コロナ禍での大学のオンラインを通じての展開と経験：教育、学生支援、環境整備を中心に
令和 3 年度大学評価研究所大会講演要旨（2022 年 2 月 24 日開催）

コロナ禍での大学のオンラインを通じての展開と経験：教育、学生支援、環境整備を中心に（1）山田礼子

同志社大学社会学部教授［キーワード］コロナ禍、オンライン授業、教育方法、いく可能性さえ取沙汰されている。世界で、コロナパ

学生支援、環境整備

ンデミックの間、オンライン授業が展開されてきた。
その質は多様であり、質も高く、オンライン授業そのものが進展しているところから、質もそれほど高くな

はじめにいところなど現時点では質の保証が一定であるとはい

世界的流行として COVID-19 のパンデミック状態がいがたい。日本でも多くの大学で急遽提供されてきた2020 年 3 月に宣言されて以来、世界の状況は高等教育

オンライン授業の方法は、資料提示型、動画配信型、も含めて大幅に変容した。ワクチンの接種が世界中で双方向型等多岐にわたっている。その教育方法やテク進められている一方、変異株の登場によりその対応はノロジーの評価はこれからということが現実的であろ

簡単ではないとされ、COVID-19 がいつ本当の収束へう。一方で、多くの高等教育機関で、オンライン授業と向かうのかを予想することは現時点では容易ではなについての評価を学生に対して調査を行ってきていい。経済活動停滞による弊害も大きい為、コロナウィる。そうした調査から浮かび上がった例の中から、メルスの拡大を防ぎつつ、経済・労働活動を進めるといリットとしては、「双方向性型のオンライン授業では、う難しい課題に各国は取り組んでいる。COVID-19 のグループワークが対面授業よりも質の高い状態でやり感染拡大は、世界中の高等教育の在り方に大きな影響取りができる」「時間を有効にマネジメントすれば、主を与えてきたが、多くの国々では、教職員・学生への体的に学ぶことも可能である」といったような前向きワクチン接種を進め、早急に対面式授業への復帰や拡な姿勢が示されている。一方デメリットとしては、大を意図している。日本でもこうした方向性は多くの「課題が多すぎて大変である」、資料提示型の場合、大学で共有され、2022 年度からは対面が大幅に再開「抽象的な内容の場合、理解が難しい」等や新入生の場される見通しである。

合には、「レポートの書き方も十分でないのにもかかわらず課題で多くのレポートが課せられたのはつら

1．コロナ禍におけるオンライン授業の急速ない」といった声が聞かれるなど、課題に関する問題も拡大と問題の所在指摘されている。また、学生の学習時間の増加を実感

COVID-19 のパンデミックいわゆるコロナ禍を契機している教員や学生の回答も多い一方で、オンラインに世界中で、高等教育段階でのオンライン教育は一気授業による学習成果については、確認することの難しに広がり、大学教育の在り方に様々な可能性と示唆をさも含めて課題として指摘している調査も多い。

与えてきた。コロナ時代において、高等教育の在り方

上記は教育面におけるオンライン授業との関係性かと方向性に対して、ニューノーマル（新常態）として、らの様々な現状であるが、学生生活や学生支援等につオンライン授業は、高等教育の一形態として定着していても、COVID-19 の影響は大きい。とりわけ、2020 年− 119 −

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度の新入生がキャンパスに入れないことにより、人間

2022 年 10 月

2-1．教育面について関係を構築することの困難があり、結果としてオンラ教育面のいくつかを紹介してみよう。オンライン授

イン授業への適応が上級生と比較した場合、難しいこ業の実施割合については、オンライン授業実施率がとも課題として浮び上がったとの報告がなされている。

「20％未満」と回答した大学は、実験で 49.4％、実習でサークル活動が自由に行えないことにより、学生ス54.7％、実技で 51.9％と、オンライン授業との相性がポーツや文化活動の停滞、学生の帰属場所、帰属意識あまりよくない授業形態において過半数前後であっの不安定さといったアイデンティティに関わる心理的た。しかし、秋学期になってから文部科学省の要請もな問題も見逃せない。物理的な問題では、ネット接続あり、対面授業を再開し、従来の授業形態に戻してお環境や経済的支援の問題も存在している。

