日本医学会創立120周年記念誌

序文

日本医学会長門田守人

日本医学会の120年の歴史をたどると，1902（ 明治35）年4月2日に第1回日本聯合医学会が開催され，後に日本医学会と改称，4年毎に医学会総会を開催する自主独立の組織としての活動を開始した．日本が太平洋戦争に敗れた後，連合国最高司
令官総司令部（GHQ）の指示により日本医師会と合流（1948年），4年に一度の医学会
総会開催のみならず，恒久的に活動する組織となった．2014年には，純然たる学術団体として独立性のある活動ができるよう法人化し，名称を「一般社団法人日本医学会連合」とし，これまでの「日本医学会」の仕事と合わせて活動する組織として，再出発して現在に至っている．そして，本年4月2日に創立120周年，人で言えば大還暦に当たる節目の年を迎える．
これまでを遡ってみると，日本医学会では20年前の2002年に第5代会長森亘先生が100周年記念事業を挙行されている．森会長は式典で「基本的には，一切の華美を避けた簡素な式典と，過去を語るよりは将来を展望するような，実質的なシンポジウムを企画しようとの方針で意見が一致いたしました」と述べておられ，この時の事業では，これまでの100年を顧みるよりも，むしろこれからの100年を見据えることに重点が置かれた．そして，2002年6月6日に日本医学会100周年記念シンポジウムが開催され，その内容は，「日本医学会100周年記念シンポジウム記録集」に残されている．
この度の日本医学会創立120周年記念事業については，2019年6月の日本医学会
臨時評議員会並びに日本医学会連合定時社員総会で役員が改選された後に話題に上った．2019年7月23日の理事会で，日本医学会が2022年に創立120周年を迎えるにあたり，記念式典を開催する方針を決定した．その日程については，2022年4月2日開催予定とした．事業内容については，
100周年記念事業が前述のような経緯で，過去を語るより将来の展望に重点が置かれて進められたことに鑑み，創立120周年記念事業では，わが国の近代医学の黎明期から現在までの歴史経過を整理し，後世に伝えることの重要性を考え，日本医学会創立120周年記念誌を編纂することとした．

2

英国の元首相ウィンストン・チャーチルは，「The farther backward you canlook, the farther forward you are likely to see.
（過去をより遠くまで振り返ることができれば，未来もそれだけ遠くまで見渡せるだろう．
）」と述べている．日本が近代国家の道に踏み出した明治維新から150有余年，日本の医学界も初期より，積極的に西洋医学の導入に務め，近代医学の発展を目指してきた．明治35年になり，
もはや外国の力を借りることなく自前で医学の教育も研究もできる様になったとの自信から日本医学会が創設された．その歴史は単に期間の長短ではなく，ほぼ
無からここまでの近代医学発展の歴史なのである．日本人の平均寿命は創設当時の約42歳から飛躍的に延伸し，現在では世界一の長寿国となっている．また，研
究面ではノーベル賞自然科学部門での受賞者数は，米国に続く世界第二位の地位を誇り，科学立国と高く評価されてきた．しかし，近年，わが国の研究力の低下が目立つようになり，更に，最後の2年間は，新型コロナウイルス感染症との闘いで，基礎研究，創薬，医療体制などの領域で十分には対応はできず，わが国が長年かけて構築してきた医療の脆弱性を一気に露呈する結果となったと言っても過言ではあるまい．
このようなタイミングで，これまでの120年を振り返って，過去の歴史を正しく評価・検証し，そこから学び考えたことを後世に伝えることは非常に重要で，学術団体としての日本医学会の使命であると考える．そこで，日本医学会創立120周年記念事業 記念誌委員会を立ち上げ，委員長には日本医史学会理事長の坂井建雄
氏，担当副会長には岸玲子副会長（2021年6月からは磯博康副会長に交代）に企画をお願いした．
ご努力頂きました委員の皆様，また執筆して頂いた皆様に心より感謝申しあげ
たい．
2022
（令和4）
年3月

3

祝辞

厚生労働大臣後藤茂之

この度，日本医学会が明治35年4月に「日本聯合医学会」として創立されて以来，120周年の節目を迎えられますことを心よりお慶び申し上げます．
日本医学会におかれましては，地域医療を支える日本医師会との密接な連携の下，医学に関する科学・技術の研究促進を図り，医学・医療の水準の向上に寄与することを目的として，学術研究を中心としつつ，基礎・社会・臨床の諸問題に関する意見表明・提言に取り組まれております．
各研究分野が高度に発展する中で，その枠を超えて最先端の知見を持ち寄り，全体像を俯瞰する
機会を提供することにより，人生100年時代を支える医療の発展に大きな役割を担われています．
さらに，最近ではワクチンやウィズ・コロナ時代の医療の在り方など，医療関係者のみならず一般の国民の皆様にとって関心の高いテーマを掲げたフォーラムの開催等を通じて，医学・医療に関する情報発信に大きく貢献されているものと承知しております．
こうした皆様の精力的な取組に関しまして，門田守人会長はもとより，今日まで日本医学会の発展に尽くしてこられた歴代役員と関係者の皆様の多大なる御尽力に心より感謝申し上げます．
今般，新型コロナウイルス感染症の拡大という未曾有の事態に対して，厚生労働省では，国民の命と暮らしを守るため，新型コロナウイルス感染症に係る検査・ワクチン接種体制の確保，一般医療と両立した医療提供体制の構築などに取り組んでいます．日本医学会，会員・関係者の皆様におかれましては，時々刻々と変化する状況に応じ，最新の知見を踏まえた研究や，地域の医療提供体制の確保など様々な観点から多大なる御協力をいただいていることに，厚く御礼を申し上げます．
少子高齢化，生産年齢人口の減少といった人口構造の変化，医療技術やICT技術の急速な進歩，さらには，今回の新型コロナウイルス感染症に象徴される新興再興感染症の脅威など，我が国の医療を取り巻く環境は大きな変化に直面し，医療のニーズも益々多様かつ複雑なものへと変化しつつあります．こうした変化に柔軟に対応し，我が国の質の高い医療を守り抜くためには，専門分野横断的に，国内外の最先端の知見を収集しつつ，新たな地平を切り開くための研究開発に取り組み，その成果を全国の医療現場に普及していくことが求められています．こうした中，107の臨床部門，19の社会部門，15の基礎部門の計141もの学会が加盟されている日本医学会への期待は益々高まるものと考えております．
厚生労働省としても，皆様の熱意のある取組や研究をしっかりと後押しできるよう，地域医療提供体制の確保に万全を期すとともに，医療に関する研究開発及び普及促進等に努力してまいりますので，日本医学会におかれましても引き続きの御協力をお願い申し上げます．
最後に，会員や関係者の皆様方の益々の御発展と御活躍を祈念いたしまして，日本医学会創立
120周年のお祝いの言葉とさせていただきます．
2022（令和4）年3月

4日本医学会創立120周年記念誌.indb 4

22.2.25 4:26:32 PM

祝辞
日本医学会創立120周年に寄せて

文部科学大臣

末松信介

日本医学会が，この度創立120周年を迎えられるとのこと，誠におめでとうございます．
まずもって，医療従事者の皆様におかれましては，新型コロナウイルス感染症の度重なる流行の中で，通常の業務もさることながら，感染症に罹患した患者の治療や治療後のケアなどに献身的に従事いただいていること，厚く御礼申し上げます．
日本医学会は，医学に関する科学及び技術の研究促進を図り，医学及び医療の水準の向上に寄与することを目的として，1902年に設立されました．
現在では，会員総数が100万人を超え，定期的に総会やシンポジウムを開催し，医学の発展に向けて議論を交わされていることや，一般市民向けの日本医学会公開フォーラムを2005年に初めて開催されて以来，昨年までに30回開催されるなど，医学及び医療に関する情報の収集と伝達等に積極的に取り組まれているものと承知しております．
特に最近は，公開フォーラムにおいて，ワクチン接種などの身近なテーマを用いての理解促進活動を推進されるなど，重要かつ幅広い分野の活動を行われることで，医学・医療の発展に尽力されるとともに，医療の根幹を支えてこられました．歴代の会長，幹事の皆様はもとより，分科会会員各位の熱意あふれる御協力に，心から敬意を表する次第です．
医学を取り巻く環境は，この120年間，絶えず変化し続けており，特に近年の目覚ましい進歩に対して，各分科会での教育研究活動が我が国の医学の充実・向上に多大な貢献をされたことは言うまでもありません．
また，医療人養成における教育の面においても，これまで数次にわたり改定されてきた「医学教育モデル・コア・カリキュラム」の策定に際して，日本医学会の先生方から，大学における医療人養成の在り方に関して大所高所からの貴重な御意見をいただくなど，様々な御支援・御協力をいただいているところです．
皆様の御尽力により医学・医療が急速に進歩・発展する一方で，一昨年より発生・拡大している新型コロナウイルス感染症等の人類に対する「未知なる脅威との共存」という新たな課題も顕在化しております．このような複雑化する医療への期待の高まりの中では，行政だけで課題を解決することは難しくなっており，日本医学会をはじめとした医療人からの協力は，これまでにも増して不可欠なものとなっております．
このため，日本医学会が，これまでに築かれた実績を基に，我が国の医学分野における学術研究の発展と医療水準の向上の源となる新たな「知」や「人材」の創出のため，引き続き，御尽力いた
だくことを心から期待しております．
結びに，日本医学会及び会員の皆様が，このたびの創立120周年を契機として，これまで築いてこられた輝かしい伝統と実績の上に，今後ますます御発展されることを心から祈念いたしまして，お祝いの言葉とさせていただきます．
2022（令和4）年3月

