野村インデックスファンド・J-REIT

2024年8月30日

愛称：Funds-i J-REIT
マンスリーレポート（月次改訂）

追加型投信／国内／不動産投信／インデックス型

運用実績

2024年8月30日 現在

運用実績の推移

基準価額※（設定日前日＝10,000として指数化:月次）※分配金控除後（億円）
300

35,000

純資産総額

基準価額（分配金再投資）

30,000250

インデックス（左軸）

150

20,00015,000

100

純資産
（右軸）

10,000
5,000
10/11

期間
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年

200

25,000

50

14/11

16/11

18/11

20/11

70.8億円

騰落率
ファンド
2.8%
2.5%
5.7%
-3.0%
-8.0%

●信託設定日 2010年11月26日
●信託期間
無期限
●決算日
原則 9月6日（同日が休業日の場合は翌営業日）
分配金（1万口当たり、課税前）の推移

2023年9月
2022年9月2021年9月
2020年9月
2019年9月

インデックス

2.8%
2.5%
5.9%
-2.8%
-7.2%

0円
0円
0円
0円
0円

騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。

012/11

29,537 円

22/11

・上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記の騰落率は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

設定来195.4%

199.9%

設定来累計0円

設定来＝2010年11月26日以降※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
※ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

資産内容

2024年8月30日 現在
資産別配分
資産

ポートフォリオ特性値
純資産比

REIT

97.5%

REIT先物2.5%

REIT実質100.0%

現金等

2.5%

配当利回り（年率）4.3%・配当利回り：組入銘柄の配当利回り（課税前、実績配当ベース）を組入比率で加重平均して算出しております。
（FactSetのデータに基づき野村アセットマネジメント作成）

・REIT実質はREITにREIT先物を加えた比率です。
・純資産比は、マザーファンドの純資産比と当ファンドが保有するマザーファンド比率から算出しております。

組入上位10銘柄

2024年8月30日 現在
銘柄

日本ビルファンド
ジャパンリアルエステイト

特色

純資産比

特化型（オフィス）

7.3%

特化型（オフィス）

5.8%

野村不動産マスターファンド

複合・総合型（オフィス＋住宅＋ホテル・旅館＋物流施設＋商業施設＋その他）

4.6%

日本都市ファンド

複合・総合型（オフィス＋住宅＋ホテル・旅館＋商業施設）

4.5%

KDX不動産複合・総合型（オフィス＋住宅＋ホテル・旅館＋物流施設＋商業施設＋ヘルスケア・病院）

4.3%

GLP

特化型（物流施設）

4.3%

日本プロロジスリート

特化型（物流施設）

4.3%

インヴィンシブル

複合・総合型（オフィス＋住宅＋ホテル・旅館＋商業施設＋その他）

3.4%

大和ハウスリート

複合・総合型（オフィス＋住宅＋ホテル・旅館＋物流施設＋商業施設＋ヘルスケア・病院＋その他）

3.4%

特化型（住宅）3.1%

アドバンス・レジデンス
合計

組入銘柄数 ： 58 銘柄
・純資産比は、マザーファンドの純資産比と当ファンドが保有するマザーファンド比率から算出しております。

45.0%

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファン
ドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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野村インデックスファンド・J-REIT
愛称：Funds-i J-REIT
マンスリーレポート

2024年8月30日（月次改訂）

追加型投信／国内／不動産投信／インデックス型ファンドの特色● わが国の不動産投資信託証券（J-REIT）※1を実質的な主要投資対象※2とします。
※1 わが国の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されている不動産投資信託証券（一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。）とします。
※2 「実質的な主要投資対象」とは、「J-REITインデックス マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。
◆ REIT（Real Estate Investment Trust）とは、「不動産（Real Estate）」に投資する「投資信託（Investment Trust）」のことです。

● J-REITを実質的な主要投資対象とし、東証REIT指数（配当込み）の動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないます。
・ 東証REIT指数（配当込み）は、東京証券取引所に上場しているREIT全銘柄に投資した場合の投資成果（市場における価格の変動と配当金の受け取りをあわせた投資成果）を表す指数です。東京証券取引所に上場しているREIT全銘柄を対象とした時価総額加重平均を、2003年3月31日を1,000として指数化したものです。
■指数の著作権等について■
東証REIT指数（配当込み）の指数値及び東証REIT指数（配当込み）に係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT指数（配当込み）に関するすべての権利・ノウハウ及び東証REIT指数（配当込み）に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、東証REIT指数（配当込み）の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。

