研究報告

山口湾南潟におけるアサリ資源回復を目的とした研究成果の報告
藤井

1暁彦*

各地点に 50cm 四方の方形区を 5 カ所に設置し，はじめに
山口湾では，かつては数百トンを超えるアサリ等

4 カ所については目合い 9mm の 50cm 四方の網で貝類の漁獲量があったが，1990 年代になってほとん保 護 し た。1 区 画 あ た り 殻 長 30mm 程 度 の 成 貝，ど漁獲できないまでに貝類資源が減少した。その原10mm 程度の稚貝をそれぞれ 50 個体ずつ収容した。

因として，泥干潟の拡大，浮泥の堆積，採貝耕耘の実験開始から約 1 カ月ごとに追跡調査を行った。網機会減少に起因する底質の硬質化が挙げられているを設置している区画では，調査回ごとに 1 区画のアが，その特定には至っていない。さらに，2002 年かサリを回収し，生残率を計算した。また，網を張っら周防灘で二枚貝類への食害が深刻な問題になり始ていない区画では生残個体数を計数し，生残個体数めたナルトビエイが，山口湾でも遅くとも 2005 年が減少していた場合には個体を補充して元に戻した。にはアサリを食害するようになっており，本種による食害も資源回復の阻害要因と考えられてきた。
私は，山口大学の理工学研究科の博士課程に籍を置き，2005 年から山口湾のアサリ資源の回復を目的とした調査・研究を行ってきた。ここでは，その成果のいくつかを紹介することとして，1）アサリ資源の変動要因や保全策の効果を確かめた保護放流実験，
2）アサリ資源管理モデルによるアサリ資源回復の方策の 2 つについて研究成果を報告する。
２

保護放流実験によるアサリ資源の変動要因の推定と保全策の効果の検証（１）保護放流実験の方法

図1

山口湾の南潟では，自然再生事業の一環として干潟耕耘，竹柵設置が実施されており，保護放流実験

山口湾南潟における保護放流地点（２）アサリ資源の変動要因と保全策の効果
アサリの生残率について，保護網区・非保護網区

は，①上，②耕耘，③竹柵，④中，⑤下，⑥覆砂のの結果を図2（1）,（2）に示す。

6地点で実施した。①上・④中・⑤下は地盤高の検討，②耕耘，③竹柵は自然再生事業の効果の検討，食害の影響を受けない保護網区では，成貝につい⑥覆砂は覆砂による底質改善効果の検討のために選て，泥分の多い⑤下とそれに近接する⑥覆砂で月を定した（図1）。

追うごとに生残率が単調に減少し，その他の地点と* 一般財団法人 九州環境管理協会環境部
35

図 2（1） 保護網区におけるアサリ成貝・稚貝の生残率（2006 年）

図 2（2） 非保護網区におけるアサリ成貝・稚貝の生残率（2006 年）比べて低い生残率となった。②耕耘・③竹柵は，そ生残率となった。また，⑤下と⑥覆砂は，成貝と同の対照である④中と同程度の生残率で推移し，10 月様に早期に 0 に近い生残率となったが，1 カ月後の 7には②耕耘・③竹柵が④中よりわずかに高い生残率

月に限ってみれば，⑥覆砂の生残率が 0.7 程度であを示した。稚貝においてはこの傾向がさらに顕著とるのに対し，⑤下はほぼ 0 となり，大きな差が生じた。

なり，④中の生残率が 10 月にはほぼ 0 になったの

これらの結果から，耕耘や竹柵，覆砂は，特に稚貝に対し，②耕耘・③竹柵はそれぞれ 0.6 程度の高いの生残率を向上させる効果があるが，今回の覆砂は
36

1m × 3.5m の範囲に 10cm 厚で砂を敷いた実験的な３規模であり，小規模な覆砂ではその効果が 1 カ月程

アサリ資源管理モデルによる資源回復の方策の検討度しか持続しないと考えられた。

（１）モデルの概要

網を設置していない非保護網区の生残率は，成貝・本モデルでは，アサリに齢構造を持たせて世代構稚貝ともに，9 月以降どの地点もほぼ 0 になった。

成を表し，齢ごとの減耗と成長，捕食者による被食，竹柵はナルトビエイの侵入防止策であったが，今回漁獲による取り出しを表現した。本モデルの基礎式の③竹柵ではナルトビエイの食害の可能性を示す割や係数設定の詳細については，ＨＰで公開されていれた貝殻を発見できず，アサリは短期間に消失した。

る論文 2）を参照いただきたい。

このことから，ナルトビエイ以外の食害種がかなり以下，本モデルのアサリの成長に関する特徴についるものと推察され，保護網区との生残率の差から，いて，ここでは紹介する。

