オピニオン：新型コロナウイルス感染症専門病院の経験

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オピニオン

新型コロナウイルス感染症専門病院の経験
市 橋 卓 司*進藤有一郎 **

金 光 禎 寛 ***福 光 研 介 ***井 上 敬 浩 ****

山 口 悦 郎 *****

はじめに愛知病院は，元々結核専門病院として愛知県によって開設され，感染症病棟も整備されていた。

ことで，主に重症患者を受け入れる大学病院などと役割分担し，大学病院などの負担軽減を図るとともに，COVID-19 に対する医療体制の更なる確保を図るものであった。

2005 年には愛知県がんセンターと統合され，さらに 2019 年に岡崎市に移管された。2020 年に新型コロナ感染症（COVID-19）に対する入院医療体

2．2020 年 10 月 15 日開院
開院当初の人員体制は，医師（院長含む）9 人，制が不足する中，愛知県は COVID-19 専門病院と看護師（幹部含む）36 人，薬剤師 4 人，放射線技して運用することを決定した。2020 年 10 月に開師 3 人，臨床検査技師 2 人，事務職員 13 人であっ院し，2023 年 3 月にその役目を終えて休止するた。COVID-19 は急性期疾患であり，看護師は 3までの 2 年半の間に，1,655 人の COVID-19 患者人夜勤体制が必要と考えていた。感染防止のためを診療した（表）。のゾーニングをしていることから，4 人夜勤体制

筆者は，2022 年 3 月まで院長として業務にあたった。

Ⅰ．愛知病院（COVID-19 専門病院）について1．設置の目的で実質 3 人夜勤体制と同等の看護体制と考えられた。そのために必要な看護師数は，1 病棟あたり36 人であった。看護師を含め，スタッフ増員は愛知病院にとって，大きな課題となった。
病棟看護師のほとんどが急変時対応や救命処置の未経験者で，ICU・人工呼吸器・ネーザルハイフ

愛知病院設置の目的は，COVID-19 患者のなかロー管理の経験者もほとんどなく，昇圧剤，強心でも，中等症患者及び軽症高齢者の受入れを行う剤などの使用にも慣れていなかった。オリエン
テーション，教育も重要課題であった。開院時，Key words
COVID-19，新型コロナウイルス感染症専門病院＊Takuji Ichihashi: 岡崎市民病院 副院長
Yuichiro Shindo: 名古屋大学医学部附属病院 呼吸器内科講師＊＊＊ 
Yoshihiro Kanemitsu，Kensuke Fukumitsu: 名古屋市立大学大学院 医学研究科 呼吸器・免疫アレルギー内科学＊＊＊＊
Takahiro Inoue: 藤田医科大学 呼吸器内科＊＊＊＊＊
Etsuro Yamaguchi: 愛知医科大学 呼吸器・アレル
ギー内科 名誉教授＊＊

電子カルテはなんとか稼働したが，部門システムは開院後からの導入であった。当初オーダーはすべて紙を使用し，検査結果は紙でフィードバック，またはスキャンで電子カルテに取り込まれた。画像検査は CD-ROM にし，病棟の PC で閲覧する運用であった。電子カルテと部門システムの連携が完了するのに翌年 2 月までを要した。部門システムと連携した電子カルテを使用した診療が当然現代医学 70 巻 2 号