● ファンドは、「J-REITインデックス マザーファンド」を通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。
● 原則、毎年9月6日（休業日の場合は翌営業日）に分配を行ないます。
分配金額は、利子・配当等収益等を中心として基準価額水準等を勘案して委託会社が決定します。
＊委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク
ファンドは、REIT（不動産投資信託証券）等を実質的な投資対象としますので、組入REITの価格下落や、組入REITの倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
【お申込メモ】●信託期間●決算日および収益分配●ご購入価額●ご購入単位【当ファンドに係る費用】
無期限（2010年11月26日設定）
年1回の決算時（原則、9月6日。休業日の場合は翌営業日）に分配の方針に基づき分配します。
ご購入申込日の基準価額
1万口以上1万口単位（当初元本1口＝1円）または1万円以上1円単位※ご購入単位は販売会社によ って異なる 場合があります。

●ご換金価額●課税関係

ご換金申込日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額
個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。ただし、NISA（少額投資非課税制度）の適用対象ファンドにおいてNISAを利用した場合には課税されません。ファンドはNISAの「成長投資枠」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

◆ご購入時手数料

ご購入価額に1.1％（税抜1.0％）以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額＊詳しくは販売会社にご確認ください。
◆運用管理費用（信託報酬） ファンドの純資産総額に年0.44％（税抜年0.40％）の率を乗じて得た額が、お客様の保有期間に応じてかかります。
＊ファンドが実質的な投資対象とするREITは市場の需給により価格形成されるため、その費用は表示しておりません。
◆その他の費用・手数料
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、ファンドに関する租税等がお客様の保有期間中、その都度かかります。
※これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
◆信託財産留保額（ご換金時） 1万口につき基準価額に0.3％の率を乗じて得た額
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

≪分配金に関する留意点≫●分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
●ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
●投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

【ご留意事項】
・投資信託は金融機関の預金と異なり、元本は保証されていません。
・投資信託は預金保険の対象ではありません。
・登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金制度が適用されません。
ファンドの販売会社、基準価額等については、下記の照会先までお問い合わせください。

野村アセットマネジメント株式会社☆サポートダイヤル☆ 0120-753104 （フリーダイヤル）＜受付時間＞営業日の午前9時～午後5時☆インターネットホームページ☆

https://www.nomura-am.co.jp/＜委託会社＞ 野村アセットマネジメント株式会社［ファンドの運用の指図を行なう者］＜受託会社＞ 野村信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管および管理を行なう者]

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファン
ドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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お申込みは加入協会
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品
金融先物取引業協会
取引業協会

株式会社秋田銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第2号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第7号○

株式会社筑波銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第44号○

株式会社第四北越銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第47号○

株式会社山梨中央銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第41号○

株式会社北陸銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第3号○

株式会社富山銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第1号○

株式会社北國銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第5号○

スルガ銀行株式会社

登録金融機関東海財務局長（登金）第8号○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号○○

株式会社関西みらい銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第7号○○

株式会社池田泉州銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第6号○○

株式会社但馬銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第14号○

株式会社伊予銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第2号○

株式会社肥後銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第3号○

株式会社琉球銀行

登録金融機関沖縄総合事務局長（登金）第2号○

株式会社北洋銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第3号○○

株式会社東京スター銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○○

岡崎信用金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）第30号○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第21号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○

いちよし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第24号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第21号○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○

香川証券株式会社

金融商品取引業者 四国財務局長（金商）第3号○

九州ＦＧ証券株式会社

金融商品取引業者 九州財務局長（金商）第18号○

北洋証券株式会社

金融商品取引業者 北海道財務局長（金商）第1号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号○

西日本シティＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 福岡財務支局長（金商）第75号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

株式会社証券ジャパン

○

○

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○○
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金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第170号○○

野村證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第142号

○

○

○

○

百五証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第134号○

山和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第190号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者 中国財務局長（金商）第8号○※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

3/4野村インデックスファンド・J-REIT （愛称：Funds-i J-REIT）
以下は、取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です｡
お申込みは加入協会
金融商品取引業者等の名称
株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)

株式会社八十二銀行(委託金融商品取引業者 八十二証券株式会社)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 株式会社SBI証券)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品金融先物取引業協会
取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第49号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

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