－ Pharmaceutical Intervention Record（薬学的介入報告）
の分析－

第74巻

第10号

令和４年10月１日

調査報告
全国 98 の保険薬局から収集した 2013 年から 2018 年の
経口抗菌薬の使用動向：パイロット調査豕瀬諒1 村木優一1 吉村昂樹1 鬼塚直樹1 後藤良太1 河上英治2
金内幸子3 武田直子4 田城涼子5 徳吉淳一6 山田英俊7
堀越博一8 原口亨8 島田光明8 橋場元8 宮﨑長一郎81

京都薬科大学

臨床薬剤疫学分野 2かわかみ調剤薬局 3練馬総合病院 4山形調剤薬局
5
ドレミ薬局 6徳吉薬局 7札幌西円山病院 8日本薬剤師会（受付2022年４月25日 受理2022年７月27日）

要 旨
抗菌薬の不適切な使用は，薬剤耐性の発生に関連するため，世界的な問題となっている。本研
究では，保険薬局で利用可能な新たな抗菌薬使用（Antimicrobial use；AMU）の指標を用いて，AMUを明らかにすることを目的とした。2013年，2017年および2018年の１月と６月の調剤数量を98の保険薬局から入手した。対象薬は，経口の第３世代セファロスポリン系薬，キノロン系薬，マクロライド系薬および３系統の合計とした。調剤数量を用いて，AMUを評価する新たな指標としてDPM（DDDs/1,000 prescriptions/month）を定義した。全ての抗菌薬のDPMは2013年から2018
年にかけて減少した。この動向は，日本におけるAMUの動向と類似しており，AMR対策アクショ
ンプランの影響により保険薬局におけるAMUが減少したことが推察された。
（日本薬剤師会雑誌 74：1129 ～ 1135，2022）
Key words－保険薬局／抗菌薬使用／抗菌薬／調剤数量／ DDD

緒

言

抗菌薬は，医療において重要な役割を果たしてお り， 感 染 症 の 治 癒 や 患 者 の 予 後 の 改 善 に 大 きく寄与してきた。一方，抗菌薬の消費は薬剤耐性（Antimicrobial resistance；AMR）の発生に関連することから，抗菌薬の不適切な使用が世界的な問題となっている1）。2015年に世界保健機関（World
Health Organization；WHO）は，加盟国に対してAMRに対する国家行動計画の立案と施行を要請した2）。このような背景のもと，日本は抗菌薬の適正使用の推進を図るため，2016年にAMR対策アクショ
ンプランを策定した3）。
日 本 は， 他 国 に 比 べ て 第 ３ 世 代 セ フ ァ ロ ス ポ
リ ン 系 薬， キ ノ ロ ン 系 薬， マ ク ロ ラ イ ド 系 薬 の使用比率が高いことから4），これらの抗菌薬使用（Antimicrobial use；AMU）を2020年までに50％減少させることを成果指標として定めた3）。また，この成果指標を達成するためにはAMUを継続的に監視することも目標の１つとして掲げている3）。
日本における抗菌薬の使用動向は，これまで販売
量やレセプト情報・特定健診等情報データベース
1〒 607-8414

を用いて調査されてきた4, 5）。そのなかで，日本におけるAMUは，大部分が経口薬（93％）であり4），
使用機会は外来で多いことが報告されている5）。また，病院や診療所を受診した外来患者のうち，70％以上の患者が保険薬局で処方薬を受け取っている6）。
したがって，抗菌薬の適正使用の推進には薬局薬剤師における積極的な支援が不可欠である。
保険薬局における抗菌薬の適正使用を評価するには，各保険薬局におけるAMUの動向や施設背景に応じたAMUの特徴を明らかにする必要がある。ドイツでは，各地域の外来患者におけるAMUが明らかにされており，地域の特徴に合わせたAMR対策が推進されている7）。一方，日本では，北村らによって，保険薬局におけるAMUの動向が一部の地域で明らかにされているものの8），全国規模では報告されていない。
AMUの評価には，規定一日維持投与量（Defined
daily dose；DDD） や 抗 菌 薬 使 用 日 数（Day oftherapy；DOT）を用いて算出されるDDDs/1,000
inhabitants/day（DID）やDOTs/1,000 inhabitants/day（DOTID）が利用されている9）。DIDやDOTID

