日本技術者教育認定機構〒108-0014 東京都港区芝 5-26-20(建築会館 4F)
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自 己 点 検 書
（１．概要編）
対応基準：日本技術者教育認定基準（2012 年度～）
適用年度：2017 年度

宮崎大学
電子物理工学科（エンジニアリング系学士課程）（物理・応用物理及び関連のエンジニアリング分野）

Applied Physics
審査分類：新規審査（新規審査の場合）審査年度の前年度からの認定有効期間開始希望：無提出日

2017 年

7月

1日

1.1 プログラム情報(1) 高等教育機関名およびその英語表記
宮崎大学
University of Miyazaki(2) プログラム名
電子物理工学科(3) Program Title
Applied Physics(4) 学位名
学士（工学）(5) 連絡先・JABEE 対応責任者氏名

横田 光広

所属・職名

工学教育研究部・工学部長

郵便番号889-2192

住所

宮崎市学園木花台西１－１

電話番号0985-58-2871

ファックス番号0985-58-2876

メールアドレスt0b210u@cc.miyazaki-u.ac.jp

・プログラム責任者氏名

山内 誠

所属・職名

工学教育研究部・教授

郵便番号889-2192

住所

宮崎市学園木花台西１－１

電話番号0985-58-7395

ファックス番号0985-58-7376

メールアドレス

yamauchi@astro.miyazaki-u.ac.jp-1-1.2 プログラム概要（プログラムの概要を２ページ程度で簡潔に記載する）
１．プログラムの沿革（これまでの学科／専攻・コース改組の経緯など）
宮崎大学工学部は 2011 年度まで材料物理工学科、電気電子工学科等の 6 学科体制で教育を行ってきたが、2012 年度に大幅な学部改組を行い、電子物理工学科を含む 7 学科と工学基礎教育センター、環境・エネルギー工学研究センター、国際教育センターを設置した。これにより、学科やセンター間の連携協力による教育・研究分野の高度化、学際化、総合化を推し進め、21 世紀の地球環境と共生できる科学技術の創造と、それを担う人間性
豊かな人材の育成を目指している。新たに設置された工学基礎教育センターは、工学部基礎科目（数学と物理、化学）教育を組織的に取り組むために設置され、学生の基礎学力の底上げを行い専門教育へと繋げている。また、国際教育センターは学生の英語教育や留学支援を担っている。
本プログラムの主体である電子物理工学科は、物理や数学の知識に基礎をおき、電子工学と材料物理学（応用物理学）を融合した分野に発展させる教育を行うため、旧材料物理工学科と旧電気電子工学科を基に再編された。旧 2 学科はともに JABEE 認定を受けていたことから、そこで行ってきた優れた教育システムを継承するとともに、少人数教育の充実を図るために、電気電子工学科での入学者定員 88 名、及び材料物理工学科での入学者
定員 49 名を電子物理工学科では 53 名とした。
改組直後の 2012 年度から 2 年間は、JABEE認定に向けた準備期間と位置付け、2012 年以前の基準に則した教育目標を定めていたが、2014 年度からは現在の基準に則った教育到達目標を定め、教育プログラムを遂行している。
なお、本プログラムの対象は電子物理工学科の入学者全員である。

２．修了生の進路と育成する技術者像との関係
本プログラムの卒業生と、その前身である旧材料物理工学科、旧電気電子工学科の卒業
生を合わせた 4 年間では、卒業生の 4 割強が大学院進学、2 割弱が電気・半導体関連企業、2 割弱が各種製造業、1 割弱がソフトウェア産業に就職し、残り 1 割程度が教職を含む公務員に就職、もしくは公務員専門学校へ入学している。また、特に宮崎県においては、太陽電池関連産業への地場企業の参入意欲が極めて強く、更に宮崎県自体もこれを積極的にサポートしており、これらの産業分野へ対応できる人材の輩出が望まれている。
そこで本プログラムでは、卒業生の進路や地域の要請を考慮し、現代産業の発展に寄与できる科学技術者、特に太陽光発電やエネルギー計測といった最先端の産業分野に象徴される高度技術社会に対応できる人材の育成を目標に掲げ、エネルギー技術及び新素材開発
技術に関わる計測技術を発展させる物理的基盤の教育を行っている。

３．学習・教育到達目標の特徴や水準
卒業生が、将来的に高度技術社会に対応できる人材となるよう、育成方針を 4 つの柱に

-2-

整理し、その方針に従って目標を達成できるように学習・教育到達目標を設定している。
育成方針の一つ目は、「技術者としての基礎的素養の育成」であり、様々な立場から物事を理解する姿勢や能力と、科学技術に関わる技術者としての責任や倫理観の習得を目標としている。二つ目は、「電子物理工学における基礎および専門知識とその技術の育成」であり、数学や物理学の専門知識を理論や実験の両面から習得すること、特に本プログラムの特徴である電子物性工学、物理計測工学に関わる能力の習得を目標としている。三つ目は、「コミュニケーション能力の育成」であり、自らの考えを様々な方法により他者に伝える能力、チー
ムの中でコミュニケーションをとりながら加田を解決する能力の習得を目標としている。
四つ目は、「課題を見いだし解決に向けて適切に対応できる能力」の育成であり、問題発見
能力や、課題解決に向け継続的に取り組み、解決方法をデザインする能力の習得を目標としている。
これらの目標を達成するために、本プログラムの各科目では、大学で使用される標準的な教科書の水準に合わせた授業を展開し、大学での標準的な単位取得のための合格基準である 6 割の評点を得て、必要な科目をすべて修得することを、学習・教育到達目標達成の最低水準としている。

４．関連する他の教育プログラム（関連学科／専攻、関連コース等）との関係
本プログラムに関連する教育プログラムはない。ただし、数学、物理、化学の工学基礎教育の一部においては工学基礎教育センター教員が、また一部の選択科目においては他学科教員が、その専門性を活かしながら分担している。

５．カリキュラム上の特色
学習・教育到達目標達成のために最低限必要な科目は、すべて卒業のための必修科目としていることが、本プログラムの大きな特色である。
また、特色ある科目として、本プログラムで基礎となる専門科目の「力学」と「電磁気学」については、講義と演習を効果的に組み合わせた週 2 回の授業を展開し、知識の定着を図っている。実験科目では、「電子物理工学実験Ⅱ」において、低周波増幅器を題材に、課題解決のための回路設計から基板作成・動作確認に至るまでをグループワークとして実施することで、チームワーク力やデザイン能力の育成を図っている。
履修上の特色として、学生が半期に受講登録できる科目の単位数を 25 単位に制限しており、各科目の講義に対する予習復習を含め、自己学習時間を十分に確保し、学生が受講科目を確実に理解できるよう設計している。さらに、2016 年度から殆どの科目において 4 学
期制を導入し、一時期に履修する科目数を減らすことで個々の科目に集中して学習できるようにしている。

６．その他の特色-3-

入学してくる学生のうち、センター試験を課さない推薦入試では工業高校から入学してくる。工業高校卒業生は数学や物理の履修状況が、普通科高校卒業生に比べると不十分であるため、工学基礎教育センターが、数学と物理に関して入学前教育と入学後の補習授業を行い、スムーズに専門教育に繋がるようにしている。この補習授業は、入学後すぐに実施される学力確認試験により受講対象者が決められるが、希望者も参加可能である。
学生へのサポート体制としては、学年ごとの担任教員と少人数学生ごとの副担任教員を定め、大学生活を行う上での指導、相談にあたっている。担任や副担任を通して学生からの要望を把握することもできるが、本プログラムでは、内気な学生からの意見など、より多くの要望を収集するために、毎年 4 月に学生アンケートを実施している。
このほか、工学部ではキャリ支援システムが稼働しており、学生は自己の GPA や学習・教育目標達成度等の詳細な学修成果をいつでも確認できるだけでなく、システムを通して担任からのアドバイスを受けることもできる。さらに、このシステムでは授業担当教員からの連絡や講義関連の資料を受けとることができる。