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令和 5 年 12 月（2023）

表 入退院状況（2020 年 10 月～2023 年 3 月）
入院患者数
入院患者平均年齢

入院時重症度1,655 人男性

64.9 歳

女性

74.2 歳

無症状

5人

軽症

365 人

中等症 I

675 人

中等症 II

577 人

重症32 人11.1 日

平均在院日数

退院時転帰

軽快

1,541 人

増悪・不変

52 人

死亡

62 人

であった医師としては慣れない環境に疲弊した。

2．医師の勤務体制
医師は呼吸器内科医師と応援医師から構成され，

3．業務向上ミーティング

前者は名古屋大学・名古屋市立大学・愛知医科大

実際に診療を開始してから判明した問題点もた

学・藤田医科大学の 4 大学から 1 名ずつ，後者はくさんでてきた。医師・看護師などのメディカル

4 大学に加えて病院協会から 1 名ずつ医師が派遣スタッフだけでは解決困難で事務局が担当すべきされ，合計 9 名の医師が交代で勤務するシフト制事項もあった。そこで，毎週定期的に「業務向上を敷いていた。月曜日から土曜日の 1 日あたりのミーティング」を開催し，問題点を全体で共有，日勤（8 時半から 17 時）の勤務者数は，呼吸器内その場で解決できるものは解決し，解決できない科医師が 2 － 3 名，応援医師が 3 － 4 名の合計 5

ものは持ち帰って，誰が担当するのか，いつまで－ 6 名で，日曜日や祝日は平日より 1 － 2 名少なに何をするかを明確化した。

い人数であった。

Ⅱ．体制について
1．病床体制当直帯（17 時から翌 8 時半）は毎日，当直医 1名が勤務する他，待機医 1 名が 30 分以内に病院に駆けつけることができる場所（自宅，あるいは許可病床は 100 床で，開院時 3 階病棟 34 床で岡崎市内のホテル）で待機する体制をとった。原則，開始し，2021 年 5 月 1 日，4 階病棟 30 床も開棟

「当直医が呼吸器内科医師の時は待機が応援医師」，した。2021 年 9 月 13 日から 10 月 17 日まで，藤「当直医が応援医師の時は待機が呼吸器内科医師」

田医科大学と愛知医科大学からスタッフを派遣しになるようにシフトを組んで，当直帯に大きな問ていただいて 6 階病棟 36 床を開棟し，3 病棟 100

題が起こった場合も呼吸器内科医師がかかわるこ床で運用できた。患者の減少に伴い 6 階病棟は閉とのできる体制にした。

鎖した。
3．患者の受け入れ体制
勤務の呼吸器内科医師の 1 名がリーダー医師とオピニオン：新型コロナウイルス感染症専門病院の経験

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なり，愛知県の調整本部と電話でやり取りをし，各保健所とそれを束ねる県の調整本部が情報を患者受け入れの調整を行った。調整本部は各保健共有し，県の調整本部が主導して専門医療機関の所から入院加療が必要な COVID-19 患者の情報を入院コントロールをしたほうがよい可能性がある。

集め，リーダー医師に伝えた。リーダー医師は病愛知病院のような都道府県が運営主体となってい棟看護長と相談し，病棟の状況を勘案し，患者受る専門医療機関がある場合は，県の入院調整担当け入れの可否を決定した。受け入れ人数は最大で者は専門医療機関 ( 愛知病院 ) 内で調整業務を行い，平日 9 人，土日祝日は 3 人であった。患者の受け現場の医師と情報交換をしながら入院コントロー

入れ時間は 15 時までの連絡で 17 時までの到着がルをするのも，円滑に手続きを進めるための一案原則であったが，2022 年 6 月から，17 時までのであろう。

連絡で 19 時までの到着と受け入れ時間を拡大した。

2．夜間の患者受け入れができないこと
夜間に患者を受け入れるためには，当直帯にコ

4．新任医師へのオリエンテーション

メディカルや事務職員の勤務が必要であるが，十愛知病院に赴任する医師は 4 大学や病院協会か分なスタッフの確保ができず，要望の強かった夜ら派遣され，勤務期間が短い医師では 2 週間で勤間の受け入れはできなかった。休日の受け入れは務期間が終了した。短期間でも一定レベルの医療行っていたが，救急車の誘導や患者 ID 作成を医を提供できるようになるために，オリエンテー師が行うことで実現していた。

ション資料の作成に力を入れた。具体的には，クリニカルパスのオーダー方法をはじめ，患者受け

3．患者の増加に伴うニーズの変化

入れ時に必要な準備，日々の診療に使用するセッ

他病院の負担を軽減するため，患者の増加に伴ト，退院に向けての準備など細かく記載した。応い入院待機となっている中等症 II から重症に近援医師の診療科は様々であったが，個人防護具装い高齢者を受け入れる運用となった。心肺蘇生後着に慣れていない医師がほとんどで，まずその訓の管理体制を組めない病院であったため，来院後練から始まった。

