2019（平成 31）年 4 月 19 日 発行【1】日本英語教育史学会会報（292）

発行人 日本英語教育史学会（代表：江利川春雄）

日本英語教育史学会 会報292
2019 年 4 月 19 日

事務局 〒727-0023 広島県庄原市七塚町 5562
県立広島大学 庄原キャンパス 河村和也研究室
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第272回研究例会報告2019（平成 31）年 3 月 16 日（土），真宗教化センター しんらん交流館（京都市下京区）において第 272 回研究例会が開催されました。参加者は 18 名でした。
例会では 2 本の研究発表が行われました。はじめに，溝口悦子氏（拓殖大学・早稲田大学（非））が「1940 年幻の東京オリンピック及び 1964 年東京オリンピックにおける英会話ブーム」というタイトルでお話しされました。続いて西忠温氏（元崇城大学）による「旧制第五高等（中）学校お雇い外国人英語教師の経歴と教育業績」の発表が行われました。司会は西原雅博氏（富山高等工業専門学校）でした。以下に参加者の感想を掲載しますのでご参照ください（①は溝口氏，②は西氏の発表への感想です）。
◇ ◇ ◇◆①2020 年の東京オリンピックに向けて日本ジア・太平洋戦争に呑み込まれ，すぐに「鬼畜人の英語力を強化するなどという考え方が学米英」。そして敗戦で空前の米会話ブーム。

校英語教育の目標に取り込まれ，それではオリ2020 年が平和と友好の祭典となり（私はオリンピック終了後は何を目標に掲げるのかと問ンピック反対ですが），1930 年代のように戦い質したくなるような愚案が堂々と出されて争の時代へと急転しないことを願います。友好おりますが，ご発表をうかがって，昭和 15 年，の絆としての外国語教育の存在意義を再確認

39 年の東京オリンピックの時には，このオリさせる，そして，社会教育としての英語教育史

ンピック開催と学校英語教育がどのような関のおもしろさを堪能させてくれた秀逸のご発係におかれたのか，もう少し詳しく踏み込んで表でした。ナレーションもプロ級で，耳に心地いただければと思いました。その辺りのことをよかったです。論文化に期待します。

念頭にしっかりと資料収集，分析を行われて，（みかん舟）

英語教育史の観点からおまとめいただければ◆①新聞記事等の資料をふんだんに用いてのと願っております。

ご発表で，当時の「ブーム」の様子がリアルに◆①語学教育の本道と外れたオリンピック開伝わってきました。2020 年の東京オリンピッ催という政治イベントに踊らされ，一過的に訪クを控えた今起こっていることと，1940 年やれる英語ブーム。まさにバブルで，1930 年代

1964 年との比較から様々なものが見えてくるの話がそのまま 2020 年と重なります（ただし，ように思います。1964 年生まれの私にとって，現在は経済界がより影響力を増していますが）。

特別な思いでご発表を聞かせていただきまし1930 年代の英語ブームは，あっという間にアた。ありがとうございました。
-1-（Horse）

2019（平成 31）年 4 月 19 日 発行【2】日本英語教育史学会会報（292）＜発表を終えて＞溝口 悦子（拓殖大学・早稲田大学（非））この度は，研究例会での発表の機会を頂き，誠に有難うございました。
本研究では，まず 1940 年に開催予定だった東京オリンピックにおいて，一般庶民の間で英会話ブームと呼べる現象がみられたかどうかを調査するため，当時の新聞記事の分析を行いました。その結果，東京開催決定後の 1936 年 7 月から日中戦争に突入するまでの 1 年間に当時の東京都心部では，英会話ブームと呼べる現象を見出すことができました。次に1940 年「幻のオリンピック」と比較して，実際に開催された 1964 年度
東京オリンピックにおける英会話ブームは，英語教育史上どのような意義があったのかを検討し 3 つの結論を得ました。第 1 に，英語教育と「国際理解・国際交流」との結び付きを深めたということ。第 2 に，「役に立つ英語」論を盛り上げるきっかけとなったという点。第 3 に，「話すこと」に関する環境が整い始めたということです。
質疑応答や懇親会では，先生方から様々なご質問やご指摘を頂きましたが，「そもそもなんでオリンピックを取り上げたか？」という経緯を，少しでも発表の中で触れておけばよかったと反省しております。かつて「外国語教育と国際理解教育」の推進校（高校）に勤務した経験から，この 2
つがいつ頃から結び付きを深めたか解明したいという気持ちに端を発していたからです。本調査を進めていくうち，英語教育史研究の奥深さを少しずつ感じるようになりました。今後は，他の英会話ブームにおいて，一般庶民が英語とどのように向き合っていたかを解明していこうと思っております。
◆②旧制五高のお雇い外国人教師の中から特本英語教育史における旧制五高の存在の大きに G. Martyr と R. H. Crowder を取り上げてさを再確認させていただきました。内容のおもご発表いただきましたが，近年，個人情報だかしろさのみならず，82 歳にして学問研究に励らと昔の英語教師の履歴等の情報が得にくくんでおられ，遠方より研究発表に来てくださるなっている中で，熊本大学がこのような資料を高邁な精神に深く感動しました。ますますお元多く残していて，その披閲が許されていること気で，後身を導いてくださることを願っておりでグループの方々のご研究に深みが与えられます。ていることに感銘を覚えました。

