SOCIETY FOR APPLIED GERONTOLOGY -JAPAN
第 11 回 日 本 応 用 老 年 学 会 大 会
事前配布プログラム（２０１６年１０月１６日更新）

目次
タイムスケジュール

1P

基調講演

2～3P

大会シンポジウム

4～6P

自主企画シンポジウム

7～11P

一般演題（口頭発表）

11～12P

一般演題（ポスター発表）

13～17P

アクセスマップ

18P

タイムスケジュール

１階

２階
講堂

アセンブリーホール

9:00

２階
会議室

開場

9:30

展示・休憩
スペース
(通日)

10:00

11:00

２階
セミナー室１

11:00

一般演題発表（ポスター前半）

11:30

ポスター発表
掲示

12:00

9:30

大会挨拶

10:00

基調講演

11:00

一般演題発表
（口頭A）

12:00

11:00

一般演題発表
（口頭B）

12:00
12:00
12:40

12:40

13:00

総会

13:20

14:00

13:30

一般演題発表（ポスター後半）

14:00

ポスター発表掲示13:30

自主企画
シンポジウムA

14:50
15:00

15:00

13:30

14:50
大会
シンポジウム

16:00

17:00

17:00

懇親会

17:30〜20:00

カフェレストラン 宙-1-Sora

自主企画
シンポジウムB

理事会

【基調講演】
エビデンスに基づくプロダクティブ・エイジング形成−高 齢 者 の 学 習 講 座 を 通 し て −講演者：藤田（大阪大学綾子名誉教授）

10： 00～ 11： 00
2 階講堂

-2-

抄録
1980 年代前半まで、高齢者問題と言えば、高齢者の「保護」「支援」「介護」「医療」「社会的コスト」などが主な課題で、高齢者の心身機能の低下や社会的役割の喪失が強調されて、「エイジズム＝年齢差別」と言われる状況でした。そこで、Butler,（1985＝199 岡本訳）らは、「エイジズム」に対するアンチテーゼとして、高齢者の潜在的能力の可能性に焦点を当てた「プロダクティブ・エイジング」というスローガンを提案し、具体的には、「有償労働力として働き、ボランティア活動を推進し、家族を援助し、個人が可能な限り自分自身の自立性を維持するための個人及び人々の能力」としました。
今日の我が国は、高齢化率は 25%を超えて 26.7%に、2060 年には 39.9%に達し、2.5 人に 1 人が 65歳以上になります。従って「プロダクティブ・エイジング」という考え方は、Butler が「スローガン」として提案した状況から「施策」として展開されるべき状況にきていると言えます。（下記図参照）
しかし、多くの高齢者の意識は、必ずしも、その現実のニーズに対応するまでに至っていません。
そこで、今回の発表では、高齢者の「プロダクティブ・エイジング」意識を高めるための手段として、行政・民間・NPO などで展開されている高齢者大学やシニアカレッジなど高齢者向けの学習講座での取り組みの可能性について実証研究結果を紹介する予定です。

