特集：痛み19

特集

慢性疼痛の種類と疫学
川 口 善 治*一方，2021 年 3 月には慢性疼痛診療ガイドラ

はじめにインが，2019 年５月には腰痛診療ガイドライン

2020 年，IASP（国 際 疼 痛 会 議）は 痛 み を「An改訂第 2 版が発刊されている。これらの他，疼痛

unpleasant sensory and emotional experience

に関するガイドラインについては，神経障害性疼associated with, or resembling that associated

痛薬物療法ガイドライン改訂第 2 版（2016 年 6 月）
，with, actual or potential tissue damage」と定義し非がん性慢性疼痛に対するオピオイド鎮痛薬処方

1）た 。これは「実際の組織損傷もしくは組織損傷ガイドライン改訂第 2 版（2017 年 7 月）が発刊さが起こり得る状態に付随する，あるいはそれに似れた。これらの疼痛に関する教科書およびガイド

た，感覚かつ情動の不快な体験」と日本語に訳さラインを紐解きながら，本稿では，慢性疼痛の定れているが，1979 年のものを改訂したこの新し義，その種類と疫学について解説し，将来解決すい定義では，非言語的な人間や動物が経験する痛べき問題点についての私見を述べたい。

みにも等しく適応されるようになったと解釈されている。
2020 年に『疼痛医学』という本が医学書院から上2）

Ⅰ．慢性疼痛の定義とその機序
慢性疼痛診療ガイドラインにおいて，慢性疼痛梓された 。これは疼痛の基礎研究から臨床治療は「典型的には 3 カ月以上持続する，または通常法までを網羅的かつ系統的に学習できる，わが国の治癒期間を超えて持続する痛みである」と定義初の痛みの教科書である。ここには，「慢性疼痛は，されている 4）。解説の中には，「慢性疼痛を急性疾明確な定義はない。以前は発症からおおむね 6 か患の通常の経過あるいは組織の治癒に要する妥当月を超えて症状が持続している病態を指しているな期間を超えて持続する痛みとする」
として，特こともあったが，現在は，薬物療法の充実などにに期間を区切らないという考えもあるとしている。

より 3 か月以上とすることが多い」と記載されて腰痛診療ガイドラインにおいても，「3 か月以上続いて，急性疼痛と慢性疼痛の概念を表１のようにく腰痛を慢性腰痛」と定義している 5）。

区別して説明している。さらに WHO の国際疾病慢性疼痛がどのような機序によって起こってい分類に記載されている診断コード ICD-11 のうち，るのかを明確に表現することは困難である。すな

3）

慢性疼痛の分類が詳細に記載されている 。

わち，さまざまな要因が複雑に関わり合って慢性疼痛を引き起こしているものと考えられている。
例えば，局所の侵害刺激が慢性炎症を引き起こしKey words
慢性疼痛，侵害受容性疼痛，神経障害性疼痛，痛覚変調性
疼痛，疫学
＊

Yoshiharu Kawaguchi：富山大学医学部整形外科

慢性的な痛みを生じさせている場合や，神経に生じた器質的変化が痛みを惹起している場合がある。
また，これらの長期に続く痛みが脳内の変化を引き起こすことによって，上記に記載した侵害刺激現代医学 69 巻 1 号20

令和 4 年 6 月（2022）

表１ 急性疼痛と慢性疼痛の概念
慢性疼痛
急性疼痛

急性疼痛を繰り返す慢性疼痛，難治性慢性疼痛
急性疼痛が遷延化した慢性疼痛

痛みの原因

侵害受容器の興奮末梢にある痛みを感知する侵害受容器が興奮

中枢神経系の機能変化，心理社会的要因による修飾持続時間

組織の修復期間を超えない組織の修復期間をやや超える

組織の修復期間を超える（3 か月以上）

主な随伴症状交感神経機能亢進（超急性期）

睡眠障害，食欲不振，便秘，生活活動の抑制

睡眠障害，食欲不振，便秘，生活活動の抑制

主な精神症状不安

抑うつ，不安，破局的思考

抑うつ，不安，破局的思考（文献２より抜粋）

神経障害性

侵害受容性

心理社会的（痛覚変調性）
図１ 痛みのモデル図（文献４より抜粋）や神経障害による痛みの原因が消失した後も患者病態をより複雑なものにしている」と記載されては痛みを感じている場合も考えられる。さらに，

いる 4）。

痛みを説明できるような局所の原因がなくても，脳内で勝手に痛みを自覚しているような場合も想定される。

Ⅱ．慢性疼痛の種類と分類
慢性疼痛の要因別分類としては，侵害受容性疼

以上のことを踏まえて，慢性疼痛診療ガイドラ痛，神経障害性疼痛，痛覚変調性疼痛がある。こインでは「慢性疼痛の病態には疼痛感作（末梢感作

れらは時に分類が困難な場合があり，密接に関および中枢感作）が関与しており，その機序としわっているということから慢性疼痛診療ガイドラて繰り返しの刺激で変化する神経の可塑性が起インでは，色分けの境界をファジーなものとしたこっているためと考えられている。なお，長く持図が示されている（図１）4）。なお，痛覚変調性

