巻 頭 言
２年間を振り返って静岡大学教育学部教授

2013年度共同教科開発学専攻

白

畑

議長

知

彦

愛知教育大学と静岡大学教育学部が共同教育課程制度を活用し、教員養成系大学・学部において、全国で初めて共同大学院博士課程、共同教科開発学専攻を開講したのは、2012年４月のことです。それから２年が経ちました。この４月（2014年）からは３学年が揃うことになります。そして、順当にいけば、2015年３月には複数名の博士（教育学）が誕生することになるでしょう。
共同大学院博士課程設置に向け、２大学間で最初の話し合いを持ったのは設立許可の下りる２年以上前からでした。2012年以前より、既に東と西には連合大学院という、確立した大きな組織が厳然と存在していました。旧帝大系にも教育学部には博士課程がありました。このような状況の中、日本の中部圏に教員養成系の博士課程を設立する長所は何かを何度となく議論し、学生の入口（入学志願者）と出口（就職先）の問題についても真剣に話し合い、多数の関係者が何度も文部科学省に足を運び、ご意見を頂戴し、そしてまた、新しいコンセプトに基づく共同大学院設置に向けて話し合いを続けました。
本共同大学院は全くのゼロからのスタートであり、様々な葛藤を経て誕生しました。もちろん、まだ改善すべき点は残されています。そのうちの１つに、「教科開発学については、学術の理論及び応用を教授研究するという大学院の目的、また、教員養成系大学・学部の教員を養成するという設置目的に照らし、開設時から国内外の動向を踏まえ充実した教育研究活動を行うことはもとより、その水準を一層向上させるよう努めること」というご意見を頂戴しております。国内外の動向をよく把握していくことは大事なことであり、先人の皆様とは特に積極的に交流を持っていきたいと考えております。どうぞ宜しくお願いいたします。また、授業・運営の充実を図るた
め教員間でのFD活動や学生からのアンケート結果を尊重し、よりよい博士課程の確立を目指し、関係者全員で努力していこうと考えております。
しかしながら、兎にも角にも、ここまで辿り着けたのは、設立前の準備期間を含め、多くの方々からの有形無形の支援があったからです。大変お世話になりました。この場を借りて御礼申し上げます。

Ⅰ．共同教科開発学専攻の概要

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Ⅱ．共同教科開発専攻連絡協議会
議長年次報告― 22 ―

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平成24年度

共同教科開発学専攻指導体制（静岡大学に籍を置く学生）
氏
分

学籍番号

いち の

30240001

べ

き

まさ

けい

白畑

知彦

黒川みどり

こ

加 賀 恵 子自然系教科学しま保寿

ゆき

人文社会科系教科学

が

山崎

ぞう

鈴 木 正 行

丹沢

哲郎

丹沢

哲郎

新保

淳

みつる

松 島

充

自然系教科学なが30240006

しょう

人文社会科系教科学

まつ30240005

き

占 部 昌 蔵か

30240004

あつ

教育環境学

すず

30240003

主指導教員 副指導教員
（主査）
（副査）

一之瀬 敦 幾うら

30240002

せ

名
野

くら

まもる

長 倉

守

創造系教科学指導補佐教員

村越

真 石川

尾形

和男 村山

稻葉みどり
黒川みどり
西宮

秀紀

野地

恒有

山崎

研究主題

教職員育成のための評価に恭 関する研究―今後の教員研
功 修・資質向上のための評価システムの開発―
日本の中等学校レベルにお保寿 ける効果的な英語のライティ
ング指導についての考察
近代農村社会における民衆

白畑知彦の思想と行動に関する研究―民衆史研究と社会科教育の架橋をめざして―
シティズンシップと家庭科

新保

淳 村越

真 教育―社会資源を活用した

野地

恒有 石川

山崎

保寿 熊倉

岩山

勉 村山

西宮

秀紀 村山

村越

真 伊藤

恭 生活と結ぶシティズンシッ
プ教育の展開―算数・数学教育における協啓之
調的な概念変容モデルの精功
緻化
中学校社会科における教師
功の授業実践力向上のための
貴啓
方法論開発に関する研究（愛知教育大学に籍を置く学生）
学籍番号おお

212D001名

主指導教員 副指導教員

分

野

（主査）

しま

にし

とし

自然系教科学
いく

原

繁幸

教育環境学
たけ

勉

都築

繁幸

み

山 田 丈 美
教育環境学

岩山

み

郁 水

だ

都築

ひろ

大 西 俊 弘やま

212D004

よ

教育環境学

はら

212D003みつ

大 島 光 代おお212D002

氏

都築

繁幸

（副査）

指導補佐教員

研究主題

尾形

和男 石川

恭 発達障害児の国語科指導に

村越

真 村山

功 効果的な教材開発の研究

稲毛

正彦 飯島

康之

丹沢

哲郎 熊倉

啓之

尾形

和男 古田

真司

新保

淳 筒井清次郎稻葉みどり 中田山崎

保寿 子安― 35 ―

敏夫
潤

テクノロジー利用を前提とした高等学校数学科のカリ
キュラム開発児童・生徒のレジリエンスに着目した保健指導プログ
ラムの開発とその検証「言語」と「体験」を結び付ける合科的指導の実践的研究

平成25年度

博士課程共同教科開発学専攻指導体制（静岡大学に籍を置く学生）
氏
分

学籍番号
かわ

30340001

づき

こう

とう

とし

創造系教科学

山崎

保寿

新保

淳

のぼる

齋 藤

昇

創造系教科学だ保寿

ひろ加 藤 敏 弘

とう

山崎

た

教育環境学

やま

30340005ほ

望 月 耕 太さい

30340004

み

教育環境学

か

30340003

主指導教員 副指導教員
（主査）
（副査）

河 合 美 保もち

30340002

い

名
野

てつ

新保

淳

や

山 田 哲 也
創造系教科学

新保

淳

村越

真

尾形

和男

指導補佐教員小学校児童における学校内
丹沢

真 村山

尾形

和男 子安
真

野地

恒有

村越

真

野地

恒有

岩山

勉

山崎

保寿

哲郎 の危険箇所の認知に基づく安全学習プログラムの構築

村越

村越

研究主題

功 新任教師の自律的な力量形
潤 成の過程に関する研究
技能獲得における知識・理
解と感性の関連について―小学校高学年のバスケッ
トボール学習に着目して―「言葉と音楽とのつながり」

北山

敦康 に着目した、声による表現
学習の研究

松永

泰弘

紙製教材を使用した技術教
育の設計学習に関する研究（愛知教育大学に籍を置く学生）
学籍番号か

213D001

分

野

（主査）

とう

れい

か

ぐら

かず

教育環境学
い

たか

人文社会系教科学
ゆう

繁幸

都築

繁幸

お

今 井 隆 夫の都築み

名 倉 一 美すぎ

213D004

主指導教員 副指導教員

教育環境学

いま

213D003

名加 藤 玲 香な

213D002

氏

稻葉みどり

こ

杉 野 裕 子自然系教科学

稲毛

正彦

（副査）
尾形

和男

山﨑

保寿

尾形

和男

村越

真

野地

恒有

白畑

知彦

岩山

勉

丹沢

哲郎

― 36 ―

指導補佐教員石川恭

研究主題
小学校体育科における伝承
遊びの研究
幼稚園の「人間関係」領域
における発達障害児の支援に関する研究中田敏夫

認知言語学を参照した英語学習プログラムの開発
数学教育におけるコン

飯島

康之 ピュータプログラミングの教育活用に関する研究

Ⅲ．教科開発学研究会

― 38 ―

― 39 ―

Ⅳ．学生の研究活動

一之瀬

敦

幾

（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
教師の資質能力向上と評価システムに関する研究―高等学校を対象とする研究―（２）研究の経過
本研究は、教師の資質能力の向上について、現代の教育環境の中でとりわけ近年導入された評価シス
テムとの関係について検討を行うものである。
教育改革の中で、自主自律的な活動の継続的な運用のために評価制度が導入された。その評価制度の中で、本研究では「学校評価」、「教員評価」をとりあげる。これらの制度は、学校の継続的な活性化、
教員の資質能力向上という目的のために始められた。しかし、現在この目的に対して思うような効果が上がっていないとの報告がなされている。このような状況の中で、「教え育む」教育活動の中心である教師の「資質能力向上」に主眼点をおき、教師の資質能力向上に資する２つの評価制度の望ましい姿を追究する事を本研究の目的とする。
具体的には、研究対象として高等学校を取り上げ主に静岡県について詳細な調査を行う。資質能力としては、教員評価の評価対象項目である「教科指導」、「教科外指導」、「学校経営（分掌）」を主として取り上げる。
つまり、教師の資質能力向上を主目的に導入された教員評価システムを中心に、教員評価、学校評価システムが教師の資質能力向上にどのように関わっているかを検討し、現在の評価システムの課題を明らかにし、教師の資質能力向上に資する評価システムを提案しようとするものである。
現在までの成果を下記に示すが、２つの評価の関連性、教員評価と教師の資質能力との関係を質問紙により明らかにしてきた。
（３）今後の展開
今後は、教師の資質能力の定義と、そこで定義された資質能力と現在の２つの評価制度実施者の質問
紙調査結果との関連性を分析し、現在行われている評価制度の改善点の提案をしていきたい。
２．研究活動（2012～）
１）一之瀬敦幾：教師の資質能力向上と教員評価システムとの関連性―Ａ県内公立高等学校を対象とする質問紙調査の分析より―，学校教育研究29巻（日本学校教育学会）（投稿中）
２）一之瀬敦幾，「目標管理手法のもとでの学校評価と教員評価との関係性および有効性向上の要因―
A県の公立高等学校への質問紙調査結果より―」，愛知教育大学大学院静岡大学大学院教育学研究科
教科開発学論集（査読有），第２号，2014，69～78頁（校正中）
現在の学校運営は、目標管理手法を用いた学校評価と教員評価を行い、開かれた学校運営および教師の資質能力向上による学校活性化を図ろうとしている。本研究は、これらの評価の関係性を探り、評価の有効性を向上させる要因を明らかにすることを目的とする。A県の公立高等学校への質問紙調
査により以下のことを明らかにできた。
第１に成立時期・施行主体の異なる学校評価、教員評価の有効性について、目標管理手法のもとで強い関係性があることが実証された。第２に学校評価および教員評価の運用において４つの因子を抽出した。第３に４つの因子のうち評価の有効性に影響を与えるものは、「行動改善」の因子であることが分かった。また、教員評価において有効性を向上させるためには現在の管理職と教師との個別のコミュニケーションを行う形態のみでは限界があることが推測された。第４に教員評価についての先行研究における教員の資質能力向上感が低い原因として、目標管理手法における自己目標達成感と教師の資質能力向上感とにずれがあることが一因である可能性を示せた。
３）一之瀬敦幾，山﨑保寿：「教師の職能成長における教員評価および学校評価制度の現状と課題」，愛知教育大学大学院静岡大学大学院教育学研究科教科開発学論集（査読有），第1号，2013，81～90頁
現在、わが国では、新たな教員評価制度および学校評価制度の導入が進んでいる。本研究では、教師の職能成長にとって２つの評価制度の現状と課題を明らかにすることを目的とする。そのため、教師の成長理論や評価制度の成立過程などを整理し、静岡県の公立高等学校の学校評価を中心にした質― 42 ―

問紙調査に基づいて、現状と課題を明らかにする。
研究の結果、次の点が明らかになった。第１に、教員評価と教師の職能成長に関する行政施策と研究動向を整理した。その結果教育委員会の指導のもと、能力と業績に応じた適正な人事考課行うことが目指されていることが明らかになった。それにより教員の資質向上及び学校組織の活性化を図ることを目的に新たな人事考課制度が実施されていることが明らかになった。
第２に、これらを踏まえて学校の実態と教師の特性について検討を行った。その結果、現在の学校教育の方向が、基礎的・基本的な知識・技能の習得に加え、思考力・判断力・表現力等の育成や学習
意欲の向上、多様な人間関係を結んでいく力の育成等を重視しており、そうした指導力を有する教員を養成する必要があることが考察された。したがって、学校経営に対する学校評価は、学校経営計画を遂行している教師によるところが多く、その遂行能力や行動は教師の資質能力そのものであり、教師の資質能力を向上させることがひいては学校経営の向上につながることについて考察した。
第３に、実際の調査結果から評価と職能成長との相関的な関連性を明らかにした。すなわち教員評
価と学校評価との相関係数を算出すると0.56（p<0.01）であり相関が認められた。これにより現在行われている教員評価は大きな学校評価システムの1部に含まれると考えることができ、教員評価の評
価結果を上げることが学校評価の結果を向上させることにつながることが明らかになった。
４）一之瀬敦幾：「高等学校における学校評価の現状と課題」，日本高校教育学会年報（査読有），第19号，
2012，24～33頁
公立高等学校における、学校評価の有効性については、「大いに有効」が28.9％、「まあまあ有効」
が64.9％、「あまり有効でない」が4.1％、「有効でない」が2.1％であった。有効性については90％程
度が肯定的であり、学校評価を行うことの有効性は認識されているといえる。学校評価による変化として「保護者、生徒、授業評価アンケートなどへ積極的に取り組むようになった」、「前例踏襲の考え
から、改善すべき点を重視するようになった」、「学校評価サイクルを継続的に行えるようになった」の項目で肯定的な回答が強く、改善への取組意識が変わったことが示されたが、一方で「学校全体の活動が活発になった」、「教育活動が相互協力的（組織的）になった」、「教員間のコミュニケーションが多くなった」の項目は前述の項目に比して肯定的な回答が弱く、学校評価により学校全体が組織的に機能するまでに至っていないことが明らかになった。これは個人の意識や行動ではかなりの変化が見られるが、教員間やその集まりである組織としての変化には至っていないといえる。
さらに、有効性に関してとらえ方の違う３つの学校群間での回答結果の有意差判定から次のことがいえる。３つの学校群間で有意になったのは、前述の変化に関する項目と「職員に学校経営目標の共通理解が図られている」、および「結果に対しての、外部からの支援が行われている」の項目であった。
変化に関する項目の代わり度合いは、学校評価の有効性の感じ方と関係するととらえることができる。
また、「職員に学校経営目標の共通理解が図られている」については、共通理解が個人的レベルなのか、組織全体の中で個人がどのように行動すべきかまで含めた共通理解なのか本研究でははっきりしないが、共通理解が有効性と強い関係もつ要素であることが分かった。また、「計画・対策立案が多くの職員で行われ、全体としての取り組みになっている」の項目が、「有効性を感じている学校」と「有効性を感じていない学校」間で有意差がある点からも、多くの職員の取り組みが学校評価の有効性には重要なことが分かった。
本研究結果から見えてくる多くの学校の姿は、改善等に個人的レベルでは取り組む意識・姿勢に変化が見られているが、それが学校組織全体としてはまだうまく機能していない姿である。今後は、多くの学校でいかに全員で組織的な取り組みを行えるようになるかが重要である。野村総合研究所の調査研究による、好事例から抽出した３つの要素、「①目標の共有」、「②プロセス設計」、「③チーム力ある組織」は、まさに組織的な取組に必要なものであろう。
学校評価は、学校の現在の姿を浮かび上がらせ、目指す学校の姿に近づくための方策を導き出す役
割を担っているが、現在行われている学校評価は次の点に課題があると考えられる。質問紙の自由記
述欄に、「教員の中に評価について詳しく知る者がほとんどいない」との指摘もある。どのような観点、方法で学校の姿を評価していくかが問題となる。学校の有効性について、Cheng（1996）は、①目標
モデル、②プロセスモデル、③問題不在モデル、④資源インプットモデル、⑤満足度モデル、⑥正当性モデル、⑦組織学習モデル、⑧総合的品質管理モデルの８つの有効性モデルを提示している。これをうけて曽余田（2008）は、「わが国の学校評価を省みると、目標モデル、プロセスモデル、満足度― 43 ―

モデルが普及している。文部科学省の学校評価ガイドラインは目標モデルを支持している。学校評価の目的は、継続的な改善とアカウンタビリティであるが、実際にはアカウンタビリティを意識して正当性を得るために学校評価を行っている状況が多く見られる。実質的には正当性モデルに基づいて学校評価が行われていると看做することができよう。継続的な改善のためには、長期的な時間枠が必要である。目標モデル、プロセスモデル、満足度モデルのいずれも単年度という短期的な有効性を志向している。しかも、最も支配的な目標モデルは、分析のレベルにおいて、測定可能という観点から、
組織全体よりもグループレベルに留まりがちである。学校の力を高めるという点からすれば、より長期的な有効性を志向する組織学習モデルの重要性がもっと強調されるべきであろう。」と述べている。
これらのことにより、現在の目標モデルのみが学校評価に適しているのかを検討することも必要ではないかと感じる。多くのモデルを適宜組み合わせることが効果的だと考えられ今後の課題である。また、現在の状況を改善する方策が大切であるが、質問紙の自由記述に「原因と結果、目的と行動といった一対一の関係に注目した思考ではシステムとして機能しない。」との指摘がある。教育活動は複雑な要素の絡み合いの結果として現れるものである。学校改善のための方策は、原因と結果が一対一の対応であるとは限らないことを前提に取り組まなければならない。中村（2007）は、原因を見つけ行動をするのに、「ダブルループ省察」が重要であると述べている。また同論文の「学習するコミュニティ」にあるように、学校内部だけでなく周りのコミュニティなどと関わり、広く原因や対策を求め、連携して事に当たることが大切である。学校評価は、公表という手段により学校の姿を周りに伝えるコミュ
ニケーション・ツールとしての役割を果たせるので、そのことにより学校の姿を伝えられ、また目指
す方向が理解されれば、おのずと外部からの支援も得られるようになると考えられる。
５）一之瀬敦幾：「研究動向レビュー：学校評価・教員評価に関する研究の動向と課題」，日本高校教育
学会年報（査読無），第20号，2013，76～85頁
学校評価・教員評価の研究動向レビューにより、以下の点が整理・確認できた。
学校評価は全学校で実施されており、効果についてもほぼすべてが肯定的であるが、「大いに役立った」は半数弱に留まっており、形式的で実効性が高いとはいえない現状である。これを改善するためには、学校関係者を含んだ組織全体で目標や評価結果の共有化をはかり、一層の組織的な活動を活性化していくことが今後の実践的課題である。
教員評価については、目的としている資質能力の向上および学校組織の活性化の効果についての教員の評価は低い。一因として目標管理手法の運用問題が考えられ、運用方法によっては教員の自主性・自律性を制限し、協調性を失わせる可能性がある。教職や勤務校の特性・実態を考慮し、学校経営目
標の達成についての教員個々人の活動状況を評価する一方で、教員に最低限求められる資質能力や服務規程に加えて、教員のライフコースに沿った発達と力量形性の視点からの学校全体としての成長支
援的活用が人材育成としての教員評価に求められる。
６）一之瀬敦幾：「教員評価における資質能力に関する一考察」，日本教育社会学会第65回大会発表要旨
集録（査読無），2013，42～43頁
教員評価は、目標管理手法を用いている。目標管理手法はDruckerにより提唱され、「チャレンジ
ングな目標設定」と「セルフコントロール」により自己目標達成に主体的に取り組み目標を達成する
ことにより組織全体の成果にも結びつくとの考えである。
教員評価について、目指す資質能力と用いられている目標管理手法について論じた。これをふまえて実際の評価結果（実例）を検討して次のことが考察された。
①自己目標は、学校経営計画に大きな面では規定されるが、それが必ずしも教員の資質能力向上の目標設定を不可能にしていない。②教師により、学校経営計画の解釈により、その教師の資質能力向上のための自己目標設定を行っている場合がある。③学校経営目標が、すべての資質能力の領域をカバーするものではないので、自己目標シートに書かれたもの以外で（評価では日常の行動に入る）資質能力の向上を記録する方法が求められる。
７）一之瀬敦幾：「教員評価における資質能力向上に関する一考察―資質能力向上の類型化の試み―」，
日本教師教育学会第23回大会発表要旨集（査読無），2013，68～69頁
本研究では、教師の能力向上のメカニズムを考察し、能力開発に資する評価システムの改善点を探究するために教師の能力発達の視点から論考する。これまでにいくつかの能力発達モデルが提唱されているが、本研究ではコルトハーヘンの省察の理想的なプロセスを説明しているＡＬＡＣＴモデルを― 44 ―

参照する。ＡＬＡＣＴモデルはサイクル（省察ループ）により新たな自己の能力の体系化をはかっていく。また、コルトハーヘンは教師はそれまでの経験や学習により構築されたゲシュタルトを形成しているとしている。これはその教師が持っているアイデンティティでもあると見ることができる。それが前述の省察ループを経験することにより、これまでのアイデンティティに新たな経験が体系化されて加わっていく。またこれらの体系化がさらに行われるとそれらが理論化されて、今までのアイデンティティを大きく変更することも起こる。これらが能力向上（能力の変容）と考えることにする。
このように考えると、資質能力向上にはいくつかのパターンがあることが推察できる。まず自己目
標が自分の資質能力を意識して設定されているか、それが自分の資質能力に対してチャレンジングな目標となっているか。また目標を実行する際に行動（問題）の本質をつかむ振り返りを行っているか。
目標に対しての取り組みを生かして自分なりの体系化を行えたか。これら３点について注目し類型化を試みた。これは、学校経営計画の中で自分の資質能力向上を意識し目標管理手法の基本であるチャ
レンジングな目標設定をし、資質能力向上のため体系化のために重要な要素である問題の本質に迫る
振り返り、つまり取り組んだ問題について表面的な結果のみでなく、その問題を深く掘り下げる取り
組みを行えたか。さらにその取り組みを振り返り自己評価し自分の資質能力と関連付けて面談等の助言を参考に次年度の目標設定に生かしていくことが大切であることを示した。また同時に面談での有効な助言を行える管理職の資質能力が重要であることが推察できた。
８）一之瀬敦幾：「教師の資質能力向上と職場―教員評価制度の視座から―」，日本学習社会学会第10回
大会発表要旨集（査読無），2013，24～25頁
前述論文２）の一部分を口頭にて発表した。
９）一之瀬敦幾：「教師の資質能力向上と教員評価」，日本学校教育学会第28回大会研究発表抄録（査読無），2013，65～66頁「教員評価」と「教師の資質応力」向上との間に媒介が介在する概念モデルを提示し、これらの関係を明らかにしていく。このために考える要素として、教員評価では「目標管理型手法」「PDCAサイクル管理」を、向上媒体としれは「業務支援」、「職場環境」、「教師の成長モデル」を考えた。
10）一之瀬敦幾，「教師の職業能力向上のための教員評価に関する一考察」，教育目標・評価学会第23回
大会発表要旨集録（査読無），2012，38～39頁
教員評価について整理してみると、成立過程は異なるが、教員評価と学校評価との関連性は高いことが分かった。また、教員評価の資質能力向上に対する有用性と「職場相互関係特性」の相関係数は0.71（p<0.01）、「改善積極特性」との相関係数は0.49（p<0.01）であり相関が認められた。このことにより資質能力の向上には、「職場相互関係特性」が必要であり職場での協働的活動が影響することが分かった。また、「改善積極特性」として職場での積極的に改善に取り組む雰囲気が必要である。年間で中間的な面談が効果があることが分かった。
現在学校現場で行われている評価について、運用の現状や改善点が明らかになってきたが、教員の資質能力、職業能力向上に役立っている実感はあまり感じられていない。年度ごと目標を立て、実行
し、中間での面談を通しての修正を行い、最終評価を出す。教員評価システムは、文部科学省は目的
管理手法とガイドラインで記述しているが、評価の観点からすると「到達度評価」であるとみなせる。
ここで、資質能力、職業能力向上という目的に対して、「目的管理手法」つまり「到達度評価」のみで行えるのか疑問に思える。教員が真に向上したと感ずるのは、知識や技能を獲得に対しても、ある程度は実感があると考えられるが、問題に対して今までの知識・技能を活用して解決出来た時ではな
いかと考えられる。
「到達度評価」では、知識・技術を新たに習得や数値目標を達成すれば評価が高
いと考えられるが資質能力向上のためには、深いリフレクションが必要であると考えられる。現在の評価に対する援用として「パフォーマンス評価」や「ポートフォリオ評価」を加味しながら行う事が必要ではないかと考える。
11）一之瀬敦幾，「教員人事評価と学校評価の関連性」，日本学校教育学会第27回大会論文集（査読無），2012，130～131頁
前述論文10）の一部分を口頭にて発表した。