-4-

1.3 最近の教育改善活動の状況
本プログラムの教育改善システムに関わる主な委員会として、学科アドミッション委員
会、教育点検委員会、教育改善 FD 委員会があり、それらと学部委員会、個々の教員が教室
会議を中心とした連携体制をとってプログラムの PDCA を行っている。
社会の要求を把握する方策として、学部改組時は学部として企業へのアンケートを実施した。その後、本プログラムでは、採用活動で本学を訪問される企業の方に対してアンケートを実施している。学生の要望を把握する系統的な仕組みとしては、4 月に行う学生ア
ンケート、及び、科目ごとに学生による授業改善アンケートを実施している。これらの結果は、直接、あるいは上記委員会が開催する会議を通して教室会議に報告されている。カ
リキュラムや科目の授業に関する点検方法として、教育点検委員会が中心となって、各科目担当者で構成する３つの科目グループ会議を半期ごとに実施し、授業の実施状況や学生による授業改善アンケート、各科目の教育目標の達成度などをもとに改善案などを議論している。また、グループをまたがった問題点・改善案については、原則として全教員が参加する学科 FD 報告会で報告するとともに、教室会議を通して教育改善 FD 委員会に審議を依頼している。教育改善 FD 委員会では、カリキュラムや授業に関するもののほか、企業や学生に対して行ったアンケート結果も考慮し、教育システムの改善策を教室会議に提案し、教室会議で最終決定している。これらの教育改善システムについては、学科 FD 報告会の際に外部委員に評価していただき、指摘事項について教室会議を中心に議論する仕組みとなっている。
これらの活動の中で、数学に対して学生の理解度が十分でないことが指摘された。
また、2014 年に行われた基礎教育の再編により、1 年次に受講できる科目数が少なくなり、学生からも教員からも 1 年次開講科目を増やすよう要望が出た。そこで、数学の学力の底上げも目的として、ベクトルやベクトル解析を中心とした「物理数学」を 1 年次に新規開講することとした。また、カリキュラムが窮屈であった 3 年次の「工学英語」を 1 年次に移動し、全体的にバランス良い開講科目数となるよう改善した。基礎教育の再編では、全学的に「専門教育入門セミナー」を開講することになったが、その教育内容は、本プログラム
で開講していた「電子物理工学セミナーⅠ」と重なる部分が多いため、科目の整理を行った。
このほか、学生の意見や相談、要望の収集方法を改善した。教員が学生から直接、意見や相談を受ける形態では、研究室配属や進路といった内容がほとんどであった。そこで、定期的に学生アンケートを実施するようにしたところ、教育方法や、時間割に関する要望など、幅広い意見を収集することができ、これらの意見を踏まえた教育改善へと結びつけることが可能となった。
1.4 自己点検結果編の総括文
電子物理工学科は、学部改組時に旧２学科をもとに組織された。改組初年度の 2012 年-5-

度から 2 年間は、以前の基準に則した教育目標により、JABEE 認定に向けた準備を進めていたが、2014 年度以降の入学生に対しては、現在の基準に則った教育到達目標を定め、教育プログラムを遂行している。以下に、自己点検結果について総括する。
基準１のうち、(1)については、育成しようとする自立した技術者像を、学部改組時の企業や学生へのアンケート結果等も考慮して定め、学内外に対して様々な方法により公開しており、適合度は高い。
(2)については、(a)から(i)の内容を網羅するように教育到達目標を定めており、基準に適合していると判断した。
基準 2 のうち、2.1 については、全学的にカリキュラム・ポリシーの設定と、それに基づくカリキュラムの設計、カリキュラムマトリクスの作成が必須となっている。また、シラバスの重要性についても全学的に認識されており、学部ごとに統一した書式が作られ、工学部では JABEE に対応したものとなっている。
2.2 については、授業実績の作成と確認、自学自習に要する時間のシラバスへの明示、学部で運用しているキャリア支援システムの活用等を行っている。
2.3 の教員組織に関して、本プログラムの教育では、電子物理工学科担当教員だけでなく、工学部に設置された各種センター教員も、その専門性に応じて授業を担当している。
教育支援体制も充実しており、特に、教員の教育活動に関わる細かな作業を支援する工学
部教育研究支援室の存在は、大きな特徴の一つと言える。科目間のネットワーク組織は、学科だけでなく、学部の共通科目については学部全体で情報交換のできるネットワーク組
織も存在し活動している。FD/SD 活動、および教員の評価については大学、学部、学科のそれぞれのレベルで活動している。
2.4 については、編入学を含め、学部として様々な入試方法があり、それぞれについて
アドミッションポリシーが定められている。学生受け入れ方法は、入試の種類ごとに作成された学生募集要項に記載され、学内外に開示されている。入試ではこれらの方法に従って志願者の能力が確認され、教室会議、工学部アドミッション委員会、教授会での確認、審議を経て合否が決定されている。
2.5 の施設については、全学、及び学部としての取り組みが大きな役割を担っている。
特にネットワーク環境としては、学内有線 LAN、学内無線 LAN、eduroam、FreeSpotが利用可能である。研究室や実験室の整備については学科が担うことになるが、学科予算で不足する場合は、全学や学部に予算要求し財源の確保に努めている。学習支援に関しては、キャリア支援システムを用いた学習指導だけでなく、成績不振者には工学基礎教育センターが補習塾等を実施している。学生の要望に配慮する仕組みとして、授業改善アンケート、学生アンケートの実施のほか、意見箱や、学生なんでも相談室が設置されている。
以上より、基準 2 に対する適合度は高いと判断した。
基準 3 については、各科目の目標達成については、実地審査資料の教育改善報告書にあるようにシラバスに従って行われている。しかし、一部の科目で、目標ごとの評価に苦労-6-

している場合があり、当該科目における評価方法に改善すべき点がある。他の教育機関で取得した単位については、全学、学部で定められた取扱いに従って単位認定が行われている。各学習・教育到達目標は、カリキュラムの設計上、必修科目の修得によって達成されることから、修了生全員が全ての目標を達成していることが保証される。以上より、さらに強化すべき点があるものの、基準には適合していると判断した。
基準 4 については、「電子物理工学科の教育改善システム」として活動内容を定め、PDCAのそれぞれを担う委員会を組織し、具体的に活動が行われている。また、活動の記録は学科オンラインストレージシステムに蓄積され、関係者は閲覧可能である。
これらの事から、基準への適合度は高いと判断した。

-7-

自己点検書（２．自己点検結果編）
対応基準：日本技術者教育認定基準（2012年度～）
適用年度：2017年度

宮崎大学工学部
電子物理工学科（エンジニアリング系学士課程）（物理・応用物理学及び関連のエンジニアリング分野）

Applied Physics
審査分類：新規審査
提出日

2017年 7月 1日- 1 -記入上の注意
・白色のセルにのみ記入してください。着色及び網かけのあるセルには記入しないでください。
・「自己判定結果」欄に、プログラム側の視点で自己判定結果を記入してください。
自己判定の指標は下記のとおりです。
◎：認定基準の要求事項を満たし、さらにそれを上回る取り組みを行っている○：認定基準の要求事項を満たしている△：認定基準の要求事項を概ね満たしているが、改善の余地がある・「基準への適合状況の説明」欄に説明を簡潔に記入してください（多くても400文字程度を目安）。
・「前回受審時からの改善・変更」欄には、下記の説明を記入してください（多くても400文字程度を目安）。なお、新規審査の場合は記入不要です。
(1) 前回受審時の「Ｗ：弱点」に対する対応(2) 前回受審時の「[Ｃ]：懸念」に対する対応(3) その他の前回受審時からの改善、変更
・「根拠資料」欄には，根拠となる資料の名称と整理番号又はWebページのURLを記入してください。
添付資料、実地審査閲覧資料には整理番号を付し、該当する資料の整理番号を「根拠資料」欄に記入してください。
なお、整理番号は、添付資料と実地審査閲覧資料が区別できるよう付してください（例：TxxとJxx）。
この欄に記載した資料に対応させて、添付資料編の表５及び表６の一覧表を作成してください。
Webページで公開されているものについてはURLを記入してください。その場合でも、負担にならない範囲で自己点検書の添付資料に含めてください。

- 2 -

番号
1
1(1)

1(1)[1]

点検項目
基準１

自己
判定
結果

基準への適合状況の説明

前回受審時からの改善・変更

根拠資料

学習・教育到達目標の設定と公開プログラムが育成しようとする自立した技術者像が定められていること。この技術者像は、プログ
ラムの伝統、資源及び修了生の活躍分野等が考慮されたものであり、社会の要求や学生の要望にも配慮されたものであること。さらに、その技術者像が広く学内外に公開され、また、当該プログラ
ムに関わる教員および学生に周知されていること。
プログラムが育成しようとする自立した技術者像が定められていますか？

◎

本プログラムでは、「現代産業の発展に寄与できる科学技術者、特に、太陽光発電やエネルギー計測といった最先端の産業分野に象徴される高度技術社
会に対応できる人材を育成する」ことと定めている。

(Web資料01) 大学案内, p.36
http://www.miyazakiu.ac.jp/guide/files/daigakuannai2017.pdf(Web資料02) 入学者選抜要項 pp.52-53
http://www.miyazakiu.ac.jp/exam/files/29senbatu.pdf(Web資料03) 平成27年度キャンパスガイド(工学部)
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/images/pdf/educationalinfo/h27ca
mpus-guide/27campus-guide-kougakubu.pdf
p.462「教育到達目標」(Web資料04) 学科Webページ「教育到達目標」前文
http://www.miyazakiu.ac.jp/elnphy01/education.html●T-01 工学部・工学研究科案内抜粋

1(1)[2]

上記の技術者像は、プログラムの伝統、資源及び修了生の活躍分野等が考慮されたも
のですか？

◎

本プログラムの卒業生と、その前身である旧２学科（材料物理工学科、電気電子工学科）の卒業生を合わせた4年間では、卒業生の4割強が大学院進学、2割弱が電気・半導体関連企業、2割弱が各種製造業、1割弱がソフトウェア
産業に就職している。このような卒業生の進路を考慮するとともに、それぞれ、「物理・応用物理分野」、「電気・電子工学分野」のJABEE認定を受けた旧2学科の学習・教育目標の伝統、及び教員の研究分野や設備の教育資源を踏まえ、育成する技術者像を定めている。