京都府京都市山科区御陵中内町５― 17 ―

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日本薬剤師会雑誌

は，使用量や使用日数を居住人口で補正し，1,000
住民あたりのAMUとして表される。日本において，患者は利用する保険薬局を自由に選択できることから，居住地域と異なる保険薬局を利用する場合がある10）。そのため，居住人口を補正に用いるDIDやDOTIDを用いて保険薬局のAMUを評価することは困難である。海外では，抗菌薬を含む処方箋の枚数を用いて，外来患者におけるAMUが明らかにされているが7），日本では保険薬局毎に抗菌薬を含む処
方箋の枚数は継続的に把握されていない。
そ こ で， 本 研 究 で は， 保 険 薬 局 で も 利 用 可 能
な新たなAMUの指標として，調剤数量に基づく
DDDs/1,000 prescriptions/month（DPM）を定義し，全国の保険薬局におけるAMUを明らかにすることを目的とした。さらに，施設背景に応じたAMUの特徴を明らかにするために，処方箋の集中率が最も高い診療科別に保険薬局のAMUを調査した。

方法

１．調査期間および調査対象
日本の抗菌薬使用には季節性がある11）ことから，調査期間は，2013年，2017年，2018年の１月と６月とした。全国を対象として調査に同意した保険薬局
から処方箋受付回数，受付医療機関数，処方箋の集中率，小児科受付割合，耳鼻咽喉科受付割合，集中率が最も高い診療科といった施設背景を入手した。
集中率が最も高い診療科は，「集中率が最も高い医表１

第３世代セファロスポリン系薬

マクロライド系薬

２．AMUの算出
AMUの 新 た な 指 標 と し て， 保 険 薬 局 に お
け る 調 剤 数 量 に 基 づ い てDPM（DDDs/1,000
prescriptions/month） を 以 下 の 様 に 定 義 し た。
DPMは，各抗菌薬の調剤数量を１ヵ月毎に力価で換算し，DDDおよび処方箋受付回数を用いて以下の式より薬局毎に算出した（①）。また，2013年１月から2018年６月にかけて，DPMの中央値が減少した割合を減少率として定義した。
DPM（DDDs/1,000 prescriptions/month）＝DDDs*/
１ヵ月あたりの処方箋受付回数×1,000…①*DDDs＝各抗菌薬の１ヵ月あたりの調剤数量×力価（g）/DDD（g）

対象とした抗菌薬の略語，ATCコードおよびDDD

分類

フルオロキノロン系薬

療機関の診療科を選択してください」という設問に対して，総合病院，専門病院（内科系），専門病院（外科系），病院（その他），内科，小児科，精神科，外科，整形外科，産婦人科，眼科，耳鼻咽喉科，皮膚科，診療所（その他）のなかから，調査対象の保険薬局が選択した。
調査対象薬は，第３世代セファロスポリン系薬，キノロン系薬，マクロライド系薬に該当する経口の抗菌薬およびこれら３系統の合計とした。また，
DDD（g）は，ATC/DDD Index 202012） に記載されている値を使用した。調査対象薬のDDDを表１
に示す。

抗菌薬

略語

ATC

DDD（g）

セフィキシムセフポドキシム
セフジニル
セフジトレンセフカペン
セフテラム
オフロキサシン
シプロフロキサシン
ノルフロキサシン
ロメフロキサシン
レボフロキサシン
モキシフロキサシン
プルリフロキサシン
ガレノキサシンシタフロキサシン
トスフロキサシン
エリスロマイシン
スピラマイシン
ロキシスロマイシン
ジョサマイシンクラリスロマイシン
アジスロマイシン

CFIX
CPDX-PR
CFDN
CDTR-PI
CFPN-PI
CFTM-PI
OFLX
CPFX
NFLX
LFLX
LVFX
MFLX
PUFX
GRNX
STFX
TFLX
EM
AC-SPM
RXM
JM
CAM
AZM

J01DD08
J01DD13
J01DD15
J01DD16
J01DD17
J01DD18
J01MA01
J01MA02
J01MA06
J01MA07
J01MA12J01MA14J01MA17
J01MA19
J01MA21
J01MA22
J01FA01
J01FA02
J01FA06
J01FA07
J01FA09
J01FA10

