大分大学大学院教育学研究科教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ ポリシー：ＣＰ）＜教育課程の編成と教育内容＞
大分大学大学院教育学研究科では，学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）に掲げる４つの能力を学修するために，次のような教育内容と方法を取り入れた授業を実施する。
1. 教職に求められる高度な専門的資質・能力の基礎となる学識，教養および技能を身につけるために「基礎理論科目（共通５領域）」を開講し，必修とする。（DP2「専門性」の育成）
教職大学院では，総合的な指導力を育成するために履修すべき基本的要素として共通に開設すべき５つの領域が提示されている。本教育課程では，この共通 5 領域に関する科目として，まず必修の「基礎理論科目」を領域毎に１科目（2 単位），計 5 科目（10単位） を開講し，すべての院生が共通で受講することとする。ここでは，個々の領域に関わる教育理論や実践上の課題について基礎的・専門的な知識や現状の課題の理解を深める。
2.

様々な知見を活用し，他者と協働して課題解決できる力を身につけるため「実践演習科目（共通５領域）」を選択必修とする。（DP4「協働性・先導力」の育成）
共通 5 領域に関する科目として，「実践演習科目」を開講する。「基礎理論科目」で習得した知識や課題認識を基盤として，現実に直面しうる教育課題の理解と課題解決のための実用的な知識・技術を習得するための学びを行う。「学校マネジメント」（領域4），「教科指導・児童生徒理解」（領域 2，3），「特別支援教育」（領域 2，3）の 3 分野にわたる 6 科目の中から，各院生のキャリアステージ（新人・中堅・管理職教員など） や修学目的に応じて一つの分野を選択し，2 科目計 4 単位を習得する。さらに全員必修の科目として「学校実践総合演習」（領域 5）を受講する。この科目では，各分野で実践的な専門性を高めた院生同士がチームを組み，ラウンドテーブルやケーススタディのスタイルで協働的な課題解決の方法を習得する。「基礎理論科目」の必修 10 単位と合わせ，16 単位を共通 5 領域に関する必須取得単位とする。

3.

各々の院生の問題意識や関心に応じて発展的に学修できるよう「高度専門科目」を設置する。（DP2「専門性」の育成）
教職大学院では，年齢，経歴，学校種，専門領域も異なる多様な院生が共に学ぶ。それぞれの学びの目的や背負っている使命，修了後の学校における役割なども異なっている。そこで，「高度専門科目」では，各院生が自らのニーズに応じて選択可能な科目を開講する。「児童生徒理解・学級経営に関する領域」，「授業研究・授業開発に関する領域」，「学校マネジメントに関する領域」，「特別支援教育に関する領域」，「学校研究に関する領域」の 5 領域計 22 科目の中から，5 科目（10 単位）以上を選択し履修する。

4. 教育現場における教育活動や実務全般を総合的に体験することで，教職の社会的役割や使命を理解し，学修を教育活動に生かすことができる実践力を身につけるため「実習科目」を必修とする。（DP1「使命感・責任感」，DP2「実践力」の育成）「実習科目」では，各々の修学目的に応じて，「学校実践」（新人・中堅教員），「学校経営」（管理職候補教員），「特別支援」（特別支援学校教員）のいずれかの領域の実習を選択し履修する。各領域の実習は 2 年間で 10 単位（計 400 時間）の必修科目となる。現職院生は，教育学部附属校園や連携協力校における基礎的な実習を経たのち，自らの現任校における実習を行う。
5. 高度な専門的知識を基盤に実践を省察し，課題解決に向けて教育活動を創造できる力を身につけるために「省察科目」を必修とする。（DP3「省察力・創造性」の育成） 実
習における実践経験に基づいて習得した知識・技術を，教育理論の観点から省察し， 新たな課題発見や教育活動の改善・開発を行う力を育成するために「省察科目」（２年間計 8 単位）を開講する。なお，実習科目と省察科目を通した「理論と実践の往還」による学びの成果は，教育実践研究報告書（1 単位）としてまとめ提出することを必修とする。
以上１．〜５．の科目の実施においては，学校現場での実習や実際の教育実践を題材とした「理論と実践の往還」を取り入れる。