り、講義、演習科目においてもオンライン授業実施率

コロナ禍における急速なオンライン授業の展開は各「80％以上」は春学期に比して激減していた。

大学が 2020 年度に経験したことであるが、準備不足学生への理解度把握については、オンライン授業にのなかで対応せざるを得なかったことも事実である。

おける学生の理解度把握については「大学として指針コロナ禍における急速なオンライン授業の展開というを設定して求めた」
38％、「大学としては指針を設定し現象は、実際大学にとってどのような影響をもたらなかったが、各学部・学科・プログラム等で指針を作っし、かつどのように対応したのだろうか。こうした問て求めた」9.9％と、組織的に対応したとの回答はほぼ題意識を基に、大学基準協会は大学評価研究所に「効半数であった。次年度以降の学生への理解度把握は果的オンライン教育のあり方と評価基準・視点に関す「今年度と同様に行う」38％「あらためる」は 4.2％と「決る調査研究部」を設置し、調査研究を行うこととした。

めていない」57.6％であったが、この理由としては、調査が目指したことは、学習成果の向上につながる2020 年度に実施した授業等の教育活動の結果検証がで効果的なオンライン教育のあり方の提示を含めた次のきていない段階で判断が難しいことと、学生の理解度3 点である。①学習成果の向上につながる効果的なオ把握の指針設定自体の困難さもあるとも考えられる。

ンライン教育のあり方を提示すること、②対面式授業収束後の授業形態については、全面対面に戻すとののみではなしえない、学生の学びを一層進化させ得る

回答は 19.2％「対面とオンラインの組み合わせ（ハイブオンライン教育の可能性、オンライン教育と対面式授リッド型授業も導入）」63.4％、「対面とオンラインの業のハイブリッド化などを模索していくこと、③評価

組 み 合 わ せ（ ハ イ ブ リ ッ ド 型 授 業 は 導 入 し な い ）」基準の見直しを行い認証評価機関として適切に評価を10.4％であった。新型コロナ禍収束にかかわらず、今実施していくことが必要である中、その基礎となる内後オンライン教育を一層活用したいとの回答は 85.9％

容を明らかにすることである。に上っていた。今回の経験からオンライン教育の可能性に気づき、大学として教育改革の一手法として取り

2．調査結果から見えてきたこと入れたいとの考えが見て取れる。

調査の概要は以下の通りである。①質問紙調査：2020 年 12 月 〜 21 年 2 月

452 大 学 が 回 答

教育面において、オンライン授業全般に対する課題

回答率

としては、従来、対面式を基本とし実施されてきた実

58.4％（国立 68.3％、公立 63.7％、私立 56.1％）、②イ

験、実習、実技においてどのような授業を行えばいい

ンタビュー調査：2021 年 6 月に実施

大学の規模、設のか多くの教員が判断が難しいとしていること、学生置形態のほか、設置学部の分野やキャンパス立地を考がしっかり学習しているかを確認することが容易では慮し 5 大学に実施、③外国の評価機関への質問紙調査

なく、それが課題の分量過多につながるような問題に（米国 3 機関、イギリス 1 機関、オーストラリア 1 機なっていること等が浮かび上がった。学生の学習をオ関、台湾 1 機関が回答）。

ンラインでは直接確認出来ないこと、授業準備についてはいきなり新しい授業形態になったための負担増な− 120 −

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ど も 挙 げ ら れ て い る。 対面 式授 業を 実施 して いたの対策が取られていた。学生への支援を「経済的支援」

2019 年度以前では、授業形態・授業運営関連、成績評と「遠隔授業を受講するための学習環境の支援」に大き

価関連について課題とする回答は一部上がっていたもく区分すると、前者は 7 割の大学で、後者は 9 割の大のの、全体としては比較的少なかったが、コロナ禍に学で何らかの取組が行われていたことが把握できた。

