの共感のようである。僧院における瞑想の生活とは異なるタイプの活動であり、ティク・ナット・ハンはそうした仏教のあり方を
エンゲイジド・ブディズムと名付けた。これは 1960 年代のことであるが、この言葉が日本で一般にも知られるようになり、宗教研究者の間で広く議論されるようになるのは 21 世紀になってからである。
日本における二人の活動は、東南アジアの上座仏教国からの移民、観光客の増加と関係するものではない。タイからの訪日者も 21 世紀にはいって急激に増えているが、チベット仏教は上座仏教ではないし、ベトナムの仏教も多くは大乗仏教である。ダライ・ラマやティク・ナット・ハンへの関心は日本に住む
南アジアや東南アジアの人びとの増加と関係しているわけではない。つまり移民にともなう宗教の越境ではなく、仏教が有していた世界観の現代的展開といったような幅広い土俵で考えた方が分かりやすい事例である。

（2）宗教と宗教でないものとのボーダー領域での相互関係
21 世紀にはいり、日本社会では宗教と宗教でないものとの境界線はしだいに曖昧になりつつある。たとえば健康志向の中で、ヨガは宗教性をあまり感じさ
せない形で（ホットヨガなど）、広く受け入れられている。他方で、オウム真理31

教の後継団体であるアレフやそこから分派したひかりの輪のように、ヨガを一つの受け入れ口にしているという例もある。パワースポットがあるとされる神社などは運気を呼び込む場所として人々の関心を集めている。そこにはまた日本古来の宗教、外来の宗教というような区分は消失する傾向にある。また世界遺産ブームにおいては、それに関わった宗教が国境を越えて連携する例もある。
本書では天田顕徳がその事例を扱っている（天田顕徳「〈新しい聖地ネットワー
ク〉の進展」参照）。
世界遺産は「文化遺産」「自然遺産」「複合遺産」に分類されているが、宗教施設は、「文化遺産」と「複合遺産」に関わる。日本には 2018 年時点で 18 件の文化遺産、4 件の自然遺産の計 22 件の世界遺産がユネスコに登録されている。
文化遺産のうち半数以上は宗教関連である。ここでは観光産業側が宗教を観光
資源とみなす場面が出てくる。他方、宗教施設側にも自分たちの宗教文化を親
しんでもらう機会ととらえる人たちがいる。異なった思惑のようであるが、実際には世界遺産となったことを祝う行事では、宗教と宗教でないものという区分は不明確である。
宗教もまた経済活動を営むから、これは当然と言えば当然で、今始まったことではない側面もある。だが宗教を文化的資源として見ていく視点は、国ごとに違いがあったとしても、グローバル化が進むと、相互にどこから宗教的な営
みなのかという境界自体も揺れ動かされることになる。これは新しい動向として捉えられる。

むすび
以上、現在の日本社会で広がっている宗教状況について概説的に述べたが、これらは実際に展開している多くの出来事のほんの一部について言及したに過ぎない。日本社会における宗教の多様化は今後も進行すると考えられる。これまでの日本宗教を分析してきた視点で日本社会に広がる現象を分析しようとしても十分捉えきれない側面が増えてくると考えられる。日本宗教を論じる場合には、神道、日本仏教、修験道、日本キリスト教、新宗教、あるいは民俗信仰というようなカテゴリーがあって、その枠組みから研究対象を選んだり、論じたりすることが多かった。歴史的な研究はさておいても、現代日本社会の宗教

