（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和3年5月31日※１（前回公表年月日：令和元年9月15日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

名古屋観光専門学校

平成3年3月30日

木村 新太郎

設置者名

設立認可年月日代表者名

学校法人 Adachi 学園

所在地〒101-0062
安達 暁子
東京都千代田区神田駿河台２番町11番地（電話） 03-5283-6288
認定学科名
専門士

昭和42年1月12日

分野

認定課程名

商業実務

商業実務専門課程〒460-00008
愛知県名古屋市中区栄 ５-１１-２９（電話） 052-263-6881

高度専門士

平成15年文部科学省
告示第14号

旅行学科━学科の目的本校 旅行学科は国際社会における観光・旅行業界で必要とされる専門知識と技術習得にあわせ、日本の文化である「おもてなしの精神」を身に付ける為に実践的な職業教育を企業と連携し実施、広く国際社会で活躍できる人材の育成をもって生涯学習の振興に資する事を目的とする。

認定年月日

平成28年2月19日

修業年限

昼夜2

昼間

年

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

120単位

74単位

26単位

16単位

0単位

4単位
単位

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内数）

専任教員数

80人

85人

10人

4人

学期制度

uRL： https://www.meican.net

成績評価

長期休み

■学年始：４月８日■夏 季：７月２７日～９月１日■冬 季：１２月２１日～１月５日■学年末：３月１６日

卒業・進級
条件

学修支援等

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
カウンセリング・家庭訪問

課外活動■主な就職先、業界等（平成３０年度卒業生）
旅行会社 ・ 観光関連業界

総教員数

12人

16人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
出席日数+平常点+筆記試験又は実習評価による4段階評価
所定の過程を納め試験に合格した者について平素の成績及び性向を堪酌し進級および卒業を認める。

■課外活動の種類
野球部 ・ チアリーダーサークル ・ ブラスバンドサークル
学園祭実行委員 ・ スポーツ大会実行委員 ・ 挨拶委員
地域ボランティア活動■サークル活動：
有■国家資格・検定/その他・民間検定等（平成30年度卒業者に関する令和元年5月1日時点の情報）■就職指導内容
インターンシップ研修 ・ 学内企業説明会 ・ 個別指導資格・検定名

種別

受験者数

合格者数

総合旅行業務取扱管理者

①3618

■卒業者数

：

44人

国内旅行業務取扱管理者①3630■就職希望者数：

36人

旅行地理検定③3616

世界遺産検定

③3631

■就職者数
就職等の状況※２

兼任教員数

：

36

■就職率：
■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他人

100％

81.8％

主な学修成果
（資格・検定等）※３※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（平成30 年度卒業者に関する令和1年5月1日 時点の情報）■中途退学者

2 名■中退率2.1 ％

令和2年4月 1日時点において、在学者95名（令和2年4月1日入学者を含む）
令和3年3月31日時点において、在学者93名（令和3年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状・進路変更等■中退防止・中退者支援のための取組
心の相談室(メンタルヘルスセミナーの常駐)
学科長+担任+保護者 三者連携による見守りサポート 、 家庭訪問・休学・転科の実施■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

経済的支援制度・校友会学費支援金制度

第三者による学校評価■民間の評価機関等から第三者評価：

当該学科のホームページ
ＵＲＬ■専門実践教育訓練給付：【有】・無給付対象・【非給付対象】

有・【無】URL： https://www.meican.net（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた告示日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等につ
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
各分野のエキスパートになる為の「専門知識・技術の習得」と「教養豊かな人間を形成する教育」により社会人基礎力・人間力・基礎学力を基本とし、専門知識・技術の取得と実務への適応力、自己啓発・自己形成の意欲向上、社会貢献できる人材を育成する授業カリキュラムの編成をおこなう。授業カリキリュラムの編成にあたり、本校の教員のみならず、外部の企業・業界の有職者と連携し、より実践的な授業科目の動向を含めた授業内容の改善を行う事を基本方針とする。

（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

委員会は校長の下に組織され、教育基本法、学校教育法及び専修学校設置基準、および本校の定める諸規定に基づき、授業カリキュラムの編成をおこなう。委員会における意志決定の過程は学科長より授業カリキュラムの説明を行い、委員会により授業科目の開設及び廃止や授業科目の実施内容の改善等を審議、委員会における議決内容については、校長により取りまとめを行い学則・授業カリキュラム等の変更に関する諸手続きを経て翌年度以降における授業カリキュラムとして実施。