5日本医学会創立120周年記念誌.indb 5

22.2.25 4:26:33 PM祝辞

公益社団法人日本医師会長

中川俊男『日本医学会創立120周年記念誌』の発刊にあたりまして，日本医師会を代表して衷
心よりお祝い申し上げます．
1902年4月の第1回日本医学会総会である「日本聯合医学会」が，上野公園の東京音楽学校で開催され，これを日本医学会の始まりとして以来，本年で120周年を迎えました．
この記念すべき年に発刊されます『日本医学会創立120周年記念誌』は，日本医学会の歴史や日本医学会分科会の歴史に関する詳細な記録であり，大変貴重な資料であるば
かりか，日本の医学教育の歴史，社会とともに歩んだ日本の医学の歴史，生命科学の進歩と医学研究の歴史等も含まれており，わが国の医学・医療のあゆみを振り返るのに恰好なものであります．
第二次世界大戦後の日本医師会との合流以降，日本医学会と日本医師会は車の両輪としての活動を続けてきました．この間，医学の目覚ましい発展とその適切な臨床応用に加え，国民皆保険体制のもとで国民医療は著しく向上し，わが国の医療制度は国
際的にも高く評価されています．
国民の生命と健康を預かる団体として，日本医師会は，日本医学会の医学に関する120年の重厚な功績を今後も尊重しながら，日々研鑽を積み重ねていきたいと思っております．
新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大を例に挙げるまでもなく，医学・医療のさまざまな状況の変化に柔軟に対応していくためにも，これまで以上に手を携えて，未来をともに歩んでいくことを祈念いたしまして，祝辞に代えさせていただきます．
誠におめでとうございます．
2022（令和4）年3月

6日本医学会創立120周年記念誌.indb 6

22.2.25 4:26:35 PM

祝辞

地域医療振興協会会長／前日本医学会長／
一般社団法人日本医学会連合名誉会長

髙久

史麿

この度は
『日本医学会創立120周年記念誌』の発刊，誠におめでとうございます．
前日本医学会長として,心よりお祝い申し上げます．
1902年4月に上野の東京音楽学校において，16分科会が参集し，日本医学会が日本聯合医学会として創設されて第1回の総会を開催してから本年がちょうど120
周年にあたります．
私は第6代会長として2004年に選任されて以降13年間，会長職に就かせていただきましたが，常に多くの先達の尊い努力と偉大な足跡に敬意をもって務めました．この間，2014年には法人格を有する一般社団法人 日本医学会連合が設立されました。
引き続き日本医学会が車の両輪として日本医師会の学術的基盤を支え，
日本医学会連合がアカデミアの立場から医学研究に関する情報を発信し，日本の基礎医学・社会医学・臨床医学研究を育んでいくことを願ってやみません．
このような記念の年を迎えられることは，日本医学会に携わったひとりとして無上の喜びであります．
『日本医学会創立120周年記念誌』は，日本医学会としての歴史のみならず120年間の日本の医学・医療の歩みが詳細に綴られている貴重な記録集でもあります．新たな時代に向けて日本医学会がますます発展されることを心より願っています．

2022（令和4）年3月

7日本医学会創立120周年記念誌.indb 7

22.2.25 4:26:37 PM日本医学会創立120周年記念誌

目次

Ⅰ

Ⅱ

Ⅲ

序文

日本医学会長

門田守人

2

祝辞

厚生労働大臣後藤茂之

4

文部科学大臣末松信介

5

日本医師会長中川俊男

6

日本医学会名誉会長

髙久史麿

7

日本医学会の120年と日本の医学・医療のあゆみ

13

日本の近代医学の始まり－日本医学会の前史として

坂井建雄

14

明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜 1945）における日本医学会と医学・医療

坂井建雄

38

戦後昭和期（1945 〜 1990）における日本医学会と医学・医療

坂井建雄

72

平成・令和期における日本医学会と医学・医療

坂井建雄

95

日本の医学教育の歴史と日本医学会

123

江戸末期までの医学教育－近代医学教育の前史

坂井建雄

124

近代医学のドイツからの移植と全国への波及

坂井建雄

130

医学教育の拡充とレベルアップから多様化，戦時下の状況まで

坂井建雄

138

戦後昭和期における医学教育と卒後教育

福島

統

146

平成・令和期における医学教育と卒後教育

福島

統

167

社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

189

修の偉業

柴田英治

190

毒瓦斯問題と軍陣醫學分科會

西山勝夫

195

日本医学会による医学用語統一の歴史と意義

大江和彦

200

女工と結核－石原8

日本医学会創立120周年記念誌.indb 8

22.2.25 4:26:39 PM秋葉澄伯，郡山千早

204

国民皆保険制度の実現と持続可能な医療保障

今中雄一

208

広がる環境リスクと健康：有機水銀による胎児性水俣病を例に

岸

玲子

214

スペイン風邪など日本の感染症の歴史

岩本愛吉，宮川昭二

218

治療後も社会から隔離され続けた感染症：ハンセン病

石田裕，後藤正道

226

優生保護法と同意なしの不妊手術

市川家國

231

わが国と日本医学会における医学研究と医療の倫理の歩み

武藤香織

237

社会のなかの精神医学，精神医学のなかの社会

松下正明

242

移植の歴史

江川裕人

246

正樹，猪股雅史251

放射線醫学より見たる原子爆弾症

低侵襲手術

森

画像診断の進歩

桐生

茂，大友

邦

257

ホルモンの発見と診断・治療の進歩

門脇孝，竹内靖博262

分子標的治療薬（低分子，抗体）とワクチンの進歩

中村祐輔

268

日本における臨床研究の歴史と課題

永井良三

273

日本の医学・医療におけるジェンダーギャップ

名越澄子

279

日本における医師の労働時間と働き方改革の現状，解決に向けての提言
江原

Ⅳ

朗，岸

玲子

284

頻発する日本の自然災害と医学・医療

大友康裕，赤星昂己

288

日本の医療における専門医制度の経緯・現状

寺本民生，今中雄一

296

日本における基礎研究者とphysician scientists養成の現状・課題

市原

304

学，渡辺知保生命科学の進歩と日本医学会
日本における生命科学の進歩と医学研究

311
飯野正光

312

9

日本医学会創立120周年記念誌.indb 922.2.25 4:26:41 PM

目次

Ⅴ

日本医学会138分科会の歴史

321

分科会五十音順目次

322

日本医史学会／ 323

日本体力医学会／ 361

日本消化器内視鏡学会／ 399

日本熱傷学会／ 437

日本解剖学会／ 324

日本産業衛生学会／ 362

日本癌治療学会／ 400

日本小児循環器学会／ 438

日本生理学会／ 325

日本気管食道科学会／ 363

日本移植学会／ 401

日本睡眠学会／ 439

日本生化学会／ 326

日本アレルギー学会／ 364

日本職業・災害医学会／ 402

日本磁気共鳴医学会／ 440

日本薬理学会／ 327

日本化学療法学会／ 365

日本心臓血管外科学会／ 403

日本肺癌学会／ 441

日本病理学会／ 328

日本ウイルス学会／ 366

日本リンパ網内系学会／ 404

日本胃癌学会／ 442

日本癌学会／ 329

日本麻酔科学会／ 367

日本自律神経学会／ 405

日本造血・免疫細胞療法学会／ 443

日本血液学会／ 330

日本胸部外科学会／ 368

日本大腸肛門病学会／ 406

日本ペインクリニック学会／ 444

日本細菌学会／ 331

日本脳神経外科学会／ 369

日本超音波医学会／ 407

日本病態栄養学会／ 445

日本寄生虫学会／ 332

日本輸血・細胞治療学会／ 370

日本動脈硬化学会／ 408

日本認知症学会／ 446

日本法医学会／ 333

日本医真菌学会／ 371

日本東洋医学会／ 409

日本災害医学会／ 447

日本衛生学会／ 334

日本農村医学会／ 372

日本小児神経学会／ 410

日本小児血液・がん学会／ 448

日本健康学会／ 335

日本糖尿病学会／ 373

日本呼吸器外科学会／ 411

日本老年精神医学会／ 449

日本栄養・食糧学会／ 336

日本矯正医学会／ 374

日本医学教育学会／ 412

日本臨床栄養代謝学会／ 450

日本温泉気候物理医学会／ 337

日本神経学会／ 375

日本医療情報学会／ 413

日本再生医療学会／ 451

日本内分泌学会／ 338

日本老年医学会／ 376

日本疫学会／ 414

日本脳神経血管内治療学会／ 452

日本内科学会／ 339

日本人類遺伝学会／ 377

日本集中治療医学会／ 415

日本骨粗鬆症学会／ 453

日本小児科学会／ 340

日本リハビリテーション医学会／378

日本平滑筋学会／ 416

日本アフェレシス学会／ 454

日本感染症学会／ 341

日本呼吸器学会／ 379

日本臨床薬理学会／ 417

日本女性医学学会／ 455

日本結核・非結核性抗酸菌症学会／ 342

日本腎臓学会／ 380

日本神経病理学会／ 418

日本てんかん学会／ 456

日本消化器病学会／ 343

日本リウマチ学会／ 381

日本脳卒中学会／ 419

日本インターベンショナル

日本循環器学会／ 344

日本生体医工学会／ 382

日本高血圧学会／ 420

ラジオロジー学会／ 457

日本精神神経学会／ 345

日本先天異常学会／ 383

日本臨床細胞学会／ 421

日本内分泌外科学会／ 458

日本外科学会／ 346

日本肝臓学会／ 384

日本透析医学会／ 422

日本骨代謝学会／ 459

日本整形外科学会／ 347

日本形成外科学会／ 385

日本内視鏡外科学会／ 423

日本婦人科腫瘍学会／ 460

日本産科婦人科学会／ 348

日本熱帯医学会／ 386

日本乳癌学会／ 424

日本眼科学会／ 349

日本小児外科学会／ 387

日本肥満学会／ 425

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会／350

日本脈管学会／ 388

日本血栓止血学会／ 426

日本皮膚科学会／ 351

日本周産期・新生児医学会／ 389

日本血管外科学会／ 427

日本泌尿器科学会／ 352

日本人工臓器学会／ 390

日本レーザー医学会／ 428

日本口腔科学会／ 353

日本免疫学会／ 391

日本臨床腫瘍学会／ 429

日本医学放射線学会／ 354

日本消化器外科学会／ 392

日本呼吸器内視鏡学会／ 430

日本保険医学会／ 355

日本臨床検査医学会／ 393

日本プライマリ・ケア連合学会／ 431

日本医療機器学会／ 356

日本核医学会／ 394

日本手外科学会／ 432

日本ハンセン病学会／ 357

日本生殖医学会／ 395

日本脊椎脊髄病学会／ 433

日本公衆衛生学会／ 358

日本救急医学会／ 396

日本緩和医療学会／ 434

日本衛生動物学会／ 359

日本心身医学会／ 397

日本放射線腫瘍学会／ 435

日本交通医学会／ 360

日本医療・病院管理学会／ 398

日本臨床スポーツ医学会／ 43610日本医学会創立120周年記念誌.indb 10

22.2.25 4:26:42 PM

日本医学会創立120周年記念誌

Ⅵ

最近の委員会活動（日本医学会と日本医学会連合）【日本医学会】
シンポジウム企画委員会

461【日本医学会連合】
462

総務委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 470

公開フォーラム企画委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 462

財務委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 470

医学用語管理委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 462

あり方委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 471

遺伝学用語改訂に関するワーキンググループ ・・ 463

広報委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 471「奇形」を含む医学用語の置き換えに関する専門医等人材育成検討委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 471