環境
超・超高齢社会高齢化率（25%超える）

施策
高齢者を頼りにする

結果
状況

プロダク

高齢者の暮らし向き
8 割は自立している
社会保障の充実

ティブ・エ
イジング
活動

個人
プロダクティブ・エイジング志向性高める

プロダクティブ・エイジングの概念モデル（バスとカーロのモデルの応用）-3-

【大会シンポジウム】（公開講座）

プロダクティブ・エイジング時代における産学官の役割
話題提供
田中逸郎

（豊中市副市長）

芳村幸司（一般社団法人福祉住環境アソシエーション（株）かどや商会一級建築士事務所

コメンテーター
藤田綾子（大阪大学名誉教授）

司会

佐藤眞一

（大阪大学教授）

1 5： 0 0～ 17： 0 0
2 階講堂-4-理事代表取締役）

プロダクティブ・エイジング時代における基礎自治体の役割：豊中市の取り組み
田中 逸郎（豊中市 副市長）

超高齢化社会にあっても、住民一人ひとりがいきいきと暮らし、地域やまちの活力が低下することなく、むしろ新たな地域づくり・まちづくりへの発展を遂げることが、わが国全体に課せられたテーマである。
上記に関し、実際に施策を展開し、住民と身近に接する基礎自治体の立場から、現在の取り組みを通して見えてきた課題や将来の方向性について報告する。
まず、報告者が副市長として市政運営に携わる豊中市について、住宅都市・教育文化都市との評価を得て発展してきた経緯、それが住民高齢化を迎えて表出してきた状況等を報告する。
全国の自治体において、人口減少や少子高齢化の課題認識が顕著になっているが、その様相は一律ではなく、豊中市は中山間部とは異なる都市部としての高齢化の特徴を呈するとともに、市域内においても地域毎に特性がある。
このような状況下において、現在の豊中市は様々な施策を実施しており、そのうち特徴的ないくつかを紹介する。


高齢者の就労支援・生涯現役促進地域連携事業



条例にもとづく施設貸付型協働による介護予防センターの運営
これらの施策を推進しつつ、常に新たな課題把握を行い、高齢者を「支えられる人」としてのみ捉えるのではなく、アクティブシニアの創出をめざしているところであるが、今後クローズアップされてくるテーマは、


高齢者自身の意識・行動変容

地域コミュニティの再構築など活動舞台の設定などである。
今後、真の意味でプロダクティブ・エイジング時代を現実のものとするための基礎自治体の役割とは、単に高齢者の要望に応じて施設やサービスを整備することではない。従来型の取り組みを、従来型の住民と行政との関係性で行っていては、いずれ限界に突き当たる。一方で、多くを個人の自己責任に帰す方向性も、結果的に多数の高齢者を孤立に追い込み、プロダクティブ・エイジングの理念とは程遠い社会を現出させることになろう。
基礎自治体は、住民自治の充実を図るための諸施策を推進しつつ、高齢者が自らの生き方を見つめ、多世代・多文化を含めた他者とつながり、一人ひとりにマッチした方法で活動するための、場や機会の創出に努めなければならない。

-5-

「個」で暮らすから「地域」で暮らす：プライバシー保護とセキュリティレベルを下げるための産官学民協働の必要性
芳村幸司（一般社団法人 福祉住環境アソシエーション 理事・（株）かどや商会一級建築士事務所 代表取締役）【目的・背景】豊中市は、近隣都市にくらべ、戸建て住宅に関して高齢者独居・高齢者夫婦二人住まいが占める割合が２６%と多く、今後も地縁型組織の高齢化が進み地域力の衰退が懸念されている。 一方、「住まい」そのものに目を移してみると昭和初期のコミュニティで暮らす時代から、経済成長期を経て、裕福にまた生活の便がよくなるにつれて、「住まい」に求められるものは「個」の「プライバシーの保護、セキュリティの強化」となってきた。現
在、ストックされている「住まい」の多くがコミュニティとの距離を置くことが求められてきた「住まい」であるとも言える。少子高齢化が進む現在、こういった「住まい」では高齢者等の孤独化、孤立化を生むことにつながり、地域力の衰退が増進すると考えられ、「個」で暮らすから「地域」で暮らすといった観点に立ち戻る必要がある。
また、今後は高齢者世帯の住まいの流動化によっての空き家数の増加が懸念されている。この空き家数増加は、地域の治安悪化にもつながり、結果、上記内容に逆行することにもなる。
【方法】こういった背景から、まずは「個」の「住まい」の「プライバシーの保護、セキュリティの強化」といったバリアを下げることで、コミュニティと近い住環境を創る。また、「住まい」そのものを個人資産という考えから、地域資産の一つであるとの考えに変化し、空き家の利活用等を含め、地域経営を産官学民のよる協働で取り組み、多様化する社会的課題の解決の一助とする。
【結果】人との接点を持ちやすくすることで、コミュニティと共存することのハードルを下がり、生活範囲が広がる。
そのことが自らの活躍できるステージの発見にもつながり、生活に対する意欲が増加する。また、地域活動への学生を中心とする若者参加によって地域に活気がもどり地域力が強化され複数の社会課題の解決につながる。
しかし、コミュニティと共存することの必要性は理解できるものの、その気持ちは潜在化しており、いかに顕在化（アクションをおこすきっかけ）するかに課題が残った。
【考察】アクションを起こさなかった多くの高齢者に見られたのは、今まで守ってきたもののレベルを下げることの不安が上げられる。また、「老い」に対してのネガティブなイメージがあり、いまさら暮らす環境を「補填」することへの「あきらめ」に近いものが感じ取られた。
また、個人資産を地域資産として考えるためには、まだまだ産官学民の価値観の指標がまとまらず、そこをつなげる組織、人材も不足している。
【結論】今までの「住まい」の価値観を覆す形になるために不安は常につきまとう、しかし「地域」で暮らすという考え方は、少子高齢化の社会では必要不可欠であり、そのための第一歩として「住まい」、「住まい方」を変える必要はある。それらを推進するには、「個」ではなく、「地域」としての「プライバシー保護やセキュリティレベル」を上げる取り組みが必要である。それには、産官学民の協働及び、それらをコーディネートする人材育成が必要となる。
また、「住まい」、「住まい方」を変えるということは、いつまでもアクティブに暮らし続けるための「投資」であるとの考えも普及させることが合わせて必要である。