続する痛みは，心理社会的な問題にも関連して，疼痛とは，以前は心理社会的要因（psychosocial

特集：痛み21

表２ ICD-11 に掲載された慢性疼痛の分類factor）と呼ばれていたものである。この表現は不準化した YLD では Level 3 のカテゴリーの中で適切であったため，英語で nociplastic pain とさ126 カ国で腰痛が最も頻度の高い疾患となっていれたものを痛覚変調性疼痛と日本語に訳した。改る。世界中で腰痛の頻度が高く，かつ腰痛によるめて痛覚変調性疼痛とは，侵害受容の変化によっ社会的損失が大きいことを物語るデータと考えらて生じる痛みであり，末梢の侵害受容器の活性化れる。

を引き起こす組織損傷またはそのおそれがある明慢性疼痛に関する最新のレビューでは 7），その白な証拠，あるいは，痛みを引き起こす体性感覚

頻 度 は 11 ～40 ％ で あ り， 米 国 の Centers for系の疾患や神経障害の証拠などがないにも関わらDisease Control（CDC）が出したある時点での有病ず生じる痛みのことと理解されている。

率は 20.4% であった。また英国では，生活に支障

この他にも ICD-11 に記載されている分類があをきたす中等度から重度の慢性痛の頻度は 10.4～る（表２）。ICD-11 の注意点としては，ここには14.3％であり，4 年間の縦断研究では，年発生率がん性疼痛が含まれているが，慢性疼痛診療ガイが 8.3% であったと報告されている。人種では，ドラインではがん性疼痛の解説は含まれていない

非ヒスパニックの白人における慢性痛の頻度が高ことである。また ICD-11 では multiple parenting

いという報告や，一方，アフリカ系アメリカ人にと称して，1 つの診断名が２つの別の親カテゴ慢性痛の頻度が高いという報告がある。国別の経リーを持つことが可能となっている。

済状況では，高収入の国よりも低収入の国に慢性痛の頻度が高いとされている。

Ⅲ．慢性疼痛の疫学

65 歳以上の高齢者を対象とした検討では，コ2018 年の Lancet 誌には，1990～2017 年の GBD

ミュニティにおける慢性疼痛を有する頻度は 25～（Global burden of disease：疾病負荷）として YLD76％，長期療養施設居住者の 83～93％が慢性疼痛（Years lived with disability：障害とともに生活すを有しているという英国からの報告がある 8）。

る年数，または疾病や症状により支障をきたす年
6）

日本における慢性痛の頻度の統計データとして数）の論文が掲載されている 。この論文では，有名なのは，服部ら（2004 年）9），Nakamura ら（2011354 疾患の中から 195 の国々で，YLD として何が年）10）， 松 平 ら（2011 年）11）， 矢 吹 ら（2012 年）12），最も大きい疾患であったかが世界地図を色分けす

小川ら（2012 年）13）の報告である（表３）。いずれる形で図示されている。これによると，年齢を標もインターネットを用いた 1 万例を超える大規模現代医学 69 巻 1 号

22

令和 4 年 6 月（2022）

表３ 日本における慢性疼痛の頻度を示した過去の論文
報告者
（報告年）

調査方法

対象

調査人数

痛みの強さ

痛みの期間

痛みを有する頻度

頻度の高い部位と％雑誌

服部政治ほか（2004 年）

インター18 歳以上
ネット

18,300 名

5 以上

6 カ月以上13.4%

腰痛，58.6％

ペイン
クリニック

Nakamura M, et al（2011 年）

インター
18 歳以上ネット

11,507 名

5 以上

6 カ月以上15.4%

腰痛，65％J Orthop Sci

松平 浩ほか（2011 年）

インター 20 歳以上
ネット
80 歳未満20,063 名

5 以上

3 カ月以上22.9%

腰痛，26.6％

ペイン
クリニック

矢吹省司ほか（2012 年）

インター
20 歳以上ネット

41,597 名

5 以上

3 カ月以上22.5%

腰痛，55.7％

臨床整形外科小川節郎ほか（2012 年）

インター
20～69 歳ネット

20,000 名

4 以上

3 カ月以上

26.4%

記載なし

臨床整形外科なアンケート調査を実施している。報告によって藤野らが「痛みの医療経済」という章で疼痛による対象，痛みの期間は異なるが，慢性疼痛を有する

労働生産性の損失，疼痛が労働生産性に与える影患者の頻度は 13.4～26.4% であった。解析方法が響を詳細に記載している。労働生産性の損失につ異なるため単純な比較はできないが，その頻度はいては，アブセンティーズム（欠勤・休職）とプレ近年増加傾向にあるかもしれないことが表３から

