はじめてのNISA・日本株式インデックス(日経225)
愛称：Funds-i Basic 日本株式（日経225）

2024年8月30日

マンスリーレポート（月次改訂）

追加型投信／国内／株式／インデックス型

運用実績

2024年8月30日 現在
基準価額※（設定日前日＝10,000として指数化：月次）

運用実績の推移

12,139 円
60.4億円●信託設定日2023年7月10日
●信託期間
無期限
●決算日
原則 6月3日（同日が休業日の場合は翌営業日）

インデックス

分配金（1万口当たり、課税前）の推移※分配金控除後（億円）

14,000

純資産総額

300
基準価額(分配金再投資）

13,000

インデックス

12,000200

11,000150

10,000

100

9,000

期間
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年

50

純資産
（右軸）

-1.1%
0.6%
-0.4%
20.7%
-

2024年6月-0円-

騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。

8,000

023/07

騰落率
ファンド
-1.1%
0.5%
-0.6%
20.5%
-250

（左軸）

23/09

23/11

24/01

24/03

24/05

設定来24/07

・上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記の騰落率は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

21.4%

21.6%

設定来累計0円

設定来＝2023年7月10日以降
インデックスは日経平均トータルリターン・インデックスとします。
※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
※ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

資産内容

2024年8月30日 現在
資産別配分
資産業種別配分
純資産比

業種

純資産比

株式

98.4%

電気機器

25.3%

株式先物

1.6%

小売業

14.3%

株式計

100.0%

情報・通信業

10.4%

1.6%

医薬品

6.6%

配当利回り（年率）

-化学

6.5%

・配当利回り：組入銘柄の配当利回り（課税前、実質配当ベース）を組入比率で加重平均して算出しております。
（FactSetのデータに基づき野村アセットマネジメント作成）

その他の資産合計（※）※先物の建玉がある場合は合計欄を表示しておりません。

・純資産比は、マザーファンドの純資産比と当ファンドが保有するマザーファンド比率から算出しております。

機械

4.5%

サービス業

4.4%

輸送用機器

4.0%

精密機器

3.7%

卸売業

3.1%

その他の業種15.4%

その他の資産

ポートフォリオ特性値
1.7%

1.6%

合計

100.0%

・業種は東証33業種分類による。

組入上位10銘柄

2024年8月30日 現在銘柄業種

市場

純資産比

ファーストリテイリング

小売業

東証プライム11.6%

東京エレクトロン

電気機器

東証プライム6.4%

アドバンテスト

電気機器

東証プライム4.4%

ソフトバンクグループ

情報・通信業

東証プライム4.2%

信越化学工業化学

東証プライム

2.7%

ＴＤＫ

電気機器

東証プライム2.5%

ＫＤＤＩ

情報・通信業

東証プライム2.5%

リクルートホールディングス

サービス業

東証プライム

2.3%

中外製薬

医薬品

東証プライム

1.8%

テルモ

精密機器

東証プライム

1.8%

合計

組入銘柄数： 225銘柄

・純資産比は、マザーファンドの純資産比と当ファンドが保有するマザーファンド比率から算出しております。
・業種は東証33業種分類による。

40.2%

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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はじめてのNISA・日本株式インデックス(日経225)
愛称：Funds-i Basic 日本株式（日経225）

2024年8月30日

マンスリーレポート

追加型投信／国内／株式／インデックス型（月次改訂）

ファンドの特色●日経平均株価（日経225）（配当込み） ※ の動きに連動す る投資成果を目指して 運用を行な いま す 。
※配当込みの日経平均株価（日経225）の値動きを示す「日経平均トータルリターン・インデックス」を対象指数とします。
以下、同指数を「日経平均株価（日経225）（配当込み）」といいます。

●わが国の金融商品取引所に上場されて いる株式のうち日経平均株価（日経225）（配当込み）に採用されて いる銘柄を実質的な 主要投資対象 ※ としま す 。
※「実質的な主要投資対象」とは、「ミリオン・インデックスマザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。