― 45 ―

占

部

昌

蔵

（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ「日本語母語話者への効果的な英語ライティング指導についての考察―修正フィードバックに焦点をあてて―」（２）研究の経過
英語ライティング指導におけるフィードバックに関する研究は、1980年代中頃より行われるようになった。それ以前にも、英語母語話者へのライティング指導の中で作文へのフィードバックは行われていたのであるが、Zamel（1985）の研究が、草分け的存在となった。この論文以降、ESL（第二言語としての英語）ライティング指導が次第に注目をあびることになり、ESLライティング教師の誤りへの対処も次第に議論されるようになる。そして、1990年代中頃に、Truscott（1996）が火付け役となって、「修正フィードバック（CF）は文法に関する誤りに有効か無効か」についての論争が研究者の間で続くことになる。CF無効派のTruscottらは、L2習得研究で明らかにされてきた仮説を背景にして、教師からの訂正を受けたとしても、それは即座に学習者が当該文法をマスターすることにはつながらないと主張する。その一方で、有効派のFerrisらは、自分たちの実験結果を基にしてCFの有効性を主張する。
現在のところ、Ellis et al,（2008）ではCFは有効であると結果が出ている一方、Truscott & Hsu（2008）
ではCFは無効であるという結果が出ていて、この論争に決着はついていない。このように決着のつかない理由は、有効派の実験には、実験手順にそれぞれ不備があること（統制群が用意されていないこと、ポストテストがトリートメント実施から時間が経っていないこと）などがあげられる。同時に、無効派も説得力のある実験結果を提示できていないことがあげられる。本博士論文ではこの議論の絶えな
いCFの有効性に焦点をあてて研究を行っていく。
（３）今後の展開
上記で見てきたように、海外では、CFの有効性に関する研究論争が続いている。しかし、日本では、
ピア・フィードパックの研究は比較的多く行われているが、教師からのCFに関する研究は少ない。また、各学校でそれぞれの英語教師がCFの実践を行っているであろうが、その実践が公開や出版されることはほとんどない。その理由は、ライティング指導自体が目立たない活動であること・CFはオープンではない場所で行われることが多いこと、などが考えられる。そのため、日本における英語ライティング
指導でのCFの有効性について議諭されることも少ない。
上記の先行研究の実験に参加している学習者は、主にESL（第二言語としての英語）環境にいる学習者であるが、EFL環境にいる日本語母語話者には、CFが有効である可能性はある。
英語ライティング指導における重要な点には、プロセス・ライティングやパラグラフ・ライティング
指導なども考えられるのだが、それらの手法よりもはるかに多くの英語教師が教師初任時より英作文へのフィードバックを経験していて、その実践の過程で誤りへの対処方法を個々の教師は、それぞれの理由で選択してきている。本博士論文においては、教育環境学分野（ここでは教員の職能発達や実践知）にも視点を置くという観点からも、英語ライティング指導におけるCFの持つ有効性に焦点を当て研究を進めていく予定である。
平成26年度においては、国内の高専学生からライティング・データを収集する予定である。ここでは、CFの文法項目を冠詞にしぼって実験を実施する予定である。冠詞に焦点をしぼった理由は、50～100語程度の英作文でも出現頻度が高いこと、日本語を母語とする英語学習者にとって比較的習得が難しいと言われている文法項目だからである。
２．本年度の研究活動（学会発表、投稿状況等）
１）「外国語教育学的視点から捉える教科開発学研究の方向性」白畑知彦・占部昌蔵（2013）『教科開発― 46 ―

学論集』 Vol.1

pp. 103-111.

本稿では、教科教育、教科専門、教育環境学を統合した教科開発学的視点に立った研究が外国語教育学研究に必要であることを論じた。ある教え方が本当に妥当性のある方法であるのか、客観的なデー
タ収集方法を用いて評価して行かなければならないこと、その際に、理論言語学や応用言語学からの研究成果が役に立つことと、そして関連する領域を融合した研究姿勢は今後ますます重要になってくるだろうことを主張した
２）「現在完了形の誤り分析―過剰使用と過少使用―」占部昌蔵・白畑知彦『中部地区英語教育学会紀要』 第43号
本稿では、日本語を母語とする英語学習者（JLE）が、自由英作文を書く際の文法の誤り（現在完了形）に焦点をあてて調査を行った。第２言語学習者がおかす誤りには、過剰使用と過少使用があるのだが、本調査では、１）過剰使用と過少使用の起こる頻度はほぼ同じであること、２）過剰使用では、
JLEにとってのL1の影響「～た」が混乱を引き起こしている可能性が十分考えられること、３）過少使用では、JLEにとってのL1の影響だけではなく、現在完了形の内部規則の難しさが誤りを引き起こす要因として可能性が十分考えられること、の主に３点が明らかになった。

― 47 ―

鈴

木

正

行

（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ「社会科における社会形成への主体的意識の育成をめざす教材開発に関する研究―民衆思想史研究の成果と方法論をもとに―」（２）研究の目的
本研究は、社会形成への主体的意識の育成に寄与することをめざし、教科開発学的見地から中学校社会科における教材及び教育システムの開発を行うとともに、そのための理論と方法を構築することを目的とする。
（３）研究状況
平成24年度から平成25年度において、以下のような取り組みを行った。
①教科専門（歴史研究）
静岡県磐田郡富岡村（現磐田市域）を対象地域として、皇国農村確立運動下の村造り構想と農地開放に関する調査の成果を論稿としてまとめた。
②教科教育（社会科）
ⅰ）静岡県磐田郡地域における明治後期の地域利益誘導型政治に関する歴史研究の成果をもとに教材化を図り、単元モデルを作成し、論稿として発表した。
ⅱ）公共哲学に依拠しながら、「人間の尊厳」及び「人間の安全保障」を基底的価値とする社会的構想力の育成に関する単元開発と実践を行い、論稿として発表した。
ⅲ）上記①の研究成果をもとに、戦前と戦後の断絶性と連続性の観点から、歴史的思考力の育成
をめざす単元開発に取り組んだ。
（４）学会発表及び学術誌への投稿
Ａ口頭発表「社会的構想力の育成に向けた基底的価値観成に関する考察―人間の安全保障論に着目して―」日本社会科教育学会第62回全国研究大会（東京学芸大学）、2012年９月。
Ｂ口頭発表「社会科教育における市民的思想形成に関する教科開発学的研究」第３回教科開発学研究会（於静岡大学）、2013年３月。
Ｃ論文「政治的判断力の育成をめざす地域史学習の単元開発―明治後期の地域利益誘導型政治の教材化を通して―」『教科開発学論集』第１号、2013年６月、掲載。
Ｄ論文「中学校社会科における社会的構想力の育成をめざす単元開発と実践―「人間の尊厳」及び「人間の安全保障」に着目して―」日本社会科教育学会『社会科教育研究』第120号、2013年12月、掲載。
Ｅ口頭発表「皇国農村確立運動下の農地開放と戦後改革の教材化の視点―戦前・戦後の連続と断絶に着目して―」第４回教科開発学研究会（於愛知教育大学）、2014年３月。
Ｆ論文「皇国農村確立運動下の村造り構想と農地開放―静岡県磐田郡富岡村の事例より―」を地方史研究協議会『地方史研究』に投稿（審査中）。
（５）今後の展開
これまでの研究を踏まえ、以下の点について研究を進める。
①歴史研究（民衆思想史研究）の成果に基づき、歴史的思考力、判断力、参加力の三つの視点から教材開発を行い、歴史研究と歴史教育の関係性について明らかにする。
②教科開発学的見地から歴史研究、歴史教育、社会科教育を融合することの有効性について考察し、理論と方法の構築をめざす。

― 48 ―

２．学術誌掲載研究論文の要旨（１）「政治的判断力の育成をめざす地域史学習の単元開発―明治後期の地域利益誘導型政治の教材化を通して―」（『教科開発学論集』第１号掲載）について
本研究では、静岡県磐田郡(現磐田市域)で起こった明治後期の政党間の政争と地域利益誘導型政治を題材として、地域史学習における政治的判断力の育成を図るための単元開発を行った。

「郷土教育」から「身近な地域の歴史学習」に至る変遷を概観すると、地域の発展に努める民衆や不正と戦う民衆の姿、あるいは地域の生活文化を通して、「誇るべき歴史」を顕彰する場として、地域が位置づけられていたことがわかる。別の見方をすれば、地域の歴史の暗部についてはあまり踏み込んで扱われてこなかったともいえる。しかし、地域の暗部とされる事象の中には歴史の実相が隠れており、そこに地域史学習が現在と過去とを結び、生徒の政治的判断力の育成に資する可能性があると考える。
そこで、明治後期に静岡県西部地域で起こった中遠疑獄事件を取りあげ、明治期の地域利益誘導型政治と党派間の政争を学習材として、政治的判断力の育成に向けた中学校歴史的分野の単元開発を行った。
そこでは、民党間の政争と地域利益誘導型政治の構造、さらにその構造を支える民衆意識について、「公」と「私」の視点から批判的に考察させることにより、地域への利益誘導が議会政治システムに内在する問題であることを生徒に捉えさせ、市民として公正の原理に基づく判断が必要であることを認識させる
ことをめざした。
（２）「中学校社会科における社会的構想力の育成をめざす単元開発と実践―『人間の尊厳』及び『人間の安全保障』に着目して―」（日本社会科教育学会『社会科教育研究』第120号掲載）について
社会科の構成原理の変遷を概観すると、科学的説明主義から意思決定主義〔合理的意思決定、社会的合意形成、開かれた価値観形成、合理的思想形成、社会形成〕、そして社会参加（参画）へと推移してきた。
科学的説明主義社会科は、合理的・論理的思考に基づく科学的社会認識の育成に効果的であるが、一方で科学的社会認識の形成が、そのまま生徒の社会観や価値観を揺さぶり、価値認識を成長させることに繋がるといえるのかという疑問の声もある。これに対し意思決定主義社会科は、社会における合意形成の過程を民主主義的議論の手続きによって授業の中で再現し、生徒に意思決定を迫ることによって価値観形成が図られている。しかし、現実の社会では合意形成が不可能な場合が多々あることや、対立する双方の立場が必ずしも対等ではなく、合意そのものが弱者の不利益とならざるを得ないこともある。こうした課題の克服をめざして提唱された社会形成社会科は、討議民主主義の原理に基づき、社会的探究
を授業原理として、合意形成の手続きや方法にとどまらず、依拠すべき普遍的価値基準―日本国憲法に示されている基本的人権―を生徒に獲得させることをめざす点で論理的に優れている。ただし、社会の変化によって日本国憲法をめぐる様々な揺らぎが生じ、場合によっては人権規定の後退の可能性も考慮しなければならない状況の中で、現状の枠組みに依拠するだけでは、現代社会に起こる多種多様で複雑な問題に抗状況的に対処することは難しい。社会の中の不条理性の壁を破ることのできる市民を育てるには、子どもたちが在るべき社会の姿を思い描き、その社会像に照らし合わせて選択・判断し、自らが社会をつくり変革していく主体であるという意識を持てるようにすることが大切である。
以上のような問題意識から、社会科の進むべき方向性について、①「在るべき社会の姿と、その実現に向けて制度や政策を構想していく力」を「社会的構想力」と規定し、社会科が育成すべき中核的能力の一つとして提案する、②社会的構想力を育成する際の基盤となる基底的価値として、「人間の尊厳」
及び「人間の安全保障」を措定する、③社会的構想力の育成とその基盤となる基底的価値観形成に向けて、「税と社会保障制度」をテーマに行った授業実践について考察し、実践上の方法と課題について明らかにする、という点からアプローチを行った。筆者は、社会科教育において、社会的構想力の育成に重点を置いた授業を繰り返し展開することで、科学的社会認識や論理的思考力の育成とともに、一人一人の生徒が在るべき社会の姿を構想し、それを自らの市民的思想形成に結実させていけるようになるものと考える。
― 49 ―

加

賀

恵

子

（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ：「社会資源と中学校家庭科をつなぐESD授業モデルの開発―ドイツにおける社会資源と学校教育接続システムの活用―」（２）研究の経過
本研究は、中学校家庭科の授業において、持続可能な社会を他者と共に築こうとする市民性（シティズンシップ）を備えた未来の生活者の育成を目指し、ドイツのESDにおける接続システムを活用して、社会資源と中学校家庭科をつなぐESD授業モデルを開発・実践し、その有効性を検証することを目的としている。
今年度は、以下２つの論文の執筆（投稿準備中）と社会資源とつなぐ家庭科教育推進のための接続シ
ステムの構築準備を行った。
論文「中学生の食生活に関する環境配慮行動に何が影響を及ぼしているか」では、持続可能な社会の構築に向けた環境問題解決行動のとれる人材を育成するための中学校家庭科教育への示唆を得ることを目的とした。中学生と保護者への質問紙調査の結果、中学生の食生活における環境配慮行動には、日常生活での対処行動と社会や地球規模の問題の対応につながる行動という２つの因子が確認され、それぞれ「身近な環境配慮行動」と「地球規模の環境配慮行動」と名付けた。「身近な環境配慮行動」は、家庭での会話、女子中学生の家事経験、学校での授業と関連が見られた。また、「地球規模の環境配慮行動」
は、母親の「地球規模の環境配慮行動」、家庭での会話、家事経験、学校での授業との関連が見られた。
特に、子どもが母親に教えている場合の家庭での会話は、母親の「地球規模の環境配慮行動」にも影響を及ぼしている可能性が示された。
また、論文「ドイツ・バイエルン州の教育行政によるESDの推進―ウンターフランケン地区の中等教育現場における実践事例から―」では、日本の教育現場におけるESD推進への示唆を得ることを目的とした。ドイツのESD推進策である“Transfar-21”プログラムを実施しているバイエルン州の教育現場では、
社会資源と学校教育が継続的にかつ相互交流的に学びを創り上げるシステムが構築され、生徒の持続可能な社会の構築に向けた資質の育成が行われていた。
さらに、これらの研究をもとに、社会資源と学校教育が継続的にかつ相互交流的に学びを創り上げる
協働をめざし、社会資源とつなぐ家庭科教育推進のための接続システムを構想した。平成26年度の浜松
市教育センターの研修事業として社会資源と家庭科教員による研修会を実施し、プログラムの開発及び実践・検証を行う予定である。このような接続システムの中で、家庭と地域・学校を結ぶ効果的な指導に関する家庭科教師の力量形成を図り、持続可能な社会を他者と共に築こうとする市民性を備えた未来の生活者の育成を目指す授業を構築するものである。
２．本年度の研究活動 （学会発表、投稿状況等）
１）学会発表「ドイツの教育行政によるESD推進―バイエルン州ウンターフランケン地区の実践事例から―」日本
環境教育学会

第24回大会

研究発表要旨集

pp.55①研究の目的ESD（Education for Sustainable of Development）は、現代の重要な教育課題の一つとして認識され、世界各国で推進されている。中でもドイツはESDの先進国として知られ、その取組は日本でも注目されている。本研究では、ドイツのESD推進について教育行政の視点で考察し、その特質を明らかにするこ― 50 ―

とを目的とした。
②研究の方法ドイツの教育改革及びドイツESD推進についての先行研究調査及び文献調査を行った。次に、ESD推進のための諸策が教育現場でどのように機能しているのかを明らかにする目的で、2012年11月にバイエ
ルン州ウンターフランケン地区にあるヴェルツブルク市を訪れ、フィールド調査を行った。
③結果と考察フィールド調査において、バイエルン州の教育行政が、学校現場におけるESD実践推進のために、①
教育地区ごとにつなぐ役であるマルチプリケーターの配置を行っていること核とする研修を行っていること②マルチプリケーターを③実践現場に生きるプログラムの情報提供を行っていることが明らかとなった。ドイツの教員は専門職として尊重され、日本で行われる研究授業のような研修もあまり行われていない。そうした文化の中で、バイエルン教育省は、ESD推進のため学校と地域とが連携・協働した教育活動ができるように、つなぐ役であるマルチプリケーターの配置を行い、マルチプリケーターを核とする教員研修を実施していた。また、実践現場に生きるプログラムや教材などの情報提供が、マルチプリケーターやWEBからなされ、ESDを実践しようとする教員をサポートする態勢を整えていた。
ドイツは16州からなる連邦国家であり、教育行政においても分権的教育システムが整えられ、州が独自の権限で政策を展開する。しかし、バイエルン州の教育行政によるESDの推進は、州独自の取組ではな
く全国的な教育施策である。この動きは、1990年代後半からのグローバリゼーションの進展によって、ドイツにおいても国際比較に耐えうる教育の質的向上が求められるようになったことによる。このことに対応して、各州の文部大臣をメンバーとする「常設文部大臣会議（Kultusministerkonferenz）」は「７つの行動分野」を提唱するに至る。バイエルン州のESD推進のための諸策は、ESD単体で形成されてきたものではなく、こうしたドイツ全体の教育の方向性の中、教育の質的向上、学力格差の是正のための
教員の資質向上という喫緊の課題に後押しされていたと見ることができた。

― 51 ―

松

島充（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
すべての子どもが対話によって算数・数学の理解を深める学習方法に関する研究（２）博士論文の計画
本研究では、すべての子どもが算数・数学の理解を深める学習方法に対する、理論的かつ実践的提言を行うことを目的とする。そのために次の4点について理論的、実践的に考察を行う。
・研究課題(1)
すべての子どもが算数・数学の理解を深めるための認識論的基盤を整理する。
・研究課題(2)
研究課題(1)での認識論的前提に基づいた、すべての子どもが算数・数学の理解を深めるための学
習方法論を同定する。
・研究課題(3)すべての子どもが算数・数学の理解を深める学習方法論に基づいた教材の構成原理を構築する。
・研究課題(4)すべての子どもが算数・数学の理解を深める学習方法論に基づいた授業の構成原理を構築する。
研究課題(1)では、すべての子どもが算数・数学を理解するための認識論的基盤を整理する。そのために、これまでの算数・数学教育における数学の哲学、数学教育の哲学に関する文献研究を行う。しかし、現在の子どもの学力調査等の現状から、新たな認識論的基盤についても模索していく。研究課題(2)では、研究課題(1)で同定した認識論的前提を基に、すべての子どもが算数・数学を理解するための学
習方法論を、文献研究を用いて同定する。文献研究の範囲は、算数・数学教育に限らず、教育に関わる
研究領域一般を対象とする。研究課題(3)、及び(4)では、研究課題(2)で同定した、すべての子どもが算数・数学の理解を深める学習方法論を用いるための教材の構成原理と授業の構成原理の構築のために、
デザイン研究を行う。そして本研究におけるデザイン研究後の２種の構成原理を、すべての子どもが算
数・数学の理解を深める学習方法への実践的提言とする。なお、教材の構成原理の構築には算数・数学
教育の文献研究を併用し、授業の構成原理の構築には教育学の文献研究も併用する。
２．本年度の研究活動
１）松島充（2013）「数学教育研究における学習者の外化と議論の重要性―数学の認識論，数学教育における認識論を基に―」，愛知教育大学大学院教育学研究科・静岡大学大学院教育学研究科共同教科開発学専攻，『教科開発学論集』，第１巻，pp.183-194.
話し言葉による外化と数学学習における理解の関係を認識論的に考察し、ジグソー学習法に深い関わりをもつ数学教育における認識論を明らかにした。その結果、話し言葉と数学学習における理解と深く関係する認識論は、社会的構成主義、社会文化的アプローチ、相互作用主義、文化人類学主義であり、ジグソー学習法の認識論的基盤としては、社会的構成主義が現状では妥当であることを論考した。
２）松島充（2013）「数学教育におけるジグソー学習法に関する研究と数学的コミュニケーション研究との比較」，全国数学教育学会，『数学教育学研究』，19(2)，pp.117-126.
ジグソー学習法と数学教育学研究との関連性を示すため、ジグソー学習法に関する研究と数学的コ
ミュニケーション研究について文献研究を行った。その結果、数学教育におけるジグソー学習法の研究が、数学的コミュニケーション研究の発展的研究領域の一部であることを明らかにした。
― 52 ―

またその際、これまでの数学的コミュニケーション研究を、教育の目標、方法、促進、構造の４観点から再構成した。
３）松島充（2013）「数学教育の社会的構成主義の視座から見た我が国の問題解決―Ernest,P.の主張を基にして―」，日本数学教育学会，『数学教育学論究』，95，臨時増刊，pp.321-328.
Ernest,P.（1991）の主張する数学教育の社会的構成主義の主張を基に、我が国の問題解決の研究を考察した。その結果、ジグソー学習法の研究、道徳的価値の育成を目指した研究、批判的思考の育成を目指した研究、社会的な論点や内容を用いた評価方法の研究が重要であることを明らかにした。また、学習者である子どもが、学習そのものに対しても批判的思考の目を向けられる授業デザインの重要性も指摘した。
４）松島充（2013）「数学教育におけるジグソー学習法に関する研究と数学的コミュニケーション研究との比較」，全国数学教育学会，第37回研究発表会別冊資料，pp.1-14.
ジグソー学習法と数学的コミュニケーション研究の特徴を対比させ、ジグソー学習法の構造的特徴、実践的特徴、数学的コミュニケーションの、目標、方法、促進、構造という特徴を見い出した。その結果、目標とした研究と構造的特徴の共通点、方法として用いる研究とジグソー学習法との認識論的共通点、促進に関する研究と構造的特徴の共通点を明らかにした。
５）松島充（2013）「数学教育における社会的構成主義の基礎理論に関する一考察―Ernest,P.の変容を基に―」，全国数学教育学会，第38回研究発表会別冊資料，pp.1-10.
数学教育における数学の社会的構成主義に関するErnest,P.の1991年、1998年、2010年の論考を比較考察する文献研究を行った。その結果、社会的構成主義の基礎理論をPiaget派の理論からVygotsky
派の理論へと変更したことが、３つの点から論証された。

― 53 ―

長

倉守（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ「省察」を中核とした授業実践力向上のための方法論に関する研究―中学校社会科地理的分野･地誌学習「世界の諸地域」を事例として―（２）研究の経過
本研究では、「省察」を中核とした授業実践力向上のための方法論の提示を試みる。
中央教育審議会の教員の資質能力向上特別部会の答申（2012）では、今後、「学び続ける教員像」の確立が求められると述べられている。教師の授業実践力の育成に関しては、教師教育に関する研究領域においてもまた、「反省的実践家」の概念が諸研究の牽引力となっている。しかしながら、いかに「反省的実践家」としての教師を確立するのか、有効かつ具体的方法論の開発は、それに十分対応しているとは言い難い。
こうした課題には、教師が授業実践において学習指導要領にも示されたＰＤＣＡサイクルを意図的に展開させ、「学び続ける教員」を実感できるよう、省察を中核とした方法論の提示と普及が有効であると考える。そこで、本研究では、教師の省察を中核とした授業実践力向上のための方法論の提示を試みることを目的とする。その際には、2008年版学習指導要領の実施において、課題の一つとなっている中
学校社会科地理的分野地誌学習「世界の諸地域」を事例とし、地誌学習の授業構想の在り方について提言を行うことも目的とする。
まず、先行研究を踏まえ、世界の諸地域の授業実践について問題意識を抱える３人の教師に対して、
アクション・リサーチを行った。リサーチでは、意図的な「省察」機会の設定、ＰＤＣＡ２サイクルの展開によりＣ→Ａ→Ｐ→Ｄの場を担保した。この結果、個々の教師の問題意識を踏まえ、授業実践力向
上の自覚化を促すことができ、省察を中核とした自立的かつ自覚的なサイクルへと組み込むための視点を形成しうる方法論としてその可能性及び有効性が確認された。
次に、世界の諸地域の授業実践について問題意識を抱える10人の教師に対して、半構成的インタビュー
調査を実施した。調査を踏まえた質的分析では、教師の省察を基盤に、地誌学習における教師の授業実
践プロセスや課題を構造化して把握することができた。得られた具体理論については、一般化可能性を持つ具体理論として、今後の研究を深める視点として活用するとともに、実践への寄与が期待される。
（３）今後の展開本研究で提示する方法論について、その新奇性や有効性を担保するため、従来の方法論との相違点を一層明確にする。そのため、授業構造、ＰＤＣＡサイクル、リフレクションとの関係等、授業実践力向上に関する先行研究のレビューを一層深めたい。また、その方法論が広く活用されるよう、大学や教育委員会との連携による授業実践への適用についても言及したい。
世界の諸地域の授業実践については、「地域の構造的把握」に基づく主題設定及び授業構想化が鍵となることが見えてきた。一層、インタビュー調査に対する質的分析を深めることとしたい。また、地理学及び地理教育学の研究成果を踏まえ、ある州を事例に実践プロセスの具体的方法を提示することも授
業実践への寄与に通じるものとして期待されよう。
２．本年度の研究活動
１）日本地理教育学会発表
動態的な地誌学習による「世界の諸地域」の授業設計に関する研究―地理学・地理教育学の成果と授業実践との架橋―
２）日本地理教育学会「新地理」投稿論文執筆― 54 ―