＜教育方法＞
1. 「理論と実践の往還」による学びを促進するために，研究者教員と実務家教員の複数による共同開講のスタイルを採る。単なるオムニバスの形式にはせずに，毎回の授業がティーム・ティーチングのスタイルで，学術的，理論的な面と実践的，経験的な面の両面からの指導を実施していく。
2. DP2「専門性」の育成のために，「基礎理論科目」では，理論的知見に関して，講義，もしくは演習における院生の発表や議論を通して理解を深めた後，具体的な実践事例にあてはめることで，その理論の実践的な価値・意義を確かめ，さらには，指導案や学級経営案などの指導計画を，グループワーク等を通じて作成し，その効果について意見を交わすといったアクティブ・ラーニングの手法を実施する。
3.

DP4「協働性・先導力」の育成のために，「実践演習科目」では，現実に起こりうる問題を想定して，その課題解決を疑似体験しながら学びを深める。また，各院生と担当教員が異なる役割や立場（例えば，校長，教頭，主任，学級担任，保護者，特別支援教育コーディネーターなど）をとり，学校現場を想定したロールプレイの中で，教育課題の解決を疑似体験するといったアクティブ・ラーニングの手法を実施し，学校における個々の教員としての在り方や協働的な関係の中での自らの役割について省察を深める。

4. DP2「専門性」の育成のために，「高度専門科目」では，優れた成功事例だけでなく， 失敗例も含めた事例検討，指導計画や経営計画の構想，指導場面や保護者対応場面を想定したロールプレイ，模擬授業や模擬職員会議，専門家（教員）を交えた模擬ケース会議など，多様なアクティブ・ラーニングの手法を導入し，実践を想定した知識の活用，応用を体験的に学んでいく。
5. DP2「専門性」，DP4「協働性・先導力」の育成のために，「基礎理論科目」や「学校実践総合演習」などの必修科目をはじめ，多くの科目において新卒の院生と現職の院生の学び合いの機会を設け，チーム学校における教員同士の協働による問題解決の疑似体験といったアクティブ・ラーンニングの場とする。
6. DP1「使命感・責任感」，DP2「実践力」，DP3「省察力・創造性」の育成のために，実習が単なる実践経験の積み重ねで終わらないように，常に「省察科目」を実習と同時並行で行い，学校現場と大学の往還によって理論との融合・照合を図る。

＜学修成果の評価＞
1. 教員としての資質が身についているかを確認するために，資質能力変容調査（院生による自己評価）の結果を検証する。
2.

授業科目の成績分布の検証作業や授業評価アンケートを通して，授業理解度や学修状況を検証する。

3. 大学院修了予定者に対してカリキュラムや授業内容，施設設備，学生支援体制に対する満足度などを問うアンケート調査を行い，院生による大学院教育に関する評価を把握する。
4. 教職大学院実習運営協議会，教育課程連携協議会での協議を通して，カリキュラムおよび学生指導体制の改善を行う。
5. 教育実践研究報告会において教育実践に係る研究成果を評価することで，研究指導体制の改善を行う。
6. 授業の成績分布，院生へのアンケート，修了生へのインタビュー，および所属校や教育委員会からの評価などのデータを蓄積し，教員採用試験の結果（採用数，合格率等）を検証することで，教員養成機能の評価を行うとともにカリキュラムの改善を行う。
学修成果の評価は，アセスメント・チェックリストにより実施する。

大分大学 アセスメント・チェックリスト
学部・研究科

教育学研究科

学科・専攻・課程教職開発専攻コース

最終更新日

2020 年 10 月 14 日

ディプロマ・ポリシー
1 学校や教職の社会的役割と果たすべき使命を理解し，ビジョンを持って学び続けることができる。(DP1「使命感・責任感」)
2 学校経営，教科指導，学級経営，生徒指導，特別支援教育などの高度な専門的知識を有し，理論と実践の往還を通した教育を具現化できる。(DP2「専門性・実践力」)
3 高度な専門的知識を基盤にした省察を行うことで，未経験の課題にも対応しうる教育を創造できる。(DP3「省察力・創造性」)
4 学校の多様な課題に対し，高度な専門性を発揮できる組織の中核的なリーダーと して，他者と協働しながら解決を図ることができる。(DP4「協働性・先導力」)
56
番号 実施状況