-6-自主企画シンポジウム A
13：30～14：50

2階講堂

多世代共生コミュニティ構築にむけた重層的なコミュニケーションアプローチの展望：JST-RISTEX「持続可能な多世代共創社会のデザイン」研究開発領域より

企画代表者： 藤原 佳典（東京都健康長寿医療センター研究所 社会参加と地域保健研究チーム）
話題提供者： 藤原 佳典（東京都健康長寿医療センター研究所 社会参加と地域保健研究チーム）
村山 幸子（東京都健康長寿医療センター研究所 社会参加と地域保健研究チーム）
鈴木 宏幸（東京都健康長寿医療センター研究所 社会参加と地域保健研究チーム）
小川 将 （東京都健康長寿医療センター研究所 社会参加と地域保健研究チーム）
司会 者： 渡辺 修一郎 （桜美林大学大学院老年学研究科）-7-

企画の趣旨急速に進行する我が国の少子高齢・人口減少化を克服するためには、多世代の共助・互助による持続可能な循環型社会を構築する必要がある。それには、高齢者の健康寿命の延伸に加えて、子ども・子育て世代が住みやすいまちづくりが、税財源確保の視点はもとより、防災等危機管理の視点でも最重要課題である。具体的には、公助が削減される中で多様かつ複雑化した子ども・子育て世代の課題と激増する高齢世代の課題をいかに効果的・効率的に解決するかが問われている。これらの世代の抱える介護、育児、生活困窮といった問題において全ての世代に共通する課題は「社会的孤立」と称される、同居家族以外とのコミュニケーションの欠落である。「社会的孤立」の結果、日常生活における「不安」と「不便」が生じている。こうした多世代共通の「社会的孤立」を予防し、コミュニケーションの機会を増やすためには、例えば、高齢者のみのサロンや子育てママのみによる育児サークルといった同世代間の交流・互助を推進するだけではなく、多世代に対応する地域資源や人材の確保が急務である。
これらは、2015 年度に開始された第 6 期介護保険計画・新総合事業や子ども・子育て支援新制度の成功の鍵を握ると言って過言ではない。しかし、縦割りの行政施策に加えて、自己世代の利益のみを優先しようとする住民の潜在的な世代間対立のために、これらの 2 つの事業が連携することは容易ではない。
こうした課題を解決すべく、本シンポジウムは平成 27～30 年度 JST-RISTEX「持続可能な多世代共創社会のデザイン」研究開発領域の助成を受けて「ジェネラティビティで紡ぐ重層的な地域多世代共助システムの開発」のもとに研究班が企画するものである。
本プロジェクトでは、心理学者 E.H.エリクソン(1950)が提唱した概念「ジェネラティビティ(次世代継承への意識・行動)」の醸成を理論基盤として、子ども・子育て世代と中高齢世代が共生・共創するコミュニティづくりを目指している。本プロジェクトのフレームワークは、以下の四つの層のコミュニケーションアプローチからなる。第一層：日常的な声かけなどによる緩やかなサポートネットワーク、第二層：多世代交流の場の創出とプログラムの開発により異世代で「顔の見える関係」をつくる、それにより第三層：多世代による日常生活の互助のシステムを構築する。更には、第四層：こうした対面的な社会参加の場にそぐわない層に対しては文章筆記によるアプローチを開発する。
本シンポジウムでは、プロジェクトのデザインを紹介するとともに、第一層については、世代間の情緒的相互支援を高めるプログラムとして挨拶運動を取り上げ、先進事例からみる効果とモデル地区における実践活動の報告を行う。第二層および第三層については、高齢世代の健康増進プログラムを契機とした多世代交流の創出と、それが本人、受け手、地域に及ぼす影響についてコミュニケーションの側面から報告する。第四層については、自身の悩み事を人に話す意思がない、話す相手がいないというコミュニケーション環境のもとにある高齢者に対応すべく、高齢者が一人でできるメンタルヘルス介入の 1つとして期待される筆記表現法について報告する。