ゼンティーズム（仕事をしていても生産性が上が見て取れる。部位別では，詳細な記載のない 1 報らないこと）の 2 面があることを指摘している 15）。

告を除き，すべてで腰痛が最も高い頻度であった。

Nagata らの論文によると 16），アブセンティーズ

慢性痛の中でも腰痛が多いという事実は，厚生労

ムとプレゼンティーズムを合わせた筋骨格系疾患

働省が 3 年に一度まとめている国民生活基礎調査

による労働生産性の低下は，精神および行動の障の有訴者率の上位５症状の中で，毎回男性の第 1害に次いで第 2 位で労働者 1,000 人年当たり約位，女性の第 2 位が腰痛であることからも裏付け900,000 米ドルと推定されている。また，在日米られる。

国商工会議所（ACCJ）の報道資料でも，日本全国一 方， 神 経 障 害 性 疼 痛 の 頻 度 に つ い て は，5,000 人（回答者数）を対象としたオンライン調査

Yamashita らが 1,857 名の脊椎疾患患者を対象としによる大規模な疫学スタディでは，慢性痛による14）てその有病率は 53.3% であったと報告している 。

年間の経済的損失は約 3,700 億円と試算されていまた，先の小川らの論文では，3,365 名中神経障害る。よって慢性疼痛への対策はわが国の喫緊の課性疼痛の診断基準を満たしているものは 24.9% で題であると言える。

13）あったと報告している 。

Ⅳ．慢性疼痛をめぐる問題点
日本に限らず世界の多くの国々で，慢性疼痛は社会的問題となっている。その理由として指摘されている事実は，疼痛による身体的・精神的 QOL

慢性疼痛に対しては，以下の４つの対策が望まれると考える。①慢性疼痛のメカニズムの解明，②慢性疼痛に対する治療法の見直しと検討，③慢性疼痛患者への啓発，教育，④慢性疼痛に対する社会インフラの充実である。
具体的には，以下に述べるとおりである。

（quality of life）の低下のために仕事の生産性が上がらない実態があること，疼痛治療による医療費の高騰があることである。疼痛医学の教科書にも，①慢性疼痛のメカニズムの解明
最近の研究では，慢性疼痛をきたす局所の要因

特集：痛みとして，侵害受容性疼痛や神経障害性疼痛メカニズムが明らかになってきた。侵害受容性疼痛は，

23おわりに主に慢性炎症による侵害受容器への刺激が原因と慢性疼痛への対策は，全世界規模で喫緊の課題なっている。神経障害性疼痛は，末梢および中枢である。国を挙げての具体的な対策が望まれる。

での神経感作，神経の脱髄によるエファプシス（電現状においては，慢性疼痛への診療報酬は極めて気的混線），下降性疼痛抑制機能の低下によって乏しいと言わざるを得ない。慢性疼痛に対する診引き起こされる。またこれらとは別に，慢性疼痛療をより意義あるものとすべく，適切な診療報酬患者では脳内における感覚系の回路網から認知情の設定が望まれる。

動系の回路網への移行が起こっていることも，最近の研究で明らかにされつつある。これらの知見に基づき，効果のある治療法の開発が望まれる。

利益相反
筆者は第一三共株式会社，日本イーライリリー株式会社において利益相反を有している。

②慢性疼痛に対する治療法の見直しと検討
慢性疼痛に対してはさまざまな治療法があり，ガイドライン上も文献に基づいたエビデンスが示されている。しかし，慢性疼痛の機序は多様であり，これらの病態に応じた治療法が考えられるべきである。
③慢性疼痛患者への啓発，教育
慢性疼痛患者は，痛みのために破局的思考を代表とした負の情動に支配されていることが多い。
すなわち「この痛みはだんだん悪くなる，絶対に治らない」と考える患者が多い。これを医療者の言葉，行動をもって「この痛みは辛いが，きっとよくなる，乗り越えられる」といった希望を持つように啓発し，教育することが必要である。
④慢性疼痛に対する社会システム，インフラの充実
どうしても抜け出せない慢性疼痛を有する患者については，医療機関での教育が効果的である。
欧米では back school などの教育システムがある。
一方，日本ではこれらのシステムは一部の限られた施設で行われているにすぎず，保険診療における診療報酬も認められていない。この社会システ
ム，インフラを充実させる必要がある。
これらの具体的対策を施すことによって，慢性疼痛患者数を減少させること，また数を減少させなくとも社会的生産性の減少を抑制することは可能ではないかと考えている。

文献

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