大

島

光

代

（学籍：愛知教育大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
読み困難の広汎性発達障害幼児の「ことばの学習プログラム」の開発と応用（２）研究の経過
今年度は、昨年度の聴覚障害児の音韻意識獲得と構文力に関するレビューに続き、発達障害児の言語・
コミュニケーション指導の研究動向についてレビューした。発達障害児向けの言語指導プログラムでは、
読み・書き入門教育プログラム「ことばのいずみ」（天野，2006）が小学校低学年のLD児の基礎的な読み書き能力を高めるために開発されたほか、「遊び活用型読み書き支援プログラム（学習評価と教材作
成ソフトに基づく総合的支援の展開プログラム）」（小池・雲井，2013）が「ひらがな・カタカナ・漢字の読み書き・文章読解」につまずきのある子ども（LD児）のための学習支援を意図して開発されている。
湯汲英史（2007）による「発達促進ドリル」は、ことばに遅れをかかえる子どもに対して、ことば、数、文字の読み書き、生活、社会性などの面での発達を意図したプログラムである。日本に現存する発達障害児向けの言語指導プログラムは、これまでに開発された数が少なく、音韻意識獲得を目指したプログ
ラムにいたっては、特殊音節の表記をさらに細分化して提示するなどの改善の余地を見出すことができた。そこで、広汎性発達障害幼児に言語指導を行い、この実践の中で聴覚障害児向けに開発した音韻意識の獲得を目指した言語指導プログラム（大島，2004）と構文力を育成する言語指導プログラム（大島，2010）を活用し有効性を確認したうえで、これらプログラムを基本にした広汎性発達障害幼児のための「ことばの学習プログラム」開発に取り組んだ。
（３）今後の展開
今後は、海外の音韻意識に関する検査について調査し、海外における音韻意識獲得についての認識や研究の動向を確認する。また、広汎性発達障害幼児の言語学習の特性や有効な指導方法等についての認識をさらに深めたい。
現在、広汎性発達障害幼児のための「ことばの学習プログラム」を開発に取り組み、プログラムの製作にとりかかっている。製作期間中は、プログラムを改良しながら完成させたい。その後、実際に広汎性発達障害幼児の言語指導を行い、本プログラムを試行し、事例をとおして有効性や課題を分析する予定である。特に、プログラムの特徴である動画による視覚的な教材の提示や、現存するプログラムが音
韻を横書きで提示する箇所を縦書きにして文の表記につなげている点、音韻シートの提示と濁音、半濁音、拗音、拗長音の視覚的な記憶の支援等がどのように学習に影響を与えているかについて確認し、広汎性発達障害幼児の言語獲得の支援の在り方について研究したい。
２．本年度の研究活動
１）聴覚障害児教育の指導スキルを活かした発達障害児への指導・支援―生活場面での他者理解力の獲
得と，教科指導（国語等）の文章理解に関わる読みと意思表出（書き）を育てる指導スキル―（自主シンポジウム）口頭発表

論文集p.250‒51２）大島光代（2013）「幼児の言語獲得とことばに遅れをかかえる幼児の保護者支援」 中京学院大学中京短期大学部紀要

第43巻１号p.1‒12３）大島光代・都築繁幸（2013）「聴覚障害児の音韻獲得と構文力に関する一考察」 教科開発学論集第１巻（愛知教育大学静岡大学共同大学院後期博士課程）p.19‒31４）大島光代・都築繁幸（2013）「音韻意識の獲得をめざした発達障害児の言語・コミュニケーション
プログラムの試作に関する一考察」 障害児教育・福祉学研究（愛知教育大学障害児教育講座）第10
巻p.75-84
５）大島光代・都築繁幸（2013）「発達障害児の言語・コミュニケーション指導の研究動向に関する一考察」― 55 ―

教科開発学論集

第２巻（愛知教育大学静岡大学共同大学院後期博士課程）p.211‒219【研究論文の要旨】
・大島光代（2013）「幼児の言語獲得とことばに遅れをかかえる幼児の保護者支援」中京学院大学中京短期大学部紀要

第43巻１号p.1‒12

聾学校における聴覚障害児に対する指導・支援の方法は、発達障害児の苦手な事柄への指導・支援と重なる部分が多い。聾教育に発達障害児への指導・支援のスキルがあることは、今まで語られてこなかった。聴覚障害児教育に長く携わってきた著者の経験や知識、実際に開発した教材等をもとに、ことばに遅れをかかえる子どもの保護者支援としてできることを考察した。
・大島光代・都築繁幸（2013）「聴覚障害児の音韻獲得と構文力に関する一考察」教科開発学論集

第１巻（愛知教育大学静岡大学共同大学院後期博士課程）p.19‒31
音韻意識とは何か、また音韻意識の獲得について健常児と聴覚障害児を比較研究した先行研究を挙げながら、まとめている。また現場で音韻意識が獲得できずに就学した聴覚障害児の国語科のみならず全
教科学習の困難性に対して、実際に音韻意識を獲得するに至る実践方法や教材の開発について述べている。音韻意識を獲得できた後に、構文への意識をもち、構文する力を身につけるための方策についても考察している。
・大島光代・都築繁幸（2013）「音韻意識の獲得をめざした発達障害児の言語・コミュニケーションプ
ログラムの試作に関する一考察」障害児教育・福祉学研究（愛知教育大学障害児教育講座）第10巻p.75-84
広汎性発達障害幼児を対象とした音韻意識の獲得及び簡単な文の理解を図る「言語・コミュニケーショ
ンプログラム」を試作した。PCを用いて視覚的な情報を動画で提示する。また音韻の特殊音節に関しては、より理解を図るために音韻シートを考案して活用している。また音韻は「筆順」の動画と音声を提示することにより、文字との対応のほか書記日本語につながるよう構成した。文の理解へと単語レベルから移行できるように、ことばの表示は横書きではなく縦書きにし、音韻の並びの記憶も縦のものを
視覚認知できるようにした。
・大島光代・都築繁幸（2013）「発達障害児の言語・コミュニケーション指導の研究動向に関する一考察」
教科開発学論集第２巻（愛知教育大学静岡大学共同大学院後期博士課程）p.211‒219

発達障害児の言語・コミュニケーション指導の方法やプログラムについて「特殊教育学研究」の学会誌に掲載された研究を概観し、今後の指導のあり方について考察した。2000年以降、発達障害の概念が浸透し、発達障害児の言語・コミュニケーションの指導方法の研究が増え、自閉症障害とLDの読み・書き障害のトピックに大別された。2000年から2005年までは、自閉症児に対するコミュニケーションの指導方法の研究が増え、その後LD児の読み書き障害の要因研究に加え、その成果をLD児の早期発見につなげる検査方法の指標づくり・指導方法に生かそうとする研究が見られる。これまでの研究成果を土台として、対象児童の特性を調べ、その実態に即した学習支援プログラムが構築されることが強調された。

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大

西

俊

弘

（学籍：愛知教育大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
テクノロジー利用を前提とした高等学校数学科のカリキュラム開発（２）研究の経過
数学は、日本の中学校・高等学校の生徒から嫌われている教科の一つである。数式から具体的なイメー
ジが湧かない、数学が何の役立つのか分からない等々、数学が嫌われる原因はいくつかあるが、本研究では、これらの問題を解決する手段として、授業時のテクノロジーの活用が有効であることを提案し、その効果を検証することを目的とする。
2013年度は博士論文の構想を練るため、主として３つの活動を行った。
①非ユークリッド幾何学のモデルとして「ポアンカレの円板モデル」の研究②非ユークリッド幾何学のモデルとして「ポアンカレの半平面モデル」の研究③上記２つのモデルの教材開発（GeoGebraへの実装）（３）今後の展開①教材開発
2013年度の前半から、動的幾何学ソフトで非ユークリッド幾何学を扱う仕組み作りに取り組み、次に非ユークリッド幾何学の教材化に取り組んでいる。これは、博士論文の第４章の第１節～第３節に関係する研究である。（その詳細については、本稿後半に資料として示す。）②先行研究の調査
2013年度の後半には、数学教育におけるテクノロジー利用の先行研究調査（レビュー）を行った。
これは、博士論文の第３章の第１節～第３節に関係する研究である。
③学会誌への投稿
教材開発の目途がたった段階及び、授業実践後の総括の段階で、日本数学教育学会・数学教育学会・
日本科学教育学会等の学会誌への投稿を予定している。
④授業実践の評価方法の検討
SSH校での授業実践の前に、どのような手法を用いて授業を評価するか検討を進めたい。授業を受ける生徒の数がそれほど多くは望めないので、統計的な量的評価ではなく、生徒の意識がどのように変化したのか分析する質的な評価を行いたい。
２．本年度の研究活動 （学会発表、投稿状況等）
2013年度は次の５本の口頭発表を行った。
１）2013年６月22日（土）平成25年度日本科学教育学会東海支部・第５回研究会で口頭発表「動的幾何学ソフトにおける非ユークリッド幾何学を学ぶ」
２）2013年８月20日（火）京都大学数理解析研究所（RIMS）研究集会「数学ソフトウェアとその効果
的教育利用に関する研究」で口頭発表「動的幾何学ソフトにおける非ユークリッド幾何学の取り扱い方について」
３）2013年９月７日（土）日本科学教育学会第37回年会で口頭発表「動的幾何学ソフトウェアによる非
ユークリッド幾何学の学習環境の構築」
４）2013年10月26日（土）統計数理研究所

共同研究集会「GeoGebraの数学教育，および統計教育での利用」で口頭発表「GeoGebraのCAS機能の活用方法」
５）2013年11月17日（日）日本数学教育学会第46回秋期研究大会
アによる非ユークリッド幾何学の教材化』― 57 ―

口頭発表の部『動的幾何学ソフトウェ

原

郁

水

（学籍：愛知教育大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
レジリエンスに着目した保健指導プログラムの開発とその検証（２）研究の経過
近年、不登校等の心の健康に関する課題を抱える子どもの増加を背景に、困難に直面した際に、適応に導く特性や能力であると考えられる「レジリエンス」が心理学や医療などの領域において注目を集めている。
「回復力」等と訳されるレジリエンスは、「生きる力」と類似したものであるという指摘もあり
教育の領域においても研究が行われ始めている。小学校で養護教諭として勤務していた経験から、困難を回避するのではなく困難に直面しても適応する、あるいは落ち込んでも立ち直ることが、情報化や少子高齢化などで先の見えにくくなった社会を生きていく児童にとって重要であると考え、小学校体育科
保健分野、単元「心の健康」に着目し、レジリエンスに関する基礎的研究、レジリエンスに着目した保健学習プログラムの開発及び効果検証を行うことを大きな目的として研究を進めている。
その際の課題として、小学生を対象としたレジリエンスと精神的健康に関する研究があまり行われておらず、その実態が明らかになっていないこと、どのような実践を行えばレジリエンスが高まるのか不明瞭であり、実践を行う段階には至っていないことが挙げられる。そのため博士論文では、次の３つを目的としている。１つめに小学生のレジリエンスと適応について明らかにすること。２つめとして日本の小学生に適したプログラムを開発するために、レジリエンスを高めるための教育内容（プログラム）
について検討する。３つめとして、開発した教育内容（プログラム）を実践し効果評価を行う。これらを行うことによって、学校現場で利用することのできる、保健学習プログラムを提案する。
博士課程初年度である2012年度は主に、①欧米におけるレジリエンスを高めることを目的としたプログラムについての先行研究のレビュー、②小学校体育科保健領域単元「心の健康」とレジリエンスについてのまとめを行い、課題を明らかにした。さらに2013年度は、①日本における実践のレジリエンスの視点からのまとめ、②小学校におけるレジリエンスを高めることを目的とした保健指導の実践を行った。
レビューを行うことで、レジリエンスを高めるための方法が「スキル重視型」と「体験重視型」、「環境整備型」の３種に分けられることや、日本においても「レジリエンス」と明記しているわけではないが、困難を乗りこえることを大きな目的とした実践がすでに行われていることが明らかになった。今後は、欧米のプログラムや日本における実践を参考に、児童のレジリエンスを高めるプログラムを開発し、さらに効果評価を行っていきたいと考えている。
２．研究活動（１）2012年度
１）原郁水他 大学生のレジリエンスと対人ストレスコーピング及びセルフエスティームの関連 東海
学校保健研究，36 (1)，43-54，2012
２）原郁水・都築繁幸 保健教育への応用を目指したレジリエンス育成プログラムに関する文献的考察
教科開発学論集，１，225-236，2012
３）原郁水 小学生の学校における経験レジリエンスに及ぼす影響についての検討 第55回東海学校保健学会発表論文集，2012４）原郁水 小学生の学校と家庭における経験がレジリエンスに及ぼす影響についての検討 第59回日
本学校保健学会発表論文集，2012
５）原郁水 レジリエンスから見た小学校保健体育教科学を構想する 教科学を創る，２.
（２）2013年度
１）原郁水・都築繁幸 保健教育への応用を目指したレジリエンス育成プログラムに関する文献的考察―日本における教育実践から― 教科開発学論集２２）原郁水・都築繁幸 レジリエンスに着目した保健学習プログラムの開発とその検証 障害教育・福祉学研究，９．
３）原郁水他 小学生のレジリエンスとつらい経験・うれしい経験との関連 東海学校保健研究，― 58 ―

37(1)，77-87，2013４）原郁水 中学生の成功経験とレジリエンスに関する検討 日本教育心理学会第55回総会発表論文集，2013５）原郁水他 小学生のレジリエンスと家族に関する要因の関連 第二報―母親の養育態度と親が受けるソーシャルポートに関する検討― 第60回日本学校保健学会発表論文集，2013（３）論文の要約
ここでは、2013年度に発表した主な論文について紹介する。
１）原郁水・都築繁幸 保健教育への応用を目指したレジリエンス育成プログラムに関する文献的考察―日本における教育実践から― 教科開発学論集２
日本においてレジリエンスを高めることが明記された実践はほとんど行われていないが、困難を乗りこえる力を身につけるという視点から見るとレジリエンスの育成に関連する実践が実施されている。それらについて概観し、「スキル重視型」「体験重視型」「環境整備型」の３つに分類しそれらの特徴を検討した。その結果、日本における実践は欧米の実践と比べたところ、それぞれの型に特徴が見られた。
まずスキル重視型に関しては１つの内容に時間をかけて取り組んでいるがその内容は欧米に比べると体系化されていないこと、体験重視型に関しては欧米では体そのものを重視するが、日本では体験そのものよりも目標設定やふり返りが重視されていること、環境整備型に関しては、欧米では学校や教師が直接環境（家庭や地域）にアプローチされていたが、日本では子どもを通して間接的にアプローチされていたことが明らかになった。これらの実践はレジリエンスに焦点が当てられているものではないが参考になり、特に本研究で注目しているスキル重視型に関しては子どもの理解度に留意する必要ことが示唆された。
２）原郁水・都築繁幸 レジリエンスに着目した保健学習プログラムの開発とその検証 障害教育・福祉学研究、９．
レジリエンスを育成するプログラムを作成するに当たって、予備的な検討として実践と調査を行った。実践は、スキル重視型の1つであり実践がいくつか行われており、ある程度効果評価や理論構築が行われているPRP（Penn Resiliency Program）（Reicich et al., 2006 ; Gillham et al.，2007 ; Gillham etal., 2008）を参考にした。PRPは様々なスキルを獲得することで、レジリエンスを高めることを目指したプログラムであり、学習理論や帰属理論などを理論的背景として体系化されている。日本で実施されたこれまでの実践よりも段階を考慮しつつ様々なスキルを学ぶことで、多様なレジリエンスが身につくと考えられるため、これを参考にした。本来は45分で一つの内容を行うPRPであるが、日本の学校での実践のしやすさという観点から、今回は、学校保健委員会と10分間保健指導の時間を用いて実践を行った。内容はPRPの最も基礎的な内容であり、レジリエンスの中でも感情調整の育成に焦点が当てられているABC理論に関して扱った。調査の対象は愛知県の小学５年生２クラス78名（男子44名、女子34名）
であり、回答に不備のあった４名を除いた74名（男子41名、女33名）を分析の対象とした。実践はある
学級は１回（A組とする）、ある学級は２回（B組とする）行った。A組とB組は2013年９月に同じ内容の実践を同時に５年生全員が参加する学校保健委員会の30分程度の時間を用いて実施した。その後、11月にA組のみが身体計測の空き時間を利用して毎回行われる10分間保健指導を利用して実施した。その前後にA組は計２回、B組は計３回、レジリエンス尺度14項目とセルフエスティーム尺度10項目を用いて調査を行った。
調査結果をWilcoxonの符号付き順位検定にて分析したところ、特に対象としたレジリエンスである
感情調整に関してはPre1からPost1にかけてA組の得点のプラスの変化が有意傾向であった（表５）。他にも興味関心の追求の変化が有意であり実践前よりも実践後のほうが高くなっていた。B組に関しては有意な変化は見られなかった。A組のみで有意な結果が見られたことから、講義を行うだけでなく何度か練習をすることや、児童の理解度に留意することの必要性が示唆された。今回は統制群を設けた比較研究を実施することが出来なかったが、現在統制群を設けた予備的検討を実施している。さらに、その結果を受けて実践内容を組み立て、来年度から本実践を行っていく予定である。

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山

田

丈

美

（学籍：愛知教育大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
国語科の合科的指導による思考力・表現力育成に関する研究（２）研究の経過「合科的指導」とは、「教科ごとに分科して指導する中で、ある教科を中心に他教科の関連的内容を取り込んで指導したり、複数の教科の関連的内容を構成して指導したりすること」と定義し、現代的意義を、①主体的に学ぶ方法、②保幼小の段差解消の方策、③特別支援教育で行われている手法の有効性、の３点から考察した。
合科的指導にかかわる実践研究等の量的変化を調査したところ、1985年をピークにその後減少の一途をたどっていることが分かった。一方、学習指導要領では、昭和52（1977）年改訂版に初めて「低学年においては、合科的指導が十分できるようにすること。」と示されて以降、平成10（1998）年改訂版においては中・高学年でも行うこととなり、現行の学習指導要領においても同様に示されている。
現場での実態について把握するために、愛知県Ｉ市の42校の小学校の１年生・３年生・５年生の全担任を対象に、2013年12月から１月にかけて実態調査を行った。担当学年、性別、年代、合科的指導の採用の有無、合科的指導の基本的理念への賛否、今後の採用の見通し、今後の学校での受け入れの見通しと、合科的指導に関する35の質問項目についての賛否を５段階評定で尋ねた。それをもとに、教員属性の各群の平均得点と群間の差の検定を行った。
また、合科的指導を取り入れた授業提案と検証を行った。2013年12月に、岐阜県内のＫ小学校３年生
１クラス、Ｎ小学校３年生１クラスにて「三年とうげ」の授業を国語と算数の合科的指導として実施させていただいた（全６時間配当の５時間目）。本教材に入る前と、授業の前後で質問紙による調査を併せて３回行った。今回の試行では、文章を読み取って式にする問題、「倍（ばい）」の概念に関わる言葉
を体言修飾で入れる問題、「倍（ばい）」の概念に関わる言葉を用言修飾で入れる問題について、合科的指導を行ったクラス（実験群）と行っていないクラス（統制群）との間で、５％水準での有意差が見られた。
（３）今後の展開
今回の「三年とうげ」の授業実践と調査の試行をもとに、合科的指導を取り入れた授業開発・本実践・
本調査を実施し、効果検証を行う。今回の国語－算数の他、国語－図画工作、国語－音楽について予定している。また、Ｉ市の小学校教員を対象に実施した合科的指導に関する調査について分析考察を行い、口頭発表および論文作成へとつなげていきたい。博士論文のテーマである思考力・表現力育成をめざす
授業としての合科的指導の有用性の検討を行っていく。
２．本年度の研究活動（学会発表、投稿状況等）
１）2013/03/31

山田丈美・都築 繁幸 「国語科『読み指導』における合科的扱いに関する文献的考察」

教科開発学論集１
２）2013/05/18

217-224

第124回全国大学国語教育学会弘前大会口頭発表「国語科を中心とした合科的指導の研究―「三年とうげ」を算数から考える―」３）2013/9/28第183回

表現学会ナゴヤ例会 口頭発表

「文章表現における視点の問題―『春はあけぼの』の絵画化を通して―」４）2013/10/26

第125回全国大学国語教育学会広島大会

口頭発表「国語科を中心とした合科的指導の研究―『春はあけぼの』の場合―」― 60 ―

河

合

美

保

（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
小学校児童における学校内の危険個所の認知に基づく安全学習プログラムの構築（２）研究の経過と今後の展開
本研究は、小学校児童が学校内の危険個所をどのように認知しているのかを調査し、それに基づいた
安全学習プログラムを構築することを目的とする。
学校生活における危険は多くの種類があるが、本研究においては危険発生要因（ハザード）が空間に存在し、かつ「自分自身もしくは友達がケガをしたり、命を失う可能性」のある危険を取り扱うこととする。児童は空間が持つ情報をどのように認知しているのか。一般的知識が危険か否かの判断に用いられているとしたら、潜在的な危険が潜んでいるとの判断ができないのは、一般的知識を持っていないためとの仮説が成り立つ。危険がないと児童が考える場所で起きている事故を防ぐためにはどのような一般的知識を持たせていくことが大事なのか、危険に対処するための一般的知識を定着させるのにはどうすればいいのかについて考えていく。
本年度は、児童がどのような空間を危険とみなすのか、また危険とみなす理由を明らかにすることを目的として、改装工事中の学校内の８枚の写真を小学５年生・６年生に提示し、「危険な場所」「危険ではない場所」を判断、危険だと考える理由を自由記述させた。
結果は、５年生と６年生で「危険な場所」「危険ではない場所」の判定が統計的に有意に異なる写真が５枚見られた。このことから危険か否かの判断は年齢差が存在することが示唆される。またなぜ危険だと思ったのかという理由については、物が落ちてくるかも、鉄骨（足場・骨組み）が崩れるかも等、
状況からこれから起きるかもしれない危険の想定ができている意見が多く見られた。また場所特性を判断して、そういう場所だと今は大丈夫でも何かが起きる危険性を潜在的に含んでいることを予測できることも伺える。しかしながら、問題となるのは一見危険がないように見えるけれども実際には事故が起こっているような状況下での判断になるので、そのような場面（シーン）を提示した場合の児童の判断について、今後検討をしていかなくてはならないと考えている。また判断するときの状況によって危険か否かの判断が揺らぐ可能性もあるため、状況が判断に与える影響についても調べていきたいと思う。
２．本年度の活動状況
１）河合美保村越真

