日歯教誌

24Vol. 37

No. 1

2021

活動報告

私立歯科大学 17 校における院内感染対策教育と職業感染サーベイランスについての 5 年間の調査報告
松 本 和 浩1,3） 森 田 浩 光1,2） 宮 地
斉1,4） 安 田 順 一1,5）
小笠原 正1,6） 川 口 浩 司1,7） 井 野
智1,8） 水 谷 太 尊1,9）
石 垣 佳 希1,10） 山 口 秀 紀1,11） 米 原 啓 之1,12） 代 田 達 夫1,13）
髙 野 正 行1,14） 鈴 木 正 二1,15） 板 橋
仁1,16） 八重柏 隆1,17）
永 易 裕 樹1,18） 石 川 博 之1,2） 三 浦 廣 行1,17,19）
抄録 日本私立歯科大学協会附属病院感染対策協議会では，加盟 17 大学において，2012 年度から 2016 年度における歯学部学生，臨床実習生および研修歯科医に対する院内感染対策についての講義時間，病院職員に対する
院内感染対策研修会の回数，職業感染（針刺し・切創・粘膜曝露）発生件数について調査・集計を行った．
結果として，学生および臨床実習生の講義時間は，年度ごとの有意差はないものの 2016 年度までに増加傾向を示す一方で，研修歯科医の講義時間および病院職員への院内感染対策研修会の回数に変化はなかった．
針刺し・切創・粘膜曝露発生についての職種別の傾向としては，臨床実習生に減少傾向を認めた一方で，研修歯科医，歯科医師，歯科衛生士，看護師，その他病院職員等については明らかな減少傾向を認めなかった．なお，
臨床実習生の講義時間と針刺し・切創・粘膜曝露発生件数との間には負の相関がみられた（相関係数：ρ
＝－0.40）．
以上の結果から，講義時間と針刺し・切創・粘膜曝露発生件数との間には負の相関があることが明らかとなったため，協議会を介した大学間での情報共有・適正な講義時間の設定の必要性が示唆された．今後は教育方法・
内容や習熟度，さらには針刺し・切創・粘膜曝露発生の状況・受傷度やその後の対応についても詳細な調査を行うことが必要であることが示唆された．
キーワード

院内感染対策，職業感染，針刺し・切創・粘膜曝露，歯学教育，歯科治療，日本私立歯科大学に中国にて発生し，現在，世界的大流行（パンデミック）
緒となった新型コロナウイルス感染症（COVID‒19）は，

言

口腔咽頭からの感染が主であるうえに，これまでの感染

歯科診療における院内感染対策は，鋭利な器具の使用症とは異なり臨床症状を示さない症例が多いことから，が多いことや，歯科治療中のエアロゾルや接触による直職業感染および交叉感染予防として，歯科臨床現場を中接的もしくは間接的な血液や唾液等の湿性感染性物質へ心としたスタンダード・プリコーションのさらなる徹底の曝露が避けられないなどの理由から，歯学部学生およが必要であることが示された3‒5）．

び歯科医師・歯科医療従事者への標準予防策（スタンこのような状況のもと，日本私立歯科大学協会附属病ダード・プリコーション）を中心とした院内感染対策教院感染対策協議会では，2012 年度から全国私立歯科大学

育の重要性が再認識されてきている1,2）．特に 2019 年末

17 校において歯学部学生，臨床実習生，研修歯科医に対1）
日本私立歯科大学協会附属病院感染対策協議会，2）福岡歯科大学口腔歯学部，3）大阪歯科大学歯学部，4）愛知学院大学歯学部，5）朝日大
学歯学部，6）松本歯科大学歯学部，7）鶴見大学歯学部，8）神奈川歯科大学歯学部，9）日本歯科大学新潟生命歯学部，10）日本歯科大学生命歯学部，11）日本大学松戸歯学部，12）日本大学歯学部，13）昭和大学歯学部，14）東京歯科大学，15）明海大学歯学部，16）奥羽大学歯学部，17）岩手医科大学歯学部，18）北海道医療大学歯学部，19）日本私立歯科大学協会
令和 2 年 11 月 4 日受付
令和 3 年 3 月 10 日受理― 24 ―