◆②ご紹介くださったロバート・クラウダー（みかん舟）

なお，今回のご発表とは関わりませんが，在『わが失われし日本：五高最後の米国人教師』

任期間の短い外国人教師中，J. B. Brandram（渡辺章子訳，葦書房，1996）の入手が叶いについては池邉氏のご論考によってその理由ました。熊本を「私の古里」と呼ぶクラウダーが分かりましたが，C. G. Woodrow や D. S.

氏の日本への思いに感動を覚えます。
（Horse）

Spencer，L. L. G. Miller，特に後二者についてはともに 2 ヶ月に満たない在任で，且つ就任，離任が同じ日付であることの理由が気になるところです。

（Dragon）◆②熊本英語教育史の第一人者であられる西忠温先生による，中身の濃いご発表でした。日-2-2019（平成 31）年 4 月 19 日 発行【3】日本英語教育史学会会報（292）＜発表を終えて＞西 忠温（元崇城大学）
老齢（82）のため妻同伴で出かけ，御苑近くのホテルに２泊。幸運にも天皇陛下即位 30 年を記念して御所の特別公開があり，空き時間を利用して初めての見学をいたしました。改元を前に貴重な体験でした。
3 月 16 日（土）午後のしんらん交流館での第 272 回研究例会での報告の機会を与えていただき有難うございました。時間が超過し，十分な質疑ができず申し訳ありませんでした。17 人の旧制五高お雇い外国人英語教師研究は意義あることと思います。出来ましたら他のナンバー・スクールについて若き会員の皆様の調査に期待いたします。良きテーマになるのではないでしょうか。
真珠湾攻撃の日に憲官に連行されたクラウダーさんがその直前に出版した実用英会話教科書（東京北星堂，昭和 16 年 11 月 8 日）は溝口悦子氏の研究テーマにぴったりで，是非入手し，参考にしていただきたく念じています。
資料の事前準備では日本大学工学部の川嶋先生に大変お世話になりました。懇親会では二次会までお付き合いいただきました会員の皆様に深謝です。

全国大会は5月 今からでもどうぞご予定を〜第35回全国大会（神奈川大会）のご案内【続報】〜2019年5月18日(土)・19日(日)神奈川大学横浜キャンパス（〒221-8686 横浜市神奈川区六角橋3-27-1）
第35回全国大会については，3月に京都で開催された理事会でプログラムを決定しました。詳細は別紙をご覧ください。初夏の横浜でみなさまとお目にかかれることを楽しみにしております。

〉〉 今からでもお申し込みください
・発表の申し込みは締め切りましたが，懇親会を含む全国大会への参加申し込みは今からでも間に合います。5月10日（金）まで受け付けますので，電子メールでご連絡頂くか，1月に会報とともにお届けしたハガキをご投函ください。その際，恐れ入りますかご自身で62円分の切手をお貼りください。
・予定が変わりご参加いただけるようになった方も，やはり電子メールか郵便で実行委員会までご連絡ください。ご都合によりご参加いただけなくなった方も同様にお願いいたします。

〉〉 ご参加の際には必ずご一報ください
・大会当日は，受付で発表要旨集・学会誌・名札・領収証等をお渡しします。これらを準備する都合がありますので，ご参加の方は事前にご一報くださるようお願いいたします。
-3-2019（平成 31）年 4 月 19 日 発行【4】日本英語教育史学会会報（292）〉〉 参加費等は事前にご送金ください
・すでにお申し込みの方も新たに申し込まれる方も，大会に参加される方は次の費用のうち該当するものを合計し5月10日（金）までに大会会計口座へご送金ください。お手数ですが，払込取扱票の通信欄に送金額の内訳をお書きください。
(1) 大会参加費：一般1,000円（学生会員は無料です）(2) 懇親会費：5,000円