（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和3年5月31日現在

名 前所

属

川添 恭介

公益財団法人 名古屋コンベンションビューロー

吉村 和紀

株式会社JTB

任期
令和3年4月1日～
令和7年3月31日（4年）
令和3年4月1日～
令和7年3月31日（4年）

種別①③※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （9月、2月）（開催日時（実績））
第１5回 令和２年９月２８日 １３：３０～１５：３０
第１6回 令和３年２月２２日 １７：３０～１９：３０（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
旅行・観光業界では、長引くコロナ禍の中 リモートによる営業活動・接客業務が必須となり（ITスキル）と（語学スキル）に優れた人材が求められる。 これに伴い学校では、ITの知識のみならず（ネットワーク・リモート・SNS）を使った実習授業を増やし技術修得と第二外国語として外国人講師による「中国語」「韓国語」の授業を再編成・実施。 アフターコロナを見据えた人材育成を進める。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
企業との連携により、学生は実際の現場にて「真の職業人」になる為の実践的技能・資質の向上を図る。企業側は将来の人材の確保及び運営管理の向上を図る為の人事管理の一環をなすという目的のもと働くことの意義および実社会の組織構造と動向を理解させ、専門教育科目を学ぶ意義を再確認させつ
つ将来の職業選択に向けての準備をさせることを目的とし本校と企業とが連携を図り産学のパイプを構築する事を基本方針とする。

（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

学生の職業に必要な実践的かつ専門的な能力を育成するため、実習・演習等において当該企業との連携により企業実習授業をおこなう。企業実習授業において事前の打ち合わせを綿密に行い実習授業内容・成果目標や評価方法を明確にすることにより、実践的な職業教育の質の確保による学生の知識・技術の向上を図る。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要旅行プランニング

旅行の目的や顧客のニーズ等を考え、実際に販売が可能な商品の企画を行います。

連 携 企 業 等
株式会社ＪＴＢ
株式会社エイチ・アイ・エス
株式会社名鉄観光バス

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
企業と連携した研修は、教員に対して職務の遂行に必要な知識・技術を修得させ、その職務の遂行に必要な教員の能力・資質等の向上を図る事を基本方針とする。また、研修は学校長により計画・実施され、教員の勤務年数や性行を学生アンケートと学生取得資格率・就職率等により総合的に判断し、当該教員に必要と思われる研修を受けさせるよう配慮し、教員はその研修に対し企業の指導が効果的に実施されるよう従い、自身の知識・技術の向上に努めなければならない。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「新学期準備説明会」研修 （連携企業等：株式会社JTB総合研究所）
期間：令和２年４月１７日（金）対象：旅行学職員
内容：旅行業界の国家試験の『総合旅行業務取扱管理者資格』の研修会及び情報交換会。
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「メンタルケアー学生指導勉強会」（連携企業等：臨床心理士 戸田先生）
期間：令和２年４月３日（金）対象：名古屋観光専門学校 全職員
内容：あらゆるタイプ別への理解や対処法、親御様との連携方法を学びます。
（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：コロナ後の観光業界展望を考える （連携企業等：愛知コンベンションビューロー職員）
期間：令和２年９月12日（土）対象：名古屋観光専門学校 全職員
内容：愛知県の観光業界を支援するコンベンションビューローによる業界展望研修会を本校とリモートにて実施
アフターコロナに求められる人材育成についての研修を受ける②指導力の修得・向上のための研修等
研修名：教共創コーチング リモートセミナー （連携企業等：株式会社コーチングシステムズ)
期間：令和２年１１月２８日（土）対象：航空ビジネス学科教職員
内容：勤務年数・スキル別指導方法や、フォロー体制の見直しに関しての講習
４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針「学校点検・自己評価」をもとに企業・業界、卒業生や地域住民を含めた「学校関係者評価」を実施しホームページ上で公開を行うとともに、その結果を踏まえた学校運営の改善に取組み本校学生が質の高い実践的な職業教育を享受できるよう学校運営の改善と充実を目指す事を基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
1 学校の理念・目的・育成人材像はさだめられているか（２）学校運営
1 ニーズに向けて方向づけられているか（３）教育活動
1 教育理念に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか（４）学修成果
1 就職率の向上がはかられているか（５）学生支援
1 進路・就職に関する支援体制は整備されているか（６）教育環境
1 施設・設備は教育の必要性に十分対応できるよう整備されているか（７）学生の受入れ募集
1 学生募集活動は、適正に行われているか（８）財務
1 中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか（９）法令等の遵守
1 法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか（１０）社会貢献・地域貢献
1 学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
未曾有の事態となる（コロナパンデミック）における学校・教育現場の「危機管理体制」の見直しの必要性を実感する中（衛生管理）（休校処置）（分散授業）（リモート授業）等 コロナ感染予防処置を講じてきたが、根本からの教育システムの見直しが急務である
全職員と関連業界の企業様・地域周辺住民の方 全てのお力を借りて新しい学校づくりに着手しました。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和3年4月1日現在