私立歯科大学における院内感染対策教育する院内感染対策の講義時間数や研修歯科医を除く病院
職員への院内感染対策研修会の回数および内容，さらには職業感染（針刺し・切創・粘膜曝露）の発生件数についての調査を行い，加盟大学間で情報共有を行ってき25

め，個人情報は一切含まれていない．したがって，厚生
労働省「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針ガイダンス」（平成 29 年 5 月 29 日改訂版）と照合し，倫理審査の受審は必要ないと判断した．

た．今回，2012 年度から 2016 年度までの結果を集計・分析したので報告する．

結果

1 ．私立歯科大学 17 校における院内感染対策の教育状調査対象と方法況2012 年 4 月から 2017 年 3 月までの 5 年間に，日本私立歯科大学協会附属病院感染対策協議会加盟全 17 校において，歯学部学生，臨床実習生（診療参加型臨床実習を行う歯学部学生）に対する歯学教育モデル・コア・カ
リキュラムに準拠した院内感染対策教育（米国疾病対策
予防センターによる歯科医療従事者のための感染対策ガ

1 ）学部学生・臨床実習生・研修歯科医

2012 年度から 2016 年度にかけての年度ごとの私立歯科大学における歯学部学生・臨床実習生・研修歯科医への院内感染対策教育についての平均講義時間を図 1 に示す．歯学部学生に対する平均講義時間については，2012
年度と 2016 年度を比較すると約 2 倍に増加していた．臨

イドライン1,2）：CDC ガイドラインに準拠した内容）につ

床実習生については，平均 2.0 時間から 2.6 時間と微増

科医師）に対する院内感染対策についての講義時間数，ては，歯学部学生の 2012 年度および 2014 年度においていての講義時間数，研修歯科医（卒後臨床研修を行う歯研修歯科医を除く病院職員への院内感染対策研修会の回数および内容，同期間内での針刺し・切創・粘膜曝露の発生件数について調査を行った．
なお，私立歯科大学 17 校における学部学生への院内感染対策教育の講義に関しては，各大学における 1 年生から 6 年生までの 1 年間の総講義時間数，臨床実習生につしていた．また，各大学での講義時間のばらつきについ少ない傾向がみられたが，そのほか年度ごとに大きな差は認められなかった．一方，研修歯科医については，2014 年度および 2016 年度において大きい傾向がみられたが，年度ごとの講義時間数の平均値に差は認められなかった．なお，すべての群において各年度間に統計的有意差は認めなかった．

いては，上記の総講義時間のなかでの臨床実習実施前・実施中の講義時間数を抽出し，回答するかたちとした．
私立歯科大学附属病院における研修歯科医への講義時間，研修歯科医を除く病院職員への院内感染対策研修会の開催回数については，各年度内の総講義時間数および実施回数を調査・集計した．さらに，研修会の内容についても回答を指示し，項目分けを行った．
以上のアンケート調査は，日本私立歯科大学協会事務2 ）病院職員

年度ごとの病院職員に対する歯科大学附属病院での院
内感染対策教育研修会の回数を図 2 に示す．病院職員に対する歯科大学附属病院での院内感染対策教育研修会の開催回数について，年度ごとの中央値および平均値に差は認められず，統計的有意差も認められなかった．なお，各私立歯科大学附属病院における研修会の内容を表 1 に示す．

局が 2013 年から 2017 年の毎年 10 月に，郵送およびメールにて配布・依頼し，前年度分の回答を依頼・回収した．アンケート回収率は 100％であり，集計・解析作業
は，大阪歯科大学の松本と福岡歯科大学の森田が中心となり行った．
附属病院内での針刺し・切創・粘膜曝露発生件数については，全体数とともに職種についても調査・集計を

2 ．針刺し・切創・粘膜曝露発生件数について

針刺し・切創・粘膜曝露発生件数についての調査結果

を図 3 に示す．全体数としては，2013 年度から 2016 年
度にかけて減少傾向を示した．なお，年度ごとの各大学での発生件数に変化はみられなかった．一方，職種ごとの針刺し・切創・粘膜曝露の件数を図 4 に示す．年度ご行った．なお，その他については，清掃職員等の臨時職とに歯科医師，看護師，歯科衛生士，その他では変化は員および歯科衛生士学生とした．