大会会計口座【口座番号】00930-3-235138【口座名義】拝田清（ハイダキヨシ）＊学会会費の口座とは異なりますのでご注意ください。

◎ 発表予定者にお願い
・印刷版の発表資料をお持ちになる場合は，各自で 60 部をご用意ください。
・会場にプロジェクタは備え付けられています。パソコンについてはご自分のものをお持ちください。お持ちになれない方は，大会実行委員会にご相談ください。

◆大会関係の連絡先◆（大会・懇親会への参加申し込み，申し込み事項の変更等）
大会担当

拝田清

〒215-0014

神奈川県川崎市麻生区白山 2-2-1-703

電子メール：haida6246@gmail.com＊まことに勝手ながら，お申し込みやお問い合わせには電子メールまたは郵便をご利用くださいますようお願い申し上げます。

〉〉事務局より(1) 2018 年度第 2 回定例理事会を開催
第 272 回研究例会に先立ち，2019 年 3 月 16 日(土)11 時より例会会場である「しんらん交流館」会議室 A において理事会が開催され，以下の件が話し合われました。
1. 第 35 回全国大会（神奈川大会）のプログラムについて→実行委員会の提案を受け確定しました（詳細は別紙）。
2. 学会誌等について→学会誌発行の進捗状況について，編集委員長より報告を受けました。5 月の全国大会にあわせて刊行の予定です。
→投稿規程・標準書式を一部改正しました（詳細は 6～10 ページ）。
-4-

2019（平成 31）年 4 月 19 日 発行【5】日本英語教育史学会会報（292）

3. 2018 年度会計について→事務局より中間報告をしました。年度末処理ののち，会計監査を経て 5 月の会員総会で最終的な報告をします。
4. その他→2019 年度研究例会の日程と開催地を決めました（詳細は 10 ページ）。
(2) 名簿原票の返送について会員台帳の情報を更新するため，会報の発行に合わせ，すべての会員のみなさまに「名簿原票」を郵送します。電子版会報の受け取りにご協力くださっているみなさまにもお送りしますので，必ず開封のうえご確認ください。締切までにご返送・ご返信いただいた分については，6月に発行予定の「会員名簿」に反映させていただきます。お忙しい時期にお手を煩わせることとなり恐縮ですが，よろしくご協力ください。
なお，会費の未納分がある方には「会費納入のお願い」を同封させていただきます。会計処理の不手際により，事務局からのお願いが遅れたみなさまには，この場をお借りしてお詫び申し上げます。引き続きのご協力をお願い申し上げます。
(3) 新年度の学会誌・会員名簿と会費について新年度の学会誌および会員名簿は以下の通りお渡しいたします。また，会費については以下の要領でお納めいただきたく，よろしくご協力のほどをお願い申し上げます。
[1] 全国大会に参加される場合《学会誌》は大会受付でお渡しし，《会員名簿》は大会終了後に郵送します。2018 年度より大会受付での現金の取り扱いを減らしています。会費については当日お渡しする「紀要の送付と年会費の納入について」に記載の要領でお納めください。
[2] 全国大会に参加されない場合《学会誌》と《会員名簿》は大会終了後に郵送します。その際，「会費納入のお願い」を同封しますので，よろしくご協力ください。
なお，2018 年度までの会費が未納の方には《学会誌》と《会員名簿》はお送りせず「会費納入のお願い」のみを郵送します。
（文責：事務局）〉〉新入会員◆ 熊谷 允岐（くまがい まさき）
◆ 安井 誠（やすい まこと）宮崎県

千葉県

立教大学大学院生南九州短期大学〉〉英語教育史フォルダ◆ 森 悟（著）『［評伝］佐川春水』今井出版，本体 1,200 円-5-2019（平成 31）年 4 月 19 日 発行【6】日本英語教育史学会会報（292）『日本英語教育史研究』第 35 号 投稿論文の募集
2020 年 5 月に刊行予定の研究紀要『日本英語教育史研究』第 35 号への投稿論文を募集します。
投稿締切は 9 月 30 日（月）23:59 JST です。投稿規程・標準書式に沿ってご投稿ください。
投稿先・問合せ先（紀要編集委員会）