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現象に向かい合うと、こうした視点以外から分析していくことの必要性がます
ます強くなってきている。
国外から日本に移り住むようになった人たちは、母国の宗教文化を大事にするばかりではなく、日本の宗教文化ともつながりを持とうとする人たちも出てくる。異なる宗教の相互影響は、少しずついろいろな場面で生じつつある。とりわけ仏教やキリスト教は、それがもともとルーツを一つにしながら、広がった地域において多様な展開をし、組織的には異なった宗教のようにさえなった
場合がある。そうして一見バラバラになったようなものが出会ったとき、もと
もとルーツが同じであったという点は、どのように作用し、相互影響を与えるのであろうか。
グローバル化の時代にはまた、宗教と宗教でないものの境界線もボーダレス化する。観光産業や生き甲斐ビジネス、健康志向ビジネスなどとの境界線はどんどん曖昧になっている。あるいは宗教をほとんどビジネスの一種、それも悪徳商法に近いような形で利用する場合も出ている。カルト問題が宗教研究者以外から非常な関心を持たれているのは、それをよく示している。当事者が発する「宗教」という言葉に捉われ過ぎると、何がなされようとしているのかを見失う場合もあるかもしれないのである。
こうした複雑に展開される出来事を宗教研究者として論じようとするときには、一方では宗教史をきっちり踏まえることが必要であり、他方では実際に起っている現象を柔軟に理解しようとする視点が必要である。新しい認知の枠組
みが求められているからである。多文化共生という言葉はしばしば用いられるが、研究者はまず現実に向かい合わなければならない。グローバル化の時代に宗教文化がそれぞれどのような出会いをし、そこでどのような融合、調和、統合、あるいは葛藤や対立が生じているかについては、地道に観察と分析を続けるという作業が欠かせない。日本の宗教研究はまだそのスタート地点での準備運動段階にあると考える。

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注1) 2015 年 8 月にそれまでの世界基督教統一神霊協会から世界平和統一家庭連合へと名称を変えた。統一教会の活動が社会問題化したのは、霊感商法と呼ばれるような活動との関わりが、新聞雑誌等や 1987 年に結成された全国霊感商法対策弁護士連絡会などで指摘されたことが大きい。霊感商法対策弁護士連絡会は現在でも、統一教会の活動に対する批判的な内容の報告書を定期的に刊行している。
2) ハワイやカリフォルニアには、現在も神社や仏教各宗派の寺院があるが、この多くは日本人移民からの要請に基づいて設立されたものである。これについては拙著『海を渡った日本宗教』（弘文堂、1980 年）を参照。
3)店田廣文・岡井宏文「日本のイスラーム― ムスリム・コミュニティの現状と課題 ―」（文
化庁文化部宗務課編『宗務時報』119、2015 年、所収）を参照。
4) 三木英・櫻井義秀編『日本に生きる移民たちの宗教生活―ニューカマーのもたらす宗教多元化』（ミネルヴァ書房、2012 年）、三木英編『異教のニューカマーたち―日本における移民と宗教』（森話社、2017 年）などを参照。
5)この点で興味深いのは、宗教専門紙と言われる新聞等でハラールという語が用いられる記事はきわめて少ないことである。一般紙で急増した時期にもほとんど増加していない。
6) どこにムスリム用の礼拝施設があるかをオンラインで調べられるサービスを行っているところもある。HALAL MEDIA JAPAN（https://www.halalmedia.jp/ja/（2019 年 2月確認）というサイトがその例である。
7) オチャンテ村井ロサメルセデス・オチャンテカルロス「カトリック教会における多言語・多文化環境の実態－三重県伊賀市の事例－」（奈良学園大学紀要、2017 年）を参照。
8) カトリック東京国際センターの下記のサイトを参照。http://ctic.jp/pastoral/mass.html
9) 山田政信「在日ブラジル人の宗教生活」（駒井洋監修『ラテンアメリカ・ディアスポラ』、
明石書店、2010 年）参照。
10) 戦後の活動については、日本伝道 100 周年実行委員会編『世紀を越えて―末日聖徒イエス・キリスト教会伝道 100 年のあゆみ』（末日聖徒イエス・キリスト教会、2002 年）を参照した。また末日聖徒イエス・キリスト教会が日本に受容される過程で起こった問題については、杉内寛幸「戦前における末日聖徒イエス・キリスト教会の日本布教とキリスト界の反応」（『神道研究集録』第 29 輯、2015 年、所収）、同「明治中期の宗教行政と外来系新宗教―日本伝道開始時のモルモン教への反応を事例として―」（『研
究開発推進センター 研究紀要』第 10 号、2016 年、所収）を参照。
11) なお、この頃米国の本部では、第 12 代管長キンボールによって、黒人もイスラエルの子孫であるとの見解が出された。1978 年のことである。
12) 明石順三については稲垣真美『兵役を拒否した日本人』（岩波書店、1972 年）を参照。