(Web資料05) 卒業生進路状況（学科パンフレット；
卒業後の進路欄）
http://www.miyazakiu.ac.jp/elnphy01/summary.html(Web資料06) 旧材料物理工学科、旧電気電子工学科の学習・教育目標
http://www.miyazakiu.ac.jp/phys/student/student.htm
http://www.miyazakiu.ac.jp/deee/texts/rinen.html(Web資料07) 教員の研究分野
http://www.miyazakiu.ac.jp/elnphy01/research.html●T-02 就職先一覧

1(1)[3]

上記の技術者像は、社会の要求や学生の要
望にも配慮されたものですか？

◎

学部改組時に実施した企業向けアンケート、および1年生アンケート結果を考慮して定め、その後は、採用活動で訪問される企業、および在学生にアン
ケートを行うことで、社会や学生の要望を確認している。

●T-03 学部改組に関するアンケート結果●T-04 企業アンケート●T-05 学生アンケート

1(1)[4]

上記の技術者像は、広く学内外に公開されていますか？

◎

学外向けパンフレット（大学案内、工学部・工学研究科案内、入学者選抜要項）及びWebページにより学内外に公開しており、さらに在学生、教員にはキャンパスガイドにて公開している。

1(1)[1]と同じ。および●T-06 新入生オリエンテーション配布物一覧

- 3 -

番号
1(1)[5]

点検項目
上記の技術者像は、当該プログラムに関わる教員及び学生に周知されていますか？

自己
判定
結果

◎

基準への適合状況の説明

前回受審時からの改善・変更

学生には、毎年4月に開催する学生オリエンテーションにより周知している。また、学生オリエンテーション時には、育成しようとしている技術者像
について学生アンケートを行う事でも周知している。教員には、学生アン
ケートの集計結果を報告する際に学科会議で周知されている。

根拠資料(Web資料03) 平成27年度キャンパスガイド(工学部)
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/images/pdf/educationalinfo/h27ca
mpus-guide/27campus-guide-kougakubu.pdf
p.462「教育到達目標」●T-07 教室会議議事メモ（抜粋）及び関連資料●T-08 オリエンテーション用説明資料●T-05 学生アンケート

1(2)

1(2)[1]

1(2)[2]
1(2)[2](a)プログラムが育成しようとする自立した技術者像に照らして、プログラム修了時点の修了生が確実に身につけておくべき知識・能力として学習・教育到達目標が設定されていること。この学習・教育到達目標は、下記の(a)～(i)の各内容を具体化したものであり、かつ、その水準も含めて設定されていること。さらに、この学習・教育到達目標
が広く学内外に公開され、また、当該プログラムに関わる教員及び学生に周知されていること。な
お、学習・教育到達目標を設定する際には、(a)～(i)に関して個別基準に定める事項が考慮されていること。
プログラムが育成しようとする自立した技
術者像に照らして、プログラム修了時点の修了生が確実に身につけておくべき知識・能力として学習・教育到達目標が設定されていますか？

学習・教育到達目標は、下記の(a)～(i)の各内容を具体化したものですか？
地球的視点から多面的に物事を考える能力とその素養

平成24年度入学生から旧基準に即した教育目標を設定し、平成26年度入学生
からは2012年～の基準に基づく教育到達目標を設定している。教育到達目標には、(a)～(i)に関して個別基準に定める項目との対応を考慮している。なお、平成29年度入学生用から、3つの目標について若干の文言の変更を行っているが、内容的な違いはなく、また、平成29年度入学生に対する評価はまだ行っていないため、以下の説明、および根拠資料では、平成26年度から平成28年度入学生用のものを基本として使用する。

(Web資料03) 平成27年度キャンパスガイド(工学部)
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/images/pdf/educationalinfo/h27ca
mpus-guide/27campus-guide-kougakubu.pdf
p.462「教育到達目標」◎

教育到達目標(A-1)では「自然界や社会における問題を様々な立場から理解する能力を身につける」としており、広い視野から多面的なものの見方ができる能力を習得できるようにしている。したがって(a)の内容が具体化され
ている。

表１、表２

◎

●T-09 平成29年度学習・教育到達目標（平成29年度
キャンパスガイドから抜粋）●T-10 教育到達目標と個別基準の対応

1(2)[2](b)

技術が社会や自然に及ぼす影響や効果、及び技術者が社会に対して負っている責任に関する理解◎

教育到達目標(A-2)では「社会における工学の役割や使命を理解し、技術者として必要な倫理や規範を判断できる能力を身につける」としており、技術者倫理や情報倫理として(b)の内容が具体化されている。なお、平成29年度
から「社会における工学の役割や使命を理解し、技術者として必要な技術者
倫理や情報倫理を身につける」に変更した。

表１、表２

1(2)[2](c)

数学及び自然科学に関する知識とそ
れらを応用する能力◎

教育到達目標(B-1)では「数学・物理学を中心とした工学基礎知識を習得する」としており、電子物理工学分野で必要な数学と物理学を中心とし、応用力を含めた自然科学の知識を習得することとしている。したがて(c)の内容が具体化されている。

表１、表２

1(2)[2](d)

当該分野において必要とされる専門的知識とそれらを応用する能力◎

教育到達目標(B-2)では「 工学の基礎となる力学、電磁気学、物性物理学、
量子力学、電気回路などに関する知識を習得する」としている。また、教育到達目標(B-3)では「実験によって物理現象を確認するとともに、実験技法を修得する」とし、さらに、教育到達目標(B-4) でも｢電子物性工学、物理
計測工学に関わる基本原理を理解し、その応用能力を身につける｣として、本プログラムの専門知識とそれらを応用する能力を養わせるようにしており、(d)の内容が具体化されている。

表１、表２

- 4 -

番号

点検項目

自己
判定
結果

1(2)[2](e)種々の科学、技術及び情報を活用して社会の要求を解決するためのデザ
イン能力◎

1(2)[2](f)

論理的な記述力、口頭発表力、討議等のコミュニケーション能力◎

1(2)[2](g)

自主的、継続的に学習する能力

1(2)[2](h)1(2)[2](i)1(2)[3]

基準への適合状況の説明

前回受審時からの改善・変更

根拠資料

教育到達目標(D-1)、(D-2)、(D-3)は、それぞれ「与えられた課題を達成する過程において、自ら問題を発見し、それを整理する基礎能力を身につける」、｢問題を解決し、その結果をまとめて工学的に考察できる能力を身につける｣、｢さまざまな条件を考慮して問題を解決するための仕組み(手順)を構築する能力を身につける｣としており、種々の科学、技術、情報を活用して社会の要求を解決する能力を習得できるようにしている。従って(e)の内容が具体化されている。なお、平成29年度から、(D-1)は「与えられた課題を達成する過程において、情報を収集、分析し自ら問題を発見し、その背後にある課題を見つけそれらを整理する能力を身につける」、（D-2)は｢課題を論理的に考察し、解決できる能力を身につけ、その結果をまとめることができる｣に変更した。
教育到達目標(C-1)と (C-3)は、それぞれ｢自分の考えを論理的にまとめ、相手に文書やプレゼンテーションで正確に伝えると共に、相手の話している内容を理解する能力を身につける｣、｢工学的な内容について書かれた英語文献
等を理解するための基礎的能力を身につける｣としており、(f)の内容が具体化されている。

表１、表２◎

教育到達目標(D-4)は｢自主的・継続的に課題に取り組む能力を身につける｣としており、課題に対して取り組むことを目標とすることで(g)の内容が具体化されている。

表１、表２

与えられた制約の下で計画的に仕事を進め、まとめる能力◎

教育到達目標(D-2)、(D-3)は、それぞれ、｢問題を解決し、その結果をまとめて工学的に考察できる能力を身につける｣、｢さまざまな条件を考慮して問題を解決するための仕組み(手順)を構築する能力を身につける｣としており、(h)の内容が具体化されている。なお、平成29年度から、（D-2)は｢課題を論理的に考察し、解決できる能力を身につけ、その結果をまとめることができる｣に変更した。

表１、表２

チームで仕事をするための能力◎

教育到達目標(C-2)は｢円滑な課題解決のためのチームワーク力を身につける｣としており、(h)の内容が具体化されている。

表１、表２

学習・教育到達目標は、水準も含めて設定されていますか？

○具体的な水準についての記述は特にないが，本プログラムで開講されている
各科目は国内で使用されている標準的な教科書や講義資料の内容が水準となるように構成されており、また、各目標の達成を目標ごとに割り当てられた
必修科目をすべて修得させることで担保している。

(Web資料04) 学科Webページ「教育到達目標」
http://www.miyazakiu.ac.jp/elnphy01/education.html
ページ一番下【各目標と科目との対応】

表１、表２●T-11 学科FD報告会報告

1(2)[4]