kiyo@hiset.jp『日本英語教育史研究』投稿規程
1. 投稿資格は，入会後 1 年を経過した会員とする。ただし，編集委員会の依頼による特別寄稿についてはこの限りではない。
2. 投稿論文は日本英語教育史の研究に資する内容のもので，未発表の論文であることが求められる。ただし，国外における英語教育史を対象とした研究であっても，日本の英語教育に影響ないし示唆を与える内容であれば，これを排除しない。また，すでに口頭で発表し，その旨を明記している場合は，他誌等に投稿中でないことを条件に，審査の対象となる。
3. 各号に投稿できるのは，共著の場合を含め，ひとり 2 本までとする。ただし，そのうち第一著者となれるのは 1 本に限られる。
4. 過去に『日本英語教育史研究』に論文，もしくは研究ノートの掲載が認められたことのない会
員は，論文投稿を前提に，事前指導を 1 回に限り受けることができる。
その場合，草稿（途中段階も可）を毎年 7 月 10 日までに日本英語教育史学会紀要編集委員会に提出する。投稿論文提出時には，事前指導を踏まえていかなる改訂を行ったかを明示した別紙（所定の様式による）を論文と共に提出することとする。
5. 投稿論文の分量は，キーワード，英文アブストラクト，図表等を含めて『日本英語教育史研究』の完成ページ（38 字×28 行）で 20 ページ以内とする。これを超過することが認められることもあるが，その場合も 30 ページを超えることはできない。
また，20 ページを超える場合には，分量に応じて別途，印刷経費を自己負担するものとする。
6. 投稿論文の提出は，正本・副本各 1 部とし，正本には著者名を明記し，副本には著者名を伏せるものとする。提出は電子メールへのファイル添付によるものとし，メール本文中に著者名および連絡先メールアドレスを明記することが求められる。電子メールの対応が困難な場合は，編集委員会に相談すること。
7. 投稿締切りは，毎年 9 月 30 日とする。これに遅れた場合には，受理が拒否される。
8. 投稿論文は，論文審査委員会の審査を経て，その合否，および，合格の場合は，論文，研究ノート，調査報告，その他との種別が決定され，著者に通知される。
9. 掲載が認められた場合には，審査委員会による指摘等を踏まえて完成原稿を作成し，指定の期限内に電子メールへの添付ファイルにて提出するものとする。その際に，すべての審査コメン
トに対する対応や修正事項を明記した別紙（所定の様式による）を添付する。審査コメントと-6-2019（平成 31）年 4 月 19 日 発行【7】日本英語教育史学会会報（292）

無関係の追記等は原則として認めない。
10. 著者による校正は 2 回とし，変更は字句の修正のみとする。内容を改めた場合には別論文とみなされ，掲載が拒否される。
11. 抜刷りは 30 部を学会経費によって作成し，著者（共著の場合は第一著者）に対して無償で提供される。これを超えて抜刷りを希望する場合には実費負担とする。
12. 掲載された論文等の著作権は著者に帰属するが，著作権のうち複製権および公衆送信権の行使については 日本英語教育史学会に委託される。
13. 『日本英語教育史研究』に掲載された論文等を他書・他誌に転載する場合には，転載先書名（予定可）・誌名，発行者等の情報を添え，表題を改める場合にはその旨を明らかにして，書面による転載許可願（書式任意）を編集委員会宛てに提出し，その許可を得るものとする。また，転載にあたっては，初出が『日本英語教育史研究』であることを明記し，号数，発行年を記すこととする。
14. 『日本英語教育史研究』に掲載された論文等を機関リポジトリを通じて公開する場合には，書面によって編集委員会に通知するものとする。
付則

本投稿規程の改正は，理事会の議決により，会員総会に報告するものとする。
2016（平成 28）年 5 月 14 日

一部改正。

2017（平成 29）年 3 月 18 日

一部改正。

2019（平成 31）年 3 月 16 日

一部改正。

『日本英語教育史研究』投稿論文標準書式
投稿論文はワープロソフトを用いて，次の書式によって作成し，提出するものとする。
1. 用紙は A4 判を用いる。余白は上下左右とも 30 ミリとする。
2. 本文の文字のサイズは 12 ポイントとし，1 行あたり，和文の場合は 38 文字，英文の場合は76 文字，いずれも 1 ページ 28 行とする。注，参考文献の文字サイズは，10.5 ポイントとする。
なお，英字・数字はすべて半角文字とする。
3. フォントは，和文は明朝体，英文は Century を用いる。
4. 和文のタイトルに副題を付す場合は，主題の後に全角コロンを付ける。
5. 和文の場合，句点は「。」（マル），読点は「，」（コンマ）を用い，句読点やカッコは全角文字とする。
6. 見出しは，和文・英文ともゴシック体を用い，その前後に 1 行の空白を設ける。
7. 第 1 ページの冒頭 8 行分に，①論文題目，②論文題目の英訳または和訳，③執筆者名とそのローマ字表記（例 TAKENAKA, Tatsunori），④日本語または英語のキーワード 3 語を，①～④-7-