0.4
4
0.6
0.4
0.45
0.4
0.4
1
0.8
0.4
0.5
0.4
0.6
0.4
0.1
0.45
1
3
0.3
2
0.5
0.3

DDD：defined daily dose
ATC：anatomical therapeutic chemical― 18 ―（1130）

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1130

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３．統計学的解析
2013年１月，６月，2017年１月，６月，2018年１月，６月における施設背景の関係は，Kruskal-Wallis検定により評価した。また，全ての保険薬局あるいは集中率の最も高い診療科毎に分類した保険薬局におけるDPMの中央値に対して，線形回帰を実施し，AMUの動向を評価した。統計はJMPⓇPro 16（SASInstitute Inc., Cary, NC, USA）を用いて行い，有意水準は５％未満とした。
４．倫理的配慮
本研究は，人を対象とする医学系研究に関する倫理指針を遵守して実施し，京都薬科大学（19-04）
および日本薬剤師会（2019-001-02）の倫理審査委員
会の承認を得て実施した。

結果

１．調査対象の特徴
本調査には，98の保険薬局が参加した。対象とした98施設の地域別の内訳は，北海道（11施設），山形（10施設），群馬（11施設），東京（21施設），京都（７施設），大阪（５施設），鳥取（５施設），福岡（20施設），長崎（８施設）であった。
調査期間における施設背景を表２に示す。各年月
における処方箋受付回数，受付医療機関数，集中率，

表２
2013年１月

第10号

令和４年10月１日

小児科受付割合および耳鼻咽喉科受付割合の違いを検討した結果，受付医療機関数にのみ有意な増加が認められた（P＝0.022）。一方，2018年６月の処方
箋受付回数の中央値が1,276回／月であるのに対し，範囲が45から5,050回／月と施設間で幅を認めた。
他の項目についても同様に施設間で幅を認めた。
２．2013年１月から2018年６月におけるAMUの動向
調査対象とした施設におけるAMUの動向を表３に示す。第３世代セファロスポリン系薬，キノロン
系薬，マクロライド系薬およびそれらの合計におけるDPMの中央値は，2013年１月から2018年６月にかけてそれぞれ45.7％，39.7％，27.9％および28.5％
減少したが，いずれも有意差は認められなかった。
また，2018年６月の第３世代セファロスポリン系
薬のDPMの中央値が51.2であるのに対し，範囲が０から769.8と施設間で幅を認めた。その他の期間における第３世代セファロスポリン系薬並びに全ての期間におけるキノロン系薬，マクロライド系薬およ
びこれらの合計のDPMについても同様に施設間で幅を認めた。
３．2013年１月から2018年６月における診療科に応じたAMUの動向調査対象とした98の保険薬局を集中率が最も高い

2013年から2018年における98の保険薬局の施設背景
2013年６月

2017年１月

2017年６月

2018年１月

2018年６月

P値

処方箋受付回数（回／月）

1,399.0
1,279.5
1,339.0
1,352.5
1,354.5
1,276.0（38.0-5,597.0） （19.0-5,860.0） （67.0-5,469.0） （50.0-5,242.0） （43.0-4,840.0） （45.0-5,050.0）

0.98

受付医療機関数

41.0（4.0-208.0）

42.0（5.0-220.0）

50.0（8.0-256.0）

50.5（6.0-235.0）

52.5（8.0-207.0）

53.5（6.0-207.0）

0.022

集中率（％）

85.0（17.9-99.6）

82.7（16.8-99.5）

79.6（17.6-99.6）

80.1（15.1-98.8）

80.4（18.6-99.3）

78.1（14.8-98.8）

0.64

小児科受付割合（％）

0.2（０-98.9）

0.2（０-99.2）

0.4（０-97.6）

0.3（０-97.1）

0.3（０-98.0）

0.2（０-97.2）

0.89

耳鼻咽喉科受付
割合（％）

0.4（０-99.3）

0.4（０-97.7）

0.6（０-96.2）

0.5（０-96.9）

0.5（０-95.9）

0.6（０-95.9）

1.00

値は中央値（範囲）で示す
表３

2013年から2018年における98の保険薬局の経口抗菌薬の使用動向
P値

傾き

95％信頼
区間

第３世代セファロ
94.3
76.6
91.9
62.3
73.5
51.2
0.19
スポリン系薬 （０-1,257.8）（０-1,473.7） （０-964.2） （０-838.4）（０-1,102.0）（０-769.8）－0.36－1.00-0.27

キノロン系薬

78.9
58.3
69.6
56.1
67.5
47.6
0.31
（０-1,089.6）（０-997.3） （０-999.0） （０-819.8） （０-802.1） （０-726.4）－0.20－0.67-0.27