大矢恭久（2013）大学生の放射線に対する知識とそれに対する授業効果

大学教育実践総合センター紀要

21，pp111-119― 61 ―

静岡

望

月

耕

太

（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
初任期教師の自律的な能力形成に関する研究―経験学習論における学習過程モデルの概念に基づいて―（２）研究の経過
教師には、高度かつ複雑な諸課題に対応できる人間の育成が求められている。そのため、教師自身もそれらの課題に対する解決策を模索し続ける学習者でなくてはならない。教師にとって、初任期はその後の教職生活の基礎を培う期間であり、この時期に学び続けるための資質と能力を形成することが重要である。本研究の目的は、初任期の教師の職務能力の形成の要因とその過程を明らかにすることである。
そのため、初任期の教師が職務経験に応じて変化させる教職に対するイメージ、実践上の課題、課題への対処の方法に注目する。また、その変化に影響を与える、先輩・同僚教師の関わりの内容にも注目して、調査を進めていく。
（３）今後の展開①教師の職務能力の形成に関わる経験学習モデルの提示
教師が職務能力を形成していく過程を明らかにするため、教職経験と学習との関係を示したモデルを提示したい。先行研究の調査の結果、ピーター・ジャーヴィス（Peter Jarvis）の学習モデルがこの学習過程を捉える上で参考になることが明らかになった。しかし、そのモデルでは教師の独自性を示すことに限界があるため、より適切な経験学習モデルを示したい。
②初任期の教師に対する質問紙調査の実施
これまでの調査から、初任期の教師が教育実践の質を高めるには、先輩・同僚教師のアドバイスや様々な問題（障害・問題行動・貧困など）を抱えた子どもとの交流（＝格闘）が有効であることが明らかになった。今後、初任期の教師を対象に質問紙調査を実施することによって、初任期の教師の職
務能力の形成に過程及びその能力の形成に関わる先輩・同僚教師の関わりの内容を明らかにしたい。
③初任期の教師に対する継続的な聞き取り調査
これまでの約１年間、初任者の小学校教師２名を対象に聞き取り調査を実施している。来年度もその調査を継続することによって、２年間に渡る職務能力の形成変化の過程を明らかにしたい。
２．本年度の研究活動
１）望月耕太，2013，「学校支援活動が教育学部生の教師としての職務内容と役割に関する理解の深まりにもたらす効果の検証」『教科開発学論集』掲載決定印刷中
２）望月耕太，2012，「教師の初任期における力量形成の過程に関する研究―職務上の課題，同僚との関係に注目して―」『日本教師教育学会第23回研究大会―教師教育における実践的指導力について考える―』54-55頁，研究発表
これまでに取り組んできた研究のまとめ
筆者らは、若手教師の発達と力量形成に関する諸事項を明らかにするため、静岡大学教育学部の卒業
生（20歳代前半から30歳代前半）の教師208名を対象に、質問紙調査を実施した。その結果、回答者の半数以上が初任期の教職活動を支えるものとして、経験豊かな先輩教師たちによるアドバイスと児童・生徒との日常の交流経験であると回答していた。また、最初の赴任校での相談相手は、インフォーマルな関係性の下にある経験豊かな先輩教師、同じ初任教師、同世代の若手教師であることが明らかになっ― 62 ―

た。さらに、初任期の教師は、小・中学校時代の恩師による影響をもとに教職に関するイメージを形成し、そのイメージをもとに自身の教育実践に取り組んでいることも明らかになっている１。そして、若手教師は、教職生活に変化をもたらした出来事として「教育実践上での経験」「学校内でのすぐれた先輩や指導者との出会い」を回答している割合が大きいことも明らかになった２。その他に、若手教師の発達と力量形成に関する課題として、発達と力量形成を支え促すサポート体制の整備が必要であることが明らかになっている３。この調査を通して、若手教師の発達と力量形成に影響を与える事項、及びその発達や形成の過程の概略について明らかになった。
その後、若手教師の中でもその初任期に焦点を当て、力量形成の過程と要因を明らかにすることを目的に初任教師に対する聴き取り調査を実施した。その結果、初任教師は教職経験に取り組むながら職務上の課題を変化させていることが明らかになった。また、初任教師が力量形成を果たすためには、周囲の教師のはたらきかけが鍵であり、同僚教師からの声かけや職員室での座席の並びに関する配慮が有効であることが明らかになった。さらに、初任教師は身近な教師をモデルにし、同僚教師の職務に取り組む姿を模倣したり、仕事に取り組むための励みにしたりしている。その他に、この調査の結果から、初任教師は教師になって間もなく、職務上の課題を形成し、日々の仕事に取り組んでいることが明らかになった。また、本研究の対象の教師に限って言えば、入職前に抱いていた教職イメージと現実の姿との違いから生じるリアリティ・ショックは経験していなかった。これは、昨今、大きな広がりを見せている学校ボランティアのような、初任教師が大学時代に学校教育に参画する活動に参加し、日々の学校の様子や子どもの様子などを知り得ていることが理由であると推測される。
初任教師が自律的に課題を形成し解決していく教師へと成長するためには、同僚教師の積極的な関わりが重要であることが考えられる。現在、教育現場の多忙化が進み、教師同士が互いに学びあい助け合う関係性を築きにくい時代になっている４。そのため、いかにして教師同士の良好な関わりを保つのか、
また教師同士の関係性を築くことを阻む要因を明らかにすることも同時に求められる。また、この研究
は事例研究であるため、客観的なアプローチとして質問紙調査を並行して取り組むことによって、初任期の教師がどのように能力を形成していくのか、またその能力の形成に役立つ同僚教師の関わりを明らかにする必要がある。
１

山﨑準二・望月耕太・菅野文彦，2011，「若い教師の力量形成に関する調査研究（１）」『静岡大学

教育学部附属教育実践総合センター』19号
２

7-26頁

山﨑準二・望月耕太・菅野文彦，2011，「若い教師の力量形成に関する調査研究（２）」『東洋大学

文学部紀要』第64集
４

共著者 山崎準二，菅野文彦

望月耕太・山﨑準二・菅野文彦，2011，若い教師の力量形成に関する調査研究（３）：『静岡大学教育研究』第７号
３

209-222頁

教育学科編

79-93頁

望月耕太，2013，「教師の初任期における力量形成の過程に関する研究―職務上の課題、同僚との関係に注目して―」『日本教師教育学会第23回研究大会―教師教育における実践的指導力について考える―』54-55頁，日本教師教育学会第23回研究大会（於：佛教大学）2013年９月15日― 63 ―

加

藤

敏

弘

（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
カンとコツの育成（２）研究の経過
体育実技の授業場面での教師の役割を見つめ直すことを通して、次のことを明らかにしようとしている。
・技能を伝達する場面においては、子どもの中で（それを言語化できなくても）どのような認識の変化が起こっているのかを教師が感じ取れるようにすることが重要である。
・そのためには、まず教師が知識として「カンとコツ」の世界がどういう構造になっているのかを理解することが重要である。
・その上で自分（教師）と子どもの身体のとらえ方についての知識と相互作用の様子を観察する体験も必要である。
・「手合わせゲーム」のように子どもの認識の変化がよく表出されるような教材を工夫できるようにすることが求められている。
これらを明らかにすることによって、21世紀型スキルが求められている現在の教育の場面では、インターネットなどのIT基盤上の相互作用ばかりではなく、生身の人間がふれあいながら、教師も子どもも成長しつづけることができるような関係も、車の両輪のように重要であり、そのための教員養成のあり方を見つめ直す契機になるのではないかと考えている。つまり、教員の感性を育むための方法論を確立するために「カンとコツの育成」に注目している。
（３）今後の展開
今後は、次の事項について検討を重ねる予定である。
①カンとコツという用語に関する国内の文献研究を進める。
②思想家たちの言説を検証し、身体知との関係からカンとコツの内容を明らかにすることが、知識や認識についての新たな知見を導く可能性があることを明らかにする。
③カンもコツも育成することができるものとしてとらえられることを認知理論を援用しながら明らかにする。
④日本の教師や指導者は、「カンは育てることができないものであり、コツを教えることに傾注している」という仮説を検証する。
⑤カンとコツを育成するための具体例として「手合わせゲーム」の成果を検証する。
⑥教師や指導者がカンやコツを理解し、その内容を実践の中で子どもたちに学習させるために生ずる課
題を明らかにする。
２．今年度の研究活動
１）加藤敏弘「バスケットボール指導者の指導観の変容過程～茨城県バスケットボールスクールの指導を体験して～」教科開発学論集，第２号，pp.87-96，2014．
２）加藤敏弘「茨城県バスケットボールスクールの成果と課題」茨城大学教育学部紀要（教育科学），
第63号，2014．
３）森田勝・吉野聡・加藤敏弘「ボールを持たないときの動きに焦点をあてたバスケットボールの授業モデル」茨城大学教育学部紀要（教育科学），第63号，2014．

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齊

藤昇（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ「言葉と音楽とのつながり」に着目した声による表現学習の研究（２）研究の経過
我が国や世界の諸地域における様々な「歌」は、言葉と音楽とが密接なかかわりをもって形づくられており、その成り立ちにおいて両者を別々のものとして切り離して考えることはできない。現行の中学校学習指導要領では、音楽科の指導事項のひとつとして「曲種に応じた発声により、言葉の特性を生かして歌うこと」が示されており、言葉と音楽との関係をこれまで以上に重視した学習を行っていくことが求められている。
これまで、言葉の性質や朗読に関わる学習は国語科において行われてきたが、文章や詩の朗読等を音声表現と捉えれば、音楽科の学習と関連づけて行う可能性もさらに広がっていくのではないだろうか。
また、我が国には、物売り（金魚売り、物干し竿売り等）が行う「口上」や相撲の呼び出しが行う「呼び上げ」等のように、独特の節回しや発声のしかたを駆使する「歌に限定しない声の表現」がいろいろあるが、これらも魅力ある素晴らしい教材となると思われる。このような教科の枠組みを超えた学習を構想したいと考えている。
また、前述したように「曲種に応じた発声」が音楽科の指導事項となっているのだが、実際の授業においてはどんなジャンルの楽曲であっても頭声的な発声で歌わせている場合がほとんどである。音楽教
科書に採り上げられている楽曲は、西洋のクラシック音楽ばかりではなく、海外のポップス、ジャズ、
Ｊ－ＰＯＰ、日本の民謡等といったように、じつに多様なものとなっている。それぞれの楽曲には、本来独自の演奏スタイルがあるから、発声の仕方においてもそれぞれにふさわしいものを使っていくべきであろう。つまり、声を使い分けるということである。楽曲の種類に応じた発声を使い分ける経験を積
み重ねていくことで、子どもたちは声によるいろいろな表現スタイルを獲得し、声を磨き、表現する力
をさらに豊かに広げていくことができると考える。
筆者は現在までの学校勤務における授業実践のなかで、多様な発声の仕方を使い分ける活動を通して子どもたちが表現の幅を広げ、音楽的な成長を遂げていく姿に数多く接してきている。お腹に力を入れ、はりのある地声で日本の民謡を歌ってきた子どもたちが、豊かで響きのある頭声的な発声で見事に合唱曲を歌い上げたのを目前にして、確かな手応えを感じたのである。本研究では、声を使い分ける学習を通して、子どもたちの声がどのように変化していったのかについて明らかにしたい。具体的には、コン
ピュータソフトを用いて抽出生徒の声の音色について音声分析を行い、根拠となるものを示していきた
いと考えている。また、声を使い分ける学習は子どもたちの歌唱力の向上とどのような関連があるのかということについても考えたい。
（３）今後の展開
来年度は、魅力ある「声」の教材開発を引き続き行っていく。また、様々な種類の声を使い分ける
学習を通して、子どもの声の音色がどのように変化したのかについて検証するため、勤務校において授業実践を行いたいと考えている。抽出生徒の音声データを分析する方法として、音声分析ソフ
ト「Praat」の使用を予定している。「Praat」（プラート）は、アムステルダム大学のPaul BoersmaとDavid Weeninkによって開発されたオープンソースのソフトフェアである。
２．本年度の研究活動
１）日本学術振興会科学研究費助成事業（科学研究費補助金奨励研究）「我が国および世界の諸地域の歌を題材とした声の使い分けの学習の研究」（課題番号25908022）― 65 ―

山

田

哲

也

（学籍：静岡大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
紙製教材を使用した小学校における設計学習に関する研究（２）研究の経過
我が国は、平成８年度から第１～４次「科学技術基本計画」により長期的視野に立って体系的かつ一貫した科学技術政策を実行してきている。その計画では一貫して子どものときからものづくりの面白さに親しむ必要性を述べている。科学技術創造立国を標榜する一方で初等・中等教育における技術教育は
諸外国に比べ、かなり劣っている。
これまでは小学校における科学的な要素を取り入れたものづくりを行うことは難しかった。長期的な視点での技術リテラシーのためには、初等教育から大学へと繋がる内容が必要である。またものづくりを学ぶには、構想、設計、製作、評価、発表といったデザイン・プロセスが大切である。現在のものづくりに関する教育は、自然科学の理論を学ぶことを目的としたり、ものづくりの楽しさや達成感を持たせるものが多いが、デザイン・プロセスそのものを学ばせようとする教材は少ない。特に構想から設計にいたる過程はものづくりの基本であり、初等教育から身につけるべき技術リテラシーであると考えられる。
構想、設計、製作、評価、発表のデザイン・プロセスのうち小学校では、製作において一つの壁がある。中学校や高等学校のように安全面などから工作機械を使用することができない。そこで、小学校のものづくりに特化した紙製の受動歩行模型を開発し、長さや重さのパラメータが変わると動きが変化するような教材を使用した設計学習を考えた。デザイン・プロセスの中で特に構想、設計の部分を重視した教育方法の開発を行うものである。
（３）今後の展開
前報１）では、図１に示す２足歩行模型を用い機械の運動とそれに及ぼす重心、慣性モーメントの影
響を考えさせることを目的とし、それに適した模型と教育方法を提案した。次報では、技術教育における巧緻性の教育よりもデザインに力点を置いた教材と教育方法を開発している。小学生低学年あるいは、工具や工作機械がそろわない世界各国のelementary schoolを対象に紙とはさみとのりがあればできる
最も簡素な紙製４足受動歩行模型を提案する予定である。この紙製の受動歩行模型は、製作はもとより構想から設計にいたる過程を学ばせるための教材として開発し、その学習効果を明らかにする予定である。
２．本年度の研究活動
１）山田哲也，鞍谷文保，前田浩司：教材用２足歩行模型の構造パラメータを設定する教育方法，日本
産業技術教育学会誌，第55巻１号pp.35-42，2013
２）山田哲也，前田耕典，松永泰弘：紙製教材を利用した設計学習に関する研究，日本産業技術教育学会

第56回全国大会（山口）講演要旨集，p.130，2013

３）岩切勇樹，湯地敏文，清田佑一，房野俊夫，山田哲也：技術科指導案における評価チェック方法の提案，日本産業技術教育学会第26回九州支部大会講演要旨集，p.33-34，2013
４）山田哲也，前田耕典，松永泰弘：紙製教材を利用した小学校設計学習に関する研究，日本産業技術教育学会近畿支部第30回研究発表会講演論文集，pp.57-58，2013― 66 ―

・これまでに発表してきた研究論文「要約」「教材用２足歩行模型の構造パラメータを設定する教育方法」 日本産業技術教育学会誌，第55巻１号
pp.35-42，2013
ものづくり教育の中で、製作に係る教育の重要性もさることながら、構想から設計にいたるプロセス
は、創造性や工夫する能力の育成が叫ばれる中、きわめて重要である。このプロセスは、就学前教育、初等教育でその基礎づくりをすることができると考えている。
前々報、前報１),２)では、ものづくり教材として酒井・加藤の考案した歩くやじろべえ ３),４)を参考に、小学生でも短時間で簡単に製作が可能な２足歩行模型を開発した。開発した２足歩行模型は受動的歩行機械の一種で、位置エネルギーを運動エネルギーに変換しながら斜面をトコトコと歩きながら下る。単純な構造であるが歩行原理は複雑なことから、原理を探求することで身近に科学や技術に触れることができる。特に、動く機械を設計するときの基本の一つである剛体の力学を学ぶことは学校教育では非常に少なく、これはその意味でも動く機械を学ぶのに適した教材と考える。剛体の力学で重要な事項は様々存在するが、今回は模型の動きに大きく関係する可能性がある重心と慣性モーメントを取り上げた。小・中学校の児童・生徒に重心と慣性モーメントが運動に及ぼす影響を実際のものづくりを通して考えさせることで、その重要性を認識させることは意義があると考える。そのためには、歩行原理の詳細な解析ではなく、調整を進めながら学ぶ教材の開発が必要である。前報２)ではものづくり教材の２足歩行模型を提案し各種構造パラメータの変更は考えられていなかった。また、その後の報告５)では運動解析を行っているが、各種の構造パラメータを周期との関係で捉え、具体的な教育方法にまでは踏み込んでいなかった。そこで本報では、速く歩く模型あるいはゆっくり歩く模型の構造パラメータを設定することによって小中学生に重心と慣性モーメントの意味を考えさせる学習に適した教育方法を提案する。そのために、腕先端の質量や脚単体の重心位置などいくつかの構造パラメータが容易に変更可能な２足歩行模型を製作し、その歩行特性を実験的に調べる。その結果を基に、速く歩く模型あるいはゆっくり歩く模型の構造を明らかにし、学習に適した模型を提案した。
１）山田哲也，鞍谷文保：動力学学習教材としてのやじろべえ型振り子の開発，日本産業技術教育学会
誌，第47巻，３号，pp.193-199（2005）
２）山田哲也・鞍谷文保：小・中学校におけるものづくり教材としての２足歩行模型に関する研究，
日本産業技術教育学会誌，第48巻，第３号，pp.207-213（2006）３）酒井高男：おもちゃの科学，講談社，pp.84-86（1977）４）加藤孜：ほんとうに動くおもちゃの工作，コロナ社，pp.39-43（1999）５）松永泰弘・中村玄輝・山田哲也・鞍谷文保，教材用２足やじろべえ型受動歩行模型の運動解析，
日本産業技術教育学会誌，第49巻，第３号，pp.205-211（2007）― 67 ―

山

下

玲

香

（学籍：愛知教育大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
体力向上を目的とする運動系伝承遊びを用いた児童の運動習慣の形成（２）研究の経過
近年、子どもの体力低下の傾向が文部科学省体力・運動能力調査結果の報告等に見られる。全国の小学校において多くの教師が子どもの体力向上のための取り組みを行っているが、体育授業や休み時間、放課後などから特定の時間だけに取り組みを実施している場合が多かったり、子どもの日常生活における一貫した取り組みではない面が見られる。このことは、単なる運動の指導だけでは子どもの自発的な運動の継続にはつながらないことを推測させ、運動の継続性が期待できるような取り組みを検討する必要がある。
子どもの身体活動量の減少に対して、既存の教育にはない学校教育現場にて実践できる子どもの体力向上に効果的な方法がないかを考察したところ、身体活動を伴う運動系伝承遊びが有用ではないかと考えた。その理由として、伝承遊びには、子どもにとって純粋に面白いと感じる要素が含まれているため、子どもの自発的な身体活動を促すことが期待できる。さらに、身体活動を伴う伝承遊びには、身体活動量がいくらか確保できると考えられる。また、運動系伝承遊びは、大人でも知っている遊びであり、学校だけでなく、家庭や地域と連携して、子どもが日常生活を通して実施することが期待できる。
実際に、刈谷市F小学校の保護者に対し、遊びに関するアンケート調査を行ったところ、有効回答
343名のうち、「子ども時代にやったことがあり、よく覚えている遊び（複数回答可）」について、鬼ごっこ288名、缶蹴り237名、ゴム跳び228名、歌遊び197名、ポコペン188名、２チームに分かれた鬼ごっこ
186名、馬跳び184名、水切り168名、竹馬150名、ボール遊び137名であった。また、「今の子ども達にぜ
ひやってもらいたい遊びは何ですか」については、ゴム跳び89名、鬼ごっこ85名、２チームに分かれた鬼ごっこ71名、竹馬62名であった。特にゴム跳びを選んだ理由として、「自分が子ども時代にやっていて楽しかった」「今の子どもゴム跳びを知らない、やっていない」という回答が多く、保護者が子どもに対して遊びを提供できる媒体となる可能性が示唆された。また鬼ごっこ系の遊びを選んだ理由として、「今の子どもはゲームばかりやっている」「体力向上のため」「外で遊んでほしい」などの回答があり、保護者も子どもに対して身体活動量の多い遊びをしてほしいことがわかった。
（３）今後の展開
伝承遊びが子どもの体力にどのような影響をもたらすかはほとんどわかっていない。したがって、今後は、運動を伴う伝承遊びは、どの程度の身体活動量なのか、また、体力要素の何を向上させるのかを明らかにする必要がある。さらに、小学校で子どもに運動系の伝承遊びを指導し、運動習慣を形成する
ような学校環境を整えていきたい。
２．本年度の研究活動
１）山下玲香，石川恭，都築繁幸：体力向上の取り組組みの実践から見た子どもの体力低下に関する一考察，教科開発学論集２，2014
２）山下玲香，山下純平：子どもの体力向上を目的とした運動系伝承遊びの学校教育への導入―学校・家庭・地域をつなぐ―，愛知教育大学保健体育講座紀要第38号，2014― 68 ―

名

倉

一

美

（学籍：愛知教育大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
自閉症児の他児との「快の情動共有」を促す集団保育実践に関する研究（２）研究の経過
近年、自閉症児の集団保育の実践報告が多くなされており、保育者は自閉症児が集団保育を受けることで何らかの効果があることを実感している。しかしこの「何らかの効果」について客観的に検証をしている研究は少なく、自閉症児の保育は園や保育者各々の努力にゆだねられている現状がある。そこで
この「何らかの効果」について、別府（2007）の「他者との快の情動をともなう共有経験が、自分が認められている感覚を育む基盤になり、後（思春期以降）に言語による肯定的評価を受け止める力になっていく」といった指摘に焦点を当てることとする。自閉症児は、他者と「快の情動」を共有することが困難な障害特性を持っており、共同行為におけるポジティブな経験の積み重ねが乏しい（長崎ら，2009）。現在、自閉症児の「情動共有」経験を促すさまざまな支援が存在するが、これまで保育実践で他児との「快の情動共有」経験を促すことに明確に焦点を当てた先行研究は少ない。特に、自閉症児の「集団保育」支援の課題として、療育と異なり自閉症児だけでなく他児のニーズも同時に満たす必要があるが、自閉症児支援とクラス集団全体の保育内容との整合性を踏まえた研究は少ない。そこで本研究は、自閉症児と他児の両者に効果的である「快の情動共有」を促す集団保育の在り方を明らかにする。
これまでの研究成果として、①保育者と自閉症児との一対一での情動的交流遊びを通した愛着形成に関する実践研究（修士論文）から、「身体的揺さぶり遊びによる効果」や「モノを使う遊びでの意図的な介入の必要性」について明らかにした。また、クラス集団の保育内容との整合性を踏まえるため、②
保育内容「人間関係」の捉え直しを、小学校教育との違いと共通点から行った。さらに障害児の集団保育の現状を明らかにするため、③単一雑誌に掲載された15年間分の障害児保育の実践報告分析を行った。
そこから、障害児保育は「統合保育」（集団を通しての保育）が中心であること、一方で保育者は障害児への個別支援の重要性を感じていること、しかし具体的な手立てに乏しいことがわかった。このことから、障害児に対する集団保育支援の具体化が今後の課題として浮かび上がった。
（３）今後の展開
支援の具体化を図るため、本研究は、「知的な遅れのない自閉症児」を対象とする。
①自閉症児の「快の情動共有」に関する先行研究レビューを行い、「快の情動共有」成立の条件や具体的支援など、最新の知見について整理を行う。
②①の結果を踏まえ、「快の情動共有」支援を行うことができる保育者の資質・能力について、質問紙
調査を通して明らかにする。
２．本年度の研究活動
１）名倉一美・都築繁幸（2014） 障碍児保育実践の現状と課題，教科開発学論集，２．
２）名倉一美・都築敏幸（2014） 小学校教育との関連性から捉える保育内容「人間関係」，教科学を創る，２．
３）名倉一美・緩利誠（2014） 教育者・保育者を目指す大学生による子ども対象のイベント型実践活動の成果と課題─DiCoResミュージアムを事例として─，浜松学院大学地域共創センター紀要，２．
４）都築繁幸・大島光代・山田丈美・名倉一美・原郁水・山下玲香（2014）インクルーシブ教育システ
ムを迎えての教員養成の在り方に関する一考察，障害者教育・福祉学研究，10．

