電力

1■電線・ケーブルの短絡容量■ゴム・プラスチックの耐薬品性

線路の故障による短絡電流の通電時間はきわめて短く、系統2制御・計装が遮断されるまでの間であるため、通常、２秒以内と考えられ、この間に導体に発生する熱量はすべて導体自身の温度上昇のみに消費されるものとすれば、電線・ケーブルの短絡時許容電流は近似的に次の式で与えられます。
I＝

Qc・Ac

α・r・
1 ts

表

耐薬品性（内線規程より）

1loge

α−20＋T5
1×

α−20＋T4×

ここに
Qc ：導体の単位体積当たりの熱容量（J/cm3・℃）
銅の場合：3.4
アルミの場合：2.5
Ac ：導体の断面積（cm2）

α ：20℃における導体抵抗の温度係数（1/℃）
アルミの場合：0.00403

r1 ：20℃における交流導体抵抗（Ω /cm）
T4 ：短絡前の導体温度（℃）

××

T5 ：短絡時の最高許容温度（℃）××(1) 定数短絡前の導体温度T4及び短絡時の最高許容温度T5を表に示します。
(2) 各種電線・ケーブルの短絡容量
各種電線・ケーブルの短絡時許容電流を概略チェックする際に表をご利用ください。
表

短絡容量（日本電線工業会「電線要覧」より）
T（℃）
T（℃）
45

短絡容量（A）

対象
銅導体 アルミ導体 ケーブル例

架橋
ポリエチレン

90

230

134

エチレン
プロピレンゴム

80

230

140

75

140

198

ビニル

60

120

197

190  ts
Ac

194  ts
Ac

166  ts
Ac

164  ts×

Ac 6600V CV  ts 6600V NH-FP
Ac  tsAc  tsAc  tsPNCT
600V EM-FP×VVt s ：短絡電流の持続時間（秒）◎△○○○○○○◎◎◎◎◎◎△○○○◎○×△△○△××××○×○×○××××××◎◎◎◎◎○××◎×◎◎◎◎◎○○×4××××××××××××−
◎×−

5◎◎◎△
◎
○×○
△×△○○○○◎◎×△×3

6××××××××××△

7◎−−−××◎○△8

その他製品

6600V CV の短絡容量計算例（表による概算値）

×◎◎○（注）ただし Ac：導体の断面積（mm2）××××◎

×××◎◎◎◎◎◎◎
○

×−
−××
○
−
○−−○−○−△

技術資料

ポリエチレン

Ac××××

計測器

絶縁体○△◎◎◎◎○◎◎◎◎
◎

××××

防災

◎
○○
○○△
◎
△△
◎
◎
○
○
○

ts ：短絡電流の持続時間（秒）×

移動用

銅の場合：0.00393××

通信×△×
◎
△
◎
◎
△○
○○×○

表による 6600V CV（銅導体）の短絡容量の計算例を以下に示します。6600V CV 3C × 60mm2 において短絡持続時間を 0.3 秒とすると、
I ＝ 134

Ac60  ts0.3  より I ＝ 134 ×  ≒ 14,000（A）

なお、短絡容量はケーブルの種類だけで決まり、ケーブルの定格電圧や線心数には関係なく計算されます。

143

電力

1

■電線・ケーブルの更新推奨時期

制御・計装

23■関連規格・基準

一般汎用電線・ケーブルの耐用年数は、その絶縁体に対する熱電線に関する法令には、電気製品による感電事故や災害等を防的・電気的ストレスの面から20年〜30年を基準として考えています

止するための電気用品安全法、電気関係の基本となる電気事業が、使用状態や周囲環境・布設環境により大きく変化します。

法、さらに消防法などがあり、これらの法令を受けて国家規格

電線・ケーブルの耐用年数を短くする劣化要因としては、以下の（JIS）、電線工業会規格（JCS）、ユーザー規格（電力規格等）なようなことが考えられ、使用状態や周囲環境・布設環境、それぞどが制定されている。

れの組み合わせによって劣化が促進される場合があります。

また、諸外国においても、工業製品の品質に対する製造の基準

1）電気的要因（過電圧や過電流など）を目的として、工業規格が制定されており、国際取引きの場合、

2）電線・ケーブルの内部への浸水これを踏まえたアクションをとる必要がある。

通信

3）機械的要因（衝撃、圧縮、屈曲、捻回、引張、振動など）
4）熱的要因（低温、高温による物性低下）
5）化学的要因（油、薬品による物性低下や化学トリーによるに、電気用品の安全性の確保につき民間事業者の自主的な活動