マクロライド系薬

135.1
118.8
142.3
121.9
123
97.4
0.46
（０-3,931.3）（０-3,244.0）（０-3,678.8）（０-3,061.6）（０-3,511.1）（０-3,174.8）－0.21－0.90-0.49

合計

354.8
279.3
359.9
265.6
334.6
253.7
0.60
（０-4,619.0）（０-3,339.1）（26.8-3,801.2）（０-3,247.4）（1.5-3,727.5）（1.6-3,365.6）－0.45－2.66-1.76

2013年１月 2013年６月

2017年１月

2017年６月 2018年１月 2018年６月

値はDPM（DDDs/1,000 prescriptions/month）であり，中央値（範囲）で示す― 19 ―

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1131（1131）

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日本薬剤師会雑誌

診療科毎に分類した。なお，調査期間を通して，集中率が最も高い診療科に変化があった保険薬局（11施設）を除外し87施設を対象とした。87施設のうち，内科，総合病院，耳鼻咽喉科および小児科の順に集中率が高い施設が多く，施設数はそれぞれ35，13，９，
８施設であった。
集中率が最も高い診療科が内科，総合病院，耳鼻咽喉科および小児科であった保険薬局におけるAMUの動向を表４に示す。第３世代セファロスポ
リン系薬，キノロン系薬，マクロライド系薬および３系統の合計のDPMは，診療科に関わらず2013年
１月から2018年６月にかけて減少したが，減少率は1.9から57.3％までと幅を認めた。
内科では，いずれの抗菌薬も有意な減少は認められなかったが，総合病院では第３世代セファロスポ
リン系薬，マクロライド系薬および３系統の合計のDPMが有意に減少した。耳鼻咽喉科では，３系統の合計のDPMのみ有意に減少したが，他の診療科と比較していずれのDPMも高値を示した。一方，

表４
診療科

小児科ではキノロン系薬のみ有意に減少していたが，マクロライド系薬のDPMの減少率は1.9％であり，最も変化が小さかった。

考察

本研究では，調剤数量に基づき保険薬局における抗菌薬の使用動向を初めて明らかにした。第３世代
セファロスポリン系薬，キノロン系薬，マクロライ
ド系薬およびこれら３系統の合計における抗菌薬の使用は，2013年１月から2018年６月にかけて減少傾向を示した。日本では，AMR対策アクションプランが策定され3），経口抗菌薬の使用の減少に繋がった13）。本研究においても，同様の傾向が示されたた
め，AMR対策アクションプランの影響により保険薬局におけるAMUが減少したことが推察された。
一方，施設背景や各系統におけるDPMの減少率は幅を認めたため，保険薬局の特性に応じて抗菌薬の適正使用を推進することが必要である。
これまで，AMUの評価指標として用いられてき集中率が最も高い診療科に応じた抗菌薬の使用動向

内科

抗菌薬
の分類

2013年１月

2013年６月

2017年１月

2017年６月

2018年１月

2018年６月

P値

傾き

95％信頼区間

第３世代
セファロス
ポリン系薬

106.4
（０-631.8）

68.4（０-312.7）

92.5（3.7-660.2）

55.0（2.1-301.5）

69.7（4.1-628.6）

46.6（０-327.4）

0.19

－0.49

－1.35-0.38

キノロン
系薬

81.6
（０-550.1）

58.3（０-395.7）

89.2（０-514.3）

63.1（０-621.0）

79.6（０-494.6）

59.3（０-360.9）

0.96

－0.01

－0.66-0.63

マクロ
ライド系薬

128.8
（０-616.5）

108.8（０-453.7）

137.5（０-742.3）

118.4（０-435.2）

117.3（０-946.0）

82.5（０-478.0）

0.53

－0.21

－1.09-0.66

350.4
258.8
375.1
323.0
326.9
236.6
（83.3-1,144.6） （０-597.3） （72.1-1,077.4） （27.9-771.2） （15.7-1,257.9） （28.3-647.7）

0.88

－0.15

－2.75-2.44

第３世代
セファロス
ポリン系薬

85.6
（3.6-249.9）

84.8（8.1-178.2）

62.7（26.8-106.0）

55.5（8.7-128.1）

46.7
42.4
（26.9-143.1） （17.7-111.8）

0.0005－0.64－0.81 to －0.47

キノロン
系薬

73.4
（０-201.8）

55.8（０-152.8）

68.8（０-139.4）

41.0（０-154.3）

58.3（０-162.5）

38.7（０-139.7）

0.23

－0.29

－0.85-0.27

マクロ
ライド系薬

116.7
（０-394.9）

133.9（０-483.7）

94.1（０-456.7）

67.7（０-503.1）

93.1（０-380.6）

87.7（０-483.0）

0.037

－0.68

－1.30 to －0.066

合計

292.0
283.2
227.2
163.1
193.2
206.5
（21.0-705.7） （32.9-727.5） （26.8-634.2） （33.9-717.4） （26.9-574.1） （30.5-596.3）