-8-自主企画シンポジウム B
13：30～14：50

2階

セミナー室１

認知心理学から考える高齢者の実生活：情報化社会で高齢者の知識や経験を社会に活かすために企画代表者： 太子 のぞみ（大阪大学大学院人間科学研究科）
話題提供者： 沼田 恵太郎（甲南大学大学院人文科学研究科・大阪大学大学院人間科学研究科）
上野 大介 （甲子園大学心理学部現代応用心理学科）
安達 悠子 （東海学院大学人間関係学部心理学科）
太子 のぞみ（大阪大学大学院人間科学研究科）
指定討論者： 中原 純
古名 丈人
司会 者： 豊島 彩（聖学院大学人間福祉学部）（札幌医科大学保健医療学部理学療法学第一講座）（大阪大学大学院人間科学研究科）-9-

企画の趣旨高齢者を対象とした認知心理学では、加齢が認知機能に与える影響や高齢者の認知的特性について検討がなされてきた。20 世紀後半には、脳機能イメージングを用いて健常者の脳機能を調べることが可能となり、認知機能の神経基盤の解明を目指した認知神経科学の知見が蓄積されている。そして、これらの基礎研究と並行して、実生活における高齢者の認知過程を調べる研究や、高齢者が事件や事故の被害者及び加害者にならないことを目指した研究など現代社会を鑑みた応用研究も、数は多いとはいえないものの、着実に増加している。
私たちが暮らす社会の特徴は様々な観点から捉えることができるが、今回は高齢者の知識や経験を社会に活かすために、高齢者の実生活について認知心理学の観点から考える契機としたい。加齢に関する認知心理学において、記憶に関する研究は最も多く、記憶が日常生活に及ぼす影響も大きい。また昨
今、日常生活の中で高齢者に対する ICT（情報通信技術）活用の普及や、高齢の免許保有人口の増加など、高齢者を取り巻く環境も多様である。
このような背景を踏まえ、本シンポジウムでは、高齢者の実生活に関連する 4 つの認知心理学の研究を紹介する。まず、話題提供 1 では、生活上問題として認識されやすい高齢者の記憶に関わる研究について報告し、話題提供 2 では、記憶に情動の要素を加えて情動記憶の特徴を検討した研究について報告し、特殊詐欺の被害を防ぐ方法について議論する。そして、話題提供 3 では、IT 機器・端末などの人工物の使いやすさに関する研究について報告し、今後も新しく開発されるデバイスの学習にかかわる問題や、視聴覚機能や身体に障害があっても使える機器利用によりどのように生活や私たちの認知が変化するかについて考える。最後に、話題提供 4 では、高齢者の自動車運転に関する研究について報告し、安全に運転を継続する方法について考える。
これらの研究を通じて、指定討論者として、知識や経験が社会に活かされる高齢者の生活を実現する
上で、現在及びこれからの社会における課題に対して認知心理学がそれらの課題を解決しながら学問の発展に寄与できる研究テーマや方法論について問いかけ、話題提供者及びシンポジウム参加者と共に議論する。

- 10 -

一般演題

口頭発表 A テーマ：シニアライフ

座長

安村 誠司 (福島県立医科大学医学部公衆衛生学講座)