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

ワーキンググループ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 463

労働環境検討委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 472

用語表記基本指針策定ワーキンググループ ・ 463

男女共同参画等検討委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 472

日本医師会医学賞・医学研究奨励賞選考委員会 ・・ 464

教育・研究推進委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 473

加盟検討委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 464

ゲノム編集技術の医学応用に関する検討作業部会 ・・ 473「遺伝子・健康・社会」検討委員会 ・・・・・・・・・・・・・ 465

基礎部会 Rising Star リトリート企画委員会 ・・ 473

利益相反委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 465

社会部会 若手リトリート実行委員会 ・・・・・・・・ 474

産学連携健全化ワーキンググループ ・・・・・・・・ 466

領域横断的な肥満症対策の推進に向けた

466

ワーキンググループ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 474

子宮移植倫理に関する検討委員会 ・・・・・・・・・・・・・ 467

脳・心血管病協議会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 474

日本医学会総会あり方委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 467

領域横断的なフレイル・ロコモ対策の推進に

日本医学雑誌編集者組織委員会

・・・・・・・・・・・・・・・・

再生医療等レジストリ委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 468

向けたワーキンググループ・・・・・・・・・・・・・・・・ 475

出生前検査認証制度等運営委員会 ・・・・・・・・・・・・・ 468

研究者育成に関する検討作業部会 ・・・・・・・・・・・ 475

日本医学会創立120周年記念事業
記念式典委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 468
日本医学会創立120周年記念事業
記念誌委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 469

研究倫理委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 475
旧優生保護法の検証のための検討会 ・・・・・・・・ 475
臨床研究法のあり方検討委員会 ・・・・・・・・・・・・・ 476
・・・・・・・ 476
Japan CDC創設に関する委員会（第二次）

日本医学会創立120周年記念事業

健康医療分野におけるビッグデータに関する委員会 ・・ 477「未来への提言」作成委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 469

診療ガイドライン検討委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・ 477

移植関係学会合同委員会 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 469

COVID-19 expert opinion working group・・・・ 478
オンライン診療に関する検討会議 ・・・・・・・・・・・ 478

Ⅶ

資料

479

Chronology日本の医学と医療480

組織，役員，主な委員会の変遷

489

声明，提言，報告書等

509

あとがき

514

11

日本医学会創立120周年記念誌.indb 11

22.2.25 4:26:42 PM

Ⅰ
日本医学会の120年と日本の医学・医療のあゆみ

日本医学会創立120周年記念誌.indb 13

22.2.25 4:26:46 PM

Ⅰ 日本医学会の120年と日本の医学・医療のあゆみ

日本の近代医学の始まり－日本医学会の前史として順天堂大学保健医療学部特任教授，日本医史学会

坂井建雄

幕末まで（〜 1867）の医学・医療
江戸時代までの漢方医学
江戸時代までの日本の医学は，中国から伝わった漢方医学が基となっていた．奈良〜平安
時代にかけて遣唐使がもたらした隋・唐時代の医学文書をもとに，平安時代に丹波康頼（912 〜
995）は
『医心方』
（30巻）
（982完成）を著して朝廷に献上したが，これは現存する日本最古の医学書（東京国立博物館蔵）
で国宝に指定されている．
鎌倉時代には宋時代の医学文書が渡来し，梶原性全（1266〜1337）は中世最大の医学全書
『頓医抄』
（50巻）
（1302 〜 1304）を平易な漢字仮名交じり文で，『万安方』（62巻）（1313 〜
1327）
を漢文で著した．
戦国時代末期から江戸時代初期にかけて，曲直瀬道三（1507〜1594）と養子の玄朔（1549〜
1632）は金元時代の李朱医学を基に漢方医学を発展させ，啓迪院という医学校を開いて多数の弟子を育てた．道三の
『啓迪集』
（8巻）
（1574）は中国の医学書と自らの臨床体験を基に書かれた医学書で正親町天皇に献上され，玄朔の『医学天正記』（2巻）（1607成，1627刊）は30年間に及ぶ診療録で著名人を含む345症例を収録している．唐・宋以降の医学書をよりどころとするこれらの医師たちは，後世方派と呼ばれる．
これに対して古代の『傷寒論』を聖典と考え，実証を重んじる古方派の医師たちが18世紀に入る頃から現れ，日本の漢方の大勢を占めるようになった．
『傷寒論』はもともと，後漢時代の張仲景が著した傷寒（急性熱生病）と雑病に関する医学書（『傷寒雑病論』と呼ばれる）が，西晋時代の王淑和によって再編集され，その後に傷寒を扱う部分が独立して伝存したもので，残りの雑病を扱う部分は節略された形で『金匱要略』として現代に伝わっている．
古方派の代表的な医師たちを何人か挙げると，後藤艮山（1659 〜1733）は古方派の祖とみなされ，中国医書を読み解いて独自の「一気留滞説」を編み出し，有効な民間療法も積極的に採用した．香川修庵（1683 〜1755）は古今の医学書や先人の説に失望し，孔孟の教えから得た医学上の基本的な原理と親試実験によって新しい医療の道が得られるとする「儒医一本論」を主張した．山脇東洋（1705 〜1762）は官許を得て初めて観臓（解剖見学）を行い，その記録を『蔵志』（1759）として刊行した．吉益東洞（1702 〜1773）は伝統的な医学理論を否定して，病がただ一毒から生じるとする「万病一毒説」を創案し，処方のための実用的な『類聚方』（1764）を著した．永富独 庵（1732 〜1766）は古医方と蘭方を学んで『吐方考』（1763）や『漫遊雑記』（1764）などを著し，漢方と蘭方を結び付ける草分けとなった．

18世紀までの西洋伝統医学
18世紀以前の西洋伝統医学は，現在のわれわれが知る近代医学とは異質なものであった．
その時代の医師たちは患者宅に出向いて診察を行い，患者の生活環境と主観的な病状に加えて，尿の視診や脈の感触により診断が行われていた．また植物薬を中心とした薬剤と瀉血が標準的な治療法として広く用いられ，病気は体液の不均衡により生じると考えられていた．
医学史ではこのような患者宅での診療を中心とする18世紀以前の医学を，病宅医学（bedside
medicine）
と呼ぶ
（図1）
．

14

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22.2.25 4:26:47 PM日本の近代医学の始まり−日本医学会の前史として近代医学の教育と研究は基礎医学と臨床医学に分かれているが，西洋伝統医学はこの点においてもまったく異なる内容と構造を有していた．ヨーロッパの大学医学部での授業は，14世紀頃から医学理論と医学実地に分かれるようになった．医学理論では自然と人間に関する
普遍的な原理を教え，医学実地では健康を保持し回復するための手段を教えた．16世紀からは解剖学が独立した教科として教えられるようになり，ヴェサリウス
（1514–1564）は1537
年にパドヴァ大学で初めての解剖学・外科学教授になった．また16世紀中葉から各地の大学に植物園・薬草園が作られるようになり，医学部に植物学の教授が置かれて植物園の管理を担当するようになった．こうして17世紀以降には，主要な4教科として（Ⅰ）医学理論，（Ⅱ）
医学実地，（Ⅲ）解剖学/外科学，（Ⅳ）植物学/薬剤学/化学が教えられるようになり，西洋伝統医学教育の骨格ができあがった（図2）．
医学理論の教材としていくつもの著作が書かれ，しばしば『医学教程』の表題で5つの部門に分かれていた．
①「生理学」は古代以来の体液理論②「病理学」はガレノス（129頃〜 200頃）による疾患と症状の原因および差異③「徴候学」では診断に役立つ徴候，特に尿と脈拍④「健康学」では健康を保持するための養生法⑤「治療学」では治療薬とその他の治療方法である．
医学実地書はいわば西洋伝統医学における医療マニュアルで，11 〜18世紀まで数多くの著者によって書かれ，局所的な疾患を頭から足まで順に部位別に扱い，それに加えて全身性の熱病を扱うのが基本型であった．それぞれの疾患について，特徴的な臨床像と診断をする方法が述べられ，それに続いて治療の方法，特に医薬の処方が扱われる．