0.014

－1.62

－2.68 to －0.55

第３世代
セファロス
ポリン系薬

311.5
155.2
267.5
189.0
188.3
133.3
（61.8-948.7） （56.4-808.9） （77.7-964.2） （99.5-838.4） （76.0-964.1） （53.2-769.8）

0.38

－1.06

－4.04-1.92

キノロン
系薬

149.0
（０-976.1）

0.67

－0.21

－1.49-1.06

0.25

－1.98

－6.08-2.12

1,363.2
1,122.7
1,157.7
820.5
935.9
772.9
0.043
（397.1-4,049.1）（556.0-3,339.1）（822.7-3,801.2）（586.9-3,247.4）（216.0-3,727.5）（245.1-3,365.6）－6.54－12.73 to －0.34

第３世代
セファロス
ポリン系薬

88.0
136.6
112.1
80.4
69.2
44.2
（26.2-356.0） （32.7-333.8） （29.9-372.7） （22.7-387.3） （29.8-292.5） （25.0-287.6）

0.15

－0.76

－1.94-0.43

キノロン
系薬

88.9
（2.9-138.2）

67.4
64.7
（20.1-170.0） （31.2-118.1）

44.3（7.8-171.2）

0.029

－0.46

－0.85 to －0.075

マクロ
ライド系薬

135.4
（11.3-437.8）

140.0（2.5-249.1）

179.3
109.7
124.4
132.8
（70.9-639.1） （50.1-579.5） （41.6-489.9） （33.4-531.4）

0.81

－0.10

－1.23-1.02

373.7
334.1
410.1
313.5
403.9
268.9
（143.4-804.8） （55.3-718.6） （165.3-725.0） （81.6-670.9） （131.0-730.7） （98.2-591.9）

0.75

－0.33

－2.97-2.32

合計

総合病院
耳鼻咽喉科

158.8
（０-997.3）

186.0（０-999.0）

174.1（０-819.8）

137.9（０-802.1）

110.5（０-726.4）

マクロ
575.7
471.9
595.3
462.2
420.7
320.8
ライド系薬 （335.3-3,931.3）（261.3-3,244.0）（219.8-3,678.8）（214.6-3,061.6）（122.1-3,511.1）（171.9-3,174.8）
合計

小児科

合計

62.9
（7.9-124.1）

51.5（22.7-256.2）

値はDPM（DDDs/1,000 prescriptions/month）であり，中央値（範囲）で示す― 20 ―（1132）

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たDIDやDOTIDは，居住人口を補正に用いるため9），
これらの指標を用いて保険薬局のAMUを評価することは困難である。そのため，保険薬局毎に評価可
能なAMUの指標を新たに定義する必要があった。
そこで，本研究では，調剤数量を処方箋受付回数で補正するDPMを新たなAMUの指標として定義し，1,000処方箋あたりのAMUとして表した。調剤数量や処方箋受付回数は，日常的に収集している情報であるため，簡便に利用可能であることが利点である。
一方で，DPMを用いて，投与日数や投与目的を評価することは困難である。
本研究において，受付医療機関数が2013年から2018年にかけて有意に増加した理由として，医療制度改革の影響が考えられる。2015年以降，患者が納得する医療を提供するため，かかりつけの薬剤師・薬局が処方医や医療機関と連携し，患者の服薬状況を一元的かつ継続的に把握することが求められている14）。このような背景から2013年から2018年にかけて院外処方箋発行率は70.2％から75.8％に増加し15），
病院や診療所を受診した外来患者のうち，保険薬局
で薬剤を受け取った患者は67.0％から74.0％に増加
した6）。したがって，本研究における受付医療機関
数の増加は，一連の医療制度改革による影響が一因であることが推察された。
本研究において，施設背景や抗菌薬のDPMは調査対象とした施設間で幅が認められた（表２，３）。
また，日本において，患者は利用する保険薬局を自由に選択できることから，処方箋受付回数をはじめとする施設背景に幅が認められたと考えられる。これまで，地域7）や医療施設の病床数16），年齢5, 7, 16, 17），
性別16, 17），処方薬の数17），診療科の違い18）によって，使用される抗菌薬の種類やAMUが異なることが報告されている。したがって，本研究においても多様な施設背景が各保険薬局におけるAMUに影響を与えた可能性が推察された。
AMUは診療科の違いによって影響を受けるため18），
集中率が最も高い診療科別にDPMを調査した（表４）。外来診療において抗菌薬の使用頻度の高い感染症に急性気道感染症や急性下痢症がある11）。上気道感染症では，ウイルスによって引き起こされるものが多くを占めているにもかかわらず，セファロス
ポリン系薬の不適切な使用が報告されている16）。また，急性下痢症においても非細菌性のものが多く，対症療法で軽快することから，抗菌薬の不適切な使用が問題とされている11）。2017年に発刊された「抗微生物薬適正使用の手引き」では，これらの感染症に対する不必要な使用を避けるよう記載されており19），
内科では有意ではないものの抗菌薬の使用が低下したことが推察された。
総合病院は様々な診療科が含まれるため，多岐にわたる感染症に対して抗菌薬が処方されていた可能

