平成３０年度

省エネルギー投資促進に向けた支援補助金（エネルギー使用合理化等事業者支援事業）
Ⅱ.設備単位
設備別 省エネルギー量計算の手引き【変圧器】
平成３０年５月 １.０版

本手引きをご確認いただく前に本手引きは、設備区分ごとの省エネルギー量計算方法の詳細について説明したものです。
本手引きをご覧いただく前に、「交付申請の手引き」の「第1章 1-3 省エネルギー量計算について」及び「第4章 4-5 設備情報の登録～省エネルギー量計算の実施」で、本事業における省エネルギー量の考え方や、既存設備・導入予定設備の計算条件、注意事項等をまずご確認ください。
尚、本手引きでは「変圧器」の省エネルギー量計算について説明します。
当該設備と異なる設備については、該当の「設備別 省エネルギー量計算の手引き」をご覧ください。

1

補助対象設備の範囲と基準値以下の基準値を満たす設備が補助対象です。

変圧器
 対象範囲対象範囲

種別
8-1.油入変圧器
8-2.モールド変圧器

変圧器本体

 対象設備の基準値
性能区分

種別

8-1.油入変圧器

単相※絶縁材料として絶縁油を使用するものをいう。

500kVA以下

11.2×S 0.732 以下

60Hz

500kVA以下

11.1×S 0.725 以下

500kVA以下

16.6×S 0.696 以下

500kVA超11.1×S 0.809 以下

500kVA以下

17.3×S 0.678 以下

500kVA超11.7×S 0.790 以下

50Hz

500kVA以下

16.9×S 0.674 以下

60Hz

500kVA以下

15.2×S 0.691 以下

500kVA以下

23.9×S 0.659 以下

500kVA超22.7×S 0.718 以下

500kVA以下

22.3×S 0.674 以下

500kVA超19.4×S 0.737 以下

50Hz
60Hz
単相

※樹脂製の絶縁材料を使用するものをいう｡

エネルギー消費効率

50Hz

三相8-2.モールド変圧器

基準値

50Hz
三相60Hz＜備考＞
1. 定格一次電圧が600Vを超え､ 7,000V以下のものであって､ かつ、交流の電路を使用する変圧器。ただし、以下のものを除く。
①絶縁材料としてガスを使用するもの､ ②H種絶縁材料を使用するもの、③スコット結線変圧器、④3以上の巻線を有するもの、⑤柱上変圧器、⑥単相変圧器であって定格容量が5kVA以下のもの又は500kVAを超えるもの、⑦三相変圧器であって定格容量が10kVA以下のもの又は2,000kVAを超えるもの、⑧樹脂製の絶縁材料を使用する三相変圧器であって、三相交流を単相交流及び三相交流に変成するためのもの、⑨定格二次電圧が100V未満のもの又は600Vを超えるもの、⑩風冷式又は水冷式のもの。
2.エネルギー消費効率については、JIS C 4304 及びJIS C 4306 に規定する測定方法により測定した無負荷損（W）及び負荷損（W）から得られる全損失（W）とする｡
3.JIS C 4304 及びJIS C 4306 に規定する標準仕様状態で使用しない変圧器については､表内の区分ごとに油入変圧器は1.10を、モールド変圧器は1.05を､それぞれ算定式に乗じた値を目標基準値とする。
4.エネルギー消費効率の計算式にある「S」は定格容量（単位 キロボルトアンペア）を表す。
その他、詳細はトップランナー制度｢変圧器 目標年度が2014年度以降の各年度のもの｣に準ずる。

2

設備別 省エネルギー量計算の手引き

計算方法の検討■変圧器の指定計算に関する基本的な考え方について 既存設備のエネルギー使用量
既存設備の無負荷損、負荷損、基準負荷率から全損失を算出した後、稼働時間(24h×365日=8,760h)を乗じることで電力損失量を推計します。
 導入予定設備のエネルギー使用量
導入予定設備の無負荷損、負荷損、基準負荷率から全損失を算出した後、稼働時間(24h×365日=8,760h)を乗じることで電力損失量を推計します。