学習・教育到達目標は、広く学内外に公開されていますか？

◎キャンパスガイド及びWebページで公開している。

(Web資料03) 平成27年度キャンパスガイド(工学部分)
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/images/pdf/educationalinfo/h27ca
mpus-guide/27campus-guide-kougakubu.pdf
p.462「教育到達目標」(Web資料04) 学科Webページ「教育到達目標」
http://www.miyazakiu.ac.jp/elnphy01/education.html

1(2)[5]

学習・教育到達目標は、当該プログラムに関わる教員及び学生に周知されています
か？

◎

教員には教室会議で周知されている。また、同情報はWebページにも反映され、工学部教員や非常勤講師も確認できる。学生には、キャンパスガイドでの周知のほか、毎年の学期開始時（4月）に実施している「オリエンテー
ション」の中で，学科教育改善FD委員会作成資料を用いて各学年担任が説明を行っている。さらに、工学部２Fロビーの学科掲示板、工学部E棟１F掲示
板、C棟２F掲示板、E棟エレベータ内に掲示している。

同上、および●T-08 オリエンテーション用説明資料●T-12 ロビーの掲示板の写真例

22.1

基準２ 教育手段
2.1 教育課程の設計

- 5 -

番号
2.1(1)

点検項目

自己
判定
結果

前回受審時からの改善・変更

根拠資料

学生がプログラムの学習・教育到達目標を達成できるように、教育課程（カリキュラム）が設計され、当該プログラムに関わる教員及び学生に開示されていること。また、カリキュラムでは、各科目とプログラムの学習・教育到達目標との対応関係が明確に示されていること。なお、標準修了年限及び教育内容については、個別基準に定める事項を満たすこと。
学生がプログラムの学習・教育到達目標を達成できるように、教育課程（カリキュラム）が設計されていますか？

◎

2.1(1)[2]

カリキュラムが当該プログラムに関わる教員及び学生に開示されていますか？

2.1(1)[3]

カリキュラムでは、各科目とプログラムの学習・教育到達目標との対応関係が明確に示されていますか？

2.1(1)[1]基準への適合状況の説明

カリキュラムポリシーを定め、これに基づきカリキュラムを設計している。
特に、本プログラムにおける学習の基礎となる数学については演習科目も配置し、力学、電磁気学については講義と演習を合わせた3単位科目としている。また、物理現象の確認・理解を促すため実験科目を3科目配置するな
ど、いくつかの授業形態をバランスよく組み合わせている。各科目は、その時々の能力に合わせて無理なく修得できるように配置したうえで、各年次の科目数を設定している。

表3、表4

◎

科目開講表および流れ図がキャンパスガイドを通じて、当該プログラムに関わる教員及び学生に開示されている。また、修正があれば、適宜、教室会議(教員向け)と学科掲示板(学生向け)を通じて周知している。

表3、表4を除き同上、および●T-13 教室会議議事メモ(カリキュラム変更関係抜粋)●T-14 学生向けの掲示(カリキュラム変更関係)◎

各科目とプログラムの教育到達目標との対応関係は学科Webページで公開し、その旨を入学時に学生に直接アナウンスしている。また、各科目のシラ
バスでも明確にしている。

(Web資料04) 学科Webページ「教育到達目標」
http://www.miyazakiu.ac.jp/elnphy01/education.html
ページ一番下【各目標と科目との対応】(Web資料03) 平成27年度キャンパスガイド(工学部)
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/images/pdf/educationalinfo/h27ca
mpus-guide/27campus-guide-kougakubu.pdf
p.463「履修上の注意」
p.464 「カリキュラムポリシー」
pp.265-466 「開講科目表」
p.467「講義科目の流れ図」●T-15 平成28年度シラバス

2.1(1)[4]2.1(2)

2.1(2)[1]2.1(2)[2]2.1(2)[3]

標準修了年限及び教育内容については、個別基準に定める事項を満たしていますか？

カリキュラムの設計に基づいて、科目の授業計画
書（シラバス）が作成され、当該プログラムに関わる教員及び学生に開示されていること。シラバ
スでは、それぞれの科目ごとに、カリキュラム中
での位置付けが明らかにされ、その科目の教育内
容・方法、到達目標、成績の評価方法・評価基準が示されていること。また、シラバスあるいはその関連文書によって、授業時間が示されていること。
カリキュラムの設計に基づいて、科目の授業計画書（シラバス）が作成されていますか？
シラバスが当該プログラムに関わる教員及び学生に開示されていますか？
シラバスでは、それぞれの科目ごとに、カ
リキュラム中での位置付けが明らかにされ、その科目の教育内容・方法、到達目
標、成績の評価方法・評価基準が示されて
いますか？

◎

標準終了年限4年間でカリキュラムを組んでおり、当該分野にふさわしい数学、自然科学に関する内容が単位数の割合で全体のおよそ65.6%を占める。
また、カリキュラムは分野別要件に記載されている項目を満たしている。

(Web資料03) 平成27年度キャンパスガイド(工学部)
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/images/pdf/educationalinfo/h27ca
mpus-guide/27campus-guide-kougakubu.pdf
p.463「履修上の注意」
pp.265-466 「開講科目表」◎

カリキュラムの設計に基づいて科目ごとに教育目標を定め、その目標を達成するようにシラバスが作成されている。

●T-15 平成28年度シラバス◎

シラバスは、本学の学生支援部Webページ、あるいは全学向けの学務情報シ
ステムを通じて学内、学外から閲覧可能であり、教職員及び学生に開示されている。

(Web資料08) シラバス検索ページ
https://syllabus.of.miyazakiu.ac.jp/syllabus/index2.jsp◎

シラバスには、教育目的・JABEEプログラム上の位置付け・教育目標・授業
計画・成績評価の基準・成績評価方法などの記載欄が設けられており、カリ
キュラム中での位置付け・その科目の教育内容・方法、到達目標、成績の評
価方法・評価基準が示されている。

●T-15 平成28年度シラバス

- 6 -

番号

点検項目
シラバスあるいはその関連文書によって、授業時間が示されていますか？

2.1(2)[4]2.2
2.2(1)
2.2(1)[1]

2.2

自己
判定
結果

基準への適合状況の説明◎

時間割に明示されている。時間割は、学期始めに配布・掲示される。また、Webページからダウンロード可能である。

(Web資料09) 平成29年度電子物理工学科専門科目時
間割計画
http://www.miyazakiu.ac.jp/tech/kyouiku/pdf/schedule/n_phys_zen.pd
f, および http://www.miyazakiu.ac.jp/tech/kyouiku/pdf/schedule/n_phys_kou.pdf◎

本プログラムの各科目では、学生が学習・教育達成目標を達成するために、シラバスに沿った授業を実施している。このことは、科目の授業実績から確認できる。

●T-16 シラバスに基づく授業実績例（教育改善報告書から抜粋）

前回受審時からの改善・変更

根拠資料

学習・教育の実施

シラバスに基づいて教育が行われていること。
シラバスに基づいて教育が行われていますか？

●J-01 教育改善報告書

2.2(2)

学生の主体的な学習を促し、十分な自己学習時間を確保するための取り組みが行われていること。
学生の主体的な学習を促し、十分な自己学
習時間を確保するための取り組みが行われていますか？

2.2(2)[1]◎

自学自習を十分に行わせるために、必要な自学自習の時間を各科目のシラバスに明示し、定期試験以外に小テストや課題レポートなどを課したり、一部の科目でアクティブラーニングを導入したりして、学生の主体的な学習を促している。これらの自己学習時間を確保するため、半期に履修登録できる科
目を25単位までに制限している。このほか、卒業研究における研究室配属の調整にはGPAを活用しており、学生はいつでもキャリア支援システムでGPAを確認できる。また、夜間に利用可能な自習室を学部として2ヶ所設置している。

(Web資料03) 平成27年度キャンパスガイド(工学部)
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/images/pdf/educationalinfo/h27ca
mpus-guide/27campus-guide-kougakubu.pdf
p.463「履修上の注意」(Web資料10) GPA制度の活用
http://www.miyazakiu.ac.jp/cess/research/gpa_index.html(Web資料11) キャリア支援システム操作マニュアル
http://www.miyazakiu.ac.jp/tech/student/pdf/css_manual_student_201
20525.pdf(Web資料12) 夜間の自習室案内
http://www.miyazakiu.ac.jp/tech/kyouiku/pdf/study.pdf●T-15 平成28年度シラバス●T-17 卒業研究配属の取り決め●T-18 キャリア支援システム利用例（GPA）

2.2(3)

学生自身にもプログラムの学習・教育到達目標に対する自分自身の達成状況を継続的に点検させ、それを学習に反映させていること。
学生自身にもプログラムの学習・教育到達目標に対する自分自身の達成状況を継続的に点検させていますか？

2.2(3)[1]◎

クラス担任指導の下、定期的に学生自身にポートフォリオを作成させ、自分自身の学習・教育到達目標の達成度を継続的に点検させている。

(Web資料11) キャリア支援システム操作マニュアル
http://www.miyazakiu.ac.jp/tech/student/pdf/css_manual_student_201
20525.pdf●T-19 キャリア支援システム利用例（自己点検）

自分自身の達成状況の継続的な点検を学習に反映させていますか？

2.2(3)[2]