みられないものの，臨床実習生においてのみ減少傾向を統計解析には，Kruskal‒Wallis H 検定を用いた．ま示した．

た，講義時間と針刺し・切創・粘膜曝露発生件数の相関の解析には，Spearman の順位相関により相関係数および有意確率を求めた．なお，統計解析に際して SPSS v25（IBM，Chicago，IL，USA）を用いた．

本研究は，各大学へのアンケート調査として行ったた

3 ．講義時間と針刺し・切創・粘膜曝露発生件数との相関について

年度ごとの講義時間の増加傾向および針刺し・切創・粘膜曝露件数の減少傾向がみられた臨床実習生につい― 25 ―

日歯教誌

26

2015

2016

2015

2016

2012

2014

2016

2015

2014

2013

0

2016

2015

2014

1

2014

2

2013

3

（時間）
8
7
6
5
4
3
2
1
0

No. 1

2021

研修歯科医

2013

4

（時間）
5
4
3
2
1
0

2012

2016

2015

（時間）
5

2013

2012

（時間）
35
30
25
20
15
10
5
0

臨床実習生

2014

0

2016

1

0

2015

5
2014

2

2013

3

10

2012

15

2012

（時間）
4

2013

歯学部学生

2012

（時間）
20

Vol. 37

図 1 歯学部学生・臨床実習生・研修歯科医への院内感染対策についての年間講義時間数の年度比較
2012 年度から 2016 年度にかけて 5 年間の私立歯科大学 17 校における院内感染対策についての年間講義時間数について
集計し，年度ごとの比較・検定を行った．学生および臨床実習生において，年度ごとの講義時間数の平均値の増加傾向がみられたものの，年度間に統計的有意差を認めなかった．研修歯科医については，年度ごとの講義時間数の平均値に変化はみられず，年度間に統計的有意差を認めなかった．なお統計解析には，Kruskal‒Wallis H 検定を用いた．上段に箱ヒゲ図（ボックス中の線は中央値，ボックス上段および下段は 75％および 25％値，エラーバー上段と下段は 90％および 10％
値を示す），下段に講義時間数のばらつきと平均値を示す（ばらつきを黒丸，平均値を白丸で示す．また，年度ごとの平均値を結んだ折れ線グラフを示す）．

表 1

2016

2015

2014

2012

2013

病院職員
（回数）
（%） 1回 2回 3回 4回
5
100
90
4
80
70
3
60
50
2
40
30
1
20
10
0
0
2012 2013 2014 2015 2016（年）

病院職員への院内感染対策講習会の内容

・院内感染対策・標準予防策（全般）・ワクチン接種・手洗い・手指消毒・感染経路別対策
・針刺し・切創・粘膜曝露対策
・嘔吐物の処理・ICT 活動報告
・歯科用チェアーユニットの水質管理
・抗菌薬適正使用（年）

日本私立歯科大学協会加盟 17 大学の研修歯科医を除く病院職員への院内感染対策講習会の内容を示す．

図 2 病院職員への研修会開催回数の年度比較
2012 年度から 2016 年度にかけて 5 年間の私立歯科大学 17 校における病院職員への院内感染対策についての研修会開催回数について集計し，年度ごとの比較・検定を行った．年度ごとの研修会開催回数の平均値に変化はみられず，年度間の統計的有意差も認めなかった．
なお統計解析には，Kruskal‒Wallis H 検定を用いた．左に研修会開催回数についての 100％積み上げ図，右に各大学における研修会開催回数のばらつきと平均値を示
す（ばらつきを黒丸，平均値を白丸で示す．また，年度ごとの平均値を結んだ折れ線グラフを示す）．

0.51 で有意差は認められなかった．
臨床実習生および研修歯科医に対する講義時間と針刺し・切創・粘膜曝露発生件数，また病院職員（歯科医師・看護師・歯科衛生士）に対する院内感染対策教育研修会の開催回数と針刺し・切創・粘膜曝露発生件数についての統計解析の結果を表 2 に示す．研修歯科医およびて，回帰直線により相関係数を求めた．その結果，講義
時間数と針刺し・切創・粘膜曝露件数の間に負の相関を

