専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書講座の名称

芸術研究科 造形表現専攻 デザイン領域

実施方法① 通学 （ 昼間 ・ 夜間 ・ 土日 ）4012001
指定講座番号（15桁）
講 座 の 創 設 年 月 日 専門実践教育訓練給付金
対象講座の指定期間
平成24 年 4月 1日―
過去一年の講座実績②

通信

スクーリング（回数2220031

―回）
5

修了者数

入講者数（ 17人）

（ 16 人）

令和７年９月30日まで

訓練期間

24ヶ月

総訓練時間

420時間

１． 教 育 訓 練 目 標□ 業務独占資格・名称独占資格 （）□ 職業実践専門課程（）□ キャリア形成促進プログラム （）□ 専門職大学院）（■ 職業実践力育成プログラム （ アーティスト、作家 等 ）①取得目標とする資格の名称、目標レベル□ 情報通信技術関係資格（）□ 第四次産業革命スキル習得講座 （）□）

専門職大学、専門職短期大学、専門職学科（

教育訓練を通じて取得を目指す上記以外の資格等
九州産業大学 大学院②①に係る資格・試験等の実施機関名称③当該資格等を取得するための要件または受験資
格等【修了要件】
２年以上在学し、３０単位以上修得①指導教員が担当する総合研究科目８単位②指導教員が担当する応用演習科目４単位③総合研究と同一領域の特定演習科目４単位を含め１８単位
以上

専門性と学際性の両立が求められるアーティストやクリエイ
ター、デザイナーやプロデユーサーなどの職種や職務。
④当該技能・知識の習得が必須又は有利となる職自動車や電子機器、住宅メーカーなどの製造業、広告代理店
種・職務及び習得された技能・知識が活用されておいやゲーム等のソフト業界、独立して活動する美術・映像作家なる業界と活用状況
どの業界で、新しい商品や広告、作品等の創造、創作に活用。
２． 教 育 訓 練 の 内 容
教 科 （カ リ キ ュ ラ ム）
①指導教員が担当する総合研究科目８単位②指導教員が担当する応用演習科目４単位③総合研究と同一領域の特定演習科目４単位を含め１８単位以上合計（30単位以上）

時間
112

使用教材名

56

【シラバスＵＲＬ】
http://www.kyusan-u.ac.jp/guide/publication/index.html

252
420

３． 受 講 者 と な る た め の 要 件 （この講座を受講するために必要とされている条件など）①受講するに当たって必要な実務経験等

次の各号の一に該当する者。
(1)学校教育法第83条の大学を卒業した者(2)独立行政法人大学評価・学位授与機構により学士の学位を授与された者(3)外国において、学校教育における16年の課程を修了した者(4)外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者(5)我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置づけられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者(6)専修学校の専門課程（修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以降に修了した者(7)文部科学大臣の指定した者(8)大学院において個別の入学資格審査により認めた者②受講者が受講に最低限有しておくべき資格・ 大学を卒業し学士の学位を有していること。または、大学学部卒業と技能・知識等の内容及びその水準同等以上の知識を有すること。
③その他〔特記事項〕

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
４． 教育訓練の受講の実績及び目標達成の状況（１）資格取得状況 ※2019年度（2020年3月）修了生① 前年度の修了者数

15人② ①に係る教育訓練の入講者数

17人③ ②のうち目標資格の受験者数

16人

受験率(③/②)

94.1％④ ③のうち合格者数

15人

合格率(④/③)

93.8％⑤ ①（修了者数）のうち就職者数 ※１

14人⑥ ①（修了者数）のうち在職者数 ※２0人 就職・在職率(⑤+⑥/②)

82.4％※１ 前年度の修了者のうち、受講開始時に職に就いていなかった者で修了後に就職した者。
この場合、就職したとは、臨時的な仕事に就職した者は含めない。
※２ 受講開始時に既に職に就いていた者で、卒業後も引き続きその職にある者及び受講開始時に既に職に就いている者で、修了後に別の職に転職した者。
（２）受講修了者による講座の評価等 ※2021年度（2022年3月）修了生① 回答者総数② 受講開始時の就業状況等③ 就業中の受講者による講座の評価④ 就業していない受講者による講座の評価⑤ 受講者の就業状
況⑥ 講座の全体評価

16人

１ 正社員

1人

２ 非正社員、派遣社員

1人

３ その他の就業（自営業等）

0人

2

４ 非就業

14人

②B：非就業者計

１ 処遇の向上（昇進、昇格、資格手当等）に役立つ

0人

２ 配置転換等により希望の業務に従事できる0人

３ 社内外の評価が高まる

1人

４ 円滑な転職に役立つ

0人

５ 趣味・教養に役立つ1

人６ その他の効果

0人

７ 特に効果はない

0人

１ 早期に就職できる

2人

２ 希望の職種・業界で就職できる

2人

３ より良い条件（賃金等）で就職できる

2人

４ 趣味・教養に役立つ8

人５ その他の効果

0人

６ 特に効果はない

0人

１ 受講中又は受講修了後３か月以内に就職した

5人

２ 受講修了後３～６か月以内に就職した

1人

３ 受講修了後６～１２か月以内に就職した

2人

４ 就職していない

6

人

14

１ 大変満足10人

２ おおむね満足

5

人⑥の回答数合計※①と同数(又はそれ以下）

３ どちらとも言えない

0人

16

４ やや不満0人②A：就業者計③の回答数合計※②Aと同数(又はそれ以下）

2④の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）

14⑤の回答数合計※②Bと同数(又はそれ以下）

５ 大いに不満
1人（３）受講者、受給者の修了後の状況（就職等の状況、受講修了者による教育訓練への評価状況、受講後の職務内容変化等の処遇改善の状況、一定期間内でのキャリアアップ成果やその事例、在籍・採用企業の側の評価 等）