手法

1 実施中

客観試験

2 実施中

修了判定資料

3 実施中

成績判定資料

4 実施中

質問紙

5 実施中

質問紙

６ 実施中

質問紙

７ 実施中

成績分布表

８ 実施中
９ 実施中
10 実施中11 実施中12 実施中

名称実施時期 実施
頻度対象

教員採用試験合 ６月〜９ 毎年 全学年
格者調査
月
修了者数と残留 ３月
毎年 ２年生者数調査
単位取得状況調 ９月，３ 毎年 全学年
査
月
資質能力変容調 ４月
毎年 １年
査
２月
２年
授業別授業評価 ８月，２ 毎年 １年月
教育学研究科改 １月
毎年 ２年生善のためのアン
ケート

成績分布状況調 ８月，２ 毎年 全学年
査
月
教職大学院実習
インタビュー
２月
毎年 全学年
運営状況調査教職大学院教育 １月
インタビュー
毎年 全学年
課程調査
教職大学院ホー ８月
インタビュー
毎年 修了生ムカミングデイ時の修了生調査
インタビュー等 修了生の学修成 ２月
毎年 修了生果の検証に係る
学校訪問調査報告会

教育実践研究報 ２月
告会

毎年 ２年生チェック内容・項目

合格率
修了者数と残留者数と残留理由
単位取得状況不良

対応 DP

1 2 3 4 5 6

● ●●●
●
● ●●●

基礎理論科目（必修）に関わる資質能力，高度専門科目に関わる資質能 ● ● ● ●力，研究能力に関わる資質能力
カリキュラム満足度
授業，設備，学生生活の充実度

● ●●●
● ●●●

偏りの大きな科目のインタビュー
● ●●●
調査

評価者

実施責任者

結果の活用方法

就職・進路支援室，教職大 都道府県・政令指定都市 合格率により，目的養成としての機能評価およびカリキュラムの学院学生指導部会
教育委員会
総括的な質的指標とする。
教職大学院領域代表部会 教職大学院領域代表部 残留者について，残留理由をチェックし，指導教員と連携して指会導する。
教職大学院学生指導部会 教職大学院学生指導部 成績不良者について，指導教員を通して面談を行い，面談結果の会収集，指導を行う。
教職大学院調査研究・ 結果を翌年以降のカリキュラムおよび学生指導体制の検討及び大学院生改善に利用する。
FD 部会
大学院生
大学院生

教職大学院調査研究・ 結果を翌年以降のカリキュラムおよび学生指導体制の検討及びFD 部会改善に利用する。
教育学研究科運営委員 教育学研究科の授業等の改善に利用する。
会

修了生の資質能力に関するインタビュー調査（自己評価）● ●●●成績評価の偏りを確認し，厳密な評価が実施されているかどうかの確認やカリキュラム改善を行う。
教職大学院実習運営協議 教育学研究科運営委員 結果を翌年以降の実習科目および学生指導体制の検討及び改善会（外部委員を含む） 会に利用する。
教職大学院教育課程協議 教育学研究科運営委員 結果を翌年以降のカリキュラムおよび学生指導体制の検討及び会（外部委員を含む） 会
改善に利用する。
結果により，目的養成としての機能評価およびカリキュラムの総教職大学院調査研究・修了生括的な質的指標とする。
FD 部会

修了生の資質能力に関するインタビュー調査（他者評価）等● ●●●修了生，所属校管理職，地 教職大学院調査研究・ 結果により，目的養成としての機能評価およびカリキュラムの総教委括的な質的指標とする。
FD 部会

教職大学院における教育実践に係 ● ● ● ●る研究成果

専任教員実習に関する協議● ●●●カリキュラムに関する協議● ●●●教職大学院教務部会

教職大学院教務部会

教育学研究科運営委員 結果により，翌年以降の研究指導体制の検討及び改善に利用す会る。