病院職員（歯科医師・看護師・歯科衛生士）
については，

負の相関および統計学的有意差はともに認められなかった．

認めた（ρ＝－0.40）（図 5）．なお，有意確率（両側）は― 26 ―

私立歯科大学における院内感染対策教育

27

（校）

他
そ

習

の

生

師

図 4 針刺し・切創・粘膜曝露報告の職種別年度比較
2012～2016 年度にかけて 5 年間の私立歯科大学 17 校における針刺し・切創・粘膜曝露の職業別報告件数を示す．臨床実習生にのみ，年度ごとの発生件数に減少傾向を認めた．

図 3 針刺し・切創・粘膜曝露報告の年度比較
2012 年度から 2016 年度にかけて 5 年間の私立歯科大学 17 校における針刺し・切創・粘膜曝露報告件数を示
す．年度ごとの各大学での発生件数に変化はみられな
かったが，2013 年度から 2016 年度にかけて年度ごとの全体の発生件数に減少傾向を認めた．
針刺し・切創・粘膜曝露発生件数（人）

表 2
45
40
35
30
25
20
15
10
5
0

実

歯
修

11－15件 16－20件 21件以上（件数）

研

6－10件

床

医
科

医
科

0－5件

歯

0

師

1

臨

2

護

3

看

2016年度 162件

4士

2015年度 173件

5

生

2014年度 165件

6衛

2013年度 184件

7

（件数）
90
80
70
60
50
40
30
20
10
0

科

2012年度 178件

8

2012年度
2013年度
2014年度
2015年度
2016年度歯9

講義時間・研修会の開催回数と針刺し・切創・粘膜曝露発生件数との関係
相関係数（ρ） 有意確率（p）

臨床実習生
研修歯科医
病院職員

0

10

30
20
講義時間（時間）

－0.40
0.46
0.73

0.51
0.43
0.16

臨床実習生，研修歯科医および病院職員（研修歯科医を除く）に対する講義時間・研修会の開催回数と針刺し・切創・粘膜曝露発生件数との関係を示す．すべてにおいて統計学的有意差は認めなかったが，臨床実習生についてのみ相関（負の相関）を認めた．

40

講義時間と針刺し・切創・粘膜曝露発生件数との関係（臨床実習生）
2012 年度から 2016 年度にかけて 5 年間の私立歯科大学 17 校における臨床実数生の講義時間数と針刺し・切創・粘膜曝露報告件数の関係を示す．両者に統計学的有意差は認められなかったが（p＝0.51），負の相関を認めた（ρ＝－0.40）．
図 5

された8,9）．その背景には，歯科医院での器具の滅菌・消毒不足による HBV，HCV 等の交叉感染や歯科用チェ

アーユニット給水系からのレジオネラ感染事例が挙げら
れ，日本でも歯科における標準予防策を中心とする院内感染防止対策および歯科医師免許取得者への再教育を含めた院内感染対策教育の必要性が，年々重要視されてきた10,11）．さらに，現在世界的に猛威を奮っている新型コ考

ロナウイルス感染症に対しては，エアロゾルや接触によ察る感染を含め，歯科は職業感染および交叉感染においてこれまで 2014 年および 2017 年にそれぞれ読売新聞お最も危険な職種であり，スタンダード・プリコーション

よび厚生労働省委託事業として歯科用ハンドピースの滅を最低基準とした院内感染対策の徹底が求められてい菌状況が調査され，7 割および半数の歯科医院においてる3‒5）．

適切な滅菌処理が行われていない可能性が示唆されこのような現状のもと，日本私立歯科大学協会附属病た6,7）．さらに，2015 年および 2017 年には同じく読売新院感染対策協議会では，2012 年度より，学生，研修歯科聞の調査により，歯科用チェアーユニット未使用時の給医，病院職員についての院内感染対策教育状況および針水系内部での細菌増殖への対応の必要性について，ま刺し・切創・粘膜曝露発生件数やワクチン接種，HIV 感

た，患者ごとにグローブが交換されていない事例が指摘

染に対する対応状況についての調査を行ってきた．

― 27 ―

日歯教誌

28Vol. 37

No. 1

2021

なかでも上記結果のとおり，調査結果を共有することていること，さらに歯科医師国家試験出題基準にも院内により，年度ごとのばらつきはあるものの院内感染対策

感染対策についての知識が規定されていることから，日に対する臨床実習生を含む学生の講義時間の増加や研修本において歯科医師免許を取得するためには院内感染対

歯科医，病院職員への研修会内容の共有が行われ，結果

策についての知識・技術・態度が十分に定着する体制がとして臨床実習生に関しては，針刺し・切創・粘膜曝露

整っているという前提があると考えられる．しかしながの件数減少がみられた．また，研修会回数の増加に反しら，さらなる患者および歯科医療従事者の安全対策の向て，歯科医師，歯科衛生士および看護師等の病院職員の上のため，また大学間の情報共有・知識レベル向上のた