― 69 ―

今

井

隆

夫

（学籍：愛知教育大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
学習者の持つ認知能力の活用を基盤とする学習英文法（２）研究の経過
Ａ．筆者自身の教授及び学習体験、Ｂ．母語話者調査も含めた実際の英語使用の現状、Ｃ．認知言語学の学問知の３つを基盤とし、（１）日英語における事態認識の違いと（２）人が新しいことを理解するときに用いるアナロジー力などの認知能力の活用、を基盤として設計した学習英文法に基づき、教科
専門（英語学）と英語科教育法の橋渡しをすることを目的とし、具体的には、教授内容としての言語材
料の適切性を調べる研究を行ってきた。つまり、従来一元的に考えられがちであった英文法について、
認知言語学の学問知と母語話者の感覚調査により、文法現象は、一元的・静的（static）なのもではなく、多元的・動的（dynamic）なものであることを明らかにしてきた。
（３）今後の展開①これまでの認知言語学の学問知と母語話者調査により、ダイナミックな感覚英文法を追及することを継続する。言語理論と母語話者の感覚に齟齬があると思われる文法事項を取り上げ、母語話者の感覚に合った学習英文法としての文法の提示法を探る。
②授業実践とその効果について調べる：前置詞と透明度の低いイディオムをテーマに、実際の授業実践とその効果についての研究を設計して実施することを計画している。認知言語学的といわれる感覚英文法のアプローチは、筆者自身が担当クラスで実践し、その効果をテストで調べることが可能である、問題は、対照する伝統的アプローチで教えることが筆者にはできないことである。その解決法として、同レベルの学習者を対象として、筆者が計画した授業とテストを実施してもらう実践研究協者を探して実施したいと考えている。
③これまで実施した授業で、学生に書いてもらったコメントシートの内容を見直し、コメントシートを分析することでの実証方法も探りたい。
２．本年度の研究活動
１）今井隆夫（2013）「知覚構文の教え方を認知言語学の言語観をから整理する」『日本認知言語学会論文集』第13巻，P549～P555，＜審査あり＞
２）Imai, T（2013）‘A Practice in the Classroom: How to let Japanese learners of English notice
differences in construal between Japanese and English’『 中 部 地 区 英 語 教 育 学 会 紀 要 第42号 』，
P203～P210，＜審査あり＞
３）今井隆夫（2013）「学習英文法設計の基本概念（1）：動的用法基盤モデルから言語運用のための言語知識を整理する」『瀬木学園紀要第7号』，P3～P11４）Imai, T（2014）‘A Practice in the Classroom: How to Get Learners to Recognize Cognitive
Motivation of Constructions’『中部地区英語教育学会紀要 第43号』，P169～P176，＜審査あり＞
５）今井隆夫（2014）「学習者の持つ認知能力の活用を基盤とする学習英文法」『教科開発学論集：２』
P227～235
６）Imai, T（2013.6）‘A Practice in the Classroom: How to Get Learners to Recognize Cognitive
Motivation of Constructions’ The 43nd Annual Conference of the Chubu English Language
Education Society, in Toyama. 口頭発表（使用言語は英語）
７）今井隆夫（2013.8）「コミュニケーションのための感覚英文法の観点から、学習英文法を考える」
第39回全国英語教育学会北海道研究大会（於：北海学園大学），口頭発表
８）今井隆夫（2013.9）「認知言語学及び教科開発学の観点から言語教育におけるダイナミズムと多様性の扱いを考察」第14回日本認知言語学会全国大会（於 京都外国語大学），ポスター発表，＜審査あり＞― 70 ―

杉

野

裕

子

（学籍：愛知教育大学）
１．博士論文の計画（１）論文テーマ
数学におけるコンピュータプログラミングの教育的活用研究（２）研究の経過
高度情報化は、コミュニケーション方法や外化様式を変え、思考や判断にも影響を及ぼすようになってきている。コンピュータ活用により、数学の理解や学習方法の変化が示唆され、この面での研究が必要となる。そのひとつとして、本研究は、従来から行われている算数や中学数学の授業に、自然なかた
ちでプログラミングを取り入れることの意義について論じ、その具体的方法と教材を開発するとともに、有効性について授業検証を通して明らかにしようとするものである。
プログラミング活用の意義は、数学概念について言語的側面からアプローチできることにある。また、コンピュータ内で、言語と画面（図としてのイメージ）が繋がっていることにより、学習者は、個人内の言語による「概念定義」と、図などによる「概念イメージ」の関係性に気づきやすい。これまで、日
本語LOGOを用い、ユークリッド幾何で使用できるように教材開発し（杉野1988）、近年では、角と角の大きさの理解に関する研究（杉野2002）、図形の包摂関係の理解に関する研究（杉野2005）、変数プロ
グラムによる動的イメージと図形概念の形成に関する研究（杉野2010）などをしてきた。博士課程１年目の成果としては、大きく分けて次の２点となる。
①コンテンツ化による教材開発
単元や教材毎に、子どもが使うプログラミング命令だけに絞ったコンテンツを作ることで、授業での活用目的をより明確にした。算数数学用語の擬似プリミティブ命令を、ボタン入力で出来るようにした。また、言語で入力していることの意識化のために、同一画面上のテキストボックスに逐次表示
し、図形との対比ができるようにした。
②プログラミング形態の変化と、図形概念の理解の様相との関係について
プログラミングの形態変化として、(1)１単語－ボタン入力による方法、(2)プロシージャを作成す
る、(3)変数を用いたプロシージャを作成する、(4)プロシージャの中にプロシージャを用いる（リカー
ジョンも含む）という４段階を、さらに細分した。その上で、それぞれが、図形概念の理解の様相（川嵜2005）におけるⅡ段階～Ⅳ段階の、イメージと言語にどう関係するかについて明確にし、理論的一貫性を求めた。
（３）今後の展開①２月に小学校５年生「正多角形」の学習において、授業実践をした。そのデータやアンケートなどの分析をし、本格的な授業実践に向けての予備調査研究とし、来年度も授業研究を行う。
②教材コンテンツ開発と配信
授業実践を参考に、よりよいコンテンツを開発し、皇學館大学ホームページから配信をする。学生が授業で作成した提示型教材コンテンツについても、プログラミング学習過程の一環として捉え、配信をする。
③プログラミングのよさと留意点の解明
プログラミングが数学概念形成に、どう貢献しうるかについて、実践研究によって、さらに詳しく解明していく。これまでの授業に新たにコンピュータが加わる変化に伴う問題点に対して、どう配慮
すべきかという、留意点についても解明していく。
２．本年度の研究活動
１）杉野裕子（2013a），「算数学習におけるコンピュータプログラミング活用 ―長方形概念形成のためのLOGO教材開発―」，『科教研報．27.5』，pp.43-48
２）杉野裕子（2013ｂ），「低学年算数のための「１単語―ボタン入力」によるLOGOプログラミング教
材」，日本科学教育学会『年会論文集37』，pp.363-364
３）杉野裕子，（2013ｃ），「図形概念のイメージを育て，言語的表現とつなげるプログラミング活用コ
ンテンツの開発」，日本数学教育学会，『第46回秋期研究大会発表収録』，pp.383-386
４）杉野裕子（2014），「数学概念形成のためのLOGOプログラミングコンテンツの開発―図形概念のイメージ化と言語化を促すために―」，『教科開発学論集』，（査読あり）― 71 ―

３．これまでに発表してきた研究論文、口頭発表
１）2013年6月22日，「算数学習におけるコンピュータプログラミング活用 ―長方形概念形成のためのLOGO教材開発―」，『科教研報．27.5』，pp.43-48［要約］数学概念を言語的に意識・理解するために、プログラミングが活用できる。言語は数学学習に適したLOGOを用い、概念と言語獲得の面から、継続的な活用を視野に入れ、低学年の子どもの概念・
言語・技能レベルに合った、ボタンによる１単語入力ができる、長方形概念形成のための教材を開発した。定義や性質といった言語表現される長方形の概念定義と、実際の形で表現される概念イメージ
が、相互に関係性をもって発達していない。この原因のひとつとして、現行の６社の教科書について、
定義とともにかかれている長方形の限られた数の図が教科書によってバラバラであること。また、大学生の実態から概念イメージとして持っているメンタルピクチャーの貧弱さについて調べた。この問
題点の克服のために、小学校２年の長方形学習場面で活用できる、プログラミング用教材コンテンツについて述べた。
２）2013年９月８日，「低学年算数のための「１単語―ボタン入力」によるLOGOプログラミング教材」，
日本科学教育学会『年会論文集37』，pp.363-364［要約］LOGO言語を用いて、低学年児童のために「１単語-ボタン入力」による、長方形概念形成のための教材コンテンツおよび、シューティングゲーム、自由描画コンテンツを開発した。「辺は １」～「辺は ５」までの命令と、「直角にまがる」という命令を組み合わせて、画面にさまざまな形と傾きの長方形をかくことを通して、概念イメージを養い、命令の並びから、長方形の性質に気づくきっかけを与えることができる。また、「長方形○△」という命令で、さまざまな長方形を用いて描画をする課題では、目的をもった活動を通して、より豊かな長方形の概念イメージを育てることができる。
さらに、シューティングゲームでは、線分の長さや角度について学習できる先行研究（Lawler 1985，
子安1987）をもとに、コンテンツ化した教材を開発した。
３）2013年11月16日，「図形概念のイメージを育て，言語的表現とつなげるプログラミング活用コンテンツの開発」，日本数学教育学会，『第46回秋期研究大会発表収録』，pp.383-386［要約］LOGO言語を用いたプログラミング形態の変化を大きく４つの段階で示した。それぞれを、
以下のように細分した。
(1)「１単語―ボタン入力」によってプログラミングする段階
ａ．辺や角度の感覚的理解と試行観察の段階
ｂ．図形の多面的イメージを形成し、概念定義を理解する段階
ｃ．図形を用いた描画を通して、より豊かな図形のイメージを形成する段階(2)プロシージャを作成する段階(3)変数プロシージャを作成する段階(4)プロシージャの中でプロシージャを使用する段階
ａ．リカージョンを用いる段階
ｂ．別のプロシージャを用いたプロシージャをを作成する段階
また、それぞれについて、図形概念の理解の様相モデル（川嵜1995）のⅡ、Ⅲ、Ⅳ段階のうちのどれにあたるかを、四角形の概念形成過程を例にして、関係付けた。
開発したコンテンツの画面例〈小学校２年

長方形〉― 72 ―

Ⅴ．教員の教育・研究活動

山

﨑

保

寿

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野

教育環境学

担当科目

教育プログラム開発論、学校経営論研究、教科開発学セミナー

研究テーマ

学校経営、キャリア教育、教師の職能成長

博士（学術）

１．これまでの教育研究について
筆者の研究分野は、学校経営、教育課程、カリキュラム開発などです。これらの研究分野において、教員研修と職能成長、教育課程経営、総合的な学習、キャリア教育などに関するテーマを中心に研究してきました。筆者の研究方法は、文献的・理論的方法に加えて、事例研究、調査研究、多変量解析などの実証的な方法を取り入れてきましたが、新しい研究方法や分析手法についても関心を持っています。
最近力を注いでいる究テーマとしては、教員養成の高度化に関する動向を背景として、教員研修と職能成長に関する研究を中心に進めています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、筆者の所属は教育環境学分野であることから、まず、教育環境学に関する理論的基礎を固める必要性を感じています。教育環境学という名称の学問・研究は、従来から見られまし
たが、本博士課程では、教科学と教育学とを架橋する研究的役割を担っているところに特徴があります。
本博士課程の趣旨を踏まえた教育環境学を打ち立てる必要性があると考えています。
３．担当講義について【教育プログラム開発論】
筆者の分担では、教育課程関係の問題を切り口にして教育プログラム開発の問題を扱います。最近のカリキュラム研究の動向を踏まえ、教育環境学の立場から、教科開発の基礎となるカリキュラム経営および学校経営の考えを扱います。具体的題材として、キャリア教育等を中心として、カリキュラム開発に関わる内容および研究方法などを考究します。また、研究の推進と論文の作成に向けて、先行研究動向レビュー、研究全体の構成、研究手法の選定、分析方法の適切さ等に関する内容も扱います。
【学校経営論研究】
学校経営論研究では、次の角度から学校経営の諸問題およびその研究成果にアプローチします。①我が国の教育制度の特徴を把握し教育行政に関する動向を分析します。②教育行政の動向分析を踏まえ、学校経営に関する最近の動向を分析します。③学校経営の中核となる教育課程経営について、最近の研究成果をもとに考察します。④それらを統合しつつ、学校評価、教員養成、教員研修等の角度からさらなる考察を加え、受講者が学校経営に関する研究のデザイン力を高めるようにします。
４．主要な研究業績（2013年度）
１）山﨑保寿「高校教育改革の展望」日本教育制度学会編『現代教育制度改革への提言（上）』（日本教育制度学会20周年記念出版），東信堂，2013年11月，185－201
２）山﨑保寿編『キャリア教育の基礎・基本―考え方・実践事例・教材・重要資料集―』学事出版，
2013年12月，全127頁．
３）山﨑保寿「青少年の自尊感情の成立・向上に関する基本構造」日本学校教育学会紀要『学校教育研究』第28号，2013年７月，20－32
５．主要な社会活動業績（2013年度）
１）静岡県青少年問題協議会副委員長、掛川市教育委員会評価委員長
２）静岡県スーパーサイエンスハイスクール運営指導委員会委員長
３）日本教育経営学会理事・日本学校教育学会理事

等― 74 ―

村

越

真

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野

教育環境学

担当科目

学校危機管理論研究、教科開発学実践論、教科開発学セミナー

研究テーマ

安全教育、リスク認知、空間認知

博士（心理学）

１．これまでの教育研究について
1999年８月の玄倉川での増水による家族13人の死亡事故以来、自然体験や子どもをとりまく環境におけるリスクとその認知、危機管理を主たるテーマに研究を行ってきた。これまの学校でも安全教育や防災教育が日常的行われているものの、科学的な根拠のある安全教育は不十分だと指摘されている。学校現場を対象とした実践活動も踏まえながら、リスク認知の科学的把握に基づく効果的な安全教育のあり方を模索し、またその成果を学部の「特別活動論」「学校のリスクマネジメント」などで還元してきた。
また地図を利用したナヴィゲーションや地理的見方・考え方の表れについても研究テーマとしている。
２．博士課程における教育研究について
東日本大震災以後、リスクに際して自ら考え主体的に行動するための教育へのニーズが高まっている。
こうした社会背景とこれまでの研究を踏まえながら、学校での安全教育や危機管理の研究を進めている。
より具体的には、潜在的な危険を適切に発見・評価する背後にあると思われる知識や推論がどのようなものか、またそれが発達や経験によってどのように獲得されるかを、認知心理学的なアプローチで特定することを目指している。また、それに基づく効果的な教材開発や実践についての検討を行っている。
また、それらを学校教育や教員養成の現場において効果的に実践しうる人材の育成を目指して、学校危機管理論研究を担当している。
３．担当講義について【学校危機管理論研究】
リスク管理、危機管理に関する基本と学校教育の現場におけるリスクの概要を学習した後、学校でのリスク・危機管理の実態の把握、リスクマネジメントに関する教育方法、今後のリスク・危機管理のあり方を、演習を踏まえながら検討する。
【教科開発学実践論】
暗黙知や実践知についての理論的研究を踏まえ、優れた教育実践を生み出す背後にあると思われる暗黙知や実践知を受講者が実感し、それを受講者自身の博士論文に生かすことができるような演習を提供している。
４．主要な研究業績（2013年度）
１）村越真（2013） ひとはなぜ地図を回すのか：方向オンチの博物誌

角川学芸出版

２）河合美保・村越真・大矢恭久（2013） 大学生の放射線に対する知識とそれに対する授業効果

静岡大学教育学部附属教育実践総合センター紀要，21，111-120.
３）村越真・紅林修治・延原尊美・岡端隆（2013） KYTシートを使った中学生と教員養成系大学生の教科活動におけるリスク特定・評価スキルの実態調査
５．主要な社会活動業績（2013年度）
１）静岡市スポーツ振興審議会会長
２）静岡県三ヶ日青年の家外部評価委員
３）日本オリンピック委員会総務委員
４）国立登山研修所専門調査委員
５）日本オリエンテーリング協会業務執行理事― 75 ―

教科開発学論集

第１号，65-80.

村

山

所属

静岡大学大学院教育学研究科

職位・学位

教授

博士課程分野

教育環境学

担当科目

教育プログラム開発論、教授工学論研究

研究テーマ

認知心理学、学習科学

功

教育学修士

１．本年度の教育研究について
平成25年度全国学力・学習状況調査において、静岡県の小学校6年生はどの科目も全国36位以下であり、国語Aでは全国最下位という結果になりました。静岡県の学力の実態を把握すること、小学校における学力低下の原因を明らかにすること、そして学力向上のための取り組みを提案するのが、本年度の最大の課題でした。
過去に行われた教師主導型の授業から「極端な児童生徒中心型の授業」への転換が「指導のない授業」を生み、学習を成立させるためには児童生徒の学ぶ力に依存せざるを得なくなりました。それが「子どもを育てる研修」につながり、結果的に授業における「方向目標の優先」となって学力の低下につながった、というのが私の見解です。このように絡み合った今の授業を改善することが、学力向上のためには必要です。
そのためには、学習指導要領が求める学力を理解し、それを学習目標に反映して確実に達成していくような授業が求められています。こんな当たり前なところから少しずつ授業を変えていくため、学力の十分な向上には数年はかかることでしょう。
また、日本科学教育学会第37回年会において、「学習科学―時代の要請に応える新しい教育研究―」と題する招待講演を行いました。
２．博士課程における教育研究について
博士課程の設置目的である、教職専門と教科専門とを架橋することを目指しています。教科内容に依存しない学習科学の知見を特定の教科と結びつけることで、適用対象が限定されるかわりにより強力な
授業デザインの知見が得られるのではないかと期待しています。同じような研究をしている院生もいる
ため、心強い限りです。
３．担当講義について【教育プログラム開発論】（分担）
博士論文のために教育実践研究を行う必要がある院生に、教育プログラムを開発する際の勘所やノウハウを伝える講義です。私が担当するのは、主として教育方法の側面です。(1)教育プログラムの作成・実施・評価のための手法、(2)研究のためのデータ収集・分析のための手法を中心に扱います。
【教授工学論研究】
教育を再現可能な現象として捉え、工学的にアプローチする方法を紹介します。分野としては、インストラクショナル・デザイン（ID）に相当します。ただし、IDに関する教科書のほとんどは肝心のイ
ンストラクションの部分が不十分なため、この部分を学習科学の知見で補完していきます。
４．主要な研究業績（2012.4～）
１）「断片的知識論とその教授活動への示唆」，村山功, 教科開発学論集，1，55-64，2013/03/31.
２）「概念変化の諸理論」，心理学評論，Vol.54，No.3，218-231，2011/12/20.
５．主要な社会活動業績
１）公益社団法人全国学校図書館協議会理事
２）静岡県学力向上推進協議会長
３）日本科学教育学会編集副委員長― 76 ―

黒

川

みどり

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野人文社会系教科学

担当科目

歴史教材論

研究テーマ

日本近現代史、思想史、歴史教育、マイノリティ、アジア認識、博士（文学）
教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ

ジェンダー
１．これまでの教育研究について
静岡大学では、日本近代史、教科内容指導論、日本文化論、人権教育論などの授業を担当してきました。日本近現代史のなかでも、とくに思想史、社会史を専門としています。大正デモクラシー研究から出発し、民本主義から出発し無産政党の指導者となった大山郁夫の思想、第一次世界大戦後の国民統合政策、ジェンダー史、さらには部落問題をレイシズムの枠組みのなかで捉え返す試みや、近現代の差別の諸相を描きだす研究などを行ってきました。近年は、東洋史学を築いたとされる内藤湖南を軸にしながら近代日本の中国認識のありようを問う一方、歴史教育のあり方についても研究を進めています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、民衆史、民衆思想史の方法論について、丸山（眞男）政治学と重ね合わせながら検討を進めています。また、高校日本史の教科書執筆などをとおして考えてきた、義務教育・後期中等教育から教員養成大学における歴史教育の問題などを考えていきたいと思います。
３．担当講義について【歴史教材論】
歴史教育、社会科教育のありようを見据えながら、歴史の理解のために有用な歴史教材を提供できる
ように、歴史学の方法論についての理解を深め、歴史学の基礎的な力を身につけることをめざしていきます。当面は、受講者の関心をも鑑みながら、中学･高校の歴史教科書などの検討を行い、議論を深めていきたいと考えています。
４．主要な研究業績（2011.4～）
１）『描かれた被差別部落―映画の中の自画像と他者像』，岩波書店，2011年４月，総256頁．
２）「近代日本地域学校史研究と歴史学」，『静岡大学教育実践総合センター紀要』第20号，2012年３月，
11～17頁．
３）「問われる歴史教育」、愛知教育大学・静岡大学共同大学院『共同教科開発学論集』第１号，2013年
３月．
４）「差別の諸相」，安田常雄編〈シリーズ戦後日本社会の歴史４〉『社会の境界を生きる人びと―戦後日本の縁』，岩波書店，2013年３月．
５）教科書

高校日本史A

高校日本史B （実教出版）（共著）

５．主要な社会活動業績
１）平成24年度名古屋市人権指導者研究会

講師 「近現代の歴史を振り返りながら人権問題の〈いま〉を考える―」（2012.2.12）
２）平成24年度静岡県人権地域推進会研修講師 「映画をとおして近現代の部落史を再考する―『橋のない川』を手がかりに」（2013.2.27）
３）東京大学日独共同大学院シンポジウム ｢市民社会とマイノリティ｣― 77 ―

基調講演（2014.3.14）

白

畑

知

彦

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野人文・社会学系教科学

担当科目

教科開発学原論、教育プレゼンテーション論、外国語教育論研究、博士（文学）

教科開発学セミナーⅠ
研究テーマ

言語理論・言語習得理論に基づく外国語教育学の研究

１．これまでの教育研究について
大学院生の頃より、ずっと第二言語習得の研究をしてきました。音声や語彙の習得にも興味はありま
すが、研究の中心は形態統語領域（要するに文法）の習得です。第二言語習得には次のような特色があります：(a)母語からの転移がある（そして、上級者になってもしつこく残るものと、そうでないものとがある）、(b)教室で教科書を使用しながら学習する場合であっても、体系的に習得が進んでいく（一方で個人差も生じる）、(c)特に成人学習者の場合、習得が不完全な状態で停滞してしまう場合が多い。
このような現象は私にとってとても不思議で興味深い現象であり、理論的に説明したいとずっと考えて今日まで来ました（まだゴールまでは遠いです）。元々は、第二言語としての英語習得の研究をしていましたが、1990年代半ば頃から、同僚の影響を受けて第二言語としての日本語習得研究にも興味を持ち始め、現在ではその両分野でデータを収集して研究をおこなっています。その他、習得研究成果の外国語教育への応用、外国語としての英語教授法、外国語学習論、児童英語教育論、外国語学習評価論、英語教育課程論などの領域にも興味を持って研究してきましたし、今後も射程距離に入れていくつもりです。
２．博士課程における教育研究について
基本的にはこれまでの研究の方向性と変わりませんが、「外国語教育学における教科開発学とは？」というテーマを常に念頭に置きながら、学生を指導し、自らも研究をおこなっていきたいと考えています。
３．担当講義（抜粋）について【教育プレゼンテーション論】
本講義は澤渡先生と二人で担当している科目です。学会発表でのプレゼンテーション技術だけではな
く、教室での授業の工夫、人前で話をする際の態度や心構え、準備の仕方など考察していきます。
【外国語教育論研究】
上の「１」
で書いた内容を具体的に考察していきます。習得研究は教授法の土台です。ある教え方が「良い」と主張する場合、その教え方の何が良いのか、本当に効果があるのか、単にユニークな教え方に過ぎず効果は望めないのか、きちんと調べないといけません。そのためにも言語習得理論をしっかりと学習していきたいものです。
４．主要な研究業績
１）『書評から学ぶ理論言語学の最先端（上）』pp.190-209．畠山雄二（編著）白畑知彦他７名東京：開拓社 2013年６月
２）『書評から学ぶ理論言語学の最先端（下）』pp.190-209．畠山雄二（編著）白畑知彦他７名東京：開拓社 2013年６月
３）「現在完了形の誤り分析―過剰使用と過少使用」『中部地区英語教育学会』pp.81-87．2014年３月
占部昌三・白畑知彦
４）「英語学習者の談話における三人称代名詞の使用―予備的研究―」澤崎宏一・寺尾康・白畑知彦
静岡県立大学
５．主要な社会活動業績
１）日本第二言語習得学会（J-SLA）学会誌（Second Language）編集委員長
２）日本中部言語学会理事
３）静岡県教育委員会「静岡県の授業づくり指針」活用推進委員会英語科指導者― 78 ―