南潟におけるアサリの生残のためには網を掛ける必

アサリの成長は，殻長と温度の関数とした。アサリ要があることが判明した。の世代別に殻長成長を現地観測した結果，7月から一方，保護網区においても，生残率は良好な地点

10月にかけて殻長4mmの世代が11mmに成長し，4で 0.6 程度と十分に高いとは言えず，悪い地点では月から10月には殻長9mmの世代が27mmに成長してほぼ 0 となっていることから，温度や水質・底質など，いた。これより，前者の小型個体では月あたりの成食害以外の要因もアサリ資源の変動要因になってい長率が約0.4，後者の大型個体の成長率は約0.2と求ると考えられた。

まり，大型になると成長率が低下していた。他事例

図3

殻長と殻長成長率の関係

図4

殻長成長率と温度の関係
37においても殻長20〜25mm程度までは成長が早く，（２）捕食によるアサリ資源の減耗の程度

大型になると成長が緩やかになるとされ，これらか現状の捕食（捕食率 p = 0.18），捕食が現状の5ら殻長と成長率の関係を図3のとおり設定した。アサ割（捕食率 p = 0.09），現状の1割（捕食率 p =リの成長の最適温度は25℃で，10〜30℃が成長する0.018），捕食なし（p = 0）とした場合の現在の耕温度，35℃になると24時間で死亡し，冬季には成長耘面積である0.5haに産するアサリ資源量の計算結果が停滞するとされる。これらを再現した図4に示す値を図5に示す。
現状の捕食では，1 齢世代が加入しても 2 齢世代を成長率に関わる温度の係数とした。

図5

捕食率の違いによるアサリ資源量の経月変化
38

が早期に全滅すると試算され，2 齢以上の成貝はほ（３）資源回復に必要な捕食率低減の程度とんど出現しない。また，捕食率を 5 割と半減させアサリ資源を増やし，漁業を再生するためには，ても，現状の資源状態とほとんど変わらず，成貝資現状の捕食率を低減させることが必須の条件である源の形成は期待されない。

ことが判明した。そこで，捕食率の低減の程度とア一方，捕食率を 1 割まで低減させると，2 齢世代サリ資源量の増加の程度の関係を求めた。ここで，が経年的に安定して形成されるようになり，一時的過去にアサリ漁場であった時の山口湾の干潟には，ではあるが 3 齢世代も出現する。さらに，捕食なし

約 1.3kg/ ㎡の資源量があったとされ，本モデルの計の場合には，3 齢世代も経年的に維持され，4 齢世代算値との比較のため軟体部湿重量に換算すると，約も現れるようになる。

330g/ ㎡となり，この資源量が回復目標のひとつの目安となる。

この試算結果から，カニ類や魚類等によるアサリの捕食率を半減させても成貝資源の形成にはほとん

図6に漁獲対象となる2齢以上の成貝資源量と捕食どつながらず，捕食率を現状の 1 割程度と大幅に低率の関係を示す。捕食率を現状の半分（p = 0.09）に減させることで初めて成貝資源の安定した形成がみ低減しても漁獲対象の成貝資源量は30g/㎡ 程度とわられるようになることが明らかとなった。さらに，ずかであり，現状の30％（p = 0.054）以下にすると食害影響を受けない，自然減耗のみの環境下では，資源量は急増し始め，10％（p = 0.018）以下になる

大型の 3 齢や 4 齢の世代が出現するようになり，現と漁獲対象の資源量が300g/㎡ を超え，過去のアサ状の 1 割の捕食条件と比べて，アサリ資源量はほぼリ漁場と同程度になる。

2 倍になることが期待された。このように，現状のこれらから，捕食者による食害影響を少なくとも

山口湾・南潟のアサリ資源は，非常に高い食害の影

現状の 30％以下，可能な限り 10％以下に低減させ

響下にあり，食害種による捕食が，枯渇したアサリないと，現在の山口湾では漁獲できるほどにアサリ資源の回復を妨げている主要因とも言える。

資源が回復しないと推算された。

図6

捕食率と 2 齢以上のアサリ資源量との関係

39

このように，捕食率の低下の程度が現状の 10％と（４）資源回復の方策
ａ．捕食率と漁場面積，漁獲量の関係20％では，一定の漁獲を得るための漁場面積が大き

かつての山口湾で数百トンの漁獲があった状況をく異なり，山口湾では，漁場再生のために干潟耕耘

目指し，捕食率を 0（p = 0），現状の 10％，20％（pなどによる環境改善も必要であることを併せて考え= 0.018，0.036）とした場合の漁場面積と年許容漁ると，捕食者による食害をいかにして現状の 10％程獲量との関係を求めた（図 7）。年許容漁獲量とは，度にまで低減できるかがアサリ漁業再生の大きな課

本モデルにおいて 2 齢以上の資源量が 6 年間の計算題と言える。

期間中に枯渇しない漁獲量の年合計値とした。また，
図 7 では，年許容漁獲量を一般の水揚げ量である殻ｂ．アサリの資源回復の方策と資源管理具体的な食害対策として，現状の南潟あるいは有付重量に換算して示した。
漁場面積を山口湾南潟の約 1 割に該当する 10ha