2.3
2.3(1)

2.3◎

学生がポートフォリオを作成する中で、自己点検結果に基づいて今後の目標
や取り組みの方針を設定して記述している。クラス担任はその内容を確認し、個々の学習到達状況に基づいて学習指導を行っている。

教育組織

カリキュラムを適切な教育方法によって展開し、教育成果をあげる能力をもった十分な数の教員と教育支援体制が存在していること？

- 7 -

同上

番号
2.3(1)[1]

点検項目
カリキュラムを適切な教育方法によって展開し、教育成果をあげる能力をもった十分な数の教員と教育支援体制が存在していま
すか？

自己
判定
結果

◎

基準への適合状況の説明

前回受審時からの改善・変更

専門分野と関連する科目を本学科担当の教授６名、准教授３名、助教３名と、工学部・環境エネルギー研究センターの教授１名による教育を行っている。学科・学部間には相互支援体制が構築されており、一部の専門科目や基礎教育科目は本学科担当以外の教員が担っている。なお、教育研究支援組織として工学基礎教育センター、教育研究支援技術センター、工学部教務・学生支援係、工学部教育研究支援室がある。また、実験や演習科目にはTA等を配置し、教育支援に充てている。

根拠資料(Web資料13) 学科Webページ 教員担当科目一覧
http://www.miyazakiu.ac.jp/elnphy01/staff.html(Web資料14) 工学基礎教育センター
http://www.miyazakiu.ac.jp/techscee/index.html(Web資料15) 教育研究支援技術センター
http://www.teng.miyazaki-u.ac.jp/●T-20 平成29年度開講科目担当表●T-21 平成29年度TA経費配分表●T-22 工学部教育研究支援室

2.3(2)

カリキュラムに設定された科目間の連携を密にし、教育効果を上げ、改善するための教員間連絡
ネットワーク組織があり、それに基づく活動が行われていること。

2.3(2)[1]

カリキュラムに設定された科目間の連携を密にし、教育効果を上げ、改善するための教員間連絡ネットワーク組織がありますか？

◎

教育間連絡ネットワーク組織として、学科内には教育点検委員会が中心となって開催する３つの科目グループ会議（数学物理Ｇ、教養専門Ｇ、実験Ｇ）が組織されている。また、そこでの結果をまとめ、グループとしての改善点、グループをまたがった問題点や改善案などについて報告、議論する場
として学科FD報告会を開催している。一方、学部には数学や力学などの工学基礎科目に関する教員間連絡ネットワークが組織されている。

●T-23 電子物理工学科の教育改善システム●T-24 平成27年度工学部FDに関する報告書（抜粋）pp.135-167（教員間ネットワークにおける取り組み）

2.3(2)[2]

上記の教員間連絡ネットワーク組織に基づく活動が行われていますか？

◎

学科内では、学科教育点検委員会が中心となって半期ごとに３つの科目グ
ループ会議を開催している。これには当該学期に実施された全科目について
講義担当者による報告が求められる。さらに、各グループ会議での検討事項を受けて、学科教育点検委員会主催の学科FD報告会を半期ごとに開催している。
また、工学基礎科目に関する教員間連絡ネットワークは、年に１回以上開催されている。

●T-11 学科FD報告会報告●T-24 平成27年度工学部FDに関する報告書（抜粋）pp.135-167（教員間ネットワークにおける取り組み）●T-25 科目グループ会議メモ◎

宮崎大学では、大学教育委員会のもとにFD専門委員会を組織し、全学的なファカルティ・ディベロップメント活動を推進している。工学部では工学部
教育改革推進センター内のFD部門がファカルティ・ディベロップメント活動を実施している。本プログラムでは、教育点検委員会が半期毎に「教養・専門」、「数学・物理」、「実験」の科目グループ会議を開催して意見交換を行い、それらの意見を基に半期ごとに学科FD報告会を実施している。

(Web資料16) 宮崎大学FD専門委員会
http://www.miyazakiu.ac.jp/cess/fd/index.html(Web資料17) 宮崎大学FD専門委員会細則
http://www.miyazakiu.ac.jp/cess/fd/doc/FD_kitei2010.pdf

2.3(3)

2.3(3)[1]2.3(3)[2]

教員の質的向上を図る取り組み（ファカルティ・
ディベロップメント）を推進する仕組みがあり、当該プログラムに関わる教員に開示されていること。また、それに従った活動が行われていること。
教員の質的向上を図る取り組み（ファカルティ・ディベロップメント）を推進する仕組みがありますか？

上記の仕組みが当該プログラムに関わる教員に開示されていますか？

◎

宮崎大学FD専門委員会の説明、及び細則は、宮崎大学のWebページに開示されている。また、工学部教育改革推進センター規程、及びFD部門要項は、学内から閲覧可能なWebページに開示されている。本プログラムの教育改善シ
ステムは、関係教員限定のオンラインストレージで開示されている。

- 8 -●T-23 電子物理工学科の教育改善システム●T-26 宮崎大学工学部教育改革推進センター規程●T-27 宮崎大学工学部教育改革推進センターFD部門
要項
同上、および●T-28 宮崎大学工学部・工学教育研究部・工学研究科規程集 （教職員向けWebページ）

番号

点検項目
上記の仕組みに従った活動が行われていますか？

2.3(3)[3]2.3(4)

自己
判定
結果

◎

基準への適合状況の説明

前回受審時からの改善・変更

根拠資料

宮崎大学FD専門委員会および工学部教育改革推進センターFD部門は、学生による授業改善アンケートやFD/SD研修会などのFD活動を実施し、教員のFD活動に資している。本プログラムに関わる各教員は授業内容、成績評価方法、
授業改善の試みなどについて、科目毎に教育改善報告書を作成し、科目グループ会議や学科FD報告会において意見交換を行っている。

(Web資料18) 宮崎大学FD/SD研修会
http://www.miyazakiu.ac.jp/cess/fd/backward.html

工学部には教員個人評価システムがあり、教育活動、研究活動、組織運営、
社会貢献の4分野について毎年評価がなされている。また、これらのデータを基に、全学では3年に一度の個人評価を行っている。この中で教育活動については、授業担当、卒論指導、FD活動を定量的に評価する仕組みとなっている。この他、全学では教育活動に対する教員表彰を毎年行っており、工学部学生による授業改善アンケートの結果を基に学部が表彰対象者を推薦している。
教員個人評価システム実施要領は学内限定のWebページで開示されている。
また、メールで「教員個人評価のための自己申告書」の提出を依頼される際にも、規程やフローチャートが添付される。教員の教育活動に対する表彰制度に関してはWebページ上で公開されている。

●T-29 宮崎大学における教員の個人評価の基本方針●T-30 宮崎大学工学教育研究部教員個人評価実施要項●T-31 工学教育研究部個人評価システムフロー
チャート●T-32 宮崎大学教員教育活動表彰実施要項

教員個人評価では、学部長が当該教員の評価結果を通知し、活動が十分でない教員に対しては、活動の改善を促す措置がとられている。また、宮崎大学
FD専門委員会主催で、教育活動に対する教員表彰を受けた教員によるFD講演会が開催されている。

(Web資料20) 教員教育活動被表彰者によるFD/SD研
修会
http://www.miyazakiu.ac.jp/cess/fd/doc/fd20161201.pdf●T-11 学科FD報告会報告●T-24 平成27年度工学部FDに関する報告書（抜粋）pp.25-30, 35-36, 57-62, 80-81（授業改善アン
ケートの実施と結果）
pp.123-133（FD講演会，研修会の開催及び共催）●T-25 科目グループ会議メモ

教員の教育活動を評価する仕組みがあり、当該プ
ログラムに関わる教員に開示されていること。また、それに従って教育改善に資する活動が行われていること。

2.3(4)[1]

教員の教育活動を評価する仕組みがありま
すか？

◎

2.3(4)[2]

上記の仕組みが当該プログラムに関わる教員に開示されてますか？

◎

上記の仕組みに従って教育改善に資する活動が行われていますか？

2.3(4)[3]◎(Web資料19) 宮崎大学教員教育活動表彰
http://www.miyazaki-u.ac.jp/topics/20150925-5●T-28 宮崎大学工学部・工学教育研究部・工学研究科規程集 （教職員向けWebページ）●T-33 個人評価システムデータ入力依頼メール●T-34 個人評価結果報告書

2.4
2.4(1)

2.4

入学、学生受け入れ及び異動の方法

プログラムの学習・教育到達目標を達成できるように設計されたカリキュラムの履修に必要な資質を持った学生を入学させるための具体的な方法が定められ、学内外に開示されていること。また、それに従って選抜が行われていること。

- 9 -

番号

点検項目

自己
判定
結果

基準への適合状況の説明

前回受審時からの改善・変更

根拠資料

2.4(1)[1]