丹所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野自然系教科学

担当科目

理科教育論研究沢哲郎

博士（教育学）
教育フィールドワーク論

教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ・Ⅲ
研究テーマ

アメリカ理科教育史、理科カリキュラム論、理科教師教育、理数才能教育

１．これまでの教育研究について
私がこれまで携わってきた研究の一つは、1960年代アメリカの科学カリキュラム改革運動時代に設立されたBSCS（Biological Sciences Curriculum Study）が開発してきた理科カリキュラム研究です。関連して19世紀末以降のアメリカ理科（生物）教育史の研究も行ってきました。二つ目は、科学的探究と概念変容教授モデルを活用した中学校理科授業研究です。そして最後は、これら二つの研究成果を援用した理科教師教育研究です。現在は小中学生に対する理数才能教育プログラム開発も手がけています。
２．博士課程における教育研究について
教科開発学という視点から進めている研究としては、まず遺伝子組換え技術の社会的応用に関する高
校生の態度と、彼らの受けた教育との関連を明らかにすることがあげられます。また、教員免許の高度化に対応して、初年次・二年次の理科教員の現職教育のあり方を、内容的・制度的に地方自治体の教育委員会や教育センターと連携して研究することと、理数才能教育プログラムの開発があげられます。
３．担当講義について【理科教育論研究】
教科開発学の基本理念である教科内容・教科教育・教育環境の架橋を理解するために、理科カリキュ
ラム開発を取り上げる。具体的には、目的論・目標論、学習内容構造、子どもの自然理解の実態、教授論、理科と社会との関連などについて論じる。
【教育フィールドワーク論】
学校におけるフィールドワークという考え方を、教育研究や教育問題解決のための場としての学校というフィールドと、理科の学習対象としての自然環境などのフィールドという二つに分けて、これらを
教科教育学と教科内容学の側面から扱う。
４．主な研究業績（2011.4～）
１）Izumi Ishiyama, Tetsuro Tanzawa, et. al. (2012) Public Attitudes to the Promotion of Genomic
Crop Studies in Japan. Public Understanding of Science 21(4) pp.495-512
２）丹沢哲郎（2012）アメリカにおける科学教育改革の変遷：国家繁栄のために求められる科学の素養とは何か．応用物理 81(10)pp.831-836
３）丹沢哲郎（2014）アメリカの理科教育の動向．理科の教育63(2)pp.24-29
５．主な社会活動業績
１）静岡県教育委員会「静岡県の授業づくり指針」活用推進委員会理科指導者（～現在）
２）福井県「中学校理科研修講座」講師（2013.8）
３）国立教育政策研究所「TIMSS国内専門委員会」委員（現在）４）静岡市環境審議会委員（現在） 他― 79 ―

小

南

陽

亮

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野自然系教科学

担当科目

生物教育内容論研究、教科開発学セミナー

研究テーマ

身近な自然を活用した生物教材と教育内容の発展

理学博士

１．これまでの教育研究について
生物多様性条約に基づいて策定されている生物多様性国家戦略では、生物多様性にふれる行動、生物多様性を守る行動、生物多様性を伝える行動を体感することが重要としています。そのためには、理科などの各教科における環境教育を充実させ、児童生徒が生物多様性を含む環境を深く理解した上で環境を守る主体的な行動がとれるようになることが必要です。このようなことを背景として、長年にわたって続けてきた森林生態や生物間相互作用に関する基礎科学的な研究を活かして、生物多様性について学ぶことができる新たな教材な開発と教育内容の発展に資することを目的とした研究を行っています。
２．博士課程における教育研究について
生物多様性の内容を効果的に教育するための新たな教材や指導法を開発する研究のフィールドとして、生物多様性の学習に適した環境のひとつである里山を選びました。この研究では、学校教育において生物多様性を学習するための教材として里山の生物や環境がどのように利用可能であるかを解明し、里山を利用した生物多様性教育の教材を開発することを目指しています。これまでの研究では、里山において簡易な樹木センサス（決められた範囲内の全ての樹木を対象にその太さや高さを１本ずつ測定する方法）が作業量や方法の点では学校教育で実施可能なものであり、得られたデータを生徒自身が解析することで、生物多様性とは何か、生物多様性はなぜ劣化しているのか、生物多様性はなぜ保全する必要があるのかを学習することができることを示しています。
３．担当講義について【生物教育内容論研究】
本講義では、理科・生物におけるフィールドワーク企画・実践能力の高度化と生態系・生物多様性に関するコンテンツ開発技能の習得を目標としています。授業内容としては、身近な自然における観察内
容と観察手法を実習形式で学び、それに基づいてフィールドワークの企画とマニュアル作成を行います。
さらに、生態系・生物多様性に関して最新の概念に基づいたコンテンツを考案し、フィールドワークと効果的に組み合わせたカリキュラム案を設計します。これらによって、生態系・生物多様性に関する効
果的な学習の企画・開発を行う能力をもった人材を育成します。
４．主要な研究業績（2013.4～）
１）生物多様性教育における教材としての里山の利用：樹木センサスによる種多様性と調節的サービスの学習．教科開発学論集（2013.6）
２）里山二次林において生物多様性に対する第２の危機を学習する方法と内容．教科開発学論集（印刷中）
５．主要な社会活動業績（2013.4～）
１）山﨑子ども教育振興財団主催「理科、はじめの一歩！」（2013.8）
２）静岡北中学校インセンティブ・レクチャー「生態シミュレーション・競争と補食」（2013.9）
３）静岡大学公開講座「静大キャンパスの自然

冬を迎える樹木と鳥の観察」（2013.12）― 80 ―

熊

倉

啓

之

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野自然系教科学

担当科目

数学教育論研究

研究テーマ

教材開発論、小・中・高接続カリキュラム論

理学修士
教科開発学原論

１．これまでの教育研究について
静岡大学に着任して以来、算数・数学科教育法等担当教員として、数学教育に関する教材、指導法、カリキュラムの開発に関する研究を行っています。これまでに、数学を学ぶ意義を実感させる指導法、
数学的思考力・表現力を育成するための教材開発、小・中・高の接続カリキュラムについて、研究を深めています。また、最近は、PISA調査で好成績を挙げているフィンランドの数学教育にも関心を持ち、日本の数学教育との国際比較研究を行っています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、これまでの教育研究で行ってきたことを基盤としながら、さらに、指導の対象である「数学」の本質や歴史を踏まえた上で、近年注目されている数学的リテラシーについて考察を加え、数学的リテラシーを育成するための指導の在り方についても追究していきたいと考えています。
３．担当講義について【数学教育論研究】
本授業では、算数・数学科の指導内容について、１）小・中・高の算数・数学科のカリキュラム、２）
数学的な思考力・表現力の育成に焦点を当てた教材・指導法、３）数学を学ぶ意義を実感させる教材・指導法、の３点を中心に分析・考察します。
４．主要な研究業績（2011.4～）
１）『高等学校数学教育の展開』高等学校数学教育研究会編（第２章 高等学校数学の内容）聖文新社，
2011.4，pp.28-75
２）『フィンランドの算数・数学教育』熊倉啓之編著（第１章，第２章，第３章２・３，第４章３，第５章１・４）明石書店，2013.9，pp.3-54，72-91，147-160，164-173，181-183，198-207
３）「図形の論証の理解とその学習指導―図形の相似に関する補助線を引く方法の意識化―」日本数学教育学会誌第95巻，数学教育学論究臨時増刊，2013.11，pp.113-120
５．主要な社会活動業績
１）三重県高等学校教科専門研修（数学）講師（2013.7）
２）山形県高等学校数学指導力向上セミナー講師（2013.6～2014.2の4回）
３）青森県中・高等学校数学科教材活用講座講師（2013.10）― 81 ―

澤

渡

千

枝

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野自然系教科学

担当科目

教育プレゼンテーション論

研究テーマ

教科間連携による科学教育法、環境調和高分子素材

工学博士・学術博士
教科開発学セミナーⅠ

１．これまでの教育研究について研究対象としている物質はプラスチックや繊維高分子です。より良い機能と安全性を求めて、独創性を重視するとともに、研究成果の社会への貢献を目標にしています。これまでは、ポリエチレンテレフ
タレート（PET）やポリエチレン（PE）が熱や外力によってどのような構造変化をするか調べ、分子鎖の束を並べたり、橋架けをしたりしてその性質を改良してきました。具体的にはPE材料の弾性率を理論値に到達させたり、熱に弱いPEに、400℃以上の耐熱性を与えたりしました。近年はこれらの知見や成果を、天然高分子やバイオポリマーの研究にも活かし、環境への負荷の軽減化や、持続可能な社会を目指した材料研究も行っています。たとえば、セルロース産生菌の培養とバクテリアセルロースの有効利用、とうもろこし由来のプラスチックの改質と利用、合成高分子の改質、これらの素材の複合化などです。
２．博士課程における教育研究について
自然科学系分野を主体に、環境と科学・技術の共生、社会への貢献・還元を念頭において研究を進めています。一般に教育学部での学部教育や修士教育は、学校教育現場の教科区分を反映して、教科ごとの専攻専修に分かれていますが、実社会で接する諸事は、各教科が複合した状態です。実体験と結びつけた経験を通した学習は実感を伴った理解や探究心に繋がることを踏まえて、本博士課程では、教科間の連携や、複数教科の関連を意識した教育法や教材開発の観点から研究を始めています。家政教育講座に所属していることから、生活を基盤に、社会・自然に視野を広げた研究教育内容です。
３．担当講義について【教育プレゼンテーション論】
素晴らしい研究成果が得られたり、役立つものを開発したりしても、その内容を正確に伝えられなけ
れば正当な評価を得ることは困難です。
「発表内容が質的に優れていること」と「その内容を適切に伝達できる能力」の両方が備わって初めて良い研究が完成したといえます。この授業では、プレゼンテー
ションの重要性を認識することから始め、学会での研究発表だけでなく、日常の授業実践をも含む広い意味での「良いプレゼンテーション」について、基礎から応用までを学べるものとなっています。内外の優れたプレゼンテーションの実例を視聴することによる分析や、受講生同士のプレゼンテーション評
価を通して、日本語だけでなく英語においても、プレゼン力を養っていく授業です。白畑知彦先生との共同開講です。
４．主要な研究業績（2011.4～）
１）解説「バクテリアセルロースの新素材としての応用」日本包装学会誌pp.481-486，20，６（2011.6）
２）学会発表（2013年度）６件（うち教科および教材開発に関連するもの２件）
５．主要な社会活動業績
１）平成25年度 附属静岡中学校（2013.10）
２）第50回東海・北陸地区中学校技術・家庭科研究大会 分科会助言者（2013.11）
６．その他報告書「入試方法の異なる学生の追跡調査―入り口と出口―」平成24年度入学者選抜方法研究部会報告書
pp.19-24（2013.6）― 82 ―

新

保

淳

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野創造系教科学

担当科目

教科開発学実践論、体育教育論研究、教科開発学セミナー

研究テーマ

身体教育論、授業研究論、体育哲学

博士（教育学）

１．これまでの教育研究について
静岡大学に着任以来、体育学担当教員として、中でも身体教育に関連する問題領域において、哲学的及び社会学的視点から研究を行ってきました。具体的には、我々の身体を取り巻く自然・社会環境の変化が、身体教育過程にある子どもの身体にとってどのような影響があり、またそれを受けて学校体育では、どのような理念のもとに実践していくべきかについて、いくつかの視点提示を試みました。最近では、これまでに明らかにした知を教育実践、中でも教員養成・教師教育へと展開するための新たな方法論を探求しつつ、研究を行っています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程では、Ed.D.の学位が授与されます。それは“アプリオリ”な知、すなわち「永遠の真理」
を求めるというよりも、“アポステオリ”な知、すなわち「その時代・地域」等々における限定的で、しかも誰もが「活用可能な知」の探求にその特徴があると考えます。それ故に、教育環境学における知と各系の教科学における知の融和が常に探究される必要があると言えるでしょう。以上の観点から、博士課程での教育研究に関わっていきたいと考えています。
３．担当講義について【教科開発学実践論】
さまざまな現象を科学的方法論にもとづいて構築されてきた理論知とは異なり、理論と実践のあいだの不断の交流、すなわち理論知を利用しようとするコンテクストの中で起こる実践知は、授業実践においても有効な「知」であらねばならないと考えます。
「教科開発学実践論」では、理論知と実践知という「知」のあり方について紹介するとともに、実践的諸課題への研究アプローチの方法等について講義を行っています。
【体育教育論研究】
体育科における教師教育・教員養成論を巡る問題点とその解決方法について、授業研究をその中核の一つとして明らかにしていきます。その基礎として、まず理論と実践の関係を歴史的視点および科学論的視点から検討しつつ、理論と実践それぞれの持つ意義とその役割について理解を深めます。その上で、これまでの専門家養成論に対する批判的検討とその理論の限界について理解し、実践力を高めるための授業研究の新たなあり方について、体育という実技科目ならでは特徴を踏まえた事例を紹介しつつ講義を行っています。
４．主要な研究業績（2012.4～）
１）保健体育科におけるカリキュラム構成の将来的展望について（第一報）―「保健体育科教育法」と「教科内容指導論２」との関係を原点として―、静岡大学教育実践センター紀要，平成25年３月，第21号
２）「学び続ける教員像」確立のために求められるリフレクションに関する研究（１），常葉大学保育学部紀要，平成26年３月，第１号
５．主要な社会活動業績
１）平成25年度静岡大学附属浜松中学校公開授業研究会共同研究者（2013.10）― 83 ―

松所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野創造系教科学

担当科目

技術教育内容論

研究テーマ

科学技術ものづくり教材開発

永

泰

弘

博士（工学）
教科開発学セミナーⅠ

１．これまでの教育研究について
科学技術ものづくり教材の中でも、機械領域の教材開発を行う。おもな教材として、形状記憶合金を用いたエンジン、受動歩行・準受動歩行模型、機械式振子時計、オートマタを柱とし、ひもを移動する
模型、回転模型などの教材を開発している。動作原理を追求しながら、新しい道具に挑戦し、ものづくりに熱中する子どもたちの姿、家族や友達に動作原理を説明しながら製作したものを自慢する子どもたちの姿、ものづくりの継続により、困難に立ち向かう子どもたちの姿が出現するような不思議や驚きを伴う教材開発を目指す。教材開発には最新の科学技術の成果を取り入れ、小中学校、玩具製造企業、おもちゃ作家、玩具博物館・科学館と協力して行い、動作の理論解析、シミュレーション解析、実験により、製作物の指標を提示する。ものづくり教材の実践は、日本と海外の小中学校、生涯学習交流館、博物館・科学館と協力して実施している。
２．博士課程における教育研究について
教材開発を行い、開発した教材を用いた授業実践を通して、教材の特徴、子どもの変容を明らかにする。
小中学校９年一貫の新教科「みらい創造科」開発を目指し、市内小学校と協力して図工におけるものづくり授業の教材開発と授業実践を行う。実践を評価し、新教科「みらい創造科」の方向性を提示する。
BRICSに代表される経済発展中の国々におけるものづくり教育の在り方を探る。特に、日本にならって６・３・３制に移行したモンゴル、東海４県に労働者が多いブラジルを研究対象とする。
３．担当講義について【技術教育内容論】
最先端の科学技術が作り上げられてきた基礎となる技術、特に機械工学分野の技術に学びながら、ものづくり教材の特徴、教材として用いた授業実践の評価について議論する。博物館・科学館を見学し、機械工学分野の技術について情報交換を行う。ものづくり教材の特徴は、教材に含まれる技術、学習内
容、授業案に含まれる子どもたちの追求、使用する道具、これまでの実践例などから明らかにする。
４．主要な研究業績
１）Yasuhiro MATSUNAGA：Development of Teaching Materials for Future Creation Classes in
Combined Elementary and Junior High School, Innovative Technologies in Science and Education-Ⅲ,
pp.3-6（2013-7）
２）松永・土肥・ヤマモト：在日ブラジル人学校におけるものづくり授業支援とその評価，第31回日本
産業技術教育学会東海支部大会講演論文集，pp.19-22（2013-12）３）松永・池本：平面足裏に脚部丸棒を貫通させた二足受動歩行模型の開発，第31回日本産業技術教育学会東海支部大会講演論文集，pp.121-124（2013-12）
５．主要な社会活動業績
１）企業向けセミナー「やさしい材料力学入門」（2014-2）
２）科学技術高校、浜松工業高校、清水第5中学校の学校評価（2014-1）
３）在日ブラジル人学校ESCOLA ALEGRIA DE SABER、静岡市立駒形小学校におけるものづくり授業（2013-8,9）― 84 ―

小

川

裕

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野創造系教科学

担当科目

教科開発学実践論、家政教育内容論研究

子

博士（工学）

教科開発学セミナーⅠ
研究テーマ

住生活学習を中心とした教科開発、家庭科教育

１．これまでの教育研究について
静岡大学教育学部において家庭科教育担当教員として、すでに25年にもなります。この間、前半は出身分野である住居学の研究を継続して「高齢者向け住宅・居住施設の計画に関する基礎的研究」という博士論文をまとめつつ、家庭科教育の教育・研究を進めました。後半では、「高齢者」研究を発展させて福祉教育の研究に手を拡げようと試みましたが、あまりうまくいきませんでした。しかし、この間にも卒業研究や修士課程の学生達の興味・関心に寄り添いつつ、私自身の家庭科教育の教育・研究を少しずつ進めて来たことが、今日に繋がっているかなと思います。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、住生活学習について追及していきたいと考えています。衣食住と並び称されているにも関わらず、（マイホームを建設したり購入する際を除くと）人々の日常的な住生活への関心は高くないのが今日の我が国の大方の姿です。他方で、住まいは私たちの生活の基盤であり、生活の豊かさを決定する大きな要因の一つですが、住生活学習の研究は、家庭科教育の中でも大変遅れているのが現状です。私は、家庭科における食や衣の教材や授業実践の蓄積と共に、生活を総合的に捉えるという視点に学びながら、住生活学習を中心に教育研究に関わっていきたいと考えています。
３．担当講義について【教科開発学実践論】（８コマ中１コマを担当）
住生活学習のカリキュラム開発実践例をご紹介したいと思います。
【家政教育内容論研究】
科学・技術の発達に伴い、私達の生活はある意味で大変便利になりました。いつでもどこでも溢れる「もの」に囲まれ、特に時間や労力を費やすことなく日常生活を送ることができます。その反面で、家族な
ど自分以外の「人」に頼ったり頼られたりする必要もなくなり、単身世帯が最も高い割合を占めるといった現実があります。このような生活は、本当に豊かといえるのでしょうか。家庭生活の中で次世代へ生活文化が伝承されるという機会も減少した現在、学校教育の中で文字通り「生きる力」を育てることは必須の課題でしょう。本授業ではそのためのカリキュラムについて検討していきたいと思います。
４．主要な研究業績（2013.3～）
１）小川裕子，後藤あゆみ「『布を用いた物の製作』で育つ力―自己形成に注目して―」，大学家庭科教育研究会『年報・家庭科教育研究』第33集，pp.1-9，2013年３月
２）小川裕子，中島喜代子，石井仁，田中勝，杉浦淳吉，小川正光「中学生の学習要求からみた家庭科
住居領域授業実践に関する考察」，教科開発学論集，第２号，2014年３月
５．主要な社会活動業績
１）平成25年度静岡県総合教育センター、家庭科の授業づくり研修講師「住生活の授業の在り方」（2013.8.7）
２）平成25年度放送大学静岡学習センター面接授業講師「高齢期の生活支援」（2013.12）― 85 ―

北

山

敦

康

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授・芸術学修士

博士課程分野創造系教科学

担当科目

音楽教育論研究、表現・鑑賞論、教科開発学セミナー

研究テーマ

授業デザイン、ソルミゼーション研究

１．これまでの教育研究について
もともとはサクソフォン音楽とその演奏の研究からスタートし、器楽学習におけるスキルの獲得を中心としたメソッド研究を行っていましたが、1997年にドン・Ｇ・キャンベルのIntroduction to theMusical Brainの翻訳出版（『音楽脳入門〜脳と音楽教育〜』、音楽之友社）を契機に「感覚教育としての音楽科」の理論と実践の研究をするようになりました。とくに最近では、音楽科教育が、たんに音楽のための教育ではなく、学びの基盤として機能する価値判断の思考プロセスを形成するための教科となることをめざして研究しています。
２．博士課程における教育研究について
本専攻は、教員養成系大学・学部において教員の養成と教科開発学の構築を行うことのできる人材の養成をめざしています。これまで、学校音楽教育に携わる専門家の養成は演奏を中心とした教育に重きが置かれてきた感があります。とくに近年は、音楽科の授業時間数の削減と学校行事指向の音楽指導によって、さらにその傾向に拍車がかかっているように思います。本来、音楽科も他の教科と同じように教科の学習を通じて児童・生徒の統合的な学びを形成するものであると考えます。本専攻の音楽教育研究においては、学習の対象としての音楽の教科内容をふまえたうえで、その成果を教育環境学と架橋できる人材の育成に努めたいと思います。
３．担当講義について【音楽教育論研究】
上記のような教育研究者を育成するために、これまでの教育実践の成果をふまえたうえで、それらを教育環境学の視点で再評価し、音楽の学習が総合的な学びのなかでどのように機能しているかを検証します。そうした具体的な検証をすすめながら、これからの時代に適応した方法論をもって、子どもの価値形成に有効な成果を得られる音楽教育のメソッド開発をめざします。
【表現・鑑賞論】
本専攻の創造系はもちろん、それ以外の研究分野に籍を置いて教科開発学の研究をすすめる学生のために、音楽教育の視点から学びの方法とそのあり方についての議論を行います。この講義は、美術教育の担当教員と連携して、芸術教育としての立場を堅持しながら、教育環境学における幅広い領域との関連を重要視したいと思っています。
４．主要な研究業績（2011.4～）
１）『書評・サキソフォン物語』季刊「サクソフォニストvol.23」（日本サクソフォーン協会）2011年11月 pp.137-139
２）『小学校と大学の連携による音楽劇プロジェクト〜音楽づくり授業と一体化したオリジナル音楽劇の制作〜』（共著者：志民一成，西島亜紀，佐藤郁子）静岡大学教育学部附属教育実践総合センター
紀要 No.21 2013年３月 pp.173-177
３）『北山敦康サクソフォンリサイタル』（静岡音楽館AOI）2013年３月３日
５．主要な社会活動業績
１）平成24年度静岡県高等学校総合文化祭・第16回静岡県高等学校文化連盟日本音楽専門部発表会講師（2012年11月）
２）新潟県幼児音楽合奏大会講師（2013年１月、2014年１月）
３）静岡県教育総合センター「静岡県の授業づくりの指針」活用推進委員会音楽科指導者（2012年６月〜2014年３月）― 86 ―