針刺し・切創・粘膜曝露の発生件数の減少はみられな

め，これまで調査を行ってきた講義時間数や研修会回数かった．なお，臨床実習生について，診療参加型実習へと針刺し・切創・粘膜曝露発生状況だけでなく，今後はの参加時間数，配当症例数についてなどの詳細な調査は院内感染対策に関する各種必須項目についての教育内容

行っていないので，本活動報告において十分な考察はでや時間配分，さらには習熟度（知識・技能・態度）や意きないが，以上の結果は，臨床実習生以外の講義時間・識変化等についても調査を行い，教育方法・時期につい研修会回数に変化がなかったことも一因である可能性がても大学間でコンセンサスを図っていく必要性が考えら考えられた．一方で，学生教育では歯学教育モデル・コ

れた．

ア・カリキュラムに準拠した全般的な講義内容に即した

一方，針刺し・切創・粘膜曝露発生件数については，

教育がなされていることに対して，病院職員への研修会

これまで大学別での報告はあるものの，日本全体，特にの内容が各病院によってさまざまであり，年度によって歯科大学全体での報告はないことから，今回の調査結果

内容に偏りがみられる可能性が考えられた．今後は，研は，大学間の情報共有・医療安全対策向上のため，歯科修会の内容について最低限具備すべき項目の統一を図っ

医療従事者にとって有意義であると考えられ，さらに今ていくことが必要であることが考えられた．

回の調査により，臨床実習生については講義時間と針刺

過去のイランの歯科医師を対象とした調査では，歯科

し・切創・粘膜曝露発生件数に相関があることが明らか

医師経験年数の多さおよび diploma などの資格所有者ほとなった．なお，臨床実習生について相関はあるが有意ど院内感染対策の知識が多いことが報告されており ，差が認められなかったこと，また臨床実習生以外で相関識」は最終学年（5 年生）および研修歯科医（intern）の調査年数が少なかったことや臨床実習生と研修歯科医，

12）

また，インドの歯学部学生では，感染対策についての「知が認められなかった（正の相関を認めた）
理由としては，者よりも学習直後の 3 年生のスコアが有意に高かった一歯科医師，看護師，その他職員によって，診療室内での方で，手洗いの方法，HIV 感染患者の血液曝露時の対応
法，感染防護具の種類と使用法，器具以外のチェアーユ
ニット等の消毒法といった「技術」については最終学年
者が有意に高く，処置前後の手洗いの励行，処置前の患者への洗口の励行，B 型肝炎等のワクチン接種の有無や治療後のグローブの取り扱いといった「態度」について
は，すべての群において有意差はないという結果が報告

業務内容に差があることが考えられた．以上の理由も考慮し，今後も調査を継続し，さらなる講義・研修時間と業務内容を含めた針刺し・切創・粘膜曝露発生についての関係性を探ることが必要と考えられた．調査継続により大学間でのなお一層の情報共有を目指すとともに，全体発生数や職業別発生件数だけでなく，いつ，どこで，だ れ が， ど の よ う な と き に， ど ん な 器 具 や 状 況 でされている ．したがって，各国での歯科医師免許取得（5W1H）受傷・曝露し，その後にどのような対応を取っの習熟には継続学習の必要性が示唆された．また，世界

刺し・切創・粘膜曝露防止策および防止についての意識

13）

条件（国家試験）等の違いはあるものの，院内感染対策
各国において，院内感染対策の教育方法や教育内容による歯学部学生や歯科医師の意識変化や習熟度，コンピテ
ンシー評価，院内感染対策ガイドラインの周知度等につたのか，また HBV や HCV，HIV の感染率，さらには針調査等についても詳細に調査すべきであると考えられた19‒24）．