５． 教育訓練の受講による効果の把握及び測定の方法並びにそのレベルを受講者に対して明らかにするための具体的な方法
１に掲げた教育訓練目標に対する技能・知識のレベル レベル到達・把握・測定方法は以下のとおりである。
到達度の把握・測定方法
１.研究科の課程全体を教育訓練目標とする場合、博士前期課程を修了することが本研究科の到達すべき 目標である。この目標達成の測定方法は、次のとおりである。
①学生は２年間の研究指導を受け、修了要件となる必要単位（30単位以上）を満たし、かつ修士論文又は特定の課題（作品等）の審査及び最終試験に合格することによって、最終の到達目標である修士の学位を取得できる。
②具体的には、博士前期課程の２年次に修士論文又は特定の課題（作品等）の内容について、研究科の教員と大学院生の出席のもと、中間発表（内容の口頭発表と質疑応答）を行い、研究指導教員の評価を受け、修士論文の執筆及び特定の課題（作品等）の制作を開始する。
③提出された修士論文又は特定の課題（作品等）は、研究指導教員を主査とし、修士論文又は特定の課題（作品等）に関連のある研究指導科目担当教員２名による審査委員会で審査され、３名による最終試験である口頭試問を受ける。
④研究指導教員は、審査報告書を作成し研究科長に提出後、研究科委員会の承認を経て、最終的には学長が学位を授与する。
２.課題を構成している授業科目を教育訓練目標とする場合、成績評価である優・良・可・不可のうち、可以上の成績、つまり単位を取得できる合格点を取ることが教育訓練目標である。この目標の測定方法は、原則的に１４回の授業において、授業内容に関連するレポートや特定のテーマ に関して調査結果等の発表、または作品制作等の評価によって実施される。

（通信制講座の場合）
スクーリングの実施場所、時期、期間・回数

専 門 実 践 教 育 訓 練 明 示 書
６． 受講効果の把握方法（１）受講認定基準
出席率66％（2/3）以上、試験合格率優良可不可の４段階で判（6ヶ月ごとの出席率・定期試験、進級試験等の具体的基定、補講・追試は認めない。
準）（２）受講認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識
ペーパーテスト、演習及び課題提出のレベル到達度把握・測定方法

出席率66％（2/3）以上、試験合格率優良可不可の４段階で判定、補講・追試は認めない。

（３）修了認定基準（出席率・修了認定試験等の具体的な基準）（４）修了認定基準に係る、教育目標に対する技能・知識
卒業単位を満たし卒業試験合格のレベル到達度把握・測定方法
７． 受講中又は修了後における受講者に対する指導及び助言並びに支援の方法（１）受講中の者に対する習得度・理解度に関する具体的な助言・指導の方法（２）受講中又は修了時における資格取得・就職への具体的なバックアップ体制（例：資格取得関連情報や資格関連職種の求人情報の提供方法、早期就職に向けた具体的な相談体制の整備状況）

入学時に研究指導教員を決め、原則として２年間同一教員のもとで指導を受けるものとする。
研究指導教員は担当する学生の履修計画・研究計画の決定について、研究目的・資質・将来の必要性等を勘案し指導助言し、研究成果を修士論文にまとめて提出できるよう指導する。
研究科教員からの紹介やキャリア支援センターにおける大学院生対象の求人票を常時公開し、対応している。
また、職業人・社会人については、在職したままで入学する学生が大半であり、課程修了後はその職場において活躍をしている。

８． その他の事項
指定教育訓練実施者名
及び代表者名
住所及び連絡先学校法人 中村産業学園（代表者名：理事長 津上 賢治）

福岡県福岡市東区松香台二丁目３番１号

TEL

施 設 名 称 及 び 施 設 長 名 九州産業大学 大学院
住所及び連絡先
苦情受付者
連絡先

氏名

（施設長：学長 北島 己佐吉）

福岡県福岡市東区松香台二丁目３番１号

福田 克司 所属 教務部大学院事務室

TEL

092-673-5050

事務担当者

092-673-5508

連絡先092-673-5050

TEL
氏名

福田 克司

TEL

092-673-5508

専門実践教育訓練経費 １． 専門実践教育訓練給付金の対象となる経費 （① ＋ ②）

支払い方法
①一括払

所属 教務部大学院事務室①入学料 （税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

1,530,000円

130,000円円

②分割払
③両方可能

②受講料（税込額）（※割引・還元措置を実施した場合にはその差引き後の税込額とすること。）

第1期

480,000円

第2期

350,000円

第3期

350,000円

第4期

350,000円

第5期円

第6期

円

（うち、必須教材費
２． 専門実践教育訓練給付金の対象外となる経費 （① ＋ ② ＋ ③ ＋ ④）①

任意の教材費（税込額）②

実習等に伴う交通費・宿泊費（税込額）③

施設維持費（税込額）④

その他（法人への寄付金、PCの損害保険料、情報誌代） （税込額）

３． 総額 （１＋２） （税込額）

0円）

681,000円
0円

0円

680,000円

1,000円2,211,000円