野村インデックスファンド・
JPX 日経 400
愛称：Funds-i JPX 日経 400
追加型投信／国内／株式／インデックス型

交付運用報告書
第10期（決算日2023年9月6日）
作成対象期間（2022年9月7日～2023年9月6日）

第10期末（2023年9月6日）
準価額
23,082円
資 産 総 額10,435百万円
第10期
騰
落
率
27.3％
分配金（税込み）合計0円

受益者のみなさまへ

基純

平素は格別のご愛顧を賜り、厚く御礼申し上げます。
当ファンドは、JPX 日経 400 マザーファンド
受益証券を主要投資対象とし、JPX 日経インデッ
クス 400 の動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないます。
ここに、当作成対象期間の運用状況等についてご報告申し上げます。
今後とも一層のお引立てを賜りますよう、お願い申し上げます。

（注）騰落率は分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。

○交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち重要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書（全体版）に記載しております。
○当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供することができる旨を定めております。運用報告書（全体版）は、野村アセットマネジメントのホームページで閲覧・ダウンロードしていただけます。
○運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。
＜運用報告書（全体版）の閲覧・ダウンロード方法＞
右記ホームページを開く⇒「ファンド検索」にファンド名を入力しファンドを選択⇒ファンド詳細ページから「運用報告書（全体版）」を選択

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野村インデックスファンド・JPX 日経 400

運用経過
期中の基準価額等の推移

（2022 年 9 月 7 日～2023 年 9 月 6 日）

（円）
26,000（百万円）
18,00024,00016,00022,00014,00020,00012,00018,00010,00016,0008,000

14,0002022/9/6

2022/11
基準価額（左軸）

2023/12023/3

分配金再投資基準価額（左軸）2023/5

ベンチマーク（左軸）2023/76,000

2023/9/6

純資産総額（右軸）

期 首：18,125円
期 末：23,082円（既払分配金（税込み）：0円）
騰落率： 27.3％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
作成期首（2022 年９月６日）の値が基準価額と同一となるように指数化しております。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、個々のお客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）ベンチマークは、JPX 日経インデックス 400 です。詳細は４ページをご参照ください。ベンチマークは、作成期首（2022 年９月６日）の値が基準価額と同一となるように計算しております。
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。

○基準価額の主な変動要因
国内株式の株価の変動

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野村インデックスファンド・JPX 日経 400

１万口当たりの費用明細項目

当金（2022 年 9 月 7 日～2023 年 9 月 6 日）
期額比円（a） 信託報酬

項率目の概要％870.440（投信会社）（40）（0.204） ファンドの運用とそれに伴う調査、受託会社への指図、法定書面等の作成、基準（販売会社）（40）（0.203） 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理（受託会社）（ 7）（0.033） ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等（b） 売買委託手数料

10.007（ 0）（0.000）（ 1）（0.007）（c） その他費用

10.003（監査費用）（ 1）（0.003） 監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用890.450（株式）（先物・オプション）

合計（a）信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率価額の算出等

および事務手続き等（b）売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数※売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料（c）その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数

期中の平均基準価額は、19,755円です。
（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）売買委託手数料およびその他費用は、このファンドが組み入れているマザーファンドが支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

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野村インデックスファンド・JPX 日経 400（参考情報）◯総経費率
当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。
）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は 0.43％です。
その他費用
0.00％

運用管理費用
（受託会社）
0.03％

総経費率
0.43％
運用管理費用（販売会社）
0.20％

運用管理費用
（投信会社）
0.20％

当ファンド
0.43％

（注）当ファンドの費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）当ファンドの費用は、マザーファンドが支払った費用を含みます。
（注）当ファンドのその他費用には、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用が含まれます。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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野村インデックスファンド・JPX 日経 400

最近５年間の基準価額等の推移

（2018 年 ９ 月 ６ 日～2023 年 9 月 6 日）

（円）
30,000（百万円）
30,00025,00025,00020,00020,00015,00015,00010,00010,000

5,000

5,000

0

2018/92019/9
基準価額（左軸）

2020/92021/9

分配金再投資基準価額（左軸）ベンチマーク（左軸）2022/902023/9

純資産総額（右軸）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
2018 年９月６日の値が基準価額と同一となるように指数化しております。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、個々のお客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）ベンチマークは、JPX 日経インデックス 400 です。詳細は以下をご参照ください。ベンチマークは、2018 年９月６日の値が分配金再投資基準価額と同一となるように計算しております。