図1

西洋伝統医学における病宅での診療と医師による尿診

図2

西洋伝統医学における4教科と3つの要素

Ⅰ．医学理論①生理学②病理学

B推論的考察

③徴候学
④健康学
⑤治療学

A経験的医療Ⅱ．医学実地Ⅲ．解剖学

C科学的探究

外科学
Ⅳ．薬剤学
植物学
化学

（ヘラルト・ドゥ「水腫症の女」）

15

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Ⅰ
解剖学は16世紀のヴェサリウスから本格的に始まり，教育面では人体解剖の見学を通して学習すること，研究面では新しい構造を発見し機能について推論することが当初の役割であった．18世紀までには学習者のための優れた図入りの解剖学書がいくつも書かれるようになった．外科学は解剖学の知見を取り入れて外科手術の技量を向上させたが，麻酔も消毒法もない時代で，対応できるのは外傷の手当と体表の腫瘍の手術にほぼ限られていた．
西洋伝統医学で用いられた薬は，漢方医学と同様に植物薬が中心であった．16世紀からヨーロッパの各地に薬草園が作られるようになった．薬草園はしばしば大学に付属して植物学の教授によって監督されていた．その多くは現在でも植物園として残されている．医薬の処方の仕方を記した処方集は古くから書かれているが，公的な機関が作成したものは薬局方と呼ばれる．16世紀中葉以降にヨーロッパ各地の都市から薬局方が出され，18世紀に入る頃から
国の薬局方が作られるようになった．
以上のように18世紀前の西洋伝統医学は古代からの医学を継承し，その医療水準は同時代の日本の漢方医学と同程度のものであった．ただ人体の構造を探究する解剖学だけは抜きん出ており，その知見を取り入れた外科も日本より優位で，日本の医師たちも積極的に取り入れた．
また18世紀末にジェンナー（1749〜1823）
が開発した牛痘による種痘は，強い伝染力と高い死
亡率で怖れられてきた天然痘に対する効果的な予防法として，幕末の日本にも伝えられた．

19世紀前半期の西洋近代医学の始まり
19世紀に入る前あたりから，医療が病院で行われるようになり，病院で亡くなった患者の剖検（病理解剖）がよく行われるようになった．剖検を通して臓器の病変が目撃・記録され，リトグラフという新しい版画技術を使って出版・公表され，疾病観が大きく変化した．古代以来18世紀まで，病気の原因として体液の不均衡などが想像され，さまざまな身体症状（各部の疼痛と発赤，咳と喀痰，嘔吐と吐物，脈拍の変化，便や尿の異常など）から臓器の疾患が想定されてきたのだが，19世紀に入り病理解剖を通して臓器の疾患が病変として確認され，病気の原因として注目されるようになった．フランスのラエンネック（1781 〜1826）は間接聴診法の所見と肺の病変を組み合わせて肺疾患の存在を明らかにし（1819），英国のブライト（1789 〜1858）は生前の水腫と蛋白尿に腎臓の病変を組み合わせて腎疾患の存在を明らかにした（1827）．医学史ではこのような病院での病理解剖に力点を置く医学を，病院医学（hospital
medicine）
と呼ぶ
（図3）
．
19世紀中葉から，ドイツの大学を中心に実験室での人体と病気の科学的研究が活発に行われ，特に顕微鏡を用いた解剖学と実験的な生理学によって臓器の構造と機能が明らかにされた．ベルリン大学のミュラー（1801 〜1858）の研究室からは多くの弟子が輩出して，多くの大学に解剖学と生理学の研究を広めた．特にシュライデン
（1804〜1881）とシュヴァン（1810 〜
1882）による「細胞説」（1838〜1839）は，細胞が増殖する性質を持ち，生物体を作る生命の基本単位であるとするもので，19世紀の医学・生物学の最大の発見であった．ケリカー（1817〜
1905）は「細胞説」に基づくミクロの解剖学として「組織学」を確立し（1852），フィルヒョウ
（1821 〜1902）は臓器の病変が細胞の異常によって生じるとする「細胞病理学」を提唱した（1858）．このような実験室での研究に力点を置く医学は実験室医学（laboratory medicine）と呼ばれる．
19世紀前半には，病理解剖により臓器の疾患を診断できたとしても，実験室の研究で臓器の構造や機能が明らかにされたとしても，病気の治療法が大きく改善された訳ではなく，内科の医療水準は18世紀からさほど向上しなかった．内科疾患に対して確実な治療法がないことを表明するウィーンのスコダ（1805 〜1881）のような医師も現れ，その態度は「治療ニヒリズム」として批判された．

16

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22.2.25 4:26:47 PM日本の近代医学の始まり−日本医学会の前史として19世紀前半の医療で大きな進歩があったのは，外科の領域である．1846年に米国のモートン（1819 〜1868）がエーテル麻酔による無痛抜歯と手術の公開実験を行い，麻酔法はまたたく間に世界に広まった．また1860年代に英国のリスター（1827〜1912）は外科手術の際に石炭酸で消毒することを提唱し，これがさらに無菌法へと発展して，外科手術による細菌感
染を抑制することに成功した．
その後これらの技術により外科手術は無痛で安全なものとなり，胸腹部内臓や脳など体内深部の重要臓器に対しても外科手術を行うことができるようになった．
19世紀中葉に西洋医学はようやく近代医学へと衣替えをしようとしていた．解剖学と組織学，生理学，病理学などが人体と病気についての科学的な探究を始めていた．内科では病理解剖に基づいて診断ができるようになったが，確実な治療法はまだなかった．外科は麻酔と消毒法によって大きく飛躍しようとしていた．教育・研究のうえでは，基礎医学と臨床医学が分離するようになった．幕末〜明治初頭にかけて，日本が本格的に取り入れようとしていた西洋医学の実情はこのようなものであった．

江戸時代末期までに渡来した西洋医学
ヨーロッパの医学は室町時代末期（16世紀中葉）から日本に伝えられた．江戸時代末までの間にいくつかの段階を区別することができる．①南蛮医学，②紅毛医学，③『解体新書』以後の蘭学，④シーボルトの鳴滝塾，⑤種痘伝来，⑥ポンペによる医学伝習，である．

図3

リトグラフによる臓器の病理解剖図

左：ラエンネック『間接聴診法』（1819）から肺病変の図．
右：ブライト『症例の報告』（1827）から腎病変の図．

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Ⅰ
南蛮医学は，室町時代末期から江戸時代の初めにかけて，南蛮人（ポルトガル人，スペイン人）によって日本に伝えられた西洋医学で，特に外科を中心としていた．南蛮医学を最初に日本にもたらしたのはポルトガルのアルメイダ（1525 〜1583）で，外科医の免許を持ち，商人として来日してから信仰を深めて修道士となった．大分に病院を開いて（1557）外科の診療を行った．ポルトガル人宣教師のフェレイラ（c1580 〜1650）は長崎で潜伏・布教中に捕らえられて（1633）転宗し，禅僧沢野忠庵となって南蛮通詞の西吉兵衛とその子玄甫に教えた外科術
は，
西流外科として広まった．栗崎道喜（1568〜1651）がルソンで学んだと思われる外科術は，栗崎流外科として幕末まで伝存した．
紅毛医学は，江戸時代に紅毛人（オランダ人）から学んだ医学で，外科を中心としていた．
特に大きな影響を与えたのはドイツ出身のカスパル・シャムベルゲル（1623 〜1706）で，商館医として来日（1649〜1651）
中に特使に随行して江戸に参府し（1650），
患者の治療に当たった．その医療の報告書は『阿蘭陀外科医方秘伝』（1650）としてまとめられ，後世に伝えられた．
長崎の医師たちもカスパル流外科を学んだ．伊良子道牛（1672 〜1734）はカスパル流外科と漢方医学を学んで折衷して名声を得て，伊良子流外科は明治維新まで継承された．
長崎のオランダ大通詞の楢林鎮山（1649 〜1711）は，オランダ商館医から西洋医学を学び，
西洋外科学書の抜粋などを加えて『紅夷外科宗伝』（1706序）を著した．
『解体新書』（1774）は，ドイツ人クルムス（1689 〜1745）の『解剖学表』のオランダ語訳（1734）
から，前野良沢（1723 〜1803）と杉田玄白（1733 〜1817）らが抄訳したもので，西洋医学の詳細・正確な人体知識と解剖図が大きな衝撃を与えた．
これを契機に西洋の医学書や自然科学書が多数翻訳されて，オランダからヨーロッパの学
術・文化・技術を学ぶ蘭学が大きく発展した．
蘭学の興隆に伴い，多くの医師たちが漢方に加えて西洋医学を積極的に学ぶようになり，
漢蘭折衷の医学が一般的になった．その代表と目されるのは華岡青洲（1760 〜1835）で，京都で古医方を学んで蔓陀羅華を主体とする麻酔薬の麻沸散を開発し，またカスパル流外科を学び，全身麻酔下での乳癌手術に世界で初めて成功した（1804）．
京都の新宮涼庭（1787 〜1854）の順正書院（1839開塾）と大坂の緒方洪庵（1810 〜1863）の適塾（1838開塾）は人気の高い蘭学塾であった．
シーボルト（1796 〜1866）はドイツ人の医師でオランダ商館医として来日し（1823 〜1829），長崎奉行の許可を得て診療を行い，郊外の鳴滝塾で医学を教えた．日本の自然・文化を研究し多数の資料を蒐集してオランダに送った．帰国の際（1828）の積み荷の中に幕府禁制の日本地図などが含まれていたことが発覚して国外追放処分となり（1829），役人や門人らが多数処罰され，シーボルト事件として知られている．シーボルトは帰国後に『日本』（全7巻）（1832 〜1852）などを著し，日本の文化・自然を世界に広く伝えた．シーボルトの伝えた19
世紀初頭の西洋医学は，病理解剖を通して西洋伝統医学が変容し始めたばかりで，1850年代にポンペ（1829 〜1908）
が医学伝習をした頃までには，
すっかり時代遅れのものになっていた．
ジェンナーの開発した種痘を日本に伝える試みは何度か行われたが，オランダ商館医のモー
ニッケ（1814 〜1887）がバタヴィアから痘苗を取り寄せて初めて成功した（1849）．佐賀藩では藩医楢林宗建（1802 〜1852）が藩主の子淳一郎にも接種するなどしたことで速やかに広まった（図4）．福井藩の医師笠原良策（1809 〜1880）は京都に除痘館を開設し，雪深い峠を越えて福井に痘苗をもたらすなど，種痘の普及に貢献した．
種痘の普及を受けて江戸幕府は蘭学を解禁し（1858），その許可を受けて開設されたお玉ヶ池種痘所は，幕府の西洋医学所（後の東京大学医学部）へと発展した．