日本私立歯科大学協会附属病院感染対策協議会はいての調査が行われ，教育方法および教育内容の見直し

2011 年に発足し，これまで大学間での情報共有・自施設が検討されている14‒18）．一方，本邦においてはそのようでのフィードバックにおける参考資料として使用するこな調査は行われていないのが現状である．原因としてとを目的として，さまざまなアンケート調査を行ってきは，歯学部学生に対する院内感染対策教育の指針・内容

た．これまでのアンケート調査の内容は，日本私立歯科が，本邦の歯学教育モデル・コア・カリキュラムで定め

大学協会附属病院感染対策協議会議長および感染対策協られ，それに準拠した授業が実施されていること，診療議会加盟 17 大学より選出された委員により，時代のニー参加型臨床実習前の共用試験（CBT や OSCE）にて知ズに合わせた調査すべき項目を協議したうえで決定して識・技術・態度をフィードバックできる体制が整備されきた．本活動報告である「院内感染対策教育」や「針刺― 28 ―

私立歯科大学における院内感染対策教育

29

し・切創・粘膜曝露の発生件数」のほか，「歯科用器具のand oral medicine. J Dent Res 2020；99：481‒7.
5）Peng X, Xu X, Cheng L, Zhou X, Ren B. Transmission

ついて」「デンタルチェアーの給水・細菌検査・フラッシ

routes of 2019-nCoV and controls in dental practice. Int

消毒・滅菌の実態調査」「抗菌薬の使用状況と適正使用にングの実施状況について」「個人防護具の使用状況について」などである．しかしながら，以上の調査結果については，ほとんどが日本私立歯科大学協会所属大学でのみで共有・有効利用されている現状である．
したがって，今後も本協議会を通じて各種アンケート調査を継続し，結果を共有・各種学会への論文等にて公表していくとともに，国公立大学附属病院感染対策協議会歯科部門と共同で行ったアンケート調査や情報共有，
さらには米国疾病管理予防センター（CDC）や日本歯科医学会による標準予防策についてのガイドラインや日本感染症学会，日本化学療法学会等による抗菌薬適正使用のためのガイドライン等の院内感染対策に関する情報共有・周知活動などを行い，学生教育に最新の知識を導入する一方で，各病院での院内感染対策の質の向上に貢献
していくことが必要であると考えられた25‒30）．
謝辞

本研究において，多大なるご協力を賜りました日本私立歯科大学協会病院部会委員の先生およびその他関係者の方々に心より深謝申し上げます．また，統計解析についてご指導いただきました福岡歯科大学総合歯科学講座訪問歯科セン
ター・准教授の牧野路子先生，高齢者歯科学分野・准教授の梅﨑陽二朗先生に感謝いたします．
なお，本論文の一部は，第 36 回日本歯科医学教育学会総会・学術大会（2017 年 7 月 28，29 日，松本）にて発表した．

2018；5：221‒8.
12）Ebrahimi M, Ajami BM, Rezaeian AR. Longer years ofpractice and higher education levels promote infection
control in Iranian dental practioners. Iran Red Crescent
Med J 2012；14：7.
13）Singh A, Purohit BM, Bhambal A, Saxena S, Singh A, etal. Knowledge, attitudes, and practice regarding infection control measures among dental students in central
India. J Dent Educ 2011；75：421‒7.
14）Milward MR, Cooper PR. Competency assessment for
infection control in the undergraduate dental curriculum. Eur J Dent Educ 2007；11：148‒54.
15）Cleveland JL, Foster M, Baker L, Brown GG, Lenfestey
N, et al. Advancing infection control in dental care set-

本論文に関して，開示すべき利益相反関係はない．
文J Oral Sci, 2020；12：9.

6）読売新聞．歯削る機器 7 割使い回し．2014 年 5 月 19 日．
7）読売新聞．歯削る機器半数使い回し．2017．https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170703-OYTET50012__
TRASHED/20170703-027-OYTEI50006-L-JPG/（ 最終ア
クセス日：2021 年 2 月 14 日）
8）読売新聞．歯科治療・水に細菌…機器に滞留し増殖 対策不十分．2015．https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/
20150827-OYTEW52624/（最終アクセス日：2021 年 2 月
14 日）9）読売新聞．歯科医はなぜ，手袋や機器を使い回すのか．
2017．https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20170705OYTET50010/（最終アクセス日：2021 年 2 月 14 日）
10）Deegan C. Legionella：what is the risk? BDJ Team
2015；1：14037.
11）Volgenant CMC, de Soet JJ. Cross‒transmission in thedental office：Does make you ill?. Curr Oral Health Rep