心肺停止時の蘇生希望が明らかとなった患者が，Ⅲ．課題について
1．入院依頼に関して，保健所によって温度差
COVID-19 は各地域の保健所が主体となって，転院となった事例もあった。
4．転院搬送について
COVID-19 は高齢患者だけでなく，若年軽症者入院加療が必要な患者の受け入れ先医療機関を選も重症化することは稀ではない。愛知病院では定した。愛知病院の役割は，患者が急増している

COVID-19 が悪化した患者の診療を行う機能はな地域の医療機関の負担を軽減することにあった。

く，人工呼吸器を装着した患者を診療する体制は

しかし，物理的な距離が搬送する救急隊の負担や持てなかった。重症化した患者は，高次医療機関患者の負担となった。ただ，各地域や医療機関でへ転院搬送する前提の病院であった。しかし，県クラスターが発生した際などに，ある程度まと全体の患者が増加し，重症患者も増加すると転院まった数の患者を受け入れるなど重要なバッ搬送は困難となり，医師の大きなストレスとなっファー的な役割を愛知病院は果たしていた。従った。最終的には，当院の診療体制の状況を理解して，今後も COVID-19 パンデミックと同様な事態てくれている近隣病院，大学病院に転院を受け入が発生し，各地域の医療機関だけでは診療が回られていただいて，助けていただいた。

ない際は，愛知病院のような専門医療機関は重要な役割を果たす可能性がある。この専門医療機関をうまく活用するためには調整方法が重要である。

5．単科病院であるということ
愛知病院は COVID-19 専門の単科病院であった。

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医師は呼吸器内科の 4 人と応援医師で構成されておわりにいたため，胆嚢炎からの敗血症，消化管穿孔，急性冠症候群，骨折など呼吸器疾患以外の合併症には対応できず，転院となった。

非常に多くの関係者の努力で COVID-19 専門病院としての県立愛知病院は開設され，運用された。
愛知病院の設立目的は，県内医療機関の新型コロ

6．理学療法士や言語聴覚士の不在高齢患者が多く入院したが，COVID-19 に伴い，ナ感染症の診療負担軽減であった。中等症 I の患者や軽症高齢者が対象であったが，患者数の増加

ADL が低下し，経口摂取が難しくなる症例が目により中等症 II から重症に近い高齢者を受け入立った。廃用症候群の予防のために急性期から理れることとなった。COVID-19 専門病院としての学療法や嚥下リハビリを行うことが望まれた。

あるべき姿と現実の診療体制にギャップがあり，外から見ると不十分に見えてしまうことは残念で

7．閑散期と多忙期あった。

COVID-19 という限られた疾患の専門病院であ

今後，同様の感染症の発生があった場合，軽症り，流行の状況によって患者の増減が激しく，著から中等症患者を中心として人工呼吸管理などのしい閑散期が存在した。COVID-19 診療の対外研

集中治療管理ができない専門病院という形態を考修会を行うなどモチベーションの維持に努めた。

えるならば，集中治療管理可能な総合病院とペアリングして，バックアップ体制を明確にすること

8．臨床経験を発信する予算がないことが重要である。また県全体のための専門医療機関

愛知病院は，COVID-19 の専門病院として 1,655という位置づけであれば，県が主体となって入院例の患者を受け入れてきた。1 施設でこれだけ多調整をする体制が構築できるとよりよい。そのたくの患者を診療した医療機関はそれほど多くない

めにも，県の調整本部と各地域の状態を把握してため，得られた知見を発信していくことも役割のいる管轄保健所が密に連絡を取り合って情報共有一つと考えられた。しかし，学会参加や論文投稿を行うシステムも必要である。の費用は予算として計上されていなかった。

利益相反
本論文に関して，筆者が開示すべき利益相反はない。