18

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22.2.25 4:26:49 PM日本の近代医学の始まり−日本医学会の前史として

図4

直正公嗣子淳一郎君種痘之図（佐賀県医療センター好生館蔵）

ポンペによる医学伝習
ポンペはオランダ海軍軍医で幕末に来日し，長崎において西洋近代医学を5年間かけて教授した（1857 〜 1862）．西洋医学では19世紀に入ってから，人体と病気を対象とする科学的な探究が病院での病理解剖や研究室での実験的な研究といった形で展開して，この頃までに
基礎医学の諸分野が成立し，病気の治療を行う内科や外科などの臨床医学から区別されるよ
うになっていた．ポンペの医学教育も基礎医学から臨床医学へと進む体系的なカリキュラムが採用され，解剖学では人体解剖が行われ，西洋式病院の養生所を建設してベッドサイドでの臨床教育が行われた．
それまで日本人がオランダ語の医学書を通して，あるいはシーボルトらの西洋人医師から学んできた医学は，上述のような西洋伝統医学あるいは近代医学へと変わり始めたごく初期の医学であり，このような基礎医学と臨床医学に分化した西洋近代医学や，西洋式病院でのベッドサイド教育は日本人が初めて体験するものであった．
西洋医学では，米国のモートンによるエーテル麻酔の公開実験（1846），翌年にはクロロホ
ルム麻酔も臨床応用され（1847），麻酔を用いた無痛手術が急速に広まった．
日本では杉田成卿（1817 〜1859）がオランダ語の医書を翻訳して『済生備考』（1850）を著してエーテル麻酔を紹介し，エーテル麻酔下に手術を試みたが（1855），エーテルの純度が低く失敗に終わったようだ．クロロホルムの情報はすでにモーニッケによって日本にもたらされていたが，ポンペが初めて日本に持ち込んだ．伊東玄朴（1801 〜1871）はポンペから供与されたクロロホルムを用いて，脱疽患者の足の切断術を行った（1861）．その後クロロホルム麻酔は次第に普及して，戊辰戦争（1868 〜1869）や西南戦争（1877）で多くの戦傷者の外科治療に用いられた．

19

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Ⅰ
ポンペの日本滞在中に，2度にわたってコレラが流行した．コレラはもともとインドとバ
ングラデシュ地方の風土病で，1817年以降に7回のパンデミックがあったと考えられている．
第3回のパンデミックは1846 〜 1847年にアラブ諸国と黒海・カスピ海周辺を襲い，1848年
以降には世界中に広がった．
日本では1858（安政5）年に米国船ミシシッピー号が長崎に入港してコレラをもたらし，
1か月後には江戸で大流行して26万人が死亡し，東北地方にまで達して3年間にわたり流行したとされる．1862（文久2）年には再び長崎からコレラが侵入し，夏の麻疹の大流行に追い打
ちをかけて前回の数倍の死者が出たとされる．1858（安政5）年7月にコレラが長崎に流行した際に，ポンペはコレラの治療と防疫のために奔走した．当時は抗生物質などの効果的な治療薬はなく，ドイツのヴンダーリヒ（1815 〜1877）の治療法を採用して，キニーネと阿片を配合したものを服用し温浴する養生的な治療を行った．ポンペに続いて松本良順もコレラに罹患したが無事に回復した．予防法としては魚類と野菜類を食べることを禁じた．ポンペのコレラ対策法は，金屯道人［仮名垣魯文（1829 〜1894）］の『安政箇労痢流行記』（別名『転寝の遊目』）などに印刷され，全国に配布された．

明治維新から明治終盤まで（1868 〜1900）の医学・医療医学校の状況
江戸幕府が倒れて明治政府が樹立されても，各藩で行われていた医学教育と医療行政に大きな変革はなかった．明治初頭には藩の設置した地方の医学校が少なくとも33校あり，また政府の設立した医学校が4校あり，その一部では外国人教師を雇い入れて医学教育を行っていた．1871（明
治4）
年の廃藩置県により地方の医学校の多くは存立の基盤を失い，閉鎖を余儀なくされた．
明治政府は1869（明治2）年に大学東校（現在の東京大学医学部）でドイツ医学を採用することを決定し，ドイツ人教師の招聘を図った．最初のドイツ人教師であるミュルレル（1824 〜
1893）
とホフマン
（1837 〜？）
は1871年8月下旬に着任し，ドイツ語による医学教育が行われた．
大学東校（1872年から東校）の卒業生の多くは，その後に全国の医学校に採用されて医学教育を担うようになった．
学校教育制度を定めた法令として，「学制」が1872（明治5）年に公布された．
「学制」では全国を8の大学区に分け，それをさらに中学区・小学区に細分し，各学区にそれぞれ1校ずつの大学・中学・小学を設置すると構想したが，実現可能なものではなかった．翌1873（明治6）年に「学制」の条文を追加して，大学のほか，外国人教師によって教授する高尚な学校を専門学校と称した．しかし数年のうちに専門学校は大学以外の雑多な高等教育機関の総称となり，
文部省年報の統計上も医学校は大学と専門学校とに分けて扱われるようになった．東京の東校は1872年に第一大学区医学校となり学制のなかに位置付けられて（1874年に東京医学校，
1877年に東京大学医学部と改称）唯一の官立医学校となり，長崎医学校は1874年に，大阪医学校は1872年に廃止された．東京医学校では1875年に通学生教場（後に別課）が設けられ，3年間の課程で日本人教師による講義が行われた．
「学制」は1879（明治12）年に廃止され，わが国の教育の実状を考慮した「教育令」が新たに公布された．
医事衛生制度を定めた法令として，「医制」が1874（明治7）年に公布された．
「 医制」では，
医師は医学教育の課程を修め，さらに臨床経験を有することが条件とされたが，従来開業の者には実績を考慮して仮免状が与えられ，また試験を受けて開業の免許が与えることも認められた．これに基づいて1875（明治8）年から3府において，1876（明治9）年からは各府県において医師開業試験が行われることになった．試験科目は，①物理，②化学，③解剖学，④生
理学，⑤病理学，⑥薬剤学，⑦内科学外科学の7科目であった．医師開業試験は当初地方の20

日本医学会創立120周年記念誌.indb 20

22.2.25 4:26:50 PM日本の近代医学の始まり−日本医学会の前史として実状に合わせて個別に実施されていたが，1879（明治12）年に内務省から「医師試験規則」が出されて，試験の水準を確保して全国で統一的な試験が行われるようになった．
1872（明治5）年の「学制」公布から1887（明治20）年頃までの明治前半に，全国のほとんどの県に計44校の公立医学校が設置され，その多くには病院が併置されていた．東京大学医学部の多くの卒業生が，これらの医学校に着任して，医学教育と診療を担当した．
「医制」の規定に基づいて東京医学校（1877年から東京大学医学部）の卒業生は，ドイツ語で学ぶ本課だけでなく，日本語で学ぶ別課の学生にも無試験で医師の開業免状を下付された．
しかし別課と同等の授業を受ける公立医学校の学生にも無試験で資格を与えてほしいという要求が強まり，1882（明治15）年の太政官達により一定の条件を具えた医学校の卒業生も，無試験で免状を得ることができるようになり，同年の「医学校通則」によって医学校が甲・乙2種に分けられた．
甲種医学校は修業年限が4年で，医学士（東京大学医学部の卒業生）の教師が3名以上必要とされたが，卒業生は無試験で免状を与えられることになった．乙種医学校には医学士の教師は1名でよかったが，卒業生は医術開業試験を受ける必要があった．甲種医学校になったのは21校，乙種医学校は9校であった．公立医学校の教師・医師となった医学士はきわめて高給で，その給料は県知事に迫るほどであった．そのため公立医学校・病院には多額の経費がかかり，県の財政を圧迫した．
1887年頃に公立医学校は大幅に淘汰され，官立の高等中学校医学部5校（千葉，宮城，岡山，金沢，長崎）と，大都市の公立医学校3校（大阪，京都，愛知）のみが存続した．1886（明治19）年4月に「中学校令」が公布され，これにより同年から翌年にかけて全国に5校の高等中学校が設置され，1887年にそれぞれ医学部が付設された．1880年頃から，松方正義大蔵卿のデフレ政策と世界恐慌の影響で国と地方の財政の悪化が深刻になり，1887（明治20）年9月に
地方財政の健全化を図るために公立医学校の費用を地方税から支弁することを禁じる勅令が出された．これにより財政的にゆとりのある大阪，京都，愛知の公立医学校は存続することができたが，残りの多くの医学校は廃校を余儀なくされた．
1887年以後の官公立医学校としては，帝国大学1校（1899年に京都に1校新設），官立医学校5校（1894年に高等学校医学部となる），公立医学校3校では，卒業後無試験で医師の資格が得られることとなった．私立の医学校としては，済生学舎（現・日本医科大学）と東京慈恵医院医学校（現・東京慈恵会医科大学）などがあり，卒業後に医術開業試験を受ける必要があった．1896年には私立熊本医学校（現・熊本大学医学部）が設立された（表1）．

医師と病院の状況
明治期の医学校は，ドイツから移植した医学を東京大学医学部から全国に広げる形で質量ともに整備されてきたが，そこで育成される医師の数だけでは全国の医療需要をまかなうことはなかなかできなかった．医師資格にかかわる「医制」［1874（明治7）年］の規定では，大学医学部卒業をした者に加えて，医術開業試験の合格者，および従来開業の者にも資格が認められた．さらに「医学校通則」［1882（明治15）年］による甲種医学校（後の医学専門学校）の卒
表1