献1）Centers for Disease Control and Prevention. Summaryof infection prevention practices in dental settings：
Basic expectations for safe care. 2016. https://www.cdc.
gov/oralhealth/infectioncontrol/summary-infection-prevention-practices/index.html（最終アクセス日：2021 年
2 月 14 日）
2）Centers for Disease Control and Prevention. Guidelines
for infection control in dental health-care settings-2003.
MMWR 2013；52：1‒68.
3）Centers for Disease Control and Prevention. Coronavirus disease 2019（COVID‒19）：Guidance for dental
settings. 2020. https://www.cdc.gov/coronavirus/2019ncov/hcp/dental-settings.html（最終アクセス日：2021
年 2 月 14 日）
4）Meng L, Hua F, Bian Z. Coronavirus Disease 2019（COVID-19）：Emerging and future challenges for dental

tings：Factors associated with dentists’ implementation of guidelines from the Centers for Disease Control
and Prevention. JADA 2012；143：1127‒37.
16）Ahmad IA, Rehan EA, Pani SC. Compliance of Saudi
dental students with infection control guidance. Int J
Dent 2013；63：196‒201.
17）Porteous NB, Bizra E, Cothron A, Yeh CK. A survey of
infection control teaching in U. S. dental schools. J Dent
Educ 2014；78：187‒94.
18）Anders PL, Townsend NE, Davis EL. Observed infection control compliance in a dental school：A naturalexperiment. Am J Infect control 2016；44：e153‒6.
19）Younai FS, Murphy DC, Kotelchuck D. Occupational
exposures to blood in a dental teaching environment：
Results of a ten-year surveillance study. J Dent Educ2001；65：436‒48.
20）荊木裕司，家子正裕，川上智史，原口克博，尾立達治，
他．本学歯学部附属病院における感染事故の発生状況と― 29 ―

日歯教誌

30Vol. 37

No. 1

2021

その防止策．日歯医療管理誌 2000；34：211‒5．

環器学会，日本成人先天心疾患学会，日本脳卒中学会，

他．岩手医科大学歯学部附属病院職員の院内感染防止に予防と治療に関するガイドライン（2017 年版）．https://21）相澤文恵，岸光男，八重柏隆，石橋寛二，米満正美，

対する意識と行動．日歯医療管理誌 2004；39：116‒26．

22）米田雅裕，泉 利雄，鈴木奈央，内藤 徹，山田和彦，
他．福岡歯科大学医科歯科総合病院における針刺し・切創等の分析および対策の検討．日歯保存誌 2009；52：
168‒75．
23）米田雅裕，永井 淳，清水博史，内田竜司，尾崎正雄，
他．福岡歯科大学における臨床研修歯科医の針刺し・切創防止についての意識調査．日歯教誌 2010；26：206‒
11．
24）Morinaga K, Hagita K, Yakushiji T, Ohata H, Sueishi K,
et al. Analysis of needlestick and similar injuries over
10 years from April 2004 at Tokyo Dental College
Chiba Hospital. Bull Tokyo Dent Coll 2016；57：299‒305.
25）日本歯科医学会監修．エビデンスに基づく一般歯科診療における院内感染対策実践マニュアル改訂版．第 1 版．
東京：永末書店；2015．
26）国公立大学附属病院感染対策協議会編．病院感染対策ガ
イドライン 2018 年版．第 1 版．東京：じほう；2018．
27）日本循環器学会，日本心臓病学会，日本心エコー図学会，
日本胸部外科学会，日本心臓血管外科学会，日本小児循

日本感染症学会，日本化学療法学会．感染性心内膜炎のwww.j-circ.or.jp/cms/wp-content/uploads/2020/02/

JCS2017_nakatani_h.pdf#search=%27 日本循環器学会＋
感染性心内膜炎予防のためのガイドライン %27（最終ア
クセス日：2021 年 2 月 14 日）
28）術後感染予防抗菌薬適正使用に関するガイドライン作成
委員会編．術後感染予防のための抗菌薬適正使用のための実践ガイドライン．第 1 版．東京：日本化学療法学会，
日本外科感染症学会；2016．
29）JAID/JSC 感染症治療ガイド・ガイドライン作成委員会
歯性感染症ワーキンググループ．JAID/JSC 感染症治療
ガイド・ガイドライン 2016― 歯性感染症 ― 日本感染症学会/日本化学療法学会．日化療誌 2016；64：641‒6．