おけるオンライン授業の提供を通じて、成績評価、授学生の心理的・精神的なケアについての取り組みにつ業の質、施設整備・人的支援の不足といった問題がかいては、約 7 割（68.9％）の大学が、「2. オンラインや対なり浮上していた。次年度以降の授業実施形態につい面での学生相談の拡充」を行ったとしていたが、担当ては、新型コロナ禍の収束が見通せないためか、対面者を増員する等の体制強化が行われた大学はほとんどとオンラインの組み合わせが多数派となっている。新見られなかったなど、人的拡充の問題はほとんどの大型コロナ禍収束後については、ニューノーマルとして学が潜在的に抱えている問題といえるだろう。の対面とオンラインの組み合わせによる柔軟な授業設

施設・環境等についての状況については例えば、学計を教育改善につなげたいとの期待があることが把握

生の自宅での情報環境は様々でもあり、それに対してできたが、対面とオンラインの組み合わせを質の保証の支援は多くの大学が実施しているが、今後も情報環とつなげること、教員の負担の軽減、人的・物的支援

境に関しては、コロナ時代においては基盤ともなる部の確保といった問題は、今後も課題としてあり、改善分でもあることから、大学としては常時、学生の情報していくべき問題であろう。

環境には注視しながら、支援体制を整備していくこと

不正防止に関するインタビュー調査から見た取り組が求められよう。

み例としては、「学生が不正行為をしづらい試験設定

オンライン授業の展開にともなう情報管理やセキュの重要性の説明」「対面によらない試験の実施例を教員リティ、著作権保護、学生のプライバシー保護といっに提示して適切な試験方法を採用できるようにした

た新たな問題については、体制を整えている高等教育例」
や「対面によらない試験の実施例」、「知識そのもの機関と整えていない機関が混在している状況でもあを問うのでなくその応用を問う試験」を実施しているる。今後の課題として注視したい。

ことなどが知見として得られた。
2-3．海外の評価機関からの知見
2-2．学生生活支援面と施設・環境等新しい側面について海外の評価機関を対象にオンライン教育の効果的なあり方、今後の可能性を探ることは、その要点をどこ

学生生活支援面では、2020 年度は、大学キャンパに見出し質保証のアプローチをどうとるかを問うこと

スへの入構制限が、ほぼ全ての大学（96.7％）においと切り離しえないことをベースに、評価基準の現状、て、何らかのかたちで実施されていたが、完全な形で評価方法等の実際について調査を行った。の 入 構 制 限 を 実 施 し て い た わ け で は な く、 約 9 割

オンライン教育についての基準の原則としては、多（89.4％）の大学では、学生の入構制限に例外措置が取くの海外アクレディテーション機関は、根本となる原られ、「3. 申請により個別許可を得た者」（69.3％）、則は変わるものではなく、大学教育の手段・方法上の「4. 大学が呼び出した学生」（53.4％）、「1. 図書館利用バリエーションと捉えていることが明らかになり、そ者」（40.4％）、「5. 実験・実習の授業履修者」（39.7％）がのことから、オンライン教育の特徴でもある技術的問比較的多くの大学で例外対象とされていた。また、集題にのみ目を向けるべきではないことに気づかされ合的・対面的ガイダンス等が実施できないなかで、約た。オンライン教育であっても対面式の教育と変わら

3 分の 2 にあたる 64.0％の大学で、学生同士の交流・コない基準が適用されるという例が多く、コロナ禍を契ミュニケーション機会の創出のために例年とは異なる機として、新基準の作成や改定を行ったという回答は何らかの取り組みが行われるなど、学生支援に向けてなかったが、指針のレベルで補足がなされたという回− 121 −

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答はあり、効果的なオンライン教育に向けた実践のヒプデスクの設置は、今後は恒久的な部門として不可欠ントにもなるだろう。