講堂

11：00～12：00

A-1 定年前後におけるセカンドライフに対する意識について：大阪ガス エネルギー・文化研究所 2015 年度生活者の意識と行動調査より
遠座 俊明 1)・片桐 恵子 2)1)大阪ガス㈱エネルギー・文化研究所

2)神戸大学大学院

A-2 「産業ジェロントロジーアドバイザー」養成事業における高齢者雇用促進としての老年学
崎山 みゆき 1)2)3)・柴田 博 4)・長田 久雄 5)1)一般社団法人日本産業ジェロントロジー協会

2)静岡大学大学院

4)桜美林大学 5) 桜美林大学大学院老年学研究科

A-3 ジェロントロジー共育哲学の応用実践と今後の展望と課題
髙橋 亮 1)
1)仙台大学A-4 老年観と老年規範意識の世代間比較
小田 利勝 1)1)神戸大学名誉教授- 11 -

3)株式会社自分楽口頭発表 B テーマ：高齢者の健康増進

一般演題
座長

植木 章三 (大阪体育大学教育学部)

セミナー室１

11：00～12：00

B-1 日常の買物行動を通じた高齢者の健康維持増進の可能性：７５歳以上女性のスーパーマーケットにおける買物行動の分析
鈴木 雄高 1)
1)公益財団法人流通経済研究所

B-2 地域高齢者への出前型介護予防教室の実践報告：集団認知機能スケールからの一考察
垣内 知恵子 1)・桑田 直弥 1)・吉岡 慎太朗 1)・矢吹 早紀 1)・橋本 光平 1)・山本 美雪 1)・
中谷 由恵 1)・藤井 崇弘 1)・野村 麻衣 1)・浮田 祐衣 1)・松尾 和弥 1)・阪本 瞳 1)・
津島 誠 1)・吉田 祐子 1)・畑 八重子 1)
1)社会福祉法人みささぎ会認知症予防自立支援推進室

B-3 祭りの参加意思とソーシャルキャピタルおよび健康指標との関連
松本 清明 1) ・白井こころ 2)1)大阪大学大学院医学系研究科公衆衛生学教室

2)琉球大学法文学部人間科学科

B-4 気密・断熱性の異なる住戸における起立負荷試験時の血圧の変化
小川 まどか 1)・栗延 孟 1)・高橋 龍太郎 1)・渡辺鳥海 吉弘 5)・長井修一郎 2)・都築 和代 3) ・倉渕 隆 4)・

達夫 4)・宮良 拓百 6)・甲野 祥子 7)・岡島 慶治 8)1)東京都健康長寿医療センター研究所
4)東京理科大学 5)東京電機大学

2)桜美林大学大学院

6)株式会社ジエス

3)豊橋技術科学大学

7)一般財団法人ベターリビング- 12 -

8)東京ガス株式会社

一般演題

ポスター発表前半

アセンブリーホール 11:00～11：30
P-1 高齢者の役割見直しにより創出された住民主体の地域活動が 10 年間継続された効果：住民相互の学習事業を創出した Y 地区における参加群と非参加群の比較
佐藤 美由紀 1)・芳賀 博 2)1)神奈川工科大学看護学部

2)桜美林大学大学院老年学研究科

P-2 孤立を予防するためのアプローチの模索：対象者との接点を求めて
藤波 進 1)2)・小山 芳男 1)・濱田 清之 1)・林 勝美 1)・萬 明子 1)
1)ふるさとひょうご創生塾

2)放送大学教養学部

P-3 高齢者における自己の多様性と喪失の受容との関係
刈谷 亮太 1)・田中 元基 2)・長田 久雄 3)1)桜美林大学大学院老年学研究科博士後期課程
2)東京都健康長寿医療センター研究所社会参加と地域保健研究チーム3)桜美林大学大学院老年学研究科

P-4 介護予防サロンのサポーター向けブラッシュアップ講座のニーズ：参加者へのアンケート調査結果より
菊池 和美 1)・宮崎 幹和 2)3)・長田久雄 4)・上野佳代 5)・菊池 恵美子 1)

1)帝京平成大学 2)日生デイサービスセンター南長崎 3)豊島区リハビリテーション従事者連絡会
4)桜美林大学大学院老年学研究科

5)千葉県立保健医療大学- 13 -P-5 シルバー人材センターのホワイトカラー出身会員の希望職群への就業の有無と退会
中村 桃美 1)2)・石橋智昭 1)

1)公益財団法人ダイヤ高齢社会研究財

2)桜美林大学大学院

P-6 高齢者の安全運転支援機能に対する意識調査
工藤 亜希子 1)・中村 耕治 1)・堀内 裕子 2)1)株式会社デンソー 2)シニアライフデザイン

P-7 行方不明になった徘徊高齢者の特徴と早期発見に関わる因子の探索
鄭 丞媛 1) ・井上 祐介 2)・斎藤 民 1)・村田 千代栄 1)・鈴木 隆雄 3)1)国立長寿医療研究センター

2)岡山県立大学保健福祉学部- 14 -

3)桜美林大学老年学総合研究所

一般演題

ポスター発表後半

アセンブリーホール 13：30～14：00

P-8 合唱団に所属する団員の歌唱活動に関する意識調査報告：自身の声や歌うことを通した意識
山下 世史佳 1)
1)兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科学生

P-9 介護職の positive aspect に関する文献レビュー
南川 美月 1)・山川 みやえ 1)
1)大阪大学大学院医学系研究科保健学専攻

P-10 シニア層におけるデジタル・コミュニケーションツールの変化についての考察：ビデオリサーチ 長期時系列データ「ACR/ex」を用いた分析
對馬 友美子 1)・亀田 憲 1)・堀内 裕子 2)1)株式会社ビデオリサーチ

2)シニアライフデザイン

P-11 高齢者における世代性関心(Generativity)と世代性行動の因果関係
田渕 恵 1)2) ・権藤恭之 3)1)関西学院大学 2)日本学術振興会

3)大阪大学大学院人間科学研究科- 15 -

P-12 日常会話形式による認知症スクリーニング法の開発：認知症に見られる日常会話の特徴に関する検討
大庭 輝 1)・佐藤 眞一 2)・数井 裕光 3)・新田 慈子 4)2)・梨谷
1)京都府立医科大学大学院医学研究科精神機能病態学
3)大阪大学大学院医学系研究科

竜也 5)2)・神山 晃男 6)2)大阪大学大学院人間科学研究科

4) 医療法人社団純心会介護老人保健施設ハートフルねんりん荘

5)馬場記念病院 6)株式会社こころみP-13 認知機能検査における応答と返事の仕方：会話分析を用いて小池 高史 1)1)九州産業大学

P-14 日常会話能力を維持する高齢者の社会的認知機能評価法の検討
新田 慈子 1)2)・佐藤 眞一 1)
1)大阪大学大学院人間科学研究科
2)医療法人社団純心会介護老人保健施設ハートフルねんりん荘

P-15 70 歳地域在住高齢者における高血圧と糖尿病の合併が認知機能の低下に与える影響：SONIC 研究 3 年間の追跡調査より
龍野 洋慶 1)・神出 計 1)・権藤 恭之 2)・樺山 舞 1)・杉本 研 3)・稲垣 宏樹 4)・
増井 幸恵 4)・石崎 達郎 4)・新井 康通 5)・池邉 一典 6)・樂木 宏実 3)1)大阪大学大学院医学系研究科保健学専攻総合ヘルスプロモーション科学講座
2)大阪大学大学院人間科学研究科

3)大阪大学大学院医学系研究科老年・総合内科学

4)東京都健康長寿医療センター研究所

5)慶応大学医学部百寿総合研究センター- 16 -6)大阪大学大学院歯学研究科

P-16 ボランティアポイントプログラムは介護予防効果を持つのか：横浜での 2 年後縦断調査
渡邉 大輔 1)・澤岡 詩野 2)
1)成蹊大学 2) 公益財団法人ダイヤ高齢社会研究財団- 17 -アクセスマップ

大会会場：大阪大学会館（大阪大学豊中キャンパス）懇親会会場
最寄駅：阪急石橋駅

レストラン
大阪モノレール芝原駅- 18 -

宙 Sora