名 前所

属

任期

種別

柴崎 徹

名古屋クレストンホテル

令和3年4月1日～令和7年3月31日（４年）

原 綾香

ウエディングハウス マナリゾート

令和3年4月1日～令和7年3月31日（４年）

企業

蛯澤 俊典

株式会社 ＪＴＢ中部

令和3年4月1日～令和7年3月31日（４年）

企業

西村 弥生

スイスポートジャパン株式会社

令和3年4月1日～令和7年3月31日（４年）

企業

久保田 一成税理士法人 横須賀・久保田

令和3年4月1日～令和7年3月31日（４年）

税理士

企業

本庄 高博

名古屋観光専門学校 校友会

令和3年4月1日～令和7年3月31日（４年）

卒業生

田島 治郎

栄東町づくりの会

令和3年4月1日～令和7年3月31日（４年）

地域住民※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ ホームページ ）（広報誌等の刊行物 ）にて 毎年度（5月～9月末まで）に公表
URL: http://www.nag.ac.jp/evaluation/
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等関係者に情報提供することで相互の対話が促進され、学校内外の実習・就職指導など企業等との連携による活動の充実や産業界のニーズを踏まえた教育内容・方法の改善をする意図がある。 その他、地域住民等に情報公開することで地域に関わる取組みの理解支援を得る。 また入学検討者等に対し希望する進路・将来進む業界へ合致しているか明確に示すことや進路指導の活用に資することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
1 校長名（２）各学科等の教育
6 組織図（３）教職員
1 教職員人数・構成（４）キャリア教育・実践的職業教育
1 就職支援等の取組（５）様々な教育活動・教育環境
1 学校行事（６）学生の生活支援
1 心のケア（７）学生納付金・修学支援
1 学費（８）学校の財務
1 貸借対照表（９）学校評価
1 自己評価報告書（１０）国際連携の状況
0（１１）その他
0※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ ホームページ ）（広報誌等の刊行物 ）にて 毎年度（5月～9月末まで）に公表
URL: http://www.nag.ac.jp/evaluation/

授業科目等の概要（商業実務専門課程 旅行学科）令和２年度
分類

必修

選
択
必修

自由選
択

授業科目名

授業方法

授業科目概要

配
当年
次・学
期

授
単
業講

演

義

習

位
時
数
数

○

パソコン実習パソコンを使用した実習授業です。ワードから始めエクセル表計算そしＷＥＢ 1２
活用方法に至るまでを学習します。
通128

8○

英検対策

実用英語技能検定対策授業。各々のレベルに合わせてクラス編成をし目標の級 1２を確実に取得することを目指します。
通

128

8○

ビジネス英語

ビジネスシーンに即した会話を中心に聴解力をアップし、ビジネスで役立つ用
２通語を押さえ使える英語の幅を広げます。

32

2

○

英会話

外国人講師から国際人として働くために必要な英会話を、ケース別に実際に会２通話しながら学びます。

64

4

○

ホスピタリティマインド

将来サービス業に従事するうえで必要な常識・モラルについて学習し、ビジネ
１通
ス意識とホスピタリティマインドを高めます。

32

2

○

○

ビジネスマナー

社会人として不可欠な挨拶・身だしなみ・言葉遣い・電話応対などのﾋ ﾞｼ ﾞﾈ ｽﾏ
２通
ﾅｰやﾋﾞｼﾞﾈｽｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝの基本を身につけます。

