『日本評価研究』執筆要領（2002 年 3 月 25 日編集委員会決定）
改正2002 年 9 月 18 日
2019 年 1 月 21 日
2020 年 8 月 24 日
2023 年 4 月 24 日
１. 投稿論文等の体裁については以下のとおりとする。
（1） 使用言語は日本語または英語とする。
（2） 英文原稿については、ネイティブスピーカーによる英文チェックを済ませ、完全な原稿にした上で投稿しなければならない。
（3）投稿論文等の提出の際には、編集委員会事務局に投稿原稿の電子ファイル（図表等を入れた印刷モードの PDF 形式と MS word 形式）を電子メールで提出する。その際、連絡先（住所、Tel、Fax、Email アドレス）及び審査を希望するカテゴリー（①研究論文、②総説、③研究ノート、④実践報告・調査報告）を明記する。掲載可と判断された原稿については、最終原稿の電子ファイル（MS word 形式）を提出する。図表は、オリジナルの図表を添付する。なお、最終的なデザインは編集委員会が決定する。
（4） 日本語原稿の最大頁数は以下のとおりとする。これ以外の原稿の最大頁数については編集委員長が決定する。
① 研究論文、実践報告・調査報告、総説の場合刷り上がりを14頁以内とする（和文要約、図表等を含む本文、最終頁の英文要約を含む：目安文字数20,000字程度）。ただし、2頁については著者負担で増頁できる。最大16頁を超えるものは認めない。
② 研究ノートの場合刷り上がりを12頁以内とする（和文要約、図表等を含む本文、最終頁の英文要約を含む：目安文字数15,000字程度）。ただし、2頁については著者負担で増頁できる。最大14頁を超えるものは認めない。
（5） 投稿論文等については、それぞれ和文要旨を 400 字程度、英文要旨を 150words 程度、及び和文・英文でキーワード（5 つ以内）を添付する。
（8） 英文原稿については A4 版用紙に左右マージン 30mm をとり、10 ポイントのフォントを使用し、1 頁 43 行のレイアウトとする（1 頁約 500words）。また、論文等の冒頭に150words 程度の Abstract をつける。頁数の上限については、日本語原稿の場合と同様とする（図表、注、文献一覧等を含む。）。
２． 本文、図表、注記、参考文献等の表記（1） 論文等の記載は次の順序とする。
日本語原稿の場合
1

第 1 ページ：表題、著者名、所属先、E-mail、和文要約（400 字程度）、和文キーワード（5 つ以内）
第 2 ページ以下（1 ページ 20 字×43 行×2 段で設定する）：本文（図表含む）、謝辞
あるいは付記、注記、参考文献最終ページ：英文表題、英文著者名、英文所属先、E-mail、英文要約（150words 程度）、英文キーワード（5 つ以内）
英文原稿の場合
第 1 ページ：Title; the author’s name; Affiliation; E-mail address; Abstract(150 words) ; Keywords (5 words)
第 2 ページ以下：The main text; acknowledgement; notes; references（2）本文の階層は以下のとおりとする。
例１（日本語）
１．
（1）
①（2）
（3）
例２（英文）
1.
1.1
1.1.1
1.1.2
（3） 図表については出所を明確にする。図表は原則として、執筆者提出のものを写真製版するため、不明瞭なものとならないようにする。写真は図として扱う。
例１：日本語原稿の場合
図１ ○○州における生徒数の推移

（注）
（出所）
2

表１ ○○州における事故件数

（注）
（出所）
例２：英文原稿の場合
Figure １ Number of Students in the State of ○○Note:
Source:Table １ Number of Accidents in the State of ○○Note:
Source:（4） 本文における文献引用は、「･…である（阿部 1995、p.36）。」あるいは「･…である（阿部 1995:36）。
」とする。英文では、(Abe 1995, p.36) あるいは(Abe 1995:36)とする。
（5） 本文における注記は、（･…である 1。
）とする。英文の場合は、（….1）とする。
（6） 注記、参考文献は論文末に一括掲載する。
注記
1 ………。
2 ………。
（7） 参考文献は、日本語文献は著者の五十音順、外国語文献は著者のアルファベット順に記し、年代順に記載する。参考文献の書き方は以下のとおりとする。
3

日本語単行本：著者（発行年）『書名』、発行所（例）日本太郎（1999）『これからの評価手法』、日本出版社
日本語雑誌論文：著者（発行年）「題名」、『雑誌名』、巻(号)：頁－頁（例）日本太郎（1999）「評価手法の改善に向けて」、『日本評価研究』、1(2)：3－4
日本語単行本中の論文：著者（発行年）「題名」、編者『書名』、発行所、頁－頁（例）日本太郎（2002）「行政評価」、日本花子『評価入門』、日本出版社、16-28
複数の著者による日本語文献：著者・著者（発行年）『書名』、発行所（例）日本太郎・日本花子（2002）『政策評価』、日本出版社
英文単行本：著者(発行年). 書名. 発行地：発行所.
（例）Rossi, P. H. (1999). Evaluation: A Systematic Approach 6th edition. Beverly
Hills, Calif: Sage Publications.
英語雑誌論文：著者(発行年). 題名. 雑誌名, 巻(号), 頁－頁.
（例） Rossi, P. H. (1999). Measuring social judgements. American Journal ofEvaluation, 15(2), 35-57.
英語単行本中の論文：著者(発行年).題名.In 編者(Eds.), 書名.発行地：発行所,頁−頁.
（例）DeMaio, T. J., and Rothgeb, J. M. (1996). Cognitive interviewing
techniques: In the lab and in the field. In N. Schwarz & S. Sudman (Eds.),

Answering questions: Methodology for determining cognitive andcommunicative processes in survey research. San Francisco, Calif:
Jossey-Bass, 177-196.
2 名の著者による英語文献：姓, 名, and 姓, 名 (発行年). 書名. 発行地：発行所.
（例）Peters, T., and Waterman, R. (1982). In Search of Excellence: Lessons

from America’s Best Run Companies. New York: Harper & Row.
3 名以上の著者による英語文献：姓, 名, 姓, 名, and 姓, 名 (発行年). 書名. 発行地：発行所.
（例）Morley, E., Bryant, S. P., and Hatry, H. P. (2000). Comparative Performance

Measurement. Washington: Urban Institute.
（注１） 同一著者名、同一発行年が複数ある場合は、（1999a）、(1999b) のように a,b,cを付加して区別する。
（注２） 2 行にわたる場合は 2 行目以降を全角 1 文字（英数 3 文字）おとしで記述する。
３．投稿の際には以下のような内容及び形式等に関する事項に留意する。
論文としての基本的な体裁が整っているか。
執筆要領に従っているか。
簡潔明瞭に記述されているか。
4実証的なデータは適切に位置づけられているか。
注や参考文献は本文と対応しているか。
専門用語の使用は適切か。
語句や文法面の誤りなどはないか。
誤字脱字はないか。
句読点に誤りはないか。
英文の表現は適切か。
４. 印刷所に入稿した後の執筆者による校正は第一校にて校了とする。執筆者による校正の範囲は、査読による指摘への対応、誤字脱字等の修正、明らかな事実誤認の訂正に限る。校正の段階においてこれらをこえる修正を行った場合にはあらためて審査を行うとともに、直近の巻号への掲載を見送る。
５．投稿論文等の締め切りは、毎年の 3 月末日及び 9 月末日とする。
６．投稿論文等の送付先は編集委員会事務局（journal@evaluationjp.org）とする。

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