1890年における医学校〔官立：帝国大学医科大学〕
1校：帝国大学（東京）〔官立：高等学校医学部〕
5校：第1（千葉），第2（仙台），第3（岡山），第4（金沢），5（長崎）〔公立：専門学校〕
3校：大阪医学校，京都療病院医学校，愛知医学校〔私立：各種学校〕
2校：済生学舎（東京），東京慈恵医院医学校

21

日本医学会創立120周年記念誌.indb 21

22.2.25 4:26:50 PM

Ⅰ
業者にも医師の資格が与えられた．こうして第二次世界大戦末まで，日本の医師資格には4種類のものが混在することとなった．
医師数の最初の統計が得られる1874年には2万8,262人の医師がいたが，ほぼ全員が従来開業で江戸時代からの医師であった．1875年から医術開業試験合格者が，1877年から大学医学部卒が，1884年から医学専門学校卒が少しずつ加わっていく．1880年の段階で，医師3万7,173人のうちで従来開業が87％であり，医術開業試験合格が6％であった．これ以後，従来開業の者が次第に減少し，ほかの種類の資格が増えていくが，1900年の段階で，医師4万924人のうちで従来開業はまだ54％を占め，医術開業試験合格が26％，専門学校卒が12％，大学卒が4％であった（図5，表2）．
幕末〜明治初期にかけて欧米式の病院が各地に広まり作られるようになった．その最も早い例の1つとして，1865年に山口藩が医学校の好生堂に病院を設置した．西日本の雄藩が次々と病院を開設し，1867年には福岡藩が医学校の賛生館を開設して附属病院を置き，1869年には静岡藩の駿府病院と沼津兵学校病院，松江藩の病院，福山藩の病院兼医学校，鹿児島藩の医学校附属病院が開設されている．1870年には金沢藩の医学館附属病院，福井藩の病院兼医学校，岡山藩の医学館大病院，熊本藩の医学校兼病院，1871年には松本藩の病院，名古屋
藩の仮病院，高知藩の吸江病院，佐賀藩の好生館附属病院，岡藩の医学校兼病院が開設された．
しかしこれら諸藩の病院は廃藩置県［1871（明治4）年］により存立基盤を失って多くは廃止されたが，一部は地元の医師たちの尽力やその後の県の支援により存続した．これらの藩病院からは後に公立医学校が生まれ，また現在の医科大学や公的病院の礎となっている．
政府による病院の初期のものとしては，養生所の後身である長崎府病院医学校（1868）がある．明治政府は1869（明治2）年に軍事を司る兵部省を設置し，医務・衛生を統括する軍医寮が置かれた．兵部省は1872（明治5）年に廃止され，陸軍省と海軍省が設置された．陸軍では

図5

明治期から戦前（1874〜 70,000
1941）
の医師数
（資格別）
60,000の推移
50,00040,00030,00020,00010,000

0（『医制八十年史』（1955）のデータを基に
坂井建雄作成）

表2

74 876 878 880 882 884 886 888 890 892 894 896 898 900 902 904 906 908 910 912 914 916 918 920 922 924 926 928 930 932 934 936 938 940
1
1
1
1
1
1
1
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1
1
1
1
1
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1
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1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

18

不明

従来開業

医術開業試験

専門学校卒

大学卒

医師数の資格別内訳（1900年まで）
1880年

1885年

1890年

1895年

1900年

医師数（人）

37,17340,784

40,21539,48740,924

従来開業

86.90％

85.20％

74.60％

65.10％

53.60％

医術開業試験

6.40％

8.50％

13.90％

18.90％

26.30％

専門学校卒

0.00％

0.50％

4.00％

7.70％

11.80％

大学卒

0.30％

1.60％

3.30％

3.60％

3.70％

22

日本医学会創立120周年記念誌.indb 22

22.2.25 4:26:51 PM日本の近代医学の始まり−日本医学会の前史として東京に陸軍本病院，東京以外の5つの鎮台（仙台，名古屋，大阪，広島，熊本）に合わせて鎮台病院が整備され，後に衛戍病院，陸軍病院と改称された．海軍では1871年に海軍病院が芝
高輪御殿山に開設され，場所を高輪西台町に移し，海軍本病院（1876），東京海軍病院（1880）と改称された．東京以外では横浜海軍仮病院が一時的に設置された（1870 〜1871）ほかに，
横須賀海軍病院（1880），佐世保・呉海軍病院（1889），舞鶴海軍病院（1901）が開院した．
廃藩置県以後には府県による病院として，白河県の白河仮病院（1871），京都府の療病院（1872），東京府の養育院に設置された病室（1873）と東京府病院（1875），岐阜県公立病院（1874）が早い時期に作られた．
共同出資による共立あるいは個人による病院としては，兵庫県で伊藤博文知事のときに寄付を募ってできた神戸病院が作られ（1869），初代の院長はアメリカ人のヴェダーであった
1870年には新潟と山梨に共立病院が作られ，1871年には長野に医学研究所附属病院が，1872年には仙台に私立共立社病院が，1873年には長岡会社病院，浜松病院，青森に済衆社，千葉に共立病院が作られた．私立の病院としては，松本良順が東京早稲田に蘭疇医院を設立したが（1870），翌年に仕官のために中止した．早矢仕有的は漢方医で慶應義塾で学び，横浜に仮病院を設立した（1871）．大学東校を主宰する大博士を辞した佐藤尚中は順天堂を設立し（1873），現在の順天堂大学医学部附属順天堂医院につながっている．
病院数の統計が最初に得られる1874年に，全国の病院数は52院で，そのうち国公立が23院，私立が29院であったが，毎年のように数を増やしていき，1882年には626病院に達し，そのうち国公立が330院，私立が296院であった．1888年以後はほぼ全国で600院程度で推移するが，国公立の病院は漸減し，1895年以後に私立の病院が次第に増加して，1909年には全国で890院に達し，そのうち国公立が97院，私立が793院になった．現在の日本の医療機関
は大半が私立病院であるが，その傾向は明治末期から現れている（図6）．
『帝国医籍宝鑑』（1898）に全国の著名な病院のリストが掲載されており，この年の病院754
院（官公立236院，私立518院）のうち，官公立28院・4医学校と，東京の私立42院，地方の私立37院が紹介されている．病院の長の学歴を見ると東京大学医学部卒の医学士が多く，官公立の病院ではほとんど（29名中の28名），地方の私立病院では（37名中の29名），東京の私立病院では半分ほど（42名の19名）であった．残りの大部分は学歴不明であったが，ポンペの弟子が2名，外国の大学卒が7名含まれている（表3）
．

図6

明治期
（1874〜1909）の病院数の推移

900

800

700

600

500

400

300

200

100

0

（
『医制八十年史』（1955）のデータを基に
坂井建雄作成）

74 875 876 877 878 879 880 881 882 883 884 885 886 887 888 889 890 891 892 893 894 895 896 897 898 899 900 901 902 903 904 905 906 907 908 909
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