●わが国の金融商品取引所に上場されて いる株式のうち日経平均株価（日経225）（配当込み）に採用されて いる銘柄を実質的な 主要投資対象とし、日経平均株価（日経225）（配当込み）の動きに連動す る投資成果を目指して 運用を行な いま す 。
日経平均株価（日経225）（配当込み）とは、日本経済新聞社が発表している株価指数で、東京証券取引所プライム市場上場銘柄のうち市場を代表する225銘柄を対象に算出されます。わが国の株式市場全体の動向を示す指標の１つです。
■指数の著作権等について■
日経平均株価（日経225）及び日経平均トータルリターン・インデックスに関する著作権、知的所有権その他⼀切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は本商品を保証するものではなく、本商品について⼀切の責任を負いません。

●投資成果を日経平均株価（日経225）（配当込み）にで きるだけ連動させるため 、次のポー ト フ ォ リオ管理を行な いま す 。
◆投資対象銘柄の中から、原則として200銘柄以上に分散投資を行ないます。

●フ ァンドはマ ザー フ ァンドを通じて 投資す るフ ァミリー フ ァンド方式で 運用しま す 。
●原則、毎年6月3日（休業日の場合は翌営業日）に分配を行な いま す 。
分配金額は、分配対象額の範囲内で 、原則として 基準価額水準等を勘案し、委託会社が決定しま す 。
＊委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク
ファンドは、株式等を実質的な投資対象としますので、組入株式の価格下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
【お申込メモ】●信託期間●決算日および収益分配●ご購入価額●ご購入単位【当ファンドに係る費用】
無期限（2023年7月10日設定）
年1回の決算時（原則6月3日。休業日の場合は翌営業日）に分配の方針に基づき分配します。
ご購入申込日の基準価額
1口単位または1円単位（当初元本1口＝1円）◆ご購入時手数料◆運用管理費用（信託報酬）◆その他の費用・手数料※ご購入単位は販売会社によ って異なる 場合があります。

●ご換金価額●課税関係

ご換金申込日の基準価額
個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。ただし、NISA（少額投資非課税制度）の適用対象ファンドにおいてNISAを利用した場合には課税されません。ファンドはNISAの「成長投資枠」および「つみたて投資枠」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。詳し
くは販売会社にお問い合わせください。

ありません。
ファンドの純資産総額に年0.143％（税抜年0.13％）の率を乗じて得た額が、お客様の保有期間に応じてかかります。
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、ファンドに関する租税等がお客様の保有期間中、その都度かかります。
※これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
ありません。

◆信託財産留保額（ご換金時）
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

≪分配金に関する留意点≫●分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
●ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
●投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

【ご留意事項】
・投資信託は金融機関の預金と異なり、元本は保証されていません。
・投資信託は預金保険の対象ではありません。
・登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金制度が適用されません。
ファンドの販売会社、基準価額等については、下記の照会先までお問い合わせください。

野村アセットマネジメント株式会社☆サポートダイヤル☆ 0120-753104（フリーダイヤル）＜受付時間＞営業日の午前9時～午後5時☆インターネットホームページ☆

https://www.nomura-am.co.jp/＜委託会社＞野村アセットマネジメント株式会社［ファンドの運用の指図を行なう者］＜受託会社＞株式会社りそな銀行［ファンドの財産の保管および管理を行なう者]

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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はじめてのNISA・日本株式インデックス（日経225）
愛称：Funds-i Basic 日本株式（日経225）
お申込みは加入協会
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品
金融先物取引業協会
取引業協会

株式会社常陽銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

株式会社京都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号○○

株式会社西日本シティ銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第6号○○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者 東北財務局長（金商）第36号○マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

野村證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第142号

○

○

○

○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号○○※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

3/4はじめてのNISA・日本株式インデックス（日経225）
愛称：Funds-i Basic 日本株式（日経225）
以下は、取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です｡
お申込みは加入協会
金融商品取引業者等の名称
株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)株式会社常陽銀行(委託金融商品取引業者 めぶき証券株式会社)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品
金融先物取引業協会
取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

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