■計算方法（指定計算／独自計算）の選び方
下表の選択基準の内容を参考に、計算方法を選択してください。

計算方法選択基準••

指定計算•••
独自計算

計算に関わるポータル入力項目

SIIが設定する計算式を使用
稼働時間は、常時稼動している(24h×365日=8,760h)と 既存設備
して自動設定負荷率は、平均的な値を通年で同一とみなして使用
カタログ・仕様書の性能値を使用してエネルギー使用量を算導入予定設備出
上記以外の独自の計算方法を使用する場合
既存設備※計算手順および用いた値の根拠を示す証憑の提出が必要※独自計算の詳細は、別冊「設備別 省エネルギー量計算の導入予定設備手引き 独自計算（全設備区分共通）」を参照•••

容量無負荷損
負荷損•••

容量無負荷損
負荷損• エネルギー使用量（月別電力損失量）※ 既存設備と導入予定設備で、異なる計算方法を用いることはできません（以下①②のみ選択可能です）。
既存設備の計算導入予定設備の計算

①

指定計算

指定計算

②

独自計算

独自計算

3

設備別 省エネルギー量計算の手引き

計算方法の検討■計算時の注意事項
稼働時間は、計算方法に関わらず「設備の更新前後で同じ」という前提で計算してください。

■省エネルギー量計算に関わる情報 入力の流れ
省エネルギー量計算に関わる情報は以下の流れで登録します。
※ 「交付申請の手引き」では「第4章 4-5 設備情報の登録～省エネルギー量計算の実施」において、省エネルギー量計算の概要を説明しています。

設備情報の登録
既存設備
導入予定設備更新前後の設備情報を登録

省エネルギー量の計算

稼働条件の登録
稼働時間・負荷率等の稼働条件を登録

既存設備
導入予定設備
稼働条件ごとに登録済みの設備情報を呼び出し
省エネルギー量を計算繰り返し登録4

省エネルギー量の確認

計算裕度の設定計算結果の確認

計算結果に対する裕度の登録

設備別 省エネルギー量計算の手引き

既存設備の登録
設備情報の登録
既存設備

省エネルギー量の計算
稼働条件の登録導入予定設備

既存設備

省エネルギー量の確認

導入予定設備計算裕度の設定■既存設備情報の登録「既存設備登録 画面」の項目を示します。
カタログ・仕様書・銘板等を確認し誤りがないように入力してください。
「既存設備登録」をクリック＜申請書詳細 画面＞※設備を追加する場合は、保存後再度クリック＜既存設備登録 画面＞

1 と 2 の入力後「確定」をクリック→ 既存設備情報を入力する画面を表示

123456789

入力後「保存」をクリック

105

設備別 省エネルギー量計算の手引き

既存設備の登録
下表の説明を参考に、既存設備情報を入力します。
※ 英数字は半角で入力すること
No.

項目名

入力方法

説明

設備区分

プルダウン「変圧器」を選択する。

種別

プルダウン

「油入変圧器」「モールド変圧器」「その他変圧器」から選択する。

メーカー

手入力

既存設備のメーカー名を入力する。

既存設備の銘板等を参照。

4

製品名

手入力

既存設備の製品名を入力する。

既存設備の銘板等を参照。

5

型番

手入力

既存設備の型番を入力する。

既存設備の銘板等を参照。

6

台数

手入力

既存設備の台数を入力する。

7

設置年

プルダウン

固定資産管理台帳に記載されている、既存設備の設置年（取得年）を選択する。

8

容量(kVA)

手入力

既存設備の容量を入力する。

製品カタログ、仕様書、既存設備の銘板等を参照。

9無負荷損(W)

手入力

既存設備の無負荷損を入力する。

製品カタログ、仕様書、既存設備の銘板等を参照。

10負荷損(W)

手入力

既存設備の負荷損を入力する。

製品カタログ、仕様書、既存設備の銘板等を参照。

1236

備考

設備別 省エネルギー量計算の手引き

導入予定設備の登録
設備情報の登録省エネルギー量の計算

既存設備稼働条件の登録導入予定設備

既存設備

省エネルギー量の確認

導入予定設備計算裕度の設定■導入予定設備の登録「導入予定設備登録 画面」とその入力項目を示します。入手した見積、及び当該設備のカタログ・仕様書を確認し、型番や台数等に誤りがないように入力してください。
＜補助事業申請書詳細 画面＞「導入予定設備登録」をクリック※設備を追加する場合は、保存後再度クリック＜導入予定設備登録 画面＞
1 設備区分「変圧器」を選択する。