2018年9月6日 2019年9月6日 2020年9月7日 2021年9月6日 2022年9月6日 2023年9月6日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額
（円）
14,44013,536
14,63018,893
18,12523,082
期間分配金合計（税込み） （円）－00000
分配金再投資基準価額騰落率（％）
－
△ 6.3
8.1
29.1
△ 4.1
27.3
ベンチマーク騰落率（％）
－
△ 8.1
5.8
27.0
△ 5.9
24.4
純資産総額
（百万円）
7,817
8,395
7,509
8,465
8,757
10,435（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
（注）騰落率は１年前の決算応当日との比較です。

①
「JPX 日経インデックス 400」は、株式会社ＪＰＸ総研（以下「ＪＰＸ総研」という。
）及び株式会社日本経済新聞社（以下「日経」という。
）によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、ＪＰＸ総研及び日経は、「JPX 日経インデックス 400」自体及び「JPX 日経インデックス 400」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有している。
「JPX 日経インデックス 400」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全てＪＰＸ総研、株式会社日本取引所グループ及び日経に帰属している。
②
③
「野村インデックスファンド・JPX 日経 400」は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、ＪＰＸ総研及び日経は、その運用及び「野村インデックスファンド・JPX 日経 400」の取引に関して、一切の責任を負わない。
④ＪＰＸ総研及び日経は、「JPX 日経インデックス 400」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負わない。
⑤ＪＰＸ総研及び日経は、「JPX 日経インデックス 400」の構成銘柄、計算方法、その他「JPX 日経インデックス 400」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有している。

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野村インデックスファンド・JPX 日経 400

投資環境



（2022 年 9 月 7 日～2023 年 9 月 6 日）

国内株式市場は、期首より日米金利差拡大などから円安米ドル高が進行し輸出企業の収益改善が期待されたことなどから上昇して始まりましたが、FRB（米連邦準備制度理事会）が市場想定よりも金融引き締めに積極的な姿勢を示したことなどから、下落基調となりました。
2022 年 10 月以降は、米長期金利上昇が一服したことで米国株式市場が堅調に推移したことや、岸田政権の総合経済対策が発表されたことなどから上昇しました。11 月下旬以降は、中国において新型コロ
ナウイルス新規感染者数が過去最多を更新し、同国における行動制限を通じた企業活動への悪影響が懸念されたことなどから下落しました。
2023 年１月以降は、日銀が現行の金融緩和策を維持したことや FRB による利上げペースの減速期待から米国株式市場が上昇したことなどから上昇しました。３月以降は、東京証券取引所による低 PBR（株価純資産倍率）企業への改善策開示などを求める方針を受けて日本企業の資本効率の底上げへの期待が高まったことなどから上昇しました。その後も政府による新型コロナウイルスの感染症法上の分類見直しを受けて国内経済の回復期待が高まったことや米連邦政府の債務上限引き上げ法案の成立が好感されたことなどから上昇しました。
７月以降は、米ドル円の動きや米国の追加利上げの行方を巡り、一進一退となりました。８月下旬には、米国の経済指標を受けて米国の追加利上げ観測が後退したことなどから上昇しました。

当ファンドのポートフォリオ

（2022 年 9 月 7 日～2023 年 9 月 6 日）

［野村インデックスファンド・JPX 日経 400］
主要投資対象である「JPX 日経 400 マザーファンド」受益証券に、期を通じてほぼ全額を投資し、実質株式組入比率を高位に維持しました。
［JPX 日経 400 マザーファンド］
実質株式組入比率（先物を含む）は、期を通じ高位に維持しました。個別銘柄の時価構成比がポートフォ
リオと JPX 日経インデックス 400 でほぼ同水準になるように銘柄見直し及び銘柄間の投資比率調整を適宜行なってまいりました。

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野村インデックスファンド・JPX 日経 400

当ファンドのベンチマークとの差異

（2022 年 9 月 7 日～2023 年 9 月 6 日）

今期の基準価額の騰落率は＋27.3％となり、ベンチマークである JPX 日経インデックス 400 の＋24.4％を 2.9 ポイント上回りました。主な差異要因は以下の通りです。

基準価額とベンチマークの対比（期別騰落率）（％）
35.0
30.025.0（プラス要因）20.0

保有銘柄の配当が計上されたこと

15.0
10.0

（マイナス要因）
ファンドでは信託報酬などのコスト負担が日々生じること

5.00.0-5.0

第10期
2023/9/6
基準価額

ベンチマーク（注）基準価額の騰落率は分配金込みです。
（注）ベンチマークは、JPX 日経インデックス 400 です。

分配金

（2022 年 9 月 7 日～2023 年 9 月 6 日）

今期につきましては、基準価額水準等を勘案し収益分配を見送らせていただきました。
留保益の運用については、特に制限を設けず、元本部分と同一の運用を行ないます。
○分配原資の内訳（単位：円、１ 万口当たり・税込み）