伊

藤

文

彦

所属

静岡大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野創造系教科学

担当科目

表現・鑑賞論

研究テーマ

美術・デザイン教育方法開発、デザインリテラシー教育論

学術修士
美術教材論研究教科開発学セミナーⅠ

１．これまでの教育研究について
美術教育の中でもデザイン分野を専門として、デザインの発想法を中心にデザインプロセス全般を対象に研究を行っています。また、創造系の教科の指導者として求められる表現力の研鑽のために、ビジュ
アルデザインを中心に公的な場面で様々なデザインワークを展開しています。
現代環境において、デザインの領域は多岐に渡っており、コミュニケーション、プロダクト、環境デザイン等、現代の私たちの生活とは切り離せない深い関わりをもっています。しかしながらこれまでの美術教育では自己表現や感性などの伝統的な概念を重んじられてきたあまり、美術教育が社会への適合性といった点ついてはかならずしも有効な教育になりえていなかったことが問題点としてあげられます。こうした問題意識を背景に、より今日的役割を明確にした横断的な学問としてのデザイン教育を構想するための研究を行っています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、これまで行ってきたデザインプロセスの構造化およびデザインリテラシー研
究を基盤として美術・図画工作科教育の諸問題を明確化し、今後重要度が増してくる表現と鑑賞教育のバランスのとれた芸術教育を学校教育にいかに定着させるかという課題に取り組みたいと考えています。その際、これまで芸術における感性の問題としてブラックボックス化されてきた部分について、認知科学の知見を援用しながらモデル化することを通して、他の教科との接点を見出しながら、学際的な教科としての美術・デザイン教育を展望するという観点から博士課程での教育研究に関わっていきたいと考えています。
３．担当講義について【表現・鑑賞論】
芸術を表現することとそれを鑑賞することは表裏一体の関係であり、常に同時発生的に進行する創造
性豊かな思考過程である。この授業では、そういった表現と鑑賞の思考過程を芸術学と認知科学を融合させた学際的な観点で整理し、芸術教育のありかたについて考察するものである。
特に美術・デザインの「リテラシー」について、具体的な作品・製品を鑑賞対象とし、ワークシート
作業を含めた実践的な演習を含めて理解を深める。
【美術教材論研究】
美術・デザイン活動及びその教育について、その歴史的変遷を概観しながら、今日の問題状況や新たな展開について展望する。特に、美術・デザインのもつ特性とその教育の価値について、コミュニケー
ションやそのリテラシーといった情報概念を軸に考察し、それを応用した教材開発ついて探求する。
４．主要な研究業績（2013.4～）
１）「デザインリテラシー教育のための“デザイン知識”の応用に関する考察」，静岡大学教育学部研究報
告，人文・社会・自然科学篇第64号，pp.163-172，2014.3
２）「デコラテックジャパン（株）ラッピングバス」デザインプロジェクト,静岡鉄道株式会社，2014.2
３）「『エネルギー利用』技術作品コンテスト」ポスター制作，日本産業技術教育学会，2013年８月
４）「雲をつかむ言/雲を飛ばす音」リーフレット制作 静岡大学人文社会科学部翻訳文化研究会，2013.11
５）「教師教育・教育委員会に関する日米教育改革交流シンポジウム」ポスター制作，静岡大学教育学部，
2014.3５．主要な社会活動業績
１）静岡市茶どころ日本一委員会委員長 静岡市農業政策課（2013年４月〜2014年３月）
２）静鉄電車と富士山デジタルフォトコンテスト審査委員長 静岡鉄道株式会社（2013年９月）
３）財団法人静岡産業振興協会評議員 財団法人静岡産業振興協会（2013年４月〜2014年３月）― 87 ―

都
所属

愛知教育大学教育学部

職位・学位

副学長

博士課程分野教育環境学分野

担当科目

教科開発学原論

研究テーマ

特別支援教育

築

繁

幸

教育学博士
特別支援学校経営論研究

教科開発学セミナーⅠ･Ⅱ

１．これまでの教育研究について
１）教育相談活動における事例研究、２）教材や支援ツールの開発、３）障害学生支援、４）読み書き困難者への指導プログラムの作成、等に関心を持っている。
２．博士課程における教育研究について
１）障害者の教育制度や教育施策を取り上げ、インクルーシブ教育システムと高等教育段階における支援サービスを巡る問題を学校環境・地域・社会・文化的視点から追究する。
２）特殊教育から特別支援教育への制度的移行に伴う諸課題を追究する。
３）教育環境整備としての「合理的配慮」の実施に伴う諸課題を追究する。
３．担当講義について【教科開発学原論】
特別支援学校の教育原理的課題、制度的課題、教育内容的課題、教育課程、教育方法的課題、整理しながら教育環境学にかかわる要因を論究する。
【特別支援学校経営論研究】
特別支援学校の機能に焦点をあて、学校経営論の観点から特別支援学校の経営を、理念と制度、学習指導要領の変遷、教育評価、学校支援員、地域との連携等から追究する。
４．主要な研究業績
１）都築繁幸（2013）聴覚障害教育におけるインクルーシブ教育システムの世界的動向

道標

28，67

－74．
２）都築繁幸（2013）教科教育と教科専門を架橋する「教科学」（その２） シナプス，25，46－47．
３）都築繁幸（2013）教科教育と教科専門を架橋する「教科学」 教科学を創る

第１集

9－22．愛知

教育大学出版会
４）都築繁幸監修（2013）この子らしさを活かす支援ツール２

ジアース教育新社

５）都築繁幸（2013）共同教育課程編成により教員養成系大学教員を養成

シナプス，27，28－33．

６）都築繁幸他（2014）インクルーシブ教育システム構築に向けての教員養成の在り方に関する一考察
障害者教育･福祉学研究

10，63－74．

７）都築繁幸（2014）教科教育と教科専門を架橋する「教科学」の構築日本教育大学協会研究年報
32，121－130．
８）都築繁幸（2014）特殊教育から特別支援教育へ

愛知教育大学出版会

９）都築繁幸（2014）発達障害学生の修学支援上の問題とその支援
要，12，5－11．
５．主要な社会活動業績
１）愛知教育大学公開講座講師

等２）愛知県特別支援教育推進計画検討会議座長
３）愛知県特別支援連絡協議会委員、就学指導委員会委員― 88 ―

等

愛知教育大学保健環境センター紀

尾
所属
職位・学位
博士課程分野
担当科目
研究テーマ

形

和

男

愛知教育大学教育学部教授 博士（教育学）
教育環境分野家庭環境論研究 教科開発学セミナーⅠ
父親と家庭 夫婦関係と子どもの適応･学習

１．これまでの教育研究について
児童・生徒の発達・適応に関して、家庭内の要因を取りあげて研究を進めてきました。特に、父親を中心とする夫婦関係のあり方を中軸に据えて分析を進めて来ていますが、幼児、児童、大学生などライフステージごとの発達的ながれを入れた分析を行ってきています。その結果、父親のコミュニケーショ
ンを中心とする家庭関与は夫婦関係形成に作用し、そのことが子どもの発達や学校適応に多大な影響をもたらすことが確認できています。子どもの適応行動については、特に社会性について分析を加えていますが、共感性、集団行動、コミュニケーション能力、攻撃性など学校での対人関係を始めとして、学習への適応にも関わる重要な要素を取りあげています。
また、最近は、父親と母親のワーク・ライフ・バランスのあり方と家族メンバーのストレスとの関連性についても検討を始めていますが、親が仕事と家庭生活のバランスを取ることは子どもをはじめとして夫婦関係の在り方や家族成員のストレスに大きな影響をもたらすことが示されています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、児童・生徒の学校生活への適応と学習行動に影響を及ぼす家庭環境の関連についてより詳細に分析検討を進めています。具体的には、父親を中心として形成される家庭目標が中学生の友人関係形成、学習方略、学習コンピテンス、動機づけに及ぼす影響について分析検討進めています。現在のところ、親が子どもを励まし勉強の必要性を伝える場合、成績を重視し良い成績を取ることを求める場合に比較して友人関係が良好であり、学習に対する動機づけも良好であることが確認されています。
３．担当講義について【家庭環境論研究】
児童・生徒が友人関係、学習場面、学校生活などを中心とする教育の場に適応するためにどのような環境が関連しているのだろうか。学校を取り巻く環境は、地域環境、家庭環境（夫婦関係、親子関係など）、また児童生徒の生活の場である学校環境、その中の友人関係、生徒と先生の関係など多層に渡り、それらは相互に影響し合っています。これらの各環境の中で家庭環境の持つ機能について具体的な意味と内容を考察しその位置づけを確認し、その上で、夫婦関係や親子関係を中心とする家庭環境のあり方
が児童生徒の友人関係や学習などの適応に如何に影響力を持つかについて述べます。さらに、家庭環境と各環境の機能を関連づけることにより、家庭環境の持つ有効な影響力についても検討を加えると同時に、より効果的な子どもの適応行動や学習行動のための環境のあり方について多角的に検討を加えて行きます。
４．主要な研究業績（2011.4～）
１）妊婦の夫婦関係と精神的ストレスに関する研究―夫のワーク・ライフ・バランスと妻の就労の視点から― 愛知教育大学研究報告，62，89-97，2013.
２）父親の心理学 編著 2011.9 北大路書房
３）青年の家族アイデンティティと父親のワーク・ライフ・バランス―母親の就労形態を含めた検討―
愛知教育大学研究報告，60，97-104，2011.
４）社会性と父親の役割 日本発育発達学会，vol.4．203-207，2013.
５．主要な社会活動業績
１）公開講座「子育てと父親の役割」中京学院短期大学公開講座 2011.10
２）安城市との大学連携公開講座 ｢お父さんの見育てと家族の成長」2013.6
３）愛知県おやじサミット（刈谷市）シンポジスト 2012.2
４）愛知県おやじの会顧問（2011～）
５）日本おやじの会委員（2011～）― 89 ―

子
所属

愛知教育大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野

教育環境学

担当科目

教育課程論、教科開発学概論

研究テーマ

教育課程論、教育方法学

安潤

修士（教育学）

１．これまでの教育研究について
研究分野は、教育課程、教育内容論、教材構成論について主として検討してきました。これらの研究をするにあたって、先行する理論を尊重しつつ、絶えず教育実践を参照し、それらがどのように行われてきたかとつなげて考察する手法を採用してきました。その際、理論も実践も社会の中で展開されているという視角を絶えず意識することで、学校内的分析に終始することなく、外に開かれた活動として把握するよう努めてまいりました。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程における所属は教育環境学分野で、教科学を以下に位置づけるかという点では、教科内容
論が各学問分野に解消するのでもなく、従来の教科枠に納まるのでもない枠組みを創造するという観点から考察をすすめようとしています。その基本的視角については教科学概論の講義で紹介することとしています。本博士課程の設置目的も徐々に変容・発展していくことと思いますが、その初期段階にあるという自覚の下に多様な試みがなされることを期待すると共に、自身の教育研究としても毎年少しずつでも変えていけたらと考えています。
３．担当講義について【教科開発学概論】
本専攻の枠組みに関するいくつかの考え方を紹介すると共に、従来の教育学や教科教育、教科専門科
目の相互関係に関するいくつかの形態を概説するようにしています。過去に、教育が科学と切り離された時の問題、一方に一元化されたときの問題等を取り上げることにしています。分担して行う講義のため、回数は少ないですが、基本となる講義としての務めをなんとか果たしたいと考えています。
【教育課程論】
多分野にわたる院生が受講することを考えて、教育課程論の基礎概念を確認しつつ、近年の議論の先端に触れてもらいたいと考えています。今年は、次の学習指導要領の改変が視野に入ってきている時期ということもあって、そこで想定される議論と関わる問題を取り上げながら講義をすすめたいと考えています。
４．主要な研究業績（2013年度）
１）「リスク社会における原発教育の創造」，子安潤・塩崎義明編著『原発教育を授業する』旬報社，
2013年
２）『リスク社会の授業づくり』白澤社，2013年
３）「話し合いと，証明の問い直し」『教育』2013年５月号，第808号，かもがわ出版．
４）「憲法的授業空間を作る」『教育』かもがわ出版2014年２月
５．主要な社会活動業績（2013年度）
１）日本教育学会理事
２）日本教育方法学会常任理事
３）日本カリキュラム学会理事・編集委員
４）日本教師教育学会理事― 90 ―

石

川

恭

所属

愛知教育大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野

教育環境学

担当科目

教科開発学原論、遊び文化環境論、教科開発学セミナーⅠ

研究テーマ

遊び文化論、教育社会論、余暇教育論

博士（教育学）

１．これまでの教育研究について
愛知教育大学に着任して以来、オランダ社会の近代化とヨハン・ホイジンガの遊び文化論の関係について研究してきました。特に、オランダ社会の近代化が、どのように人々の社会生活に影響を与え、変化をもたらしたかについて具体的に明らかにしてきました。研究の中で一貫している視点は、社会生活における遊びの要素です。近代化が進むにつれて、社会生活における遊びの要素や内容はどのように変化したのか、それがホイジンガの遊び文化論形成にどのような影響を与えたのかを追求してきました。
教育面では、現代余暇論や生涯学習概論、体育社会学などの授業を通して、人生80年時代の自由時間の過ごし方について、遊びと文化、余暇と生きがいといった観点から講義・演習を行ってきました。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、教育環境学と教科学を統合した教科開発学の視点から研究を行っています。
具体的には、遊びをキーワードに、遊びと文化の融合や、現代社会における子どもの問題を遊びによって解決する可能性を探ること、教科への伝承遊びの導入とその効果についてなど、理論的に構築し、その後、調査などを行い立証していく予定です。
３．担当講義について【教科開発学原論】
教育環境学と教科学を統合した学問として構築する背景と目的について理解を深めます。教育環境学
は、学校環境だけでなく、地域・社会・文化を含んだ幅広い視点からの教育環境の発展を目指すものです。
本講義では、子どもの遊びという視点から社会化との関わりについて説明しています。その上で、教科学への応用がどのような観点で可能かについて議論を行います。また、遊びと文化を機軸にして、特に創造系と人文社会系の教科の現状と課題を捉えなおし、新たな教科観の開発・創造への可能性について検討します。
【遊び文化環境論】
現代社会における子どもの遊びは、昔と比べてかなり変化しています。この状況は、遊びそのものの変化に留まらず、様々な影響を子どもに与えています。本講義では、現代に生きる子どもの問題を遊びとの関わりから考察します。また、遊びによって身に付く社会を生き抜く力が、教育とどのような関わりを持つかについて議論を交わします。その上で、遊びがもつ可能性について、グローバルな視点から文化の創造との関わりを考えます。
４．主要な研究業績（2011.4～）
１）教科学を創る，愛知教育大学出版会，2014，分担執筆。
２）遊びと文化の融合，愛知教育大学研究報告第62輯，愛知教育大学，2013.3．
３）子どもの問題に対する遊びの効果を取り入れた表現運動，教科開発学論集第１号，愛知教育大学大学院・静岡大学大学院教育学研究科，2013.3．
４）小学校体育科への伝承遊び導入について，教育創造開発機構紀要第３号，愛知教育大学教育創造開発センター，2013.3．
５．主要な社会活動業績
１）スポーツ指導者養成講習会「スポーツ社会学」安城市（2013.10）
２）平成24年度愛知教育大学公開講座講師「生きがいと余暇の活用」高浜市（2013.6）― 91 ―

西

宮

秀

紀

所属

愛知教育大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野人文社会系教科学

担当科目

文化資源活用論、歴史教育内容論研究、教科開発学セミナーⅠ

研究テーマ

古代史、古代地域史、古代宗教史

博士（文学）

１．これまでの教育研究について
愛知教育大学に着任して以来、社会科の日本史担当教員として特に日本古代史を研究しています。中でも古代国家論の中のイデオロギーとしての神祇祭祀制度を具体的に究明するため、官僚制や使者、そして神祇祭祀に献じられるモノとしての幣帛や幣物の研究を行ってきました。その成果として『律令国家と神祇祭祀制度の研究』（塙書房、200年）、「神祇祭祀」（『列島の古代史７信仰と世界観』岩波書店、2006年）、奈良時代の概説書として『日本古代の歴史３

奈良の都と天平文化』（吉川弘文館、2013年）などを刊行し、研究を継続しています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程は愛知教育大学教育学部と静岡大学教育学部の共同大学院ということで、東海地域の古代史に注目して、その歴史を解明するとともに、それらをどのように教育現場に還元するのかを研究しています。とりわけ、教科書に記されている基礎的な事柄が、どのような史料・資料の解釈から成り立っているのか、具体的に一次史料・資料の読解を共に進めています。
３．担当講義について【文化資源活用論】
東海地方の文化資源を、どのように活用するか、その研究技法などに留意しながら授業をおこなっています。文化資源とは、主に遺跡・遺物や文字資料・寺社・文化財のことです。
【歴史教育内容論】
日本史、とりわけ東海地域の歴史文化に関する歴史的事物や事象の諸問題に関して、史料・資料を具体的に例示しながら、それらがどのように研究され、どのような学界での共通認識にいたっているのか検討します。
４．主要な研究業績
１）「文献からみた古代王権・国家のカミマツリと神への捧げ物」『「宗像・沖ノ島と関連遺跡群」研究
報告Ⅱ−１』（2013.3.31）
２）「『中学社会歴史分野』古代に関する一，二の問題」『歴史の理論と教育』140･141合併号（2013.12.25）
５．主要な社会活動業績（2013年度）
１）愛知県史調査執筆委員（2013年度）
２）三重県史専門委員（2013年度）
３）新修豊田市史古代・中世部会長（2013年度）
４）知立市史専門委員会委員長（2013年度）
５）斎宮歴史博物館専門委員（2013年度）
６）稲沢市尾張国分寺跡史跡保存整備委員（2013年度）― 92 ―

野

地

恒

所属

愛知教育大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野人文社会系教科学

博士課程担当科目

文化資源活用論、民俗学教材論研究

研究テーマ

日本民俗文化論、歴史民俗博物館論有

博士（文学）

１．これまでの教育研究について
日本の文化や歴史を民俗学という分野から研究を進めています。主なテーマは、日本における島嶼地
域の移住誌をとおした海洋文化に関する研究で、移住誌（移住過程を記述することを主眼とした民俗誌）を構築することにより、近代以降に開拓・形成された集落（移住開拓島）における生活体系の特徴を明らかにしてきました。また、金魚、菊、朝顔など都市で形成された観賞用動植物の飼育栽培をめぐる都
市文化に関する研究も進めています。授業では、民俗学の現地調査をふまえて地域の生活に根ざした伝統的な文化をとらえることにより研究を進め深めることを目標としています。
２．博士課程における教育研究について
教科開発学とは、基礎科学の成果を基軸としてその成果を社会的に還元させるための開発を図る応用科学の一つであり、基礎研究の成果を学校教育へ応用化するための開発を研究対象としてその体系化や理論化をめざすものである、と私は考えています。そして、基礎研究として民俗学の成果を基軸として、学校教育（とくに社会科歴史的分野）の場面に応用化を図るために開発する教材あるいは教材論の領域
を「同時代生活誌」として提示することをめざしています。同時代生活誌は、現在の地域社会に内在す
る歴史や伝統を描き出すことにより地域の生活や生活に根ざした文化を理解するとともに、地域社会の未来を構想する内容構成になるとともに、基礎科学の民俗学研究にもインパクトを与えうるものと考えています。
３．担当講義について【文化資源活用論】
文化資源としての民俗文化について、文化財行政、教育資源、地域資源（地域活性化や観光の資源など）の観点から講述します。そして、文化資源としての民俗文化の活用をとおして基礎研究（民俗学）の応
用・社会的還元について検討します。
【民俗学教材論研究】
地域社会の人々の生活の中から問題を見つけ、その人々に関わることにより資料を引き出して考えるという民俗学の立場から民俗調査（民俗誌や博物館展示）をふまえた教材開発論を講述して、「同時代生活誌」という教材の開発・創造を試みます。同時代生活誌の作成をとおして、受講者自らの民俗調査・研究により獲得された高度な一次資料をもとに教材を開発・創造することの重要性の理解を深めることを目標としています。
４．主要な研究業績（2012.4～）
１）「移住開拓島の無人島化―移住開拓島の民俗学ノート（３）」『日本文化論叢』第21号，愛知教育大
学日本文化研究室（2013.3）
２）『移住開拓島の民俗学』（科研成果報告書），愛知教育大学野地研究室（2013.3）
３）「民俗学を基軸として構想する教科学」『教科学を創る』第１集，愛知教育大学出版会（2013.9）
５．主要な社会活動業績
１）平成25年度愛知教育大学公開講座講師「地域の歴史・文化について『民俗学』してみよう」（2013.9、
安城市）
２）岡崎市美術博物館博物資料収集委員会委員（2006～）
３）名古屋市博物館資料委員会委員（2013～）― 93 ―

稻所属

愛知教育大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野

人文社会系

担当科目

教科開発学実践論

研究テーマ

言語教育に関する教科開発葉みどり

博士（学術）
言語教育内容論研究
外国語教育

教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ
言語習得

グローバル教育

１．これまでの教育研究について
言語習得、外国語教育、異文化理解教育等の分野に関心がある。学部では日本語教育、修士課程では英語教育、全学留学生の日本語教育を行っている。また、国際交流センターの兼担教員として、留学生の派遣、受け入れ、学術交流協定校との交流に携わっている。
２．博士課程における教育研究について言語を柱とした研究や教育を創造開発していきたいと考えている。また、教師養成、カリキュラム開発、グローバル人材の育成等の分野の教育研究を進めている。
３．担当講義について
１）教科開発学実践論：グローバル人材の育成が社会的な急務となっている。学校教育の中でどのような資質・能力を培うかを専門や教科との関わりから考察する。
２）言語教育内容論研究：研究・論文構成の実践力を言語教育の観点から考察する。
３）教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ：博士論文の執筆のための研究指導を行っている。
４．主要な研究業績（2012.4～）
１）稻葉みどり（2013）．「小中学校における日本語指導の専門教員養成の観点から構想する日本語教科学」，愛知教育大学教科学研究会（編）『教科学を創る―第１集』165－180．愛知教育大学出版会．
２）稻葉みどり（2013）．
「e-Learningによる日本語の語彙学習の履歴分析―聴解学習との比較の観点から」『教科開発学論集』１，33-41．
３）稻葉みどり（2013）．
「インドネシアからの招聘研究者との連携による異文化理解の授業実践―グロー
バル人材の育成に向けて―」『教育創造開発機構紀要』３，53-61．
５．主要な社会活動業績
１）愛知教育大学附属名古屋中学校帰国生徒教育共同研究者
２）平成25年度愛知教育大学公開講座講師
３）平成25年度愛知教育大学省庁校英語教育教員研修会講師― 94 ―

中

田

敏

夫

所属

愛知教育大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野人文社会系教科学

担当科目

文化資源活用論、多言語多文化教材論研究

研究テーマ

多言語多文化社会の言語教育論、社会言語学

文学修士

１．これまでの教育研究について
私の研究は大きく３点に分かれる。１つは学部･大学院時代に調査研究をした日本国内の方言研究である。ここでは構造主義的な記述研究を学び、現在は学校方言と言われるものの研究を進め、明治時代導入された学校教育制度との関係で考察を進めている。２つ目は植民地時代における台湾の国語教育研究である。ここでは主に台湾で行われた初期の言語政策を分析している。３つ目は、外国人児童生徒のための国語教材開発である。これはリライト教材の作成を中心に外国人児童生徒が国語習得上どのような点で困難な点があるのかを見極めながら教材化を図っている。これら３点は別個な立場から研究を進めてきたが、言語を狭く言語内の問題として捉えるのではなく、社会や文化、言語政策などとの関係で捉えるという点で共通し、教育の問題と重なってくる研究課題となっている。
２．博士課程における教育研究について
愛知県並びに静岡県は外国人児童生徒が全国でも多く居住する地域であり、小学校の半数の児童が外国人というような小学校も存在する。ここでの教科を含めた指導は教員にとって大きな課題である。外国人児童生徒は日本語がただ単にうまくなり日本に同化すればよいのか、将来教員となる学生はそのよ
うなアイデンティティの問題などを考える必要があり、今後進みゆく多言語多文化社会における教員の役割･責任を共に考えたい。特に「異化」という考えを用いた実践を加えていくことで､ 対象の本質に迫りたいと考えている。
３．担当講義について【文化資源活用論】
以下の教材を中心に講義を行う。Ⅰ「ものと記号」（池上･山中･唐須『文化記号論への招待』有斐閣
選書1983より）、Ⅱ「言語と文化」（鈴木孝夫『日本語と外国語』岩波新書1990より）、Ⅲ国語教材「暮らしの中の和と洋」（東京書籍４年より）、Ⅳ異化する言語教育とは。Ⅰでは文化の解読と文化のコードを中心に述べ、Ⅱでは言語の相対性を中心に事例を挙げながら考察、Ⅲでは具体的な国語教材を用いることで学校現場での文化の取扱いの事例を分析する。そしてⅣで「異化する」という操作が文化資源を活用していく上で有用であることに言及する。
【多言語多文化教材論研究】
以下の授業内容を予定する。１）多文化共生社会を迎えた学校が持つ言語教育の課題と､ 新たな言語教育の可能性を説く。２）言語の持つ体系性･構造性という基本的な特徴を再確認すると共に、言語を社会／文化／歴史／制度などとの関わりの中で捉え、母語・国家小河国語の関係を考える。３）言語習得（一次的なことば・二次的なことば）、言語創造（論理的な文･感性的な文）の課題を確認し、これからの言語教育のあり方を総合的に議論する。４）具体的な言語教材（語彙･オノマトペ）を実践的に取り上げ、教材化まで射程に入れていく。
４．主要な研究業績
１）2013年「折井英治の児童向け科学普及教育」愛知教育大学教育創造開発機構紀要第３号（共著）２）2014年「愛知県一宮市における ｢屋運｣ の分布」愛知教育大学研究報告人文科学
５．主要な社会活動業績
１）平成25年度愛知教育大学公開講座講師「明治を知ろう」（2013.9）― 95 ―