18

国公立

国立

公立

その他

23

日本医学会創立120周年記念誌.indb 23

22.2.25 4:26:51 PM

Ⅰ

表3

1898年の著名な病院（A）官公立病院
所在地

役職

氏名

学位

学歴

東京帝国医科大学

名称

本郷区元富士町

長

濱田玄達

医学博士

東大M13

附属病院

－

長

青山胤道

医学博士

東大M15

巣鴨病院

小石川区駕籠町

医長嘱託

片山國嘉

医学博士

東大M12

京都医学校

上京区御車通清和院口上る

学校長

猪子止戈之助

医学士

東大M15

府立療病院

－

院長

猪子止戈之助

医学士

東大M15

大阪医学校

北区常安町

学校長

清野

勇

医学士

東大M12

大阪医学校病院

－

院長

清野

勇

医学士

東大M12

神戸病院

－

院長

江馬賤男

医学士

東大M20

姫路病院

－

院長

鈴木徳男

医学士

東大M23

駒込病院

本郷区駒込動坂町

医長

入澤達吉

医学士

東大M21

千葉病院

千葉県千葉町

院長

長尾精一

医学士

東大M13

宮城病院

仙台市東三番町

院長

柏村貞一

医学士

東大M18

岡山病院

岡山市内山下

院長

菅

之芳

医学士

東大M13

金沢病院

金沢市

院長

高安右人

医学士

東大M20

愛知医学校

名古屋市天王崎町

学校長

熊谷幸之輔

医学士

東大M14

愛知病院

－

院長

熊谷幸之輔

医学士

東大M14

岐阜病院

岐阜市今泉

院長

小阪慶三

－

－

岡崎支病院

愛知県

院長

村山恒太郎

医学士

東大M25

福井病院

福井市佐佳枝上町

院長

河野

衢

医学士

東大M12

和歌山病院

－

院長

西

廣吉

医学士

東大M26

松山病院

愛媛県松山市小唐人町

院長

津下

壽

医学士

東大M24

広島病院

広島市水主町

院長

匹田復次郎

医学士

東大M20

松江病院

島根県松江市母衣

院長

田村貞策

医学士

東大M22

鳥取病院

鳥取市西町

院長

伊藤愛造

医学士

東大M25

米子病院

鳥取県西伯郡米子町大字

院長

高橋貞碩

医学士

東大M28

山口病院

山口県吉敷郡山口町

院長

奥田道有

医学士

東大M18

県立病院好生館

佐賀市水ヶ江町

館長

澁谷周平

医学士

東大M21

熊本病院

熊本市手取本町

院長

谷口長雄

医学士

東大M22

宇都宮病院

宇都宮町

病院長

栗本庸勝

医学士

東大M20

山梨病院

甲府市錦町

－

近藤拙三

医学士

東大M22

長崎病院

長崎市小島

院長

村上安藏

医学士

東大M20

福岡病院

筑紫郡千代村

院長

大森治豊

医学博士

東大M12

24

日本医学会創立120周年記念誌.indb 24

22.2.25 4:26:51 PM日本の近代医学の始まり−日本医学会の前史として

表3

1898年の著名な病院（つづき）（B）私立病院（東京）
病院名
順天堂医院

所在地
本郷湯島

役職
院長

氏名
佐藤

進

学位

学歴

医学博士

ベルリン大学

蘇門病院

本郷湯島

院長

長谷川順治郎

医学士

東大M9

耳科病院

本郷元町

院長

小此木信六郎ドクトル

チュービンゲン大学

東洋内科病院

神田区駿河台鈴木町

院長

高田耕安

医学士

東大M22

井上眼科医院

神田区駿河台東紅梅町

院長

井上達七郎

ドクトル

ベルリン大学杏雲堂病院

神田区駿河台西紅梅町

院長

佐々木政吉

医学博士

東大M12

東京産科婦人科医院

神田区駿河台袋町

院長

増田知正

医学士

東大M23

耳鼻咽喉科医院

神田区南甲賀町

院長

金杉英五郎

ドクトル

東大別課M20
ヴュルツブルク大学

山龍堂医院

神田区小川町

院長

樫村清徳

医学博士

ドイツ留学

耳科院

神田区小川町

院長

賀古鶴所

医学士

東大M14

神保院

神田区北神保町

－

鈴木萬次郎

－

－

東洋内科医院

神田区錦町

院長

橋田茂重

医学士

東大M25

告成堂病院

日本橋区蠣売町

院長

岩佐

ドクトル

ドイツ留学

新

日本橋病院

日本橋区青物町

院長

岡本武次

医学士

東大M23

産科婦人科櫻井医院

日本橋区矢之介町

院長

櫻井郁次郎

医学士

東大M9

楠田産科婦人科医院

日本橋区濱町

院長

楠田謙三

－

－

治肺医院

日本橋区濱町

院長

吉松齣蔵

医学士

東大M21

天祐堂病院

日本橋区濱町

院主

松山秀雄

－

－

中洲養生院

日本橋区中洲

院長

原田貞吉

－

－

石越病院

京橋区銀座大時計横町

院長

八島九皐

－

－

外科皮膚病婦人科
加藤医院

京橋区出雲橋際

院長

加藤時次郎

ドクトル

エアランゲン大学

外科林病院

京橋区築地

院長

医学士

東大M25

林

曄

内科山田病院

京橋区築地

院長

山田鐵蔵

医学士

東大M25

宮下眼科病院

京橋区因幡町

院長

宮下俊吉

医学士

東大M17

胃腸病院

麹町区内幸町

院長

長與稱吉

ドクトル

ドイツ留学

回生病院

麹町区下二番町

院主

木澤

敏

－

－

愛生病院

麹町区一番町

院長

中村重治

－

－

養生院

芝区三光町

院長

北里柴三郎

医学博士

東大M16

東京病院

芝区愛宕町

院長

高木兼寬

医学博士

ロンドン大学

楽山堂病院

浅草区小島町

院長

宇野

朗

医学博士

東大M9

明治病院

浅草区須賀町

院長

鳥居春洋

医学士

東大M20

好生堂病院

－

院長

二宮誠一郎

医学士

東大M19

東京田代病院

下谷区上野桜木町

院長

丸茂文良

医学士

東大M22

近藤病院

本所区小泉町

院長

近藤常次郎

医学士

東大M21

江東病院

本所区南二葉町

院長

瀬川昌耆

医学士

東大M15

産科婦人科土岐病院

下谷区稲荷町

院長

土岐政次郎

ドクトル

－

鶯渓医院

下谷区上野桜木町

院長

高松凌雲

－

ポンペ

明々病院

小石川区須田町

院長

須田卓爾

ドクトル

－

加藤瘋癲院

本郷区田町

院長

加藤照業

－

－

水原産科婦人科病院

神田区猿楽町

院長

水原

－

－

慚

尊生堂医院

芝区三田

院長

松山棟庵

－

－

本所医院

本所区横網町

院長

神谷龍太郎

－

－

25

日本医学会創立120周年記念誌.indb 25

22.2.25 4:26:52 PM

Ⅰ

表3

1898年の著名な病院（つづき）（C）私立病院（地方）
病院名
十全病院

所在地
横浜市

役職

氏名

学位

学歴

院長

廣瀬佐太郎

医学士

東大M20

横浜病院

横浜市若葉町

院長

須藤鑛作

－

－

杏雲堂分院

神奈川県中郡平塚海岸

院長

佐々木政吉

医学博士

東大M12

青松園病院

神奈川県中郡大磯

院長

吉松文治

－

－

足柄病院

神奈川県足柄下郡小田原町

院長

岡田小三太

医学士

東大M20

緒方病院

大坂市

院長

緒方惟準

－

ポンペ

山縣眼科病院

大坂市東区北浜

院長

山縣正雄

医学士

東大M23

杉田病院

神戸市坂本町

院長

杉田

医学士

東大M13

高橋病院

神戸市元町

院長

高橋盛寧

医学士

東大M16

須磨療病院

－

－

鶴崎平三郎

医学士

東大M16

雄

静岡病院

静岡県静岡市

－

遠田

清

医学士

東大M23

浪越療病院

名古屋市南円町

－

小倉開治

医学士

東大M15

奈良病院

奈良県奈良町

－

常持為治

医学士

東大M19

小濱病院

福井県小濱町

－

武田

医学士

東大M19

坦

桑名病院

三重県桑名町

－

藤原道雄

医学士

東大M21

館山病院

千葉県安房郡館山町

－

川名博夫

医学士

東大M21

津私立病院

三重県津市

－

今井

医学士

東大M21

通

浦和病院

埼玉県浦和町

－

山村直次郎

医学士

東大M20

加西病院

埼玉県熊谷町

－

笠井銀之助

医学士

東大M21

茨城済生病院

茨城県水戸市

－

波多野惇

医学士

東大M20

渡邊病院

橡木県足利町

－

渡邊

泰

医学士

東大M22

福島病院

福島県福島町

－

渡邊

雷

医学士

東大M24

石巻病院

宮城県桃生牡鹿郡石巻町

院長

福島守雄

医学士

東大M21

桃李園

宮城県仙台市東一番町

－

木村

盛岡病院

青森県盛岡市

院長

杉立義郎

達

－

－

医学士

東大M27

本宮病院

福島県

院長

馬島

琢

－

－

大館病院

秋田県秋田市

院長

山田種助

－

－

小出町病院

新潟県北魚沼郡小出町

院長

大村秀畝

医学士

東大M22

郡立高田病院新潟県中頸城郡高田町

院長

鈴木豊治

医学士

東大M28

知命堂病院

新潟県中頸城郡高城村

外科

瀬尾原始

医学士

東大M20

長岡病院

新潟県長岡町

－

高畑挺三

医学士

東大M19

高島病院

長野謙上諏訪町

－

小池亮琢

医学士

東大M20

山形済生館

山形県山形市

館長

武田

坦

医学士

東大M19

新負病院

富山県

－

山田岩次郎

医学士

東大M20

札幌病院

北海道

－

荒井保吉

医学士

東大M28

峡東病院

山梨県東山梨郡日川邑

－

野中清人

－

－

柄崎病院

佐賀県杵島郡柄崎

－

木下元策

－

－
（『帝国医籍宝鑑』（1898）
による）26

日本医学会創立120周年記念誌.indb 26

22.2.25 4:26:52 PM日本の近代医学の始まり−日本医学会の前史として医師社会の動向「医制」（1874）による医術開業試験では，西洋医学に基づく試験が行われた．有力な漢方医
たちは漢方医学の存続のために漢方六科［①開物燮理（化学），②蔵府経絡（解剖・生理），③窮理尽性（物理），④衆病源機（病理），⑤薬性体用（薬理），⑥脈病証治（内外科）］を医術開業試験の科目とするよう運動したが，政府は認めなかった．1879年3月に，浅田宗伯はじめ60人の漢方医が集まって温知社を結成して漢方医学存続の運動を行った．名古屋では浅井樺園・国斡父子らが中心となって愛知博愛社を結成し，1880年11月に官許を得て愛知専門皇漢医学校を設立した．漢方医たちはあらゆる機会を捉えて復権を目指したが，漢方医学で医師免許を得る道は閉ざされた．1894（明治27）年の第7回臨時帝国議会に，漢方医側から医師免許改正法案が提出されたが，第8回通常議会において否決され，漢方復権運動は終焉を迎えた．
地方の衛生行政組織は，コレラ流行がきっかけとなって整備され，明治10年代から各府県に衛生課が設置され，地方衛生会も次々と作られた．
開業医の組織化もこの頃から始まった．多くの県では行政が主導して医師組合の規則が作られた（1881年：山形県，1882年：宮城県，兵庫県，1883年：福島県，茨城県，広島県，福岡県，1884年：岩手県，1885年：愛知県，1886年：新潟県，1887年：秋田県，滋賀県，山口県，福井県，千葉県，1888年：宮崎県，1889年：茨城県）．
これに対して東京府と京都府では，有志の医師たちが医会組織を作った．東京医会は1886
年9月に池田謙斎，隈川宗悦，長與専齋，長谷川
木東洋，三宅会長に松本泰，実吉安純，松山棟庵，高松凌雲，佐々秀，石黒忠悳らが発起人となって，東京府下の開業医に呼びかけて作られた．
順，副会長に長谷川泰が就任した．1885年1月に，第1回日本医学会の発起人となった乙酉会が発足しているが，その会員のほとんど（佐々木東洋を除く）が東京医会の発起人ないし役員になっている．
京都医会のほうは，1887年頃から組織する動きがあったが紛糾し，1889年4月の京都医学会で三宅秀（帝国大学医科大学長）が医会組織の結成を呼びかけてから機運が醸成し，12月に創立委員会，翌1890年9月に設立総会が開かれ，会長に半井澄，副会長に安藤精軒が就