項

目

当期分配金
（対基準価額比率）
当期の収益
当期の収益以外
翌期繰越分配対象額

第10期
2022年９月７日～2023年９月６日－－％－－
13,081（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

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野村インデックスファンド・JPX 日経 400

今後の運用方針［野村インデックスファンド・JPX 日経 400］
主要投資対象である［JPX 日経 400 マザーファンド］受益証券を高位に組み入れ、引き続き、JPX 日
経インデックス 400 の動きに連動する投資成果を目指します。
［JPX 日経 400 マザーファンド］
引き続き、実質株式組入比率をできるだけ高位に維持し、JPX 日経インデックス 400 の動きに連動する投資成果を目指して運用してまいります。
今後とも引き続きご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

お知らせ
該当事項はございません。

当ファンドの概要
商 品 分 類 追加型投信／国内／株式／インデックス型
信 託 期 間 2014 年３月７日以降、無期限とします。
運 用 方 針主要投資対象運 用 方 法JPX 日経 400 マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）受益証券を主要投資対象とし、JPX 日経インデックス 400 の動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないます。
野 村 イ ン デ ッ ク ス マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。なお、株式に直接投資する場合
フ ァ ン ド・JPX 日 経 400 があります。
マ ザ ー フ ァ ン ド

わが国の金融商品取引所に上場している株式を主要投資対象とします。なお、上場投資信託証券に投資する場合があります。

マザーファンド受益証券を主要投資対象とし、JPX 日経インデックス 400 の動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないます。

毎決算時に、原則として経費控除後の繰越分を含めた配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等から、利子・分 配 方 針 配当等収益等を中心として基準価額水準等を勘案して分配します。留保益の運用については、特に制限を設けず、元本部分と同一の運用を行ないます。

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野村インデックスファンド・JPX 日経 400（参考情報）○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％）
100（2018年9月末～2023年8月末）

80
60
40
20
0-20-40

当ファンド

日本株

先進国株

最大値（当ファンド）

新興国株

最大値

日本国債最小値（当ファンド）

先進国債
最小値

新興国債

平均値

（単位：％）
当ファンド

日本株

先進国株

新興国株

日本国債

先進国債

新興国債

最大値

42.4

42.1

59.8

62.7

5.4

7.9

21.5

最小値

△ 16.0△ 16.0△ 12.4△ 19.4

△ 5.5

△ 6.1

△ 8.8

平均値

6.4

6.5

14.8

5.6

△ 0.5

2.9

3.2

（注）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2018 年９月から 2023 年８月の５年間の各月末における１年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
（注）決算日に対応した数値とは異なります。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

《代表的な資産クラスの指数》
日 本 株：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株：MSCI-KOKUSAI 指数（配当込み、円ベース）
新興国株：MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債：NOMURA-BPI 国債
先進国債：FTSE 世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
新興国債：JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）※各指数についての説明は、後述の「代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について」をご参照ください。
（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

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野村インデックスファンド・JPX 日経 400

当ファンドのデータ
組入資産の内容

（2023 年 9 月 6 日現在）

○組入上位ファンド
銘柄名

第10期末

JPX 日経 400 マザーファンド
組入銘柄数○資産別配分
その他
0.0％（28％100.01銘柄

○国別配分

26

○通貨別配分

その他
0.0％

24

その他
0.0％

2220

18
親投資信託受益証券
100.0％

日本
100.0％

16円
100.0％（注）比率は純資産総額に対する割合です。資産の状況等によっては合計が 100％とならない場合があります。
（注）国別配分は、原則として発行国（地域）もしくは投資国（地域）を表示しております。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等は、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）その他にはコール・ローン等を含む場合があります。

１2３45678910純資産等項

目

純資産総額
受益権総口数
1万口当たり基準価額

第10期末
2023年9月6日
10,435,102,856円
4,520,941,000口
23,082円（注）期中における追加設定元本額は 1,924,354,911 円、同解約元本額は 2,234,967,013 円です。

（注（注（注（注9

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野村インデックスファンド・JPX 日経 400

組入上位ファンドの概要
JPX 日経 400 マザーファンド
運用経過等に関する詳細な内容につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。

【１万口当たりの費用明細】【基準価額の推移】（円）
28,000（2022 年 ９ 月 ７ 日～2023 年 ９ 月 ６ 日）

（2022年9月7日～2023年9月6日）

当 期額比 率円％（a） 売 買 委 託 手 数 料
20.00７（株式）（0）（0.000）（ 先 物・オ プ シ ョ ン ）（2）（0.00７）合 計
20.00７
期中の平均基準価額は、20,７24円です。
項