第63集

伊

藤

貴

啓

所属

愛知教育大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野人文社会科学系教科学

担当科目

地理学教材研究論、教科開発学セミナーⅠ･Ⅱ

研究テーマ

農業地域の自立的発展とその条件、ヨーロッパ国境地域の空間変動、

博士（理学）

社会科教員の力量形成と教科開発
１．これまでの教育研究について地理学担当教員として、農業地理学およびEUの地域統合下の国境地域や農村地域を対象に研究してきました。前者では農業技術の革新が地域のなかで連続的に創造され、普及していくのかを視点に研究しています。また、消費者にとっての直売所の意味を考えるこの頃です。後者ではオランダ国境ほかで地域統合下における越境地域連携の展開と構造のほか、農村地域の持続的発展の方途を探る研究を進めています。これらでは地域事象を構造的に把握して、その生起から時間的プロセスのなかで諸要因を探る研究手法を用いています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては地理学教材研究論を担当しています。研究面では社会科教員としての力量形成、とりわけ地域教材開発力の育成の方途を地理学の専門性を活かしながら教科開発学との関わりのなかで探っています。また、そのベースとしての社会科教科学の在り方を模索している最中です。教科専門のおもしろさを伝えながら、いかに社会科教員としての授業構成力を高めることにそれを結びつけていくのかを考えるこの頃です。
３．担当講義について【地理学教材研究論】
社会科は児童・生徒にとってみれば、身近な生活圏の社会的事象の理解から社会認識をはかる科目と言えます。そこで、本講義では地理学における野外調査の技法を先行研究による座学と実際のフィール
ドでの観察などから理解することによって、① ｢地域｣ を観る目を養い、②社会科の内容である地域社会の事象をフィールドで理解し、その仕組みを解き明かしうる能力とともに、③それらを構造的に把握して新たな教材を開発する資質能力の育成を目的としています。
４．主要な研究業績（2012.4～）
１）教員養成大学における社会科教員としての資質能力の育成と社会科副読本の協同的作成―大学院生による地域教材開発力育成の試み―．教科開発学論集第２号，pp.129～140．2014年
２）地域の構造的把握と社会科地域学習を視点に構想する小学校社会科教科学，愛知教育大学教科学研
究会編『教科学を創る

第１集』愛知教育大学出版会，pp.65～79，2013年

３）オランダにおける地理学の展開とその特質．地学雜誌121-5，pp.750～770，2012年
４）ルーマニア，カルパチア山村における景観の評価と山村の持続的発展―アルジェシ郡ルカルを事例として―．小林浩二・大関泰宏編著『拡大EUとニューリージョン』原書房，pp.209～221，2012年
５．主要な社会活動業績
１）平成25年度愛知教育大学公開講座講師「特命全権大使がみたオランダの現在」
２）豊田市史（現代部会）編さん執筆委員― 96 ―

岩

山

勉

所属

愛知教育大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野自然系教科学担当科目

科学技術活用論、物理教材論研究

研究テーマ

理科におけるものづくり教育、物理教材開発、半導体物理学

博士（理学）
教科開発学セミナーⅠ

１．これまでの教育研究について
量子ビーム（イオン・レーザービーム等）用いた半導体ナノ結晶の作製とその物性評価を中心とした研究を行っている。半導体物質を微細化することにより、固体の物性と著しく異なる半導体ナノ結晶特
有な物性の発現が期待される。これは、量子サイズ効果や表面効果などによるものである、現在は、イ
オンビーム（イオン注入法）、レーザービーム（レーザーアブレーション法）、エキシマＵＶランプ、近赤外線ランプ、電子線等を用いることにより、微細構造の制御された半導体ナノ結晶、機能性薄膜を作製し、その物性の評価、さらには、その光電子機能デバイスとしての応用の可能性探索を行っており、
非熱平衡プロセスによる高機能性半導体材料の開発をめざしている。
２．博士課程における教育研究について
子どもたちの「理科離れ」が様々な場で叫ばれており、そのことへの対応が急務となっている。これは、教育現場で「なぜ理科を学ぶ必要があるのか」という子どもたちの素朴な疑問に明確に答えていないことに原因の一端があるものと思われる。現実的には、科学技術の発展とともにブラックボックス化され、専門家以外はその原理を知らず、単なるユーザとしてその恩恵を受けるのみの場合が多い。このことをふまえ、これまで行ってきた物理学を中心とした自身の研究を基盤として、先端科学技術の原理をいかに簡素化・モデル化し、教育現場に定着させていけるのかという課題に取り組みたいと考えている。また、LEDをはじめとする先端科学技術はその提示の方法しだいで、極めて有効な理科教材と成り得る。
博士課程では、この様な新規教材の開発にも関わっていきたいと考えている。
３．担当講義について【科学技術活用論】
初等・中等教育における理科の具体的な内容について、最新の科学研究の成果をふまえ、教科内容における広範な専門的知識の重要性の認識とその理解を深める授業を行う。博士課程における、共通的な科目であることにも配慮し、専門的知識、先端科学技術を活かしながら、新たな理科（物理）教材を開発する意義や方法、その面白さについて学ぶ。
【理科教育内容論研究】
身の回りの物理現象や先端科学技術を概説しつつ、教材開発力を養い、その授業での活用法を検討する。特に、学習への動機付けや日常生活との関わりから、理科を学ぶ意義や目的、楽しさを伝える工夫として従来型の理科教材ではなく、先端科学技術を利用した「日常生活」と「理科学習」をつなげる新規の教材開発研究を行い、その有用性を検討する。
４．主要な研究業績（2011.4～）１）"Si nanocrystals formation in SiO2 by ion implantation: The effects of RTA and UV irradiation on
photoluminescence", Vacuum, 86 (2012) 1634.
２）「理科研究（物理分野）」 愛知教育大学出版会 編・著（2014）．
５．主要な社会活動業績
１）刈谷市理数大好き推進協議会理事（刈谷市教育委員会）
２）刈谷市立住吉小学校学校評議員
３）愛知教育大学公開講座講師「先端科学技術と日常生活の関わり」
４）教員免許状講習講師「小学校理科（電流の働き、電気の利用単元）」― 97 ―

稲毛所属

愛知教育大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野自然系教科学担当科目

科学技術活用論、理科教育内容論

研究テーマ

環境科学による教科開発、無機化学

正

彦

理学博士
教科開発学セミナーⅠ

１．これまでの教育研究について
学部および大学院において無機化学担当教員として教育研究に携わっています。主な研究テーマは金属イオンの関与する溶液内反応の機構に関する研究です。金属ポルフィリン錯体など、特異な反応性を示す金属錯体を取り上げ、その配位子置換反応や電子移動反応などの動的挙動を各種の分光法を利用して明らかにするとともに、反応機構に関する知見に基づいて特異な反応性の原因を探ってきました。このような研究においては化学反応の途中で生成する短寿命中間体を直接検出し、その構造や反応性に関する諸性質を理解することが反応機構の解明に大きく寄与します。そのような方針の下で、光化学の研究手法を駆使して、レーザー光励起に伴って生じる不安定化学種の電子構造や反応性の解明をめざしています。また、電子移動反応や錯形成反応における分子認識とそのダイナミックスにも興味を持って研究を行っています。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、近年注目されている地球環境問題を念頭におき、これまで行ってきた無機化学の研究を基盤として環境科学を学校教育にいかに定着させるかという課題に取り組みたいと考えています。地球環境と人類社会の持続可能性への展望の提示が現在の学術界に課せられた大きな課題であることに鑑みて、サステイナビリティ学の学校教育への展開という観点から博士課程での教育研究に関わっていきたいと考えています。
３．担当講義について【科学技術活用論】
現代文明は最先端の科学的知見に基づいて作り上げられたさまざまな技術に依拠しています。学校教育においてはこのような科学技術を適切に伝授し、その適正な活用に関する理解の増進を図る必要があります。このような観点で、化学の分野における科学技術の活用について解説を行います。
【理科教育内容論研究】
近年の世界的な経済発展のために地球環境が悪化の一途を辿っています。学校現場では、次世代を担う人材の養成のために、このような地球環境問題への関心を喚起するとともに、問題を正確に理解し、持続可能な社会の構築のための処方箋を考える必要があります。本授業では環境科学（環境化学）の理解を基盤として、環境科学（環境化学）に関連したカリキュラムの開発の観点から、二酸化炭素の化学や低炭素社会実現を目指した代替エネルギー開発など、持続可能な社会の構築のための戦略の学校教育への展開を検討します。
４．主要な研究業績（2013.4～）
１）Copper(II)-Assisted Charge Transfer Quenching of the Excited State of a Zinc(II) Porphyrin
Complex Bearing a Peripheral Bipyridine Moiety, T. Sakuma, T. Ohta, T. Yagyu, H. D. Takagi, and M.
Inamo, Inorg. Chem. Commun. 2013, 38, 108-111.
２）Relative kinetic reactivity of boronic acid and boronate ion towards Tiron, 2,2’-biphenol, andpropylene glycol, E. Watanabe, C. Miyamoto, A. Tanaka, K. Iizuka, S. Iwatsuki, M. Inamo, H. D.
Takagi and K. Ishihara, Dalton Trans. 2013, 42, 8446-8453.
５．主要な社会活動業績
１）愛知教育大学公開講座講師「環境科学と日常生活の関わり」（2013.8）― 98 ―

飯

島

康

之

所属

愛知教育大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野自然系教科学担当科目

数学教材論研究

研究テーマ

動的幾何ソフトを中核とした教育用ソフト開発・コンテンツ

教育学修士

開発・授業研究、数学教育
１．これまでの教育研究について
愛知教育大学に着任して以来、数学教育学担当教員として、数学教育に関する教育・研究を行っています。その中核になるのは、Geometric Constructor（GC）という動的幾何ソフト（作図ツール）です。
DOS版（1989-）、Windows版（1996-）、Java版（2000-）、html5版（2010-）を開発すると同時に、webと連携することによって、教育現場で使いやすいソフトやコンテンツ開発を行っています。一方、附属学校をはじめとして、さまざまな学校と連携して授業研究を行い、このような動的幾何ソフトが数学教育に及ぼす影響を、教材研究、カリキュラム研究、授業研究など幅広く、理論的かつ実践的に研究しています。
２．博士課程における教育研究について
2010年から開発に着手した（html5版である）GC/html5は、いろいろな意味での先進性を研究す
る中核になっています。まず、html5+JavaScriptで開発することによって、PCやタブレット（iPad,
Android）など、最新のブラウザが動作する機器ならば動作するだけでなく、インストールは不要であり、さまざまな教育環境に一つの版で対応できます。また、iPadなどでは複数の点を同時に動かせることや、
４人１組での学習の場で利用することによって、言語表現が活発になるなど、新たな数学的活動が期待されます。開発したソフト・コンテンツなどを、附属学校・公立学校の実際の授業で検証することによって、理論的かつ実践的に明らかにすることに取り組んでいます。
３．担当講義について【数学教材論研究】
数学教育において、数学的問題解決に対して汎用のソフトを開発・利用することで、その改革を目指
すさまざまな研究に注目します。ソフト開発、コンテンツ・教材開発、授業研究、認識論的研究などのさまざまな領域において、それらの研究がどのように行われているのかを文献研究等で明らかにするとともに、GCに関する実際のコンテンツ・教材開発や授業研究に接することによって、理論的かつ実践的に研究します。
４．主要な研究業績（2012.4〜）
１）飯島康之（2012）作図ツールGC/html5ビューア版の開発とiPadを使った教育実践，京都大学数理解析研究所講究録1780数学ソフトウェアと教育，243-253２）飯島康之（2012）iPad上で操作可能なGC/html5とコンテンツ開発，日本科学教育学会年会論文集，
36，199-202
３）飯島康之（2012）GC/html5を使った授業設計に関する基礎的考察，第45回数学教育論文発表会論
文集，日本数学教育学会，905-910
４）飯島康之（2013）GC/html5のマルチタッチ機能を生かした数学的探究について，日本数学教育学会，
第46回秋期研究大会発表集録，379-382
５）飯島康之（2013）2010年代の日本の教育用数学ソフトに必要なこと―GC/html5の開発と実践からの提言―，京都大学数理解析研究所講究録数学ソフトウェアと教育，印刷中
５．主要な社会活動業績
１）平成25年度愛知教育大学公開講座講師「iPad上で図形を動かすことで体験する数学」（2013．7）― 99 ―

古

田

真

司

所属

愛知教育大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野創造系教科学

担当科目

教育評価実証方法論、保健教育内容論研究、教科開発学セミナーⅠ・Ⅱ

研究テーマ

学校保健、養護教育、保健教育、健康情報リテラシー

博士（医学）

１．これまでの教育研究について
これまで公衆衛生学、特に学校保健の分野を中心に研究を行ってきました。この分野における現在のテーマは、「不定愁訴を持つ児童･生徒に対する教育保健学的研究」です。不定愁訴とは、器質的異常がないのに症状（頭痛やだるさ、腹痛など）が出現することで、学校の保健室に内科的な訴えで来室する
児童・生徒の多くがこれに当てはまります。医学的な異常がなくても症状があるのは事実で、そのことを教員（あるいは養護教諭）や子ども自身が理解する手段として、どこでも使える簡単な器械等を用いて、そのような子どもたちに対する学校での対応方法を検討しています。
２．博士課程における教育研究について
学校では日常的に、一般教員や養護教諭によって、児童・生徒の健康を守り健康を育んでいくための授業や指導（保健教育や保健指導）が行われていますが、残念ながら、その内容についてはきちんと吟味されていません。医学や保健の分野では、次々と新しい考え方や発見が発表されています。しかし、これらをそのまま鵜呑みにして安易に行動することはとても危険です。保健分野の様々な情報から、何が正しいかあるいは有用かを見分けて、自らの健康行動に結びつける能力を、私は「健康情報リテラシー」と呼んでいますが、学校現場で、子どもたちにこのような能力を身につけさせる方法を研究しています。
３．担当講義について【教育評価実証方法論】
学校教育における児童・生徒へのさまざまな指導や教育方法について、その妥当性や効果を科学的に検証することは、教科開発の視点からも非常に大切です。ここでは、学校で行われる保健指導や保健教
育に対する評価法をとりあげて、その概要を解説します。
【保健教育内容論研究】
保健教育には、限られた時間数の中で、子どもたちに生涯にわたって自らの健康を守る能力を身につけさせるという目標があります。そのため、まず保健教育が何をめざすべきかの議論を中心に、文献的な検討を行います。これを踏まえて、それぞれの学校にふさわしい保健教育案を作成する方法について検討していきます。
４．主要な研究業績（2012.4～）
１）保健指導で教員に求められる健康情報リテラシー，東海学校保健研究 36(1)．19-28，2012年９月
２）体育大会が中学生の自己効力感や学校適応感に及ぼす影響についての検討―自己肯定感の違いに着目して―，東海学校保健研究 36(1)．71-80，2012年９月
３）女子大学生におけるIBS（過敏性腸症候群）傾向と月経周期に伴う自律神経機能の変化との関連，
愛知教育大学研究報告 62（教育科学編）．49-56，2013年３月
４）保健教育における健康情報リテラシーの重要性に関する検討，教科開発学論集 第１号．1-12，
2013年６月
５）児童・生徒の合理的な「判断力」育成をめざして構想する保健教育の教科学，教科学を創る 第１集（愛知教育大学出版会）125-141，2013年９月
５．主要な社会活動業績
１）知立市・市民公開講座「役に立つ医学・健康情報の集め方」（2013.07）
２）附属名古屋中学校教育研究発表会・学校保健情報交換会・指導助言者（2013.10）
３）愛知教育大学公開講座（みよし市と大学の連携公開講座）（2013.10）― 100 ―

筒

井

清次郎

所属

愛知教育大学教育学部

職位・学位

教授

博士課程分野創造系教科学

担当科目

体育教育内容論,教育評価実証方法論,教科開発学セミナーⅠⅡ

研究テーマ

運動技能の習熟過程、運動における動機づけ

博士（理学）

１．これまでの教育研究について
体育心理学担当教員として、①運動学習における効果的なスケジュールやストラテジーに関する研究、②スポーツキャリアパターンや③幼児の運動能力に関する研究を行っています。それらの研究では、①
両手協応課題を用いて文脈干渉効果の有効性、手引き指導の問題点、観察学習における学習モデルの集中提示の有効性、②運動継続者、離脱者、不参加者などのキャリアパターンを規定する心理的要因として運動有能館や勝利志向性・レクリエーション志向性が関与していること、③幼児の運動能力に家庭環
境や園環境が及ぼす影響について明らかしてきました。
２．博士課程における教育研究について
本博士課程においては、体育心理学的知見を学校体育で活かしていくことを念頭におき、これまで行ってきた運動技能の習熟過程や効果的な学習スケジュールやストラテジーの研究を基盤として運動学習の知見を体育授業にいかに適用させるかという課題に取り組みたいと考えています。
３．担当講義について【体育教育内容論】
効果的なフィードバック、学習スケジュール、やる気の育て方、発達を考慮した体力トレーニングな
どついて解説を行います。
【教育評価実証方法論】
精確な測定、客観性のある評価、評価の意味するところなどについて解説を行います。
４．主要な研究業績（2012.4～）
１）筒井清次郎，陸上運動の教科学，教科学を創る第１集，愛教大出版会，：113-123，2013
２）筒井清次郎，よくわかるスポーツ心理学 ミネルヴァ書房，：50-53，62-65，2012３）Seijiro Tsutsui, Mitsuhiro Satoh, & Kota Yamamoto Contextual Interference Modulated by
Pitcher Skill Level International Journal of Sport and Health Science, Japan Society of Physical
Education, Health and Sport Sciences, 11(1):68-75, 2013４）加藤彰浩・荻久保吉隆･筒井清次郎・木越清信 プライオメトリックトレーニングによる長距離走パ
フォーマンスと鉛直スティフネスの変化 スポーツ健康科学研究, 東海体育学会，35：17-26．2013東海体育学会奨励賞受賞論文
５）Yusuke Takezawa & Seijiro Tsutsui Factors for the success of the reaction movement inkarate Journal of Sport & Exercise Psychology, Human Kinetics, 35(supplement):s54, 2013
６）筒井清次郎・水谷彰吾，体育の実技練習における最適な試行間隔と試行数，教科開発学論集，愛知
教育大学・静岡大学共同博士課程，1：13-17，2013
７）木越清信・加藤彰浩・筒井清次郎 小学生における合理的な疾走速度獲得のための補助具の開発，
体育学研究，日本体育学会，57：215-224，2012
５．主要な社会活動業績
１）平成24、25年度愛知教育大学地域連携公開講座講師「子どもの体力トレーニングとやる気の育て方」（2012，12 豊明市，2013.6.2刈谷市）
２）2014.2-、アジア南太平洋国際スポーツ心理学会、第７回大会abstract査読３）2013.11-、日本スポーツ心理学研究 編集委員長
４）2012.8、学術振興会、特別研究員面接審査委員
５）2011.8、学術振興会、特別研究員書面審査委員
６）2010.4- 東海学生陸上競技連盟評議員、総務委員長― 101 ―

Ⅵ．諸

資

料

― 104 ―― 105 ―― 106 ―― 107 ―― 108 ―― 109 ―― 110 ―― 111 ―― 112 ―教科開発学論集【

論文

第２巻（2014） 掲載論文一覧】

静岡県の小中学校における防災教育の実態と課題 ……………………………………………… 村

越

村

松

由

貴

……… 一之瀬敦

畿 …… 13月

耕

太 …… 23

中学生の家庭の目標構造が友人関係、学習方略そして学習コンピテンスに及ぼす影響 …… 尾形

和

男 …… 31

教員養成大学における社会科教員としての資質能力の育成と社会科副読本の協同的作成 … 伊藤貴

啓 …… 43

小

野

晃

伸

JSL カリキュラム実践の基礎力養成を考える …………………………………………………… 稲葉みどり …… 55

学習者の持つ認知能力の活用を基盤とする学習英文法 ………………………………………… 今

井隆

夫 …… 65

里山二次林において生物多様性に対する第₂の危機を学習する方法と内容 ………………… 小南陽亮 …… 75

作図ツール GC/html5 のマルチタッチ機能を生かした数学的探究と授業の実際について… 飯

島

康

之 …… 85

数学概念形成のための LOGO プログラミングコンテンツの開発……………………………… 杉野裕子 …… 95

中学生の学習要求からみた家庭科住居領域授業実践に関する考察 …………………………… 小川裕子 ……107

中

島

喜代子

石

井

仁

田

中

勝

杉

浦

淳

吉

小

川

正

光

バスケットボール指導者の指導観の変容過程 …………………………………………………… 加

藤敏

弘 ……117

目標管理手法のもとでの学校評価と教員評価との関係性および有効性向上の要因

真 …… １―A県の公立高等学校への質問紙調査結果より―
学校支援活動が教育学部生の教師としての職務内容と役割に関する ………………………… 望
理解の深まりにもたらす効果の検証―大学院生による地域教材開発力育成の試み――日本語指導と教科指導を架橋する授業づくりに向けて――図形概念のイメージ化と言語化を促すために――茨城県バスケットボールスクールの指導を体験して―新保運動学習におけるフィードバック頻度と注意の方向づけに関する経験差 …………………… 筒

井清次郎 ……129

伊

藤

文

浩

学校全体で取り組む体育・健康に関する指導の長期的影響に関する検証 …………………… 古田真司 ……139

伊

藤

美

和

米国における専門職学位Ed.D. をめぐる議論の検討 …………………………………………… 黒田友紀 ……149―サッカーのループパスによる的当て課題を用いて――「はだし教育」を受けた児童の約20年後の調査から―― 113 ―

淳

小学校学習漢字の「手書き」習得を図る指導法の構築 ………………………………………… 杉㟢哲子 ……159

基

貴 ……173―「書き」の誤答分析を通して―
道徳教育における内容項目「畏敬の念」に関する基礎的研究 ………………………………… 藤

井

中村

【

研究ノート・資料

美智太郎】

体力向上の取り組みの実践から見た子どもの体力低下に関する一考察 ……………………… 山

下

石

川

都

築

保健教育への応用を目指したレジリエンス育成プログラムに関する文献的考察 …………… 原玲

香 ……185恭繁幸郁

水 ……193

都

築

繁

幸

教科学的観点から見た合科的指導の実践研究の課題 …………………………………………… 山

田丈

美 ……199

都

築

繁

幸

発達障害児の言語・コミュニケーション指導の研究動向に関する一考察 …………………… 大島光

代 ……211

都

築

繁

幸

障害児保育実践の現状と課題 ……………………………………………………………………… 名

倉一

美 ……221

都

築

繁

幸

―我が国における教育実践から―

インクルージョンとリソース・ルーム方式に対する米国のリソース・ルーム教師の意識 … 林

真知子 ……229

都築

数学教育における Collaborative Learning 研究の現状と課題 ………………………………… 松

島― 114 ―繁幸
充 ……239

愛知教育大学・静岡大学教育学研究科（後期３年博士課程）
共同教科開発学専攻

2013年度報告書

ROAD 第２号
印

刷：平成26年３月31日

発

行：国立大学法人愛知教育大学
国立大学法人静岡大学編

集：愛知教育大学・静岡大学教育学研究科
ISSN 2187-7319