2019（平成 31）年 4 月 19 日 発行【8】日本英語教育史学会会報（292）の順に記す（ただし，③は正本のみ）。9 行目から 100～150 語の英文アブストラクト，続けて本文を記すこととする。
8. 提出原稿には，フッターにページ番号を付すこと。
9. 引用方法，注，および参考文献の記載は，次の例を参考にすること。
引用方法(1) 参照した文献に言及する場合，文中に「著者名（出版年）」もしくは文末に「（著者名, 出版年）」のいずれかの形で示す。
例 1）神保（1911）は，独案内を含む独習書を好意的に捉えた。
例 2）刊行された訳注書は 160 点以上を数え，1887 年がピークという（江利川, 2000）。

(2) 文献の記述の一部を直接引用するときには，「」で囲み，直後に括弧を用いて引用ページを添える。引用が 4 行を超える場合は，「 」を用いず，2 字下げの別行とする。その前後には空白行を入れない。引用を導入する文に著者名（出版年）を記していない場合は，引用の末尾に著者名，出版年（発表年），引用ページを添える。
例1） 岡倉（1911）は「最初の洋学研究者が，漢文の学び方を踏襲した為，今日まで餘弊風を為して，是より他に解釈の方法は無いと思はれるに至つたのは，嘆ずべくもあり，亦憫笑すべきことでもある」（p.121）と述べている。
例 2）「英語の各単語に訓を施して，返り点によって語順を示す訓点本」（森岡, 1999, p.108）と説明されることもあり，しばしば「虎の巻」と呼ばれる。
例 3）この点は竹原（1934）に次のように記されている。
既成四十有余の基本語表を蒐集し，これが比較研究をなした結果，これらの諸表を合併して一種の総合基本語表を作成し，これが公刊を企図したのである。たまたま昭和七年海外出張を命ぜられた際米国においてソーンダイク博士の改訂基本語表を見るに及び，この改訂版において私の目的がある程度まで果たされていることをさとり，同博士及び同書の出版元たるコロンビア大学出版部の許可を得てその日本版を発行するに至つたのである。
（pp.3-4）

注
注を加える場合は，本文中の該当箇所に右肩数字を付ける。なお，脚注，尾注，いずれも可とする。
例：本文）
森が発音表記においてより正確を期したのは，この本を手にする生徒が声に出して読めるようになり，また，それを聴いて書き取れるようになるためではなかったか。タイトルに「正則」と付けた理由もそこにあるかもしれない 6)。
例：注）6) 惣郷（1970）は独案内のタイトルについて，「正則とあるのは発音を正則にしたといういみ」（p.328）と述べている。森のものを含め，タイトルに「正則」を冠した独案内は多い。

-8-

2019（平成 31）年 4 月 19 日 発行【9】日本英語教育史学会会報（292）

参考文献
論文の末尾に載せる「参考文献リスト」は，原則として本文中で引用・参照された文献とし，掲載順序は和洋の文献を区別せず，著者の姓のアルファベット順に配列する。
（ア）単行本の場合
小篠敏明 (1995).『Harold E. Palmer の英語教授法に関する研究：日本における展開を中心として』第一学習社.
Swinton, W. (1880). Studies in English Literature. New York: American Book
Company.
（イ）紀要等の論文の場合
青木庸效 (1991).「『高等科英語』とその周辺」『日本英語教育史研究』6, 283-287.
Nassaji, H. (2003). L 2 Vocabulary Learning from Context: Strategies, Knowledge
Sources, and Their Relationship with Success in L2 Lexical Inferencing. TESOL

Quarterly, 37, 645-670.
（ウ）単行本の中の論文の場合
大門正克 (1993).「農村から都市へ：青少年の移動と『苦学』『独学』」成田龍一（編）『近代日本の軌跡 9 都市と民衆』吉川弘文館, 174-195.
Swain, M. (1998). Focus on Form through Conscious Reflection. In Doughty, C. &Williams, J. (Eds.), Focus on Form in Classroom Second Language. Cambridge:Cambridge University Press, 64-81.
（エ）筆者が複数の場合
Gardner, R. C., & Lambert, W. E. (1972). Attitude and Motivation in Second