3413) エホバの証人の戦後の展開については、山口瑞穂「「キリスト教系外来新宗教」研
究の新たな研究視座 : 日本のエホバの証人の事例から」（『佛教大学大学院紀要 . 社会学研究科篇』42、2014 年）、同「日本におけるエホバの証人の展開過程―終戦から一九七〇年代半ばまで」（『宗教研究』91-3、2017 年）を参照。
14) 圓佛教の日本における活動については李和珍「圓佛教の海外布教現況─日本教区を中心に─」（國學院大學研究開発推進機構日本文化研究所年報』第５号、2012 年）を参照。
15) これらの教団の設立については井上順孝・孝本貢・対馬路人・中牧弘允・西山茂編『新宗教教団・人物事典』（弘文堂、1996 年）を参照。
16) 日本佛光山・東京佛光山寺については、下記のサイトを参照。
http://www.tokyofgs.com/tokyo/index.php（2019 年 2 月確認）17) 仏光山の日本での活動に関しては五十嵐真子「佛教山からみる、台湾仏教と日本との関係」（Journal of African and Asian Studies 71、2006 年）を参照。
18) 慈済会などの仏教系教団の慈善活動については志賀浄邦「台湾仏教・慈済会による慈善活動とその思想的基盤―菩薩行としてのボランティア活動と「人間仏教」の系譜―」（『京都産業大学日本文化研究所紀要』第 21 号、2016 年）を参照。この論文では、台湾の佛光山、法鼓山、中台禅寺、慈済会は、台湾で「四大法脈（道場）」、とも呼ばれていることが紹介されている。いずれも社会活動に力をいれているところに特徴がある。
19) 法輪功が中国で激しく弾圧されるようになった経緯については、莫邦富『北京有事―
一億人の気功集団「法輪功」を追う』（新潮社、1999 年）などを参照。
20) こうした活動に対し、中国駐日大使館はホームページで法輪功は邪教であるということを記載しているが、またこれに対する法輪功メンバーの抗議活動も日本でみられたりする。
21) タイ上座仏教やタンマガーイの日本における展開は、矢野秀武「タイ上座仏教の日本
布教―タンマガーイ寺院についての経営戦略的分析」（中牧弘允他編『グローバル化す
るアジア系宗教経営とマーケティング』東方出版、2012 年）を参照。また同「日本に広まる上座仏教［ラーラワーダ］仏教」（渡邊直樹責任編集『宗教と現代がわかる本2009』（平凡社、2009 年）にも簡潔な紹介がある。
タンマガーイ日本別院の歴史は下記のサイトを参照、
http://www.dhammakaya.jp/dkjphis/（2019 年 2 月確認）。
またタンマガーイ寺院の日本での沿革については下記のサイトにもある。
ttp://www.dhammakaya.jp/tokyo/（2019 年 2 月確認）。
22) タンマガーイについては、現地での長期の実態調査に基づく研究である矢野秀武『現代タイにおける仏教運動―タンマガーイ式瞑想とタイ社会の変容』（東信堂、2006 年）
を参照。
23) 長田区ではそれ以前に、1995 年の阪神淡路大震災で被災したベトナムの仏教徒と僧35

侶が、2011 年 1 月にベトナム寺院の機能を備えた集会所「ワン・セ・アム」（ベトナ
ム語で「観世音」の意味）を開設した。当時長田区にはベトナム人が約 800 人住んでいた。
24) 黄金寺院で訪れる人すべてに無料で提供する食事の様子を描いたのが、ドキュメンタ
リー映画『聖者たちの食卓』（年制作）である。2014 年に日本でも公開された。手際よくカレーやナンを作り、配る場面などは臨場感があふれている。黄金寺院には信者や観光客など一日に 10 万人程度が訪れるという。
25) シク寺院の現状については、RIRC 研究員の浅井彩の聞き取りに基づく。
28) 宮崎浩一「日本におけるバハイ教の展開」（國學院大學大学院 2012 年度修士論文）による。成瀬がアレキサンダーに初めて会ったのは 1916 年のことで、アレキサンダーは成瀬から日本女子大学での講演を依頼されてもいる。
27) トム・クルーズがサイエントロジーの信者であったことで、1996 年にはドイツでキリスト教民主同盟を中心に映画『ミッション・インポシブル』をボイコットする動きが起こったことがある。ドイツなどでは、サイエントロジーが会員から多額の寄金を求めるなどの理由で問題になっていたからである。

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