2 種別
1 と 2 の入力後「確定」をクリック
12

導入予定設備の種別「油入変圧器」、又は「モールド変圧器」を選択する。

「型番マスタ検索」をクリック＜型番マスタの利用について＞導入予定設備の登録は、まず「型番マスタ」を検索し、該当の設備があった場合はそこから選択する方法で行ってください。
検索結果に導入したい設備が表示されない場合は、以下の各項目を参考にしてください。
• 公募要領Ｐ.53以降「別表１ 補助対象設備区分と設備区分毎に定める基準表」 を確認し、当該設備が本事業の申請基準を満たしているか確認してください。
• 基準を満たしている場合は、型番の枝番部分を削除する等、検索条件を変更して、再度検索してください。
[例] カタログ表記の型番が「ABC1000-005」の場合、型番の一部分(「ABC1000」、「ABC」等）で検索する等）（検索結果の型番内“■”は、性能値や能力値に影響のない枝番等に該当する任意の文字として扱われます。）• 検索結果に導入予定設備の型番が複数表示された場合は、製品名や型番の（）内に表記された諸条件を確認し、導入予定設備の仕様と一致している設備を選択してください。

＜型番マスタ検索 画面＞

3-1 種別（必須）• 公募要領の「別表1 基準表」参照し正しく選択しているか確認してください。

導入予定設備の検索条
件を入力し、「検索実行」をクリック

3-2 メーカー（必須）3• 法人格は入力せずに検索してください。

3-1
3-2
3-3
3-4

3-3 製品名（任意）• メーカー発行のカタログに記載された製品名のすべて又は一部を入力して検索してください。

3-4 型番（任意）次ページへ続く

7• メーカー発行のカタログに記載された型番のすべて又は一部を入力して検索してください。
[例] ABC123-LMNxyz → ABC123 で検索設備別 省エネルギー量計算の手引き

導入予定設備の登録
設備情報の登録
既存設備

省エネルギー量の計算
稼働条件の登録導入予定設備

既存設備

省エネルギー量の確認

導入予定設備計算裕度の設定前ページより＜型番マスタ検索 画面＞表示された検索結果から、導入予定設備を探し、「選択」をクリック＜導入予定設備詳細 画面＞

44-1
検索結果で「選択」した製品情報が自動入力されていることを確認※型番マスタに登録されている設備情報が自動反映されますので、入力は不要です（ 4-4 台数は、必ず入力してください）。

4-2
4-3
4-4
5-1
5-2
55-3
5-4
入力後「保存」をクリック

6-1
66-2
6-38

設備別 省エネルギー量計算の手引き

導入予定設備の登録
下表の説明を参考に、導入予定設備情報を入力します（型番マスタを使用した場合）。
※ 英数字は半角で入力すること

項
No.
目

項目名

入力方法

4-1

メーカー

自動表示

製品名

自動表示

型番

自動表示

台数

手入力

性能区分

自動表示

基準値

自動表示

性能値

自動表示

備考

自動表示

容量（kVA）

自動表示

無負荷損
（W）

自動表示 型番マスタ検索」による選択結果に応じて、表示される。

負荷損
（W）

自動表示

44-2
設
備情報 4-3

4-4
5 5-1
基準 5-2
要件 5-35-4
6 6-1
その6-2他
仕様 6-3説明

型番マスタ検索」による選択結果に応じて、表示される。

当該型番の導入予定台数を入力する。
※誤入力がないように「見積書」と台数の一致を確認すること。

型番マスタ検索」による選択結果に応じて、表示される。

検索結果に導入予定設備が表示されない、又は検索結果がない旨のメッセージが表示された場合は、以下の各項目を確認のうえ、再検索をお試しください。
• 「種別」の選択が正しいか、確認してください（公募要領Ｐ.53以降の「別表1」参照）。
• 「型番」の入力誤りがないか、確認してください。
（文字数の多い型番の場合は、全型番を入力しなくても検索は可能です 例：ABC123-LMNxyz → ABC123 で検索する等）