明海のアサリ漁場で実施されているような干潟面へとした場合，捕食率を現状の 10％以下にできれば，の保護網の設置や漁場を網で囲むなどして，ナルト

年間 100 トン近くあるいはこれ以上の漁獲が期待でビエイ，ガザミ類など大型の捕食者の侵入を防ぎ，きる。一方，捕食率が現状の 20％（p = 0.036）の場

食害影響から保護する対策が，簡易で，実効性のあ合には，図 6 のとおり 2 齢以上の資源量は 150g/ ㎡る方法と考えられる。しかし，漁獲量回復の目安で程度に留まるため，100 トンの漁獲を得るためにはある約 10ha の干潟全面を覆うことには規模的な制40ha 以上の広大な漁場が必要となる。

約があり，現在の南潟でも数カ月に 1 回の頻度で保図7

図8漁場面積と年許容漁獲量との関係

食害を受けない 10ha の漁場において月 20 トンで漁獲した場合の資源量の変化
40

護網の管理・交換をしている実態から，保護網の設出，干潟耕耘等による環境改善，食害種の捕獲・駆置を唯一の対策とすることは難しい。このため，保除の捕食者対策を併用した方法が考えられる。

護網の設置と併せて，水産資源でもあるカニ類やタ・資源回復した場合，適正な月漁獲量は資源量の3〜イ類などの魚類を積極的に漁獲して捕食者密度を下5％であり，これを超えた漁獲は資源を枯渇させる可げ，食害影響そのものを低減させることも必要と考能性があるため，漁獲量の管理も重要である。

えられる。
漁業再生の方策として，漁獲量を制限する資源管５おわりに理も重要である。図 7 のとおり，捕食者の食害を全

本報告では，山口大学における研究成果を紹介さく受けない場合，10ha の漁場では年許容漁獲量が約せていただいた。より具体的な内容に関心のある方150 トンとなり，月あたり約 12.5 トンを漁獲できるは，以下の論文を参照いただければ幸いである。現と試算されるが，月あたり漁獲量を 2 割増しの約 15在の山口湾では，アサリ資源の再生をより確かなもトンにすると漁獲を始めた年（3 年目）の 2 年後（5のとするため，干潟耕耘や保護網設置を継続的に行っ年目）に，1.5 倍の約 20 トンで搾取すると翌年（4ており，今後も調査・研究を継続して効果を検証し，年目）には漁獲できる 2 齢以上の成貝資源が枯渇す必要な見直しを図っていきたい。

ると計算される（図 8）。このような状況下になると，本研究にあたって，大学の指導教官である関根雅他産地での指摘にあるように，繁殖時期前に母貝を彦教授には，長年に渡りご指導をいただいた。大学採り尽くすことで次世代のアサリ資源が回復しないのドクターゼミでは，中西弘先生，浮田正夫先生を可能性もある。本モデルによると，捕食者の食害をはじめとする多くの先生方に数々の貴重なご意見を受けない 10ha の漁場には，約 240 〜 450 トン（殻いただき，当協会の自主研究会や日常の場では助言，付重量）のアサリ資源が 3 年目以降に出現するが，励ましの言葉をいただいた。このように，本報告に適正な月漁獲量の 12.5 トンは，その約 3 〜 5％であある博士論文の作成には，関根先生をはじめ，本当り，この割合の低さからも漁獲量の管理が重要であに多くの方々の指導・助言，励まし，協力，支援があっると言える。て成果を結ぶことができた。ここに改めて感謝の意を表し，私からの謝辞とさせていただきたい。

４

本研究のまとめ保護放流実験の結果から，ナルトビエイやガザミ＜本研究をまとめた主な論文＞

類等の食害が資源回復を妨げていると考えられる山

1 ）アサリ保護放流実験に基づく干潟再生事業の効

口湾の南潟において，アサリ資源管理モデルを用い果の検討：環境工学研究論文集，44，1 〜 6，た試算の結果，アサリ漁獲量の回復には以下の方策

2007.
2 ）山口湾の自然再生事業におけるアサリ保全策のが必要であると考えられた。
・現状の山口湾・南潟では，食害種による捕食がア効果検証と管理モデルによる資源回復策の検討：

サリ資源を枯渇させ，回復を妨げている主因と考え

水環境学会誌，34(9)，143-152，2011.

られ，現状の捕食率を10％以下に低減させると安定した成貝資源が形成されると期待できる。
・かつての漁獲量に見合う資源量を回復するためには，食害影響を少なくとも現状の30％以下，可能な限り10％以下に低減させる必要がある。
・漁獲できるまでのアサリ資源の回復を目指した方策として，保護網の設置による母貝の生息場の創41