な存在になることも予測される。そうであるとすれば、学習成果の把握・評価の方法は対面式、オンラインICT 関連の支援に携わる人材を継続的に育成することに限らず実際的で把握・評価の目的に照らして妥当でもコロナ時代のニューノーマルであるといえよう。

あり、かつ慎重な運用がなされることの重要性、学習オンライン授業を通じての、学生の孤独感や人間関成果の把握・方法をいかに各大学が確立するかが、内係の構築の難しさ、疲れ等といった問題は、特に若者部質保証を含めた質保証に不可欠であることが示されと定義される伝統型学生にとっては、大学という環境ている。ただし、急速に実施されたオンライン授業特そのものが人間形成をするうえで重要な存在であるこ有の課題はいずれの国も認識しており、これらは今後とを鑑みると、オンライン授業でどのようにそれを肩も課題を認識しながら、改善していくことが共通であ代わりできるのかについては、グッドプラクティスをるといえるだろう。

蓄積しながら、整備していくことが求められる。
オンライン授業での適切な成績評価の方法は、学問おわりに分野や授業の性格によって多様でもある。そのため、多くの高等教育機関は、2020 年は COVID-19 の急速一律的な試験方法や成績評価の方法は適切であるとはな拡大によるパンデミック状況に対処することとしいえない。むしろ、グッドプラクティスを蓄積しながて、準備も不十分なままオンライン授業を展開した。

ら、教員間で情報を共有していくことが、今後の発展

そのなかで、各機関はガイドラインを提示し、整備しに向けての基盤となるのではないか。

ながら、現在に至っている。文科省による対面式授業

オンライン授業がニューノーマルになるとすれば、の提供の要請を受けて、2020 年秋学期からは対面授学生のプライバシー保護、情報セキュリティへの感業を提供する大学数も増加したが、その後、デルタ株

度、そして著作権保護や逆に著作権侵害、情報拡散のが広がり、感染状況が拡大、悪化するなど、現在、保護等はこれまで以上に重要であり、教職員そして学COVID-19 の収束を見通せない状況であることは否定生が遵守していくべき事項が増えると予想できる。そできない。の意味では、倫理（研究および教育を含む）意識醸成の

このような時代をコロナ時代とすれば、対面型授業ための授業はコロナ時代においては、大学生・大学院のみではなく、オンライン授業との並行がニューノー生にとっての必修科目として設置される性質を伴ってマルとなっていく可能性は世界的にみても高いと思わいるのではないかと考えられよう。

れる。そうした時代においては、米国の教育省や英国の質保証機関である QAA による提言や方向性は、高【注】

等教育機関個別が対応するのだけでなく、機関全体と（１）本 内容は大学評価研究所内に設置された効果的してのガイドラインにもなりえることを考えると、日オンライン教育のあり方と評価基準・視点に関す本でも何らかの方向性が質保証機関によって提示される調査研究部会がまとめた『効果的オンライン教ることが望ましい。

育のあり方と評価基準・視点に関する調査研究報

個別大学の対応としては、オンライン授業を受ける告書』の終章（112－116 頁）をベースに大学基準側の学生の通信環境状況を把握しながら、支援してい協会令和 3 年度 大学基準協会大学評価研究所大くこと、多くの大学が指摘している教員側の ITC へ

会「オンライン教育のあり方を考える─パンデの習熟度の差が存在していることを前提とした場合、ミック下での経験と今後─」で発表したため、記教員への支援を充実すること、常に通信環境に関する述が報告書の終章と重複している部分がある。

物理的支援体制が整備されることは必須となると思われる。多くの大学が実施していた学生や教員へのヘル− 122 −コロナ禍での大学のオンラインを通じての展開と経験：教育、学生支援、環境整備を中心に【引用文献】

書』東京：公益財団法人大学基準協会、大学評価研

効果的オンライン教育のあり方と評価基準・視点に関究所。https://www.juaa.or.jp/common/docs/

する調査研究部会、2021 年。『効果的オンライン教

research/lab_online_report_01.pdf

育のあり方と評価基準・視点に関する調査研究報告2022 年 4 月 15 日最終アクセス日− 123 −