Language Learning. Rowley, Mass: Newbury House.
高梨健吉・大村喜吉 (1975).『日本の英語教育史』大修館書店.
（オ）同じ著者による同発行年の文献の場合
Palmer, H. E. (1936a). The History and Present State of the Movement towards
Vocabulary Control. I.R.E.T. Bulletin, 120, 14-17.
Palmer, H. E. (1936b). The Art of Vocabulary Lay-out. I.R.E.T. Bulletin, 121, 1-8.
高梨健吉 (1985a).『文明開化の英語』中央公論社.
高梨健吉 (1985b).『英語の先生，昔と今：その情熱の先駆者たち』日本図書ライブ.
（カ）インターネットからの引用の場合
外国語教育史料デジタル画像データベース作成委員会 (2003).「明治以降外国語教育史料デジタル画像データベース」（平成 18 年度科学研究費助成研究）外国語教育史料
デジタル画像データベース作成委員会. 2010 年 4 月 20 日検索.
http://www.wakayama-u.ac.jp/ ~erikawa/database2/Smith, R. C. (1999). The
Writings of Harold E. Palmer: An Overview. Tokyo: Hon-no-Tomosha. Retrieved
August 18, 2010. http://www.warwick.ac.uk/~elsdr/WritingsofH.E.Palmer.pdf-9-2019（平成 31）年 4 月 19 日 発行【10】日本英語教育史学会会報（292）（キ）口頭発表ハンドアウトの場合
Anderson, V. (1991). Training Teachers to Foster Active Reading Strategies in
Reading-Disabled Adolescents. Paper Presented at the Annual Meeting of theAmerican Educational Research Association, Chicago. (1991, April).
江利川春雄 (2009). 「英語通信教育の歴史(3)：欧文社通信添削会を中心に」日本英語教育史学会第 225 回月例研究会口頭発表ハンドアウト (2009 年 11 月).
（ク）原典とともに翻訳も参照した場合
Ichioka, Y. (1988). The Issei : The World of the First Generation Japanese

Immigrants, 1885-1924. New York: Free Press. ［富田虎男・粂井輝子・篠田左多江（訳）(1992).『一世：黎明期アメリカ移民の物語り』刀水書房.］（翻訳のみを参照した場合）
イチオカ, ユウジ（富田虎男・粂井輝子・篠田左多江 訳）(1992).『一世：黎明期アメリカ移民の物語り』刀水書房.

〉〉この先の研究例会・全国大会◆ 第 35 回全国大会

2019 年 5 月 18・19 日（土・日） 神奈川で開催予定◆ 第 273 回研究例会

2019 年 7 月 20 日（土） 東京で開催予定◆ 第 274 回研究例会

2019 年 9 月 21 日（土） 広島で開催予定◆ 第 275 回研究例会

2019 年 11 月 16 日（土） 京都で開催予定◆ 第 276 回研究例会

2020 年 1 月 11 日（土） 東京で開催予定◆ 第 277 回研究例会

2020 年 3 月 21 日（土） 京都で開催予定→日程や場所は変更される場合があります。その際は会報およびウェブサイトでお知らせします。
研究例会での発表希望者は， (1) 発表希望月，(2) タイトル，(3) 発表概要（100～200 字程度），(4) 使用予定機器，以上の 4 点を明記の上，発表希望月の 3 ヶ月前の 10 日（9 月発表希望であれば 6 月 10 日）までに日本英語教育史学会例会担当へお申し込みください。

Email: reikai@hiset.jp

EDITOR’S BOX

ご報告とお詫び：今年 2 月に発行した会報 291 について，7 ページの「日本英語教育史学会第 35 回全国大会（神奈川大会）参加および発表申込のご案内」で特別企画「初代会長・出来成訓先生の人と業績を語る」のシンポジウム登壇予定者を紹介しておりますが，その中で竹中龍範先生の敬称が抜けておりました。Web 版の方はすぐに修正できたのですが，ミスに気づいたのが発送後であったため紙媒体の会報は修正が間に合いませんでした。こちらの確認不足により生じたミスで，大変失礼いたしました。今後はこのようなミスがないよう確認を徹底いたします。／新年度が始まりました。春休みに頑張って準備をしたつもりでも，毎年この時期は仕事の面で自転車操業が続いてしまいます。（若）© 日本英語教育史学会会報編集部（秋田大学 若有研究室 geppo@hiset.jp）- 10 -