任した
（図7）
．

図7

乙酉会記念写真

1885（明治18）年．前列左から石黒忠悳，池田謙斎，松本 順，戸塚文海，長與専齋，後列左から高木兼寬，大沢謙二，佐藤 進，実
吉安純，三宅 秀．

（東京大学総合研究博物館蔵，三宅一族旧蔵コレクションから）27

日本医学会創立120周年記念誌.indb 27

22.2.25 4:26:53 PM

Ⅰ
第1回の日本医学会は，乙酉会が発起人となって，1890年に東京で開催された．第2回の日本医学会は，17名が発起人（乙酉会員は加わらず）となって，1893年4月に同じく東京で開催された．
これに時期を合わせて，大日本医会の創立協議会が開かれた．大日本医会は東京・京都など全国各地に支部を設立し，同年11月に東京医会の本部で第1回大会を開催し，地方支部の代表と理事74人が集まった．会員数は2,640人（1893年末）で，毎年大会を開いて医政問題についての決議や建議を行った．
1897（明治30）
年3月に医士法案を第10回帝国議会に提出したが，審議未了となって終わった．法案の趣旨は各地の医士会を法的団体として認めるもので，もともと東京医会が構想していたが，全国開業医師の総意として提案するほうがよいとの判断で，大日本医会に可否の判断と議会への提出が委ねられた．医士法案が提出されたのには，医師社会の変化という時代背景があった．その当時，大学や医学専門学校を卒業した学卒医が増加して医師構造が変化し始めていた．さらに試験免許医と従来開業医，学卒医と非学卒医，また学卒医でも学歴の違いで，医師の間に著しい階層格差が生じていた．
その後1898（明治31）年11月に，新たな医師会法案が大日本医会から第13回帝国議会に提出されたが，東大出身の医師たちが激しい反対運動を行い，衆議院では可決されたものの貴族院で否決された．

社会・衛生状況幕末〜明治にかけて，大政奉還［1867（慶応3）年］による政権の交替と，廃藩置県［1871（明治4）年］などの近代化改革が行われ，これら一連の過程は明治維新と呼ばれる．日本はこの間に外国と戦争することはなかったものの，戊辰戦争（1868 〜1869）と西南戦争（1877）という2つの大きな内戦を経験した．戦争では多量の鉄砲が用いられ，多くの将兵が銃砲弾で重篤な戦傷を負った．
戊辰戦争は王政復古の後に，薩摩藩・長州藩・土佐藩などを中心とする新政府軍と，旧幕府軍と北陸・東北諸藩の同盟軍が，鳥羽・伏見の戦い（1868.1）から始まり，江戸・東北地方・函館を戦場として戦った．江戸時代以来の漢方医や蘭方医は戦傷の治療は未経験であり，新政府軍では英国公使館医のウィリス（1837 〜1894）が官軍病院に招聘され，関東から新潟，会津までの戦場で多数の日本人医師を実地に指導した．ウィリスはクロロホルム麻酔や過酸化マンガン水による防腐など新しい外科技術を用い，四肢の切断手術38回を行うなど600人
もの負傷者に対して外科治療を行った．ウィリスは明治政府から高く評価されて東京医学校兼病院長となったが（1869），ドイツ医学採用に方針が変更されたため退職し，薩摩藩の招きで鹿児島に移り（1870），西南戦争勃発（1877）まで鹿児島医学校で医学教育に従事した．
西南戦争（1877）
は，西郷隆盛を盟主とする反乱士族と政府軍が，南九州（熊本，宮崎，大分，
鹿児島）を戦場として戦った．西南戦争による戦死者は政府軍が6,843人，薩摩軍は6,785人とされ，両軍は病院を設けて多くの負傷者に対して治療を行った．軍の医療施設としてはすでに大阪軍事病院がボードイン（1820 〜1885）によって開設されており（1870），西南戦争の勃発とともに大阪陸軍臨時病院が設置されて佐藤進（1845 〜1921）が病院長となり，8,569

人の戦傷兵を受け入れて治療を行った．佐藤は順天堂の第3代堂主でドイツに留学してベルリン大学医学部で学び，アジア人として初の医学士の学位を取得し，当代随一の外科医として名声を博した．日清・日露戦争でも陸軍軍医総監として活躍した．
国の政治組織も徐々に整備されていった．明治初期の自由民権運動と国会開設運動を経て，1881（明治14）年10月に明治天皇から「国会開設の詔」が表明され，1889（明治22）年2月に大日本帝国憲法と衆議院議員選挙法が公布された．翌1890（明治23）年7月に第1回衆議院議員

28

日本医学会創立120周年記念誌.indb 28

22.2.25 4:26:53 PM日本の近代医学の始まり−日本医学会の前史として総選挙が実施され，11月に貴族院と衆議院による二院制の第1回帝国議会が開催された．
議会制度は欧米近代文化のなかで育まれ，それを文化的伝統の異なる日本に取り入れ，全国民が国家の政策決定に参加するチャンネルを与えられ，近代国民国家の形成に大きな役割を果たすことになった．
明治期の医療・衛生における最大の問題は伝染病の流行であった．1876（明治9）年の内務省達から伝染病患者の調査が行われるようになり，1900（明治33）年までの25年間の年平均で患者数では赤痢が第1位（4.6万人）で飛び抜けて多く，腸チフスとコレラがそれに続き2万人を超えており，重要な伝染病であった．痘瘡（天然痘）は古代から世界中で知られており，感染力と致死率が高いだけでなく，全身に膿疱を生じ，治癒しても瘢痕を残すために恐れられていたが，種痘の開発により予防が可能となり，医療において重要な疾患であった．コレラは致死率が飛び抜けて高く（68％），死亡数も第1位（1.5万人）の恐ろしい伝染病であり，さらに外国からの流入によって大流行が起こり，患者数と死者数が大きく変動するために，防疫対策が必要とされた．コレラは西南戦争（1877）の年に戦線で発生し，帰還兵によって全国に感染が広がった．その後1879年，1882年，1886年にも大流行をして多くの犠牲者を出し，1890年と1895年にも流行を繰り返した（表4，図8）．
明治維新早々から，政府は種痘を普及するための施策を行った．1870年には大学に種痘館を設け，その「種痘館規則」［1871（明治4）年3月］で種痘施術者の資格を定めている．
「種痘規則」［1874（明治7）年10月］では種痘の従来の取扱を整備するとともに，種痘実施数の報告と種痘済証の交付規定を設けて，種痘の体制を整えた．衛生事務が文部省から内務省に移管された（1875）後，この規則は「種痘医規則」［1876（明治9）年4月］に改正された．また
「天然痘
予防規則」
［1876（明治9）年5月］が布達され，強制種痘の制度が設けられた．これにより種痘に関する法制は整備された．その後，「種痘規則」［1885（明治18）年］では「種痘規則」と「天然
痘予防規則」の内容を統合し，さらに「種痘法」［1909（明治42）年］に引き継がれた（表5）．
伝染病の予防に関する規定は，明治初頭には府県において定められていたが，「医制」（1874）のなかにも届け出ることが規定されている．内務省達（1876.2）では，悪疫流行で医員を派遣した場合に，伝染病患者を調査し報告すべきことが定められている．
防疫行政はコレラ対策によって本格化した．厦門（アモイ）にコレラが流行した（1877）のを受けて，内務省は「虎列刺病予防法心得」［1877（明治10）年8月］を各府県に送達して総合的予防方法を示したが，コレラが侵入して各地に大流行を起こした．その経験を基に伝染病予防規則案を準備したが，コレラが1878 〜 1879年に大流行したためにコレラの部分を抜粋して「虎列刺病予防仮規則」［1879（ 明 治12）年6月 ］を 急 遽 発 布 し， 不 備 を 補 っ て 改 正 し た（1879.8）．この経験を経て「伝染病予防規則」［1880（明治13）年7月］が制定公布され，法定伝染病の6疾患（コレラ，腸チフス，赤痢，ヂフテリア，発疹チフス，痘瘡）が指定され，医師の届出と避病院の設置，排泄物や死体の処理などが規定された．同規則は「伝染病予防法」
の制定
［1897
（明治30）
年4月］に伴い廃止された（表6）．

表4

明治期終盤まで（1876〜1900）の法定伝染病の年平均の患者数，死者数，致死率
コレラ

患者数（人）

死者数（人）

致死率（％）

22,194

15,05767.8

赤痢

46,597

11,34124.3

腸チフス

28,084

6,396

22.8

痘瘡

11,982

3,180

26.5

ヂフテリア

5,411

2,259

41.7

（『医制八十年』（1955）の資料から坂井建雄作成） 発疹チフス

1,181

232

19.6

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Ⅰ

図8

明治期
（1874〜1900）の法定伝染病の患者数と死者数の年次推移

法定伝染病患者数（1876 〜 1945）

法定伝染病死者数（1876 〜 1945）（『医制八十年史』（1955）のデータを基に
坂井建雄作成）

表5

明治期までの種痘対策（『医制八十年』（1955）の資料から坂井建
雄作成）

1849
1870
1870.31870.41871
1871.111872.91874.6
1874.101875
1876.4
1876.5
1885.111909.4

モーニッケが種痘を伝える
大学に種痘館を設ける
種痘館規則（種痘施術者の資格を定める）
各府藩県に達，種痘の普及
種痘館を廃止，大学東校に種痘局を設ける
種痘館規則（種痘医の免許，痘苗の分与を司る）
種痘免許を地方官限りで行うことに改定
東京に牛痘種継所を設ける
種痘規則（種痘医・種痘方法の取扱を整備，種痘実施数の報告，種痘済証の交付）
衛生事務が文部省から内務省に移管
種痘医規則（種痘規則を改正）
天然痘予防規則（強制種痘の制度）
種痘規則（種痘医規則と天然痘予防規則を統合）
種痘法（種痘回数を2回に減，種痘済否を戸籍に記入）

脚気はビタミンB（チアミン）の慢性的な欠乏によって末梢神経障害と心不全を起こす病気
1であるが，長らく原因が不明であり，いくつかの地域に多く発生する一種の風土病と考えられ，
軍隊や施設収容者に多発することも知