電気的劣化）

移動用

41）電気用品安全法（電安法）
電気用品安全法は、「電気用品の製造、販売等を規制するととも

6）紫外線・オゾンや塩分付着（物性低下）を促進することにより、電気用品による危険及び障害の発生を防

7）ネズミやシロアリによる食害止することを目的」としている。構造又は使用方法その他の使用

8）かびなどの微生物による劣化

状況からみて特に危険又は障害の発生するおそれが多い電気

9）施工不良（端末および接続処理、接地処理、外傷など）用品は「特定電気用品」として定められ、製造者（又は輸入業者）

なお下表は、⽇本電線⼯業会技術資料から電線・ ケーブルの更新推奨時期に関する記述部分を抜粋したもので、正常な状態で使⽤された場合の⽬安であり、上述したように劣化要因の状況や組合せ次第では、劣化が促進される場合があります。
表 1 電線・ケーブルの更新推奨時期の目安（日本電線工業会 技資第 107 号）

5

は、型式の区分毎に適合性検査を受ける必要がある。
2）電気設備に関する技術基準を定める省令（電技）
電気関係の基本となる電気事業法は、政令 4、通商産業省令 14から成り立っている。省令の中の一つが電気設備に関する技術基準を定める省令（電技と略している。
）である。電技は、電気防災工事士法の規定により、電気工事士が電気工事を行う場合に守らなければならない技術基準でもある。
3）日本産業規格 ※（JIS）
日本産業規格は、産業標準化法に基づいて政府によって制定された国家規格である。工業標準化法（現産業標準化法）が平成16年6月に改正され、平成17年10月より新JISマーク表示制

6

計測器

度の運用開始となった。主な改正のポイントは、国（又は政府代行機関）による認定制度から、国により登録された民間の第三者機関（登録認証機関）から認証を受けることによって＊高圧CVケーブルの更新推奨時期（屋外地中布設の水の影響がある場合）は、「15年」とすることが望ましい。
（日本電線工業会  技資第116号）

表2 メタル通信ケーブルの更新推奨時期（日本電線工業会 技資第145号）

7

技術資料

電線・ケーブルの種類
メタル通信ケーブル

布設状

況更新推奨時期

JISマーク（図）を表示できる制度となり、また、国がJISマーク表示制度の対象となる商品等を限定する指定商品制を廃止し、認証可能なJIS製品規格がある製品が対象となる。JISマーク
表示対象事業者は、国内外製造（又は加工）業者以外に限られていたが、これに加え、販売業者、輸出入業者についても屋内布設

20〜30年対象となり、制度の仕組みが変屋外布設15〜20年わることに合わせてマークのデザインも変更となる。
※2019年7月1日の法改正により「工業標準化法」は「産業標準化法」に変わり、「日本工業規格」は「日本産業規格」に変わりました。

その他製品

8144

図

JIS マーク

電力14）消防法

2

制御・計装

消防法の適用を受ける建物の電気配線には、防災設備のための配線がある。配線には、非常電源回路と警報、表示灯、操作回路に分けられるが、いずれも電線のみで対処する場合には、耐火電線もしくは耐熱電線が義務付けられている。これらは、消防庁告示第10号（耐火）及び第11号（耐熱）に基づいて、（社）電線総合技術センターの耐火、耐熱電線認定業務委員会が認定を行っており、認定品には、認定の表示がなさ

3

通信れている。
5）日本電線工業会規格（JCS）
国内の電線メーカーの集まりである社団法人日本電線工業会で制定する規格で、JIS にないもの又は技術資料的な性格を持ったものが主である。

4

移動用

6）日本電力ケーブル接続技術協会（JCAA）規格
電力ケーブル接続技術の向上に努めることにより、電力の供給信頼度の向上を図るために、電力会社を中心とするユーザーと工事を担当する施工業者、それに接続用機器を製造・販売するメーカーとが一体となった活動を行う日本電力ケーブ
ル接続技術協会により発行された規格である。

5

防災7）IEC 規格主要各国規格の統一と強調を促進に、電気機器の国際的な標準化を目的として発足した国際電気標準会議（InternationalElectrotechnical Commission）により発行された規格である。
8）その他の外国規格
日本国内でもよく利用される外国規格としては、以下に掲げ計測器

6

るものがある。
アメリカ

ANSI

American     National     Standards
InstituteASTM

American  Society  for  Testing  andMaterials

7Institute of Electrical and Electronics

技術資料IEEEEngineerMIL

Military Specifications, and MilitaryStandardNEMANational    Electrical    Manufactures
Association
Underwriters Laboratories

イギリスBSBritish Standards

ド イ ツVDEVerband Deutscher Elektrotechniker

DIN

Deutshe Industrie Normen8

その他製品

UL145