32

2

○

○

会社実務

会社での職場用語を用いての話法・ビジネス文書のやりとり・郵便の知識・接２通
客技法等について学習します。

32

2

○

○

国際航空運賃計算

国際航空運賃規則・料金表の読み取り・活用法を学び、国際線を利用するお客１通様に対する運賃の算出方法を学習します。

322○

渡航手続実務

海外渡航時に必要な出入国カード・税関申告書などの作成方法や旅券や査証の１通申請手続きの方法などを学びます。

32

○

ＣＩＱ

日本をはじめ、世界各国を出入国する際の税関・検疫・出入国審査について各１通国のルールを基に理解に努めます。

○

海外地理

○△場所

実
験校
・技実
習
内・
実
○

教員

校

専

兼

外任

任

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○○

○

△○

○

△○

○

○

○

○

2○

○

○

64

4

○

○

○

世界の主要観光地について、その特色を理解すると共に各国の通貨単位や政１通治・文化・歴史等、幅広く学習します。

96

6○

○

○

海外旅行実務

航空時刻表や鉄道時刻表等のタリフの読み取りに必要な専門用語や、これらの１通タリフの活用方法について学習します。

32

2○○

○

○

旅行業法・約款

旅行業務に従事するための取り決め事「旅行業法」や、お客様との取り決めで１通ある「約款」の条文の理解に努めます。

644○○○○

ＪＲ規則・運賃計算

ＪＲや国内航空運賃・貸切バス費用・宿泊に伴う各種費用のそれぞれの算出方１通法について学習します。

644○○○○

各種約款・運賃

国内航空運賃・貸切バス・船舶・宿泊に伴う各種費用のそれぞれの算出方法や１通その「約款」について学習します。

32

2○○○

○

国内地理

日本国内の主要観光地・名産品・郷土芸能・イベント等について、それぞれ都１通道府県の資源別に学習します。

96

6○○○

○

旅行商品知識旅行パンフレットの読み取り、料金の算出方法について学習します。主要観光
１通地についての最新の情報収集に努めます。

64

4○○○

○

地域観光資源

各地域や地元ならではの観光地や歴史、産業などを調べ各地域の特性や魅力を１通学習します。

32

2○○○

○

旅行業実務

主要観光地について、それぞれの用途を考え、お客様に対する案内方法や現地１通までの交通アクセス等について学習します。

322○○○○

ツアーコンダクター実務

添乗員が旅行中に行う業務やお客様に対するサービスや、出発から現地の案
１通
内、トラブル時の処理等について学習します。

322○○○○

旅行プランニング

旅行の目的や顧客のニーズ等を考え、実際に販売が可能な商品の企画を行いま 1２す。
通1288○○○○

旅行カウンター実習

旅行カウンター実習教室を利用し、パンフレットや時刻表などを利用したシュ 1２
ミレーション実習を行います。
通

160

10○○○

○

世界遺産検定対策

世界遺産の成り立ちや意義、異文化の理解や遺産保護について学び、世界遺産 1２検定取得を目指します。
通

644○○

○

ＡＸＥＳＳ実習

日本航空予約コンピューター「AXESS 」を使用し、航空座席の空席照会や座席 1２の予約・発券までの内容を実習授業で学びます。
通

644○○

○

観光英語

旅行業界に必要不可欠となる専門用語を用いた英語について理解に努め、観光 1２
英語検定取得を目指します。
通644△○△○○○

企業等との連携○○○

国内旅行実務

国内の主要観光地について、お客様に対する案内方法や現地までの交通アクセ
２通
ス等について学習します。

644○

地域発展プロジェクト

実際に学習した各地域の魅力を発信できる旅行やモデルコースを作成し理解を２通深めます。

64

4○△○

○

企画コンテスト

実際に企画した商品の魅力の伝え方や見せ方を学び、実際に企業の方の前で企２通画コンペを行います。

64

4△○○

○

サービス介助士

お手伝いが必要なお客様への対応法を座学と実習で身に付けます。サービス介２通
助士資格取得を目指します。

32

2○

△○

○

旅行業総論

主な旅行業務（企画・カウンター・添乗・営業）の一連の流れを追うと共に、２通渡航手続きや精算などについても学びます。

32

2○△○

○

地域ツーリズム

学習し、企画したコースを実際にその地域を訪れ検証します。さらに、その地２通域の方の前でプレゼンを行います。

32

2

○

旅行パンフレット制作

企画した商品のパンフレット制作を行います。ターゲットや季節、テーマなど２通を考えパソコンなどで制作します。

32

インターンシップ研修

企業において、実際の旅行業務に触れ業務に従事する事でスキルアップを図り２通ます。

64

○

合計

33

（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

○

○

○

2

○

○

4

○

科目

△○

△

○

○

○

○

△

○

○

○

1920

卒業要件及び履修方法
卒業要件 ： 所定の課程を修了し試験に合格した者について平素の成績及び性行を勘酌して認める。
法 ： ２年間４期制の授業を受講 所定の単位数を取得しなければならない。

○単位時間(○120 単位)

授業期間等
履修方

１学年の学期区分

2期

１学期の授業期間

16週