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令和４年10月１日

性があるが，抗菌薬の使用はキノロン系薬を除き，有意に減少していた。その要因には，2016年の抗菌薬の適正使用に向けた８学会提言の発表20） や2018
年の診療報酬改定による抗菌薬適正使用支援加算の導入21） が考えられる。そのため，総合病院では他の一般診療所よりも抗菌薬処方への介入が行われていることが推測された。
耳鼻咽喉科では，他と同様に抗菌薬の使用が減少傾向を示したものの，中央値は他よりも高く，幅も大きかった。耳鼻咽喉科では内科と同様に上気道感染症の患者に加え，慢性副鼻腔炎や中耳炎といった患者が多い22）。今回算出したDPMは，補正に処方
箋受付回数を用いているため，受け付けた処方箋に占める抗菌薬の処方頻度や使用量，投与日数が多い
ことが示唆される。マクロライド系薬は，慢性副鼻腔炎に抗炎症作用目的として使用されることもあり23），
キノロン系薬は中耳炎に対して有効であるため24），
汎用されている可能性が考えられる。今後，耳鼻咽喉科における抗菌薬の使用目的を精査し，使用の適切性を評価する必要がある。
近年，抗菌薬の必要性が低い小児の上気道感染症に対する広域抗菌薬の不適切な処方が問題視されている25）。小児科におけるマクロライド系薬のDPMの減少率は，他の抗菌薬に比べて最も小さかった。
小児に適応のあるキノロン系薬が少ないことや，第３世代セファロスポリン系薬による低カルニチン血症のリスクなどから，マクロライド系薬が頻繁に選択されていると考えられる。
本研究には，いくつかの限界が存在する。第一に，本研究では保険薬局における調剤数量に基づいてAMUを算出したため，使用目的や患者背景を評価することは困難であった。また，小児や腎機能低下患者では維持投与量が少なくなるため，DPMが過小評価された可能性がある。第二に，本研究は，対象施設が９都道府県で98施設と限られていた。そのため，内科，総合病院，耳鼻咽喉科および小児科の集中率が高い保険薬局以外におけるAMUの動向
は，施設数が少なく検討することができなかった。
今後，調査対象範囲を拡げて評価する必要がある。
このような限界があるにもかかわらず，本研究で明らかとなった保険薬局におけるAMUの動向は，抗菌薬の適正使用をさらに推進するうえで，重要な情報になると考えられる。

結論

本研究により全国の保険薬局における調剤数量に基づくAMUの動向が初めて明らかとなった。AMR
対策アクションプランの影響によりAMUが減少したことが推察された。一方，保険薬局間でAMUや施設背景に大きな幅を認めたため，今後，さらに規模を拡大した調査を実施し，保険薬局の特徴に応じ― 21 ―

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日本薬剤師会雑誌

たAMUを明らかにし，保険薬局毎にAMUの適切性を評価できる仕組みを構築する必要がある。

infectious diarrhea in individuals aged 65 years

利益相反observational study, BMC Infect Dis 2021；21（1）：or younger in Japan from 2013 to 2018 based on
administrative claims database: a retrospective
983.

著者に開示すべき利益相反（COI）はない。

12）WHO Collaborating Center for Drug Statistics
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第74巻

第10号

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