プログラムの学習・教育到達目標を達成できるように設計されたカリキュラムの履修に必要な資質を持った学生を入学させるための具体的な方法が定められていますか？

◎

カリキュラムの履修に必要な資質を持った学生を入学させるため、アドミッ
ションポリシーを定め、アドミッションポリシーに沿った各種の選抜方法を定めている。

(Web資料21) アドミッションポリシー
http://www.miyazakiu.ac.jp/tech/admission/admission.html#phys(Web資料22) 平成29年度入学者選抜要項
http://www.miyazakiu.ac.jp/exam/point/26select(Web資料23) 平成29年度一般学生募集要項
http://www.miyazakiu.ac.jp/exam/files/ipp29_04_03.pdf(Web資料24) 平成29年度推薦入試学生募集要項
http://www.miyazakiu.ac.jp/exam/files/sui29_01_04_03.pdf(Web資料25) 平成29年度帰国子女入試・社会人入試・私費外国人留学生入試学生募集要項
http://www.miyazakiu.ac.jp/exam/files/29tokubetu.pdf

2.4(1)[2]

必要な資質を持った学生を入学させるための具体的な方法が学内外に開示されていま
すか？

◎

受験生に配布される入学者選抜要項、学生募集要項（一般、推薦、帰国子
女・社会人・私費外国人留学生）、およびWebページによって学内外に開示されている。

同上

2.4(1)[3]

必要な資質を持った学生を入学させるための具体的な方法に従って選抜が行われていますか？

◎

入試要項に定める内容に従って試験を実施しており、学科会議で合格候補者が提案され、工学部アドミッション委員会での審議を経て工学部教授会で合格者が決定されている。また、必要な資質を持った学生を入学させるための定員管理も適切に行われている。なお、帰国子女入試、社会人入試での本学科への志願例は無い。

(Web資料26) 入試統計データ
http://www.miyazaki-u.ac.jp/exam/exam/figures●T-35 一般入試合否判定関連会議議事要約●T-36 推薦入試合否判定関連会議議事要約●T-37 私費外国人入試合否判定関連会議議事要約●J-02 一般入試合否判定資料様式●J-03 推薦入試合否判定資料様式●J-04 私費外国人入試合否判定資料様式

2.4(2)

2.4(2)[1]2.4(2)[2]2.4(2)[3]2.4(3)

プログラム履修生を共通教育等の後に決める場合には、その具体的方法が定められ、当該プログラ
ムに関わる教員及び学生に開示されていること。
また、それに従って履修生の決定が行われていること。
プログラム履修生を共通教育等の後に決める場合には、その具体的方法が定められていますか？
プログラム履修生を共通教育等の後に決める場合には、上記の具体的方法が当該プログラムに関わる教員及び学生に開示されていますか？
プログラム履修生を共通教育等の後に決める場合には、上記の具体的方法に従って履修生の決定が行われていますか？

プログラム履修生は入学時および編入時に決定するため、該当しない。

プログラム履修生は入学時および編入時に決定するため、該当しない。

プログラム履修生は入学時および編入時に決定するため、該当しない。

学生をプログラム履修生として学外から編入させる場合には、その具体的な方法が定められ、学内外に開示されていること。また、それに従って履修生の編入が行われていること。

- 10 -

番号

点検項目

自己
判定
結果

基準への適合状況の説明

前回受審時からの改善・変更

根拠資料

2.4(3)[1]

学生をプログラム履修生として学外から編入させる場合には、その具体的な方法が定められていますか？

◎

他の高等教育機関からプログラム履修生として受け入れる編入制度が定められている。なお、編入制度および受験資格については宮崎大学学務規則第13条で規定されている。また、編入方法には、推薦入学と一般選抜が設定されている。

(Web資料27) 平成27年度キャンバスガイド(全学共通記載事項 冊子後半)
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/images/pdf/educationalinfo/h27ca
mpus-guide/27campus-guide-zenngaku-kyoutuu2.pdf
pp.63（宮崎大学学務規則第13条）(Web資料28) 平成29年度工学部編入学学生募集要項
http://www.miyazakiu.ac.jp/exam/files/H30kou_hennyu1.pdf

2.4(3)[2]

学生をプログラム履修生として学外から編入させる場合には、上記の具体的な方法が学内外に開示されていますか？

◎

アドミッションポリシー、受験資格、編入年次（3年次）等は、受験生に配布される学生募集要項およびホームページによって学内外に開示されている。

(Web資料28) 平成29年度工学部編入学学生募集要項
http://www.miyazakiu.ac.jp/exam/files/H30kou_hennyu1.pdf

2.4(3)[3]

学生をプログラム履修生として学外から編入させる場合には、上記の具体的な方法に従って履修生の編入が行われていますか？

◎

本プログラムでは、平成28年度入試（一般）に2名、平成29年度入試（追加募集）に2名の受験があった。これらの受験生に対し、編入学学生募集要項に定める内容に従って入試を行い、学科会議、工学部アドミッション委員会
での審議を経て工学部教授会で合格者を決定した。

●T-38 平成28年度編入学試験合否判定関連会議議事要約●T-39 平成29年度編入学試験合否判定関連会議議事要約●J-05 編入学試験合否判定資料様式

2.4(4)

学内の他のプログラムとの間の履修生の異動を認める場合には、その具体的方法が定められ、関係する教員及び学生に開示されていること。また、それに従って履修生の異動が行われていること。
学内の他のプログラムとの間の履修生の異動を認める場合には、その具体的方法が定められていますか？

2.4(4)[1]

学内の他のプログラムとの間の履修生の異動を認める場合には、上記の具体的方法が関係する教員及び学生に開示されていますか？
学内の他のプログラムとの間の履修生の異動を認める場合には、上記の具体的方法に従って履修生の異動が行われていますか？

2.4(4)[2]2.4(4)[3]

2.5
2.5(1)

2.5◎

転学部・転学科については、宮崎大学学務規則第33条で規定されている。さ
らに、転学部については、宮崎大学転学部規定ならびに宮崎大学工学部転学部に関する内規を制定し、具体的な審査基準を設けている。また、転学科については、「転学科の取り扱いに関する申し合わせ」を制定している。

◎

学内の他のプログラムとの間の履修生の異動を認める場合の方法について、キャンパスガイド等により開示している。

◎

本プログラムから他のプログラムへ異動した例、および転学部により本プログラムに異動した例はない。転学科により本プログラムに異動した例は平成26年度に1名、平成29年度に1名存在する。転学科では、申請条件を満たした
希望学生に対して、学科が実施する面接により審査し、工学部教務委員会もしくは工学部アドミッション委員会、工学部教授会の議を経て異動の可否を決定した。

教育環境・学生支援

プログラムの学習・教育到達目標を達成するために必要な教室、実験室、演習室、図書室、情報関
連設備、自習・休憩施設及び食堂等の施設、設備が整備されており、それらを維持・運用・更新するために必要な財源確保への取り組みが行われていること。

- 11 -(Web資料27) 平成27年度キャンバスガイド(全学共通記載事項 冊子後半)
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/images/pdf/educationalinfo/h27ca
mpus-guide/27campus-guide-zenngaku-kyoutuu2.pdf
pp.66-67 （宮崎大学学務規則第33条）
p.91 （宮崎大学転学部規定）(Web資料03) 平成27年度キャンバスガイド(工学部）
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/images/pdf/educationalinfo/h27ca
mpus-guide/27campus-guide-kougakubu.pdf
p.431（転学部・転学科等について）●T-40 宮崎大学工学部転学部に関する内規●T-41 転学科の取り扱いに関する申し合わせ
同上●T-42 平成26年度転学科合否判定関係会議議事要約●T-43 平成29年度転学科合否判定関係会議議事要約

番号2.5(1)[1]

点検項目
プログラムの学習・教育到達目標を達成す
るために必要な教室、実験室、演習室、図書室、情報関連設備、自習・休憩施設及び食堂等の施設、設備が整備されています
か？

自己
判定
結果

◎

基準への適合状況の説明

前回受審時からの改善・変更

学科には学生が利用できる実験室、学生研究室、セミナー室、学部には教室や授業時間外に利用できる自習室、大学には図書館、学生交流会館、食堂、休憩室や運動施設と設備、学内無線LANなどが整備されている。

根拠資料(Web資料12) 夜間の自習室案内
http://www.miyazakiu.ac.jp/tech/kyouiku/pdf/study.pdf(Web資料29) 「工学部学生実習情報室」の利用について
http://www.miyazakiu.ac.jp/tech/kyouiku/pdf/stu_room.pdf(Web資料30) 宮崎大学学内マップ
http://www.miyazakiu.ac.jp/guide/files/mapbig_kibana1.png(Web資料31) 宮崎大学附属図書館利用案内
http://opac.lib.miyazaki-u.ac.jp/?page_id=178(Web資料32) 宮崎大学附属図書館館内図
http://opac.lib.miyazaki-u.ac.jp/?page_id=172(Web資料33) 宮崎大学創立330記念交流会館
http://www.of.miyazakiu.ac.jp/330anniv/330hall/330top.html(Web資料34) 宮崎大学情報基盤センターService一覧http://www.cc.miyazaki-u.ac.jp/service.php(Web資料35) 宮崎大学体育施設
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/campuslifeinfo/campuslife/facili
tyservice.html(Web資料36) 食堂（宮崎大学生活協同組合)
http://kyushu.seikyou.ne.jp/miyacoop/service/store.html●T-44 工学部建物配置図及び建物平面図●T-45 体育施設サイズ