26,00024,00022,00020,0002022/10 2022/12 2023/2

2023/42023/6

金（注）上記項目の概要につきましては運用報告書（全体版）をご参照ください。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

18,00016,000目

2023/8【組入上位 10 銘柄】
銘柄名業 種 / 種 別 等

１ リクルートホールディングス
2 三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ
３ トヨタ自動車
4 本田技研工業
5 日立製作所
6 三井住友フィナンシャルグループ
7 三菱商事8 東京エレクトロン
9 三井物産10 みずほフィナンシャルグループ
組入銘柄数【資産別配分】その他
0.0％

国内株式先物
1.1％

国内株式
98.9％

サービス業
銀行業
輸送用機器
輸送用機器
電気機器
銀行業
卸売業
電気機器
卸売業
銀行業

通（2023 年 ９ 月 ６ 日現在）

貨

国（ 地 域 ）

円
円
円
円
円
円
円
円
円
円
401銘柄

日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本

【国別配分】
その他
0.0％

比率
％
1.７
1.７
1.６
1.６
1.６
1.６
1.６
1.5
1.5
1.5

【通貨別配分】
その他
0.0％

日本
100.0％

円
100.0％（注）比率は純資産総額に対する割合です。資産の状況等によっては合計が 100％とならない場合があります。
（注）国（地域）および国別配分は、原則として発行国（地域）もしくは投資国（地域）を表示しております。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等は、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）その他にはコール・ローン等を含む場合があります。

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102023/09/19
2023/09/29

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野村インデックスファンド・JPX 日経 400＜代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞○東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）の指数値及び東証株価指数（TOPIX）（配当込み）に係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）（配当込み）に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数（TOPIX）（配当込み）に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、東証株価指数（TOPIX）（配当込み）の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
○ MSCI-KOKUSAI 指数（配当込み、円ベース）○ MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI-KOKUSAI 指数（配当込み、円ベース）、MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利は MSCI に帰属します。また MSCI は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
○ NOMURA-BPI 国債
NOMURA-BPI 国債の知的財産権は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、NOMURA-BPI 国債の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、NOMURA-BPI 国債を用いて行なわれる野村アセットマネジメント株式会社の事業活動、サービスに関し一切責任を負いません。
○ FTSE 世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
FTSE 世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）は、FTSE Fixed Income LLC により運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数は FTSE Fixed Income LLC の知的財産であり、指数に関するすべての権利は FTSE Fixed Income LLC が有しています。
○ JP モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）「JP モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）」（ここでは「指数」とよびます）についてここに提供された情報は、指数のレベルも含め、但しそれに限定することなく、情報としてのみ使用されるものであり、金融商品の売買を勧誘、何らかの売買の公式なコンファメーション、或いは指数に関連する何らかの商品の価値や値段を決めるものでもありません。また、投資戦略や税金における会計アドバイスを法的に推奨するものでもありません。ここに含まれる市場価格、データ、その他の情報は確かなものと考えられますが、JPMorgan Chase & Co. 及びその子会社（以下、JPM）がその完全性や正確性を保証するものではありません。含まれる情報は通知なしに変更されることがあります。過去のパフォーマンスは将来のリターンを示唆するものではありません。本資料に含まれる発行体の金融商品について、JPM やその従業員がロング・ショート両方を含めてポジションを持ったり、売買を行なったり、またはマーケットメークを行なったりすることがあり、また、発行体の引受人、プレースメント・エージェンシー、アドバイザー、または貸主になっている可能性もあります。
米国の J.P. Morgan Securities LLC（ここでは「JPMSLLC」と呼びます）（「指数スポンサー」）は、指数に関する証券、金融商品または取引（ここでは「プロダクト」と呼びます）についての援助、保障または販売促進を行ないません。証券或いは金融商品全般、或いは特にプロダクトへの投資の推奨について、また金融市場における投資機会を指数に連動させる或いはそれを目的とする推奨の可否について、指数スポンサーは一切の表明または保証、或いは伝達または示唆を行なうものではありません。指数スポンサーはプロダクトについての管理、マーケティング、トレーディングに関する義務または法的責任を負いません。指数は信用できると考えられる情報によって算出されていますが、その完全性や正確性、また指数に付随する情報について保証するものではありません。
指数は指数スポンサーが保有する財産であり、その財産権はすべて指数スポンサーに帰属します。
JPMSLLC は NASD, NYSE, SIPC の会員です。JPMorgan は JP Morgan Chase Bank, NA, JPSI, J.P. Morgan Securities PLC.、またはその関係会社が投資銀行業務を行なう際に使用する名称です。
（出所：株式会社野村総合研究所、FTSE Fixed Income LLC

他）

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