30）日本化学療法学会抗菌化学療法認定制度審議委員会編．
抗菌薬適正使用生涯教育テキスト．第 3 版．東京：日本
化学療法学会；2013．

― 30 ―

著者への連絡先：森田浩光〒 814‒0193 福岡市早良区田村 2‒15‒1

福岡歯科大学総合歯科学講座訪問歯科センター
TEL：092‒801‒0411，FAX：092‒801‒0475
E‒mail：morita@college.fdcnet.ac.jp

私立歯科大学における院内感染対策教育

A Five-year Investigative Report on Education of Infection Control andOccupational Exposure Surveillance in 17 Japanese Private Dental Schools
MATSUMOTO Kazuhiro1,3）, MORITA Hiromitsu1,2）, MIYACHI Hitoshi1,4）, YASUDA Junichi1,5）,
OGASAWARA Tadashi1,6）, KAWAGUCHI Kouji1,7）, INO Satoshi1,8）, MIZUTANI Masutaka1,9）,
ISHIGAKI Yoshiki1,10）, YAMAGUCHI Hidenori1,11）, YONEHARA Yoshiyuki1,12）, SHIROTA Tatsuo1,13）,
TAKANO Masayuki1,14）, SUZUKI Seiji1,15）, ITABASHI Jin1,16）, YAEGASHI Takashi1,17）,
NAGAYASU Hiroki1,18）, ISHIKAWA Hiroyuki1,2） and MIURA Hiroyuki1,17,19）
The Council of Infection Control in Japan Private Dental School Hospitals, 2）Fukuoka Dental College Faculty

1）of Oral Dentistry, 3）Osaka Dental University School of Dentistry, 4）School of Dentistry, Aichi Gakuin
University, 5）Asahi University School of Dentistry, 6）Matsumoto Dental College School of Dentistry, 7）Tsurumi
University School of Dental Medicine, 8）Kanagawa Dental University School of Dentistry, 9）The Nippon Dental
University School of Life Dentistry at Niigata, 10）The Nippon Dental University School of Life Dentistry atTokyo, 11）Nihon University School of Dentistry at Matsudo, 12）Nihon University School of Dentistry, 13）Showa
University School of Dentistry, 14）Tokyo Dental University, 15）Meikai University Faculty of Dentistry, 16）Ohu
University School of Dentistry, 17）Iwate Medical University School of Dentistry, 18） Hokkaido Health Science
University School of Dentistry, 19）Japanese Association of Private Dental Schools
Abstract We investigated the annual number of lecture hours on infection control among students, clinicaltrainees, clinical residents, and hospital staff and surveyed the occupational exposure（needlestick and cut
injuries, and exposure to blood and body fluids）in 17 Japanese private dental schools from April 2012 toMarch 2017.
As a result, the annual number of lecture hours on infection control among all dental personnel showed nostatistically significant difference in all positions from fiscal years 2012 to 2016. Meanwhile, the number ofcases of occupational exposure in 17 dental colleges and universities declined. By occupational category, thenumber of cases of occupational exposure among clinical trainees declined；and those among clinical residents
and hospital staff including dentists, dental hygienists, nurses, and others showed no notable changes. A negative correlation between the annual number of lecture hours on infection control and the number of cases ofoccupational exposure to blood and body fluids among clinical trainees was found（ρ＝－0.40）.
Based on these results, we suggest the necessity of sharing information and setting an appropriate annual
number of lecture hours on infection control in 17 dental colleges and universities through the Council of
Infection Control in Japanese private dental school hospitals. Moreover, it is necessary to investigate the methodologies, contents, and learning levels of infection control measures and survey details of occupational exposure, such as their cause levels of injuries, and aftercare.
Key words infection control, occupational exposure, needlestick and cut injuries, exposure to blood andbody fluids, dental education, dental treatment, Japanese private dental schools― 31 ―

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