2.5(1)[2]2.5(2)

上記の施設、設備を維持・運用・更新するために必要な財源確保への取り組みが行われていますか？

◎

上記施設の管理・運営・修繕に必要な経費は、主として大学と工学教育研究部の予算に確保されており、必要に応じて予算を申請している。また、本プ
ラグラムの教育に係る実験装置の維持に必要な財源は学科予算から確保している

教育環境及び学習支援に関して、授業等での学生の理解を助け、学生の勉学意欲を増進し、学生の要望にも配慮する仕組みがあり、それが当該プログラムに関わる教員、職員及び学生に開示されていること。また、それに従った活動が行われていること。

- 12 -●T-46 戦略重点経費申請書●T-47 平成29年度工学部教育研究部予算配分●T-48 平成29年度学科共通経費予算

番号
2.5(2)[1]

点検項目
教育環境及び学習支援に関して、授業等での学生の理解を助け、学生の勉学意欲を増進し、学生の要望にも配慮する仕組みがあ
りますか？

自己
判定
結果

◎

基準への適合状況の説明

前回受審時からの改善・変更

工学部ではキャリア支援システムが稼働しており、これにより学生自身が達成状況を把握できるだけでなく、担任は定期的に全員の修学状況・学生による自己評価をチェックし、必要なアドバイスを記載している。
成績不振の学生には、工学基礎教育センターが開催する物理補習塾、数学自主勉強会への参加を促している。これには希望者も参加でき、物理・数学な
どの基礎科目の底上げを行っている。また、授業よりも高度な内容に興味を持つ学生向けに数学自主ゼミも実施している。英語については、e-learningシステムの整備を行っており、講義のほか、自習時にも利用できる。一方、成績優秀者に対しては給付型の奨学金を授与している。
学生の要望に配慮するため、学科では学年ごとに担任と副担任を設けて学生が相談しやすい環境を作るとともに、学生の要望をアンケートにより収集している。また、学部には学部長への意見箱や成績に関する申し立て制度、大学には学生なんでも相談室等がある。

根拠資料(Web資料37) Alc Net Academy 2（講義用、自習用)
https://english.vss.miyazakiu.ac.jp/anet2/student.aspx
https://english.vss.miyazakiu.ac.jp/anet2/login.aspx(Web資料38) 学生なんでも相談室
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/campuslifeinfo/campuslife/consul
forstudent.html(Web資料39) キャリア支援システム（学生用マニュアル）
http://www.miyazakiu.ac.jp/tech/student/pdf/css_manual_student_201
20525.pdf(Web資料40) 夢と希望の道標奨学金
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/images/campuslife/scholarship/yu
metokibou%20oshirase.pdf(Web資料41) 物理科学補習塾
http://www.miyazakiu.ac.jp/techscee/events/index.html●T-49 数学自主ゼミ開催案内●T-50 数学自主勉強会開催案内●T-05 学生アンケート

2.5(2)[2]

上記の仕組みが当該プログラムに関わる教員、職員及び学生に開示されていますか？

◎

教員、職員および学生に対しては、Webページ、キャンパスガイド、掲示により開示している。また、副担任の割り当てについては、学生にはキャリア支援システム、教員へは学科会議を通して開示している。

●J-06
学科副担任表同上、および(Web資料42) 平成27年度キャンバスガイド(全学共通記載事項 冊子前半)
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/images/pdf/educationalinfo/h27ca
mpus-guide/27campus-guide-zenngaku-kyoutuu2.pdf
pp.19-20 （学生なんでも相談室）●T-51 教室会議議事メモ（副担任報告部分抜粋）

2.5(2)[3]

上記の仕組みに従った活動が行われていますか？

◎

上記のしくみに従ってすべて実施している。ただし、学部長への意見箱や成績に対する申し立て、大学のなんでも相談室については今のところ本プログ
ラム履修生の利用実績はない。

(Web資料41) 物理科学補習塾
http://www.miyazakiu.ac.jp/techscee/events/index.html●T-05 学生アンケート結果●T-19 キャリア支援システム利用例（自己点検）●T-24 平成27年度工学部FDに関する報告書（抜粋）pp.3-19(数学自主勉強会、物理補習塾報告）●T-49 数学自主ゼミ開催案内●T-50 数学自主勉強会開催案内

3
3(1)

基準３

学習・教育到達目標の達成

シラバスに定められた評価方法と評価基準に従って、科目ごとの到達目標に対する達成度が評価されていること。

- 13 -

番号3(1)[1]3(2)点検項目
シラバスに定められた評価方法と評価基準に従って、科目ごとの到達目標に対する達成度が評価されていますか？

自己
判定
結果

○

基準への適合状況の説明

前回受審時からの改善・変更

根拠資料

各教員が単独で行う科目については、シラバスに記載した評価基準に従って担当教員が評価している。複数の教員が達成度を評価する科目のうち、「卒業研究」は、卒業研究発表会の評価と指導教員による評価を行い、判定会議
で達成度を評価している。複数教員が担当する「電子物理工学実験I、II」、「大学教育入門セミナー」、「専門教育入門セミナーⅠ、Ⅱ」、「電子物理工学セミナー」では発表会及びレポートに対する各教員の評価を集計
し、達成度を評価している。

●T-52 成績評価例（教育改善報告書から抜粋）●T-53 平成28年度卒業研究評価●T-54 平成28年度複数目標科目成績集計例（教育改善報告書から抜粋）(Web資料27) 平成27年度キャンバスガイド(全学共通記載事項 冊子後半)
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/images/pdf/educationalinfo/h27ca
mpus-guide/27campus-guide-zenngaku-kyoutuu2.pdf
p.65（宮崎大学学務規則 第19条、20条、21条）(Web資料43) 平成27年度キャンパスガイド(基礎教育)http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/images/pdf/educationalinfo/h27ca
mpus-guide/27campus-guide-kisokyouiku.pdf
pp.166-168（外国語科目の単位認定の取り扱い）
p.157 (放送大学との単位互換について)
p.157 (「高等教育コンソーシアム宮崎」単位互換について）●J-01 教育改善報告書●J-07 卒業論文
●J-08 卒業研究記録

学生が他の高等教育機関等で取得した単位に関して、その評価方法が定められ、それに従って単位認定が行われていること。編入生等が編入前に取得した単位に関しても、その評価方法が定められ、それに従って単位認定が行われていること。

3(2)[1]

学生が他の高等教育機関等で取得した単位に関して、その評価方法が定められていま
すか？

◎本プログラムで他の高等教育機関等で取得した単位が認定されるのは、
１）他大学等で修得した単位２）編入による既修得単位
３）英語の外部試験の結果
４）放送大学で取得した単位
５）高等教育コンソーシアム宮崎で取得した単位である。１）、２）については、宮崎大学学務規則第19条、20条、21条に基づき申し合わせ等が定められ、教授会の議を経て工学部長が認定する。
３）、４）、５）についても、その評価方法に関する細則、実施要領が定められている。

3(2)[2]

学生が他の高等教育機関等で取得した単位に関する上記の評価方法に従って単位認定が行われていますか？

◎

本プログラムでは、上記１）他大学等で修得した単位、４）放送大学で取得した単位、５）高等教育コンソーシアム宮崎で取得した単位についての申請実績は無い。上記３）英語の外部試験の結果については、平成28（2016）年
度に申請があり、「外国語科目の単位認定の取り扱い」に従って、基礎教育の英語の単位として認定された。

3(2)[3]

編入生等が編入前に取得した単位に関して、その評価方法が定められていますか？

◎

宮崎大学学務規則第22条に基づき、宮崎大学既修得単位認定規程が定められており、基礎教育及び専門教育の各科目について編入生等が編入前に取得した単位の認定及び評価に関する申し合わせ等が定められている。

●T-55 放送大学と宮崎大学との単位互換の実施に関する取扱いについて●T-56
教務委員会議事録(外国語科目の単位認定部
分抜粋）(Web資料27) 平成27年度キャンパスガイド(全学共通記載事項 冊子後半)
http://gakumu.of.miyazakiu.ac.jp/gakumu/images/pdf/educationalinfo/h27ca
mpus-guide/27campus-guide-zenngaku-kyoutuu2.pdf
p.65（宮崎大学学務規則 第22条）
p.93（宮崎大学既修得単位認定規程）●T-57 基礎教育科目既修得単位認定の審査の取り扱
い●T-58 編入学生の教養教育科目及び専門科目既修得
単位読み替えに関する申し合わせ●T-59 編入学生の単位認定について- 14 -

番号3(2)[4]3(3)点検項目
編入生等が編入前に取得した単位に関する上記の評価方法に従って単位認定が行われていますか？

自己判定
結果

基準への適合状況の説明

前回受審時からの改善・変更

根拠資料

◎

本プログラムでは、平成28年度に2名、平成29年度に2名が編入学し、その単位認定が行われた。編入前に取得した単位は、申し合わせ等に従って学科会議で提案され、専門基礎科目については工学部基礎教育センターの確認を受けたうえで、工学部教務委員会、工学部教授会での審議を経て単位認定された。基礎教育科目については、申し合わせ等に従って学科会議で提案され、工学部教務委員会で確認ののち基礎教育委員会で審査され、工学部教授会での審議を経て単位認定された。認定科目の評点は編入前の評点に従って評価した。