9

設備別 省エネルギー量計算の手引き

導入予定設備の登録
設備情報の登録

既存設備
導入予定設備省エネルギー量の計算
稼働条件の登録

既存設備
導入予定設備省エネルギー量の確認

計算裕度の設定 型番マスタに導入予定設備の登録がない場合
検索条件を変更しても検索結果に導入予定設備が表示されない、又は検索結果がない旨のメッセージが表示された場
合は、画面右上の「閉じる」をクリックして「導入予定設備登録 画面」に戻り、手入力で設備情報を登録してください。
＜型番マスタ検索 画面＞「導入予定設備登録 画面」の「型番マスタ利用」を「無し」に変更＜導入予定設備登録 画面＞＜導入予定設備登録 画面＞

45

6

導入予定設備のカタログ・仕様書等を見ながら、設備情報を登録

4-1
4-2
4-3
4-4
5-1
5-2
5-3
5-4
6-1
6-2
6-3

型番・仕様等を手入力した場合は、カタログ・仕様書等を必ず申請書書類に添付してください。

入力後「保存」をクリック＜「保存」クリック時に下のメッセージが表示された場合＞「保存」をクリック時に、上記メッセージが表示された場合は、画面上部の「型番マスタ利用」を「無し」から「有り」へ変更し、型番マスタ検索にて設備を再登録してください。
※ 「型番マスタ利用」を変更すると、手入力していたデータは消去されます。型番の文字列をコピーしてから「有り」をクリックすることをお勧めします。
10

設備別 省エネルギー量計算の手引き

導入予定設備の登録
下表の説明を参考に、導入予定設備情報を入力します（型番マスタを使用しない場合）。
入力した導入予定設備の情報は、証憑書類（カタログ・仕様書等）の該当する箇所に蛍光マーカー等で印をつけ、転記した箇所がわかるようにしてください。
※ 英数字は半角で入力すること

項No.
目

項目名

入力方法

説明

4-1

メーカー

手入力

導入予定設備のメーカー名を入力する。

製品名

手入力

導入予定設備の製品名を入力する。

型番

手入力

製品カタログ・仕様書を見ながら、導入予定の変圧器本体の型番を入力する。
※アルファベット、数値等の誤入力がないように確認すること。

4-4

台数

手入力

当該型番の導入予定台数を入力する。
※誤入力がないように「見積書」と台数の一致を確認すること。

5-1

性能区分

プルダウン 対象設備の基準値を参考に、導入予定設備の性能区分を選択する。

5-2
5基
準
要 5-3件

基準値

自動表示 上記「性能区分」の選択結果に応じて、基準値が表示される。

44-2
設
備
情
報 4-3

5-4
6 6-1
その6-2
他
仕様 6-3

性能値

備考

手入力

製品カタログ、仕様書を見ながら、導入予定設備のエネルギー消費効率(W)を転記する。
※カタログ記載の「全損失(W)」を入力しないこと。
※基準値を満たしていることを確認すること（5-2 基準値より小さい値であること）。

手入力

5-1 で中間容量を選択した場合は、基準エネルギー消費効率を入力する。
例）「基準エネルギー消費効率 ○○W」

手入力

製品カタログ、仕様書を見ながら、導入予定設備の仕様を転記する。

容量(kVA)
無負荷損(W)
負荷損(W)

11

設備別 省エネルギー量計算の手引き

稼働条件の登録
設備情報の登録省エネルギー量の計算

既存設備

稼働条件の登録導入予定設備

既存設備
導入予定設備省エネルギー量の確認

計算裕度の設定■稼働条件の登録
省エネルギー量計算に使用する稼働条件を登録します。
変圧器の稼働条件は「稼働時間」です。
＜申請書詳細 画面＞「申請書詳細 画面」を下部までスクロールし、「省エネルギー効果計算（総括）」から、計算を行う設備区分の「詳細」をクリック＜稼働条件詳細 画面＞「稼働条件登録」をクリック＜稼働条件登録 画面＞「稼働条件追加」をクリック
して入力欄を表示

1

入力後「保存」をクリック
2「削除選択」にチェックを入れて保存すると、対象の稼働条件が削除されます12設備別 省エネルギー量計算の手引き

稼働条件の登録
下表の説明を参考に、計算時に使用する稼働条件を登録します。
No.

項目名

入力方法

説明

1

計算方法

プルダウン

「指定計算」を選択する。

2

稼働条件名

手入力

稼働条件ごとに識別用の名称を設定する。

13

設備別 省エネルギー量計算の手引き

省エネルギー量の計算（既存設備）
設備情報の登録省エネルギー量の計算

既存設備

稼働条件の登録導入予定設備

既存設備
導入予定設備省エネルギー量の確認

計算裕度の設定■既存設備のエネルギー使用量の計算
あらかじめ登録した既存設備の情報をもとに、エネルギー使用量を計算します。
＜稼働条件詳細 画面＞「一覧」をクリック＜省エネ計算一覧 画面＞「省エネ計算登録（既存）」をクリック＜既存設備 省エネ計算登録 画面＞

1

2
3

4

「原油換算量計算」をクリック→全エネルギー使用量を自動計算

14

入力後「保存」をクリック

設備別 省エネルギー量計算の手引き

省エネルギー量の計算（既存設備）
下表の説明を参考に、既存設備の計算に必要な項目を入力し、エネルギー使用量を計算します。
No.

項目名

入力方法

説明

1

種別

プルダウン

2

製品名/型番

プルダウン

事前に登録した既存設備の「製品名/型番」から選択する。

3

台数

手入力

2 で選択した「製品名/型番」の台数を入力する。

4

原油換算量計算

自動表示「原油換算量計算」をクリックして全エネルギー使用量を自動計算する。

1

既存設備の種別を選択する。

15

設備別 省エネルギー量計算の手引き

省エネルギー量の計算（導入予定設備）
設備情報の登録
既存設備

省エネルギー量の計算
稼働条件の登録導入予定設備

既存設備
導入予定設備省エネルギー量の確認

計算裕度の設定■導入予定設備のエネルギー使用量の計算
あらかじめ登録した導入予定設備の情報を参照し、エネルギー使用量を計算します。
稼働条件ごとに該当する設備情報と台数を入力することで自動計算されます。
＜稼働条件詳細 画面＞「一覧」をクリック＜省エネ計算一覧 画面＞「省エネ計算登録（導入予定）」をクリック＜導入予定設備 省エネ計算登録 画面＞

1

2
3「原油換算量計算」をクリック→全エネルギー使用量を自動計算

4

入力後「保存」をクリック

16設備別 省エネルギー量計算の手引き

省エネルギー量の計算（導入予定設備）
下表の説明を参考に、導入予定設備の計算に必要な情報を入力し、エネルギー使用量を計算します。

No.

項目名

入力方法

説明

1

種別

プルダウン

2

製品名/型番

プルダウン

事前に登録した導入予定設備の「製品名/型番」から選択する。

3

台数

手入力

2 で選択した「製品名/型番」の導入予定台数を入力する。

4

原油換算量計算

自動表示「原油換算量計算」をクリックして全エネルギー使用量を自動計算する。

1

導入予定設備の種別を選択する。

17

設備別 省エネルギー量計算の手引き＜参考＞ 登録情報を更新した場合の再計算方法
補助事業ポータルでは、以下の順番で情報の登録を進めていきます。 「設備情報」「稼働条件」の情報に基づき、「既存設備」と「導入予定設備」のエネルギー使用量が自動で計算されます。万が一「エネルギー使用量の計算」を行った後に、省エネルギー量計算に影響のある情報の更新を行った場合には、再計算を行う必要があります。
※ 情報の登録を行う際は、製品カタログや仕様書等を準備の上、入力間違いがないよう注意してください。

設備情報の登録
既存設備
導入予定設備省エネルギー量の計算
稼働条件の登録

既存設備
導入予定設備省エネルギー量の確認

計算裕度の設定

省エネルギー量計算後に、省エネルギー量計算に影響のある情報を更新した場合は再計算を行ってください。
※ 再計算を行わなかった場合は、エラーが表示され申請書の入力完了ができません。

■再計算手順
手順１.＜稼働条件詳細 画面＞「要計算」の欄に「○」が表示されている場合は、再計算が必要なため、「一覧」をクリック

手順２.＜省エネ計算一覧 画面＞「要計算」の欄に「○」が表示されている
場合は、「計算」ボタンをクリック

手順３.＜省エネ計算一覧 画面＞「○」が消えていることを確認できれば再計算完了※上記画面は、高効率照明の例です。
18

設備別 省エネルギー量計算の手引き

省エネルギー量の確認
設備情報の登録
既存設備
導入予定設備省エネルギー量の計算
稼働条件の登録

既存設備

省エネルギー量の確認

導入予定設備計算裕度の設定■登録情報の確認「申請書詳細 画面」の「既存設備一覧」 「導入設備一覧」 で、既存設備・導入予定設備の登録漏れが無いかを確認してください。
＜申請書詳細 画面＞■事業全体での省エネルギー量の確認計算された省エネルギー量の算出結果を確認します。
申請する補助事業の省エネルギー量を必ず確認してください。
＜申請書詳細 画面＞-＜省エネルギー量計算(総括)＞１

マイナスの値は不可

裕度が加味された合計値が表示される※事業全体の省エネルギー量の合計( 1 )が「０」またはマイナスの値となる場合は、省エネルギー量を得られていないため、交付申請を行うことができませんのでご注意ください。

19

設備別 省エネルギー量計算の手引き

計算裕度の設定
設備情報の登録
既存設備
導入予定設備省エネルギー量の計算
稼働条件の登録

既存設備

省エネルギー量の確認

導入予定設備計算裕度の設定■計算裕度の設定
設備区分ごとの計算裕度を登録します。
＜申請書詳細 画面＞■申請書詳細１１ ［計算裕度登録］をクリックし、「計算裕度登録 画面」を表示「計算裕度登録」をクリック＜計算裕度登録 画面＞■裕度選択
2 裕度（プルダウン）
設備区分ごとに0～20％の裕度を選択

■裕度登録
３ 保存
内容を確認し、問題がなければ[保存]をクリック

２

入力後「保存」をクリック
３

登録が完了すると、「申請書詳細 画面」に戻ります。
「省エネルギー量計算(総括)」の「計画省エネルギー量(原油換算)」欄に、裕度が加味された省エネルギー量が表示されます。
これで、すべての必要情報の登録、及び省エネルギー量計算は完了です。

20

設備別 省エネルギー量計算の手引き必要添付書類■必要添付書類省エネルギー量計算の過程及び結果の証憑書類として、計算方法に応じて下表に示す証憑書類を提出してください。
No.

計算方法
指定

独自提出が必要となる証憑書類

交付申請書類（交付申請の手引きＰ.13～15参照）

導入予定設備の仕様（標準/準標準仕様、全損失、相数、周波数、容量、2次電圧、無負荷損、負荷損）の根拠書類• 型番マスタを使用して設備を登録した場合は、添付不要です。
• 型番マスタを使用せずに、設備を手入力した場合は、添付が必要です。
1○★

○例) 導入予定設備の製品カタログ
必要な能力値等を示せる資料（仕様書等）【添付10】
設備の製品カタログ/設備の仕様書※該当する箇所に蛍光マーカー等で印をつけ、転記した箇所が判るようにしてください。
※カタログ・仕様書に、設備の仕様情報が不足している場合は、メーカー等に相談のうえ、必要情報の記載がある証憑書類を用意してください。
エネルギー使用量の計算過程2○例）計算過程説明書（計算式含む）
エネルギー使用量の計算根拠

3○例）製品カタログ
必要な能力値等を示せる資料（仕様書等）
既存設備の運転日報
エネルギー使用量計測値、請求書【添付11】
省エネルギー量独自計算書※ 計算に用いた性能値、実測値、稼働条件（時間、負荷率等）等の根拠書類を必ず添付してください。
型番マスタを使用して設備を登録した場合でも、添付が必要です。
★ 指定計算を選択した場合に添付する証憑書類は原則、導入予定設備分のみですが、既存設備分についても添付を求める場合がありますので、手元に保管をお願いします。

21

設備別 省エネルギー量計算の手引き＜参考＞ 変圧器用計算式と使用データ■変圧器の指定計算の計算手順と計算式
変圧器の指定計算については下記の考えに基づき、補助事業ポータルで計算を行っています。
凡例
製品カタログ等から転記する値

実績又は計画に基づき入力する値

使用データや計算ロジックによって自動入力される値

１. 既存設備のエネルギー使用量算出の計算
以下の情報を用いて、既存設備の電力使用量を求める。
無負荷損
[W]

＋

負荷損
[W]

×２

基準負荷率 ※[％]

÷100=全損失[W]※500kVA以下：40%、500kVA超過：50%
全損失
[W]

×

稼働時間[h]×

単位変更
1/1,000[Wh⇒kWh]

×

既存設備
台数
[台]

=電力損失量[kWh/年]

電力損失量[kWh/年]×単位変更
1/1,000[kWh⇒千kWh]×

熱量換算係数
9.97[GJ/千kWh]×

原油換算係数
0.0258[kl/GJ]

=

既存設備
電力損失量
[kl/年]

２. 導入予定設備のエネルギー使用量算出の計算
以下の情報を用いて、導入予定設備の電力使用量を求める。
※既存設備と同じ計算式

２

無負荷損
[W]

＋負荷損
[W]

×

基準負荷率
[％]

÷100=

全損失
[W]

全損失
[W]

×

稼働時間[h]×

単位変更
1/1,000[Wh⇒kWh]

×

既存設備
台数[台]

=

電力損失量
[kWh/年]

電力損失量[kWh/年]×単位変更
1/1,000[kWh⇒千kWh]×

熱量換算係数
9.97[GJ/千kWh]×

原油換算係数
0.0258[kl/GJ]=

導入予定設備
電力損失量[kl/年]

３. 省エネルギー量算出の計算
1～2.までの計算を実施し、各々の原油換算使用量を求める。
既存・導入予定設備の差分を省エネルギー量とする。
既存設備
電力損失量
[kl/年]－

導入予定設備
電力損失量[kl/年]=

省エネルギー量[kl/年]

22

設備別 省エネルギー量計算の手引き＜参考＞ 変圧器用計算式と使用データ■変圧器の指定計算の計算手順と計算式
導入予定設備の基準エネルギー消費効率（P.2参照）の区分は以下の通り。
「トップランナー変圧器2014」<表1>特定設備変圧器の対象
適用範囲
油入変圧器、モールド変圧器
単相 10～500kVA
三相 20～2000kVA
高圧 6kV、3kV、低圧 100V～600V<表2>対象品の機種と適用規格の関係
標準仕様
単相
10～500kVA の標準容量
容量
三相20～2000kVA の標準容量
一次電圧

6.6kV

除外機種
ガス絶縁変圧器、Ｈ種乾式変圧器
スコット結線変圧器
モールド灯動変圧器
水冷又は風冷変圧器、3 巻線以上の多巻線変圧器
柱上変圧器

準標準仕様
5を超え500kVA以下
10を超え2000kVA以下
6kV級及び3kV級。
ただし、6kV級及び3kV級共用のものを含む

210V－105V（単相）
二次電圧

適用規格

油入
ﾓｰﾙﾄﾞ

210V（三相）
420V（1500,2000KVA50Hz）
440V（1500,2000KVA60Hz）
JIS C 4304:2013
JIS C 4306:2013

100Ｖ以上、600Ｖ以下

JEM1500:2014
JEM1501:201423お問い合わせ・相談・連絡窓口
一般社団法人環境共創イニシアチブ
省エネルギー投資促進に向けた支援補助金（エネルギー使用合理化等事業者支援事業）
Ⅱ設備単位
補助金申請に関するお問い合わせ窓口

ＴＥＬ：０５７０－０５５－１２２ （ナビダイヤル）※ ＩＰ電話からのお問い合わせ

TEL：０４２－３０３－４１８５

受付時間：平日の10:00～12:00、13:00～17:00（土曜、日曜、祝日を除く）
通話料がかかりますのでご注意ください。

ＳＩＩホームページ

https://sii.or.jp/