●T-60 教務委員会資料（編入学生の単位読み替え用）●T-61 既修得単位認定通知書

プログラムの各学習・教育到達目標に対する達成度を総合的に評価する方法と評価基準が定められ、それに従って評価が行われていること。

3(3)[1]

プログラムの各学習・教育到達目標に対する達成度を総合的に評価する方法と評価基準が定められていますか？

◎

各学習・教育到達目標に対する達成度は、各目標に配当された全ての必修科
目の単位修得によって評価する。ただし、「大学教育入門セミナー」、「専門教育入門セミナー」、「電子物理工学実験Ⅰ及びⅡ」、「電子物理工学セミナーⅠ及びⅡ」、「卒業研究」は複数の学習・教育到達目標に関わっているため、単位修得に対して条件を定めている。すなわち、「電子物理工学実験Ⅰ及びⅡ」では、すべてのテーマについて合格すること、他の4科目では、全ての評価項目について満点の60%以上であることを条件としている。

(Web資料04) 学科Webページ「教育到達目標」
http://www.miyazakiu.ac.jp/elnphy01/education.html
ページ一番下【各目標と科目との対応】

3(3)[2]

上記の評価方法と評価基準に従って評価が行われていますか？

◎

各学習・教育到達目標達成のために割り当てた科目は全て卒業のための必修科目で構成されているため、卒業判定時に必修科目全てを習得していること
により確認している。また、各学習・教育目標に割り当てた必修科目の修得状況はキャリア支援システムでも確認している。

●T-54 平成28年度複数目標科目成績集計例（教育改善報告書から抜粋）●T-62 学修状況チェック例(学習・教育目標ベース)●T-63 卒業判定資料●J-01 教育改善報告書

3(4)
3(4)[1]3(5)3(5)[1]

4
4.1
4.1(1)

修了生全員がプログラムのすべての学習・教育到達目標を達成していること。
修了生全員がプログラムのすべての学習・
教育到達目標を達成していますか？

◎

本プログラムでは、各学習･教育目標の必要単位の全てが卒業のための必修科目で構成されており、これらの単位を修得することで目標の達成を評価している。したがって修了生全員が学習・教育到達目標を達成していることになる。また、これらはキャリア支援システムを用いて確認することができる。現時点では、2012年度～の基準に基づく学習・教育到達目標による修了生は存在しないが、ほぼ同等のプログラムによる修了生は存在する。

●T-64 全目標達成度評価（学修状況チェックからの集計）◎

本プログラムでは、基準１(2)の(a)～(d), (f)～(g), (i)については、対応する学習・教育到達目標を達成することで、修了生全員がこれらの内容を身につけていることが保証される。また、基準１(2)の(e), (h)について
は、学習・教育到達目標（D-1）、（D-2）および（D-3）に関係する主要科目において、(e), (h)のそれぞれに関わる教育目標が個別に定められ、各目標に対して合格基準が設定されているため、これらの主要科目の修得、すな
わち学習・教育到達目標（D-1）、（D-2）、（D-3）を達成することで、修了生全員が基準１(2)の(e), (h)の内容を身につけていることが保証される。

表1

修了生はプログラムの学習・教育到達目標を達成することにより、基準１(2)の(a)～(i)の内容を身につけていること。
修了生はプログラムの学習・教育到達目標を達成することにより、基準１(2)の(a)～(i)の内容を身につけていますか？

基準４ 教育改善
4.1 教育点検
学習・教育到達目標の達成状況に関する評価結果等に基づき、基準１～３に則してプログラムの教育活動を点検する仕組みがあり、それが当該プログラムに関わる教員に開示されていること。また、それに関する活動が行われていること。

- 15 -(Web資料04) 学科Webページ「教育到達目標」
http://www.miyazakiu.ac.jp/elnphy01/education.html
ページ一番下【各目標と科目との対応】●T-65 基準(e)(h)と対応主要科目の教育目標との関
係

自己
判定
結果

基準への適合状況の説明

学習・教育到達目標の達成状況に関する評価結果等に基づき、基準１～３に則してプ
ログラムの教育活動を点検する仕組みがありますか？
上記の仕組みが当該プログラムに関わる教員に開示されていますか？

◎

教育点検システムとして「教育点検委員会」が主催する「科目グループ会
議」、「学科FD報告会」が存在する。

●T-23 電子物理工学科の教育改善システム◎

教育点検システムについては、学科オンラインストレージにより開示している。また、「科目グループ会議」、「学科FD報告会」の開催については学科会議やメールで関係教員に案内される。

●T-66 学科オンラインストレージメニュー（教育改善システム）●T-67 教室会議議事メモ（開催案内部分抜粋）●T-68 開催案内メール例（科目グループ会議、学科
FD報告会）

上記の仕組みに関する活動が行われていま
すか？

◎

教育点検委員会が主体となって「科目グループ会議」「学科FD報告会」を半期に１回開催している。「科目グループ会議」では、各教員が作成した授業
改善報告書の内容を報告し、教育活動についての点検や意見交換を行っている。

●T-11 学科FD報告会報告●T-25 科目グループ会議メモ●T-69 教育点検委員会議事メモ

番号
4.1(1)[1]4.1(1)[2]4.1(1)[3]

点検項目

前回受審時からの改善・変更

根拠資料●J-01 授業改善報告書

4.1(2)

4.1(2)[1]

その仕組みは、社会の要求や学生の要望にも配慮する仕組みを含み、また、仕組み自体の機能も点検できるように構成されていること。
教育点検の仕組みは、社会の要求や学生の要望にも配慮する仕組みを含んでいますか？

◎

社会の要求に配慮するために、採用活動で本学科を訪問する企業を対象に本プログラムに関するアンケートを実施している。また、学生の要望に配慮するために、在学生に対し4月のオリエンテーション時に本プログラムに関するアンケート（学生アンケート)を実施して意見を収集している。また、卒業時には学部教育に関するアンケートを行っている。一方、各科目について
は「授業改善アンケート」により意見などを収集している。

●T-04 企業アンケート●T-05 学生アンケート●T-24 平成27年度工学部FDに関する報告書（抜粋）pp.25-30, 35-36, 57-62, 80-81（授業改善アン
ケートの実施と結果）
pp.86-91 (学部教育に関するアンケート)●T-70 授業改善アンケート結果例（教育改善報告書から抜粋）●J-01 教育改善報告書

4.1(2)[2]4.1(3)
4.1(3)[1]

4.2
4.2

教育点検の仕組みは、仕組み自体の機能も点検できるように構成されていますか？

◎

本プログラムにおける教育点検システム自体の点検は、FD報告会に参加しているプログラム外委員によって行われている。

●T-11 学科FD報告会報告●T-23 電子物理工学科の教育改善システム●T-71 外部委員コメント◎「科目グループ会議」、「学科FD報告会」の内容や「学生アンケート」の結果は教室会議において報告されると共に，学科のオンラインストレージ上でいつでも閲覧できる。

●T-72 学科オンラインストレージメニュー（議事録等）

その仕組みを構成する会議や委員会等の記録を当該プログラムに関わる教員が閲覧できること。
教育点検の仕組みを構成する会議や委員会等の記録を当該プログラムに関わる教員が閲覧できますか？

4.2 継続的改善
教育点検の結果に基づき、プログラムの教育活動を継続的に改善する仕組みがあり、それに関する活動が行われていること。

- 16 -

番号

点検項目

自己
判定
結果

基準への適合状況の説明

前回受審時からの改善・変更

根拠資料

4.2[1]

教育点検の結果に基づき、プログラムの教育活動を継続的に改善する仕組みがありま
すか？

◎教育点検委員会(C)の報告を受けて検討を行う教育改善FD委員会(A)を設置
し、問題点や改善案を学科（教室会議）に提言できる仕組みを構築している。教室会議(P)で協議・審議を経て議決された改善事項は、各実行型委員会、教員等の教員組織（D)によって実施されるようになっている。これらでいわゆるPDCAサイクルを構成しており改善に継続性を持たせている。教育改善FD委員会へ集まる情報は学科全員の実施報告だけでなく外部委員の意見も含まれており、有効な改善活動を推進できる。

●T-23 電子物理工学科の教育改善システム

4.2[2]

上記の仕組みに関する活動が行われていま
すか？

◎

各期ごとに開催される「科目グループ会議」、「学科FD報告会」から改善、検討すべき事案が報告されると、教育改善FD委員会で改善策を検討し、学科会議において最終決定している。この決定を踏まえて、教員の教育活動の改善やカリキュラムの変更等を行っている。

●T-73 学科教育改善FD委員会議事録●T-74 教室会議議事メモ（教育改善部分抜粋）●T-75 学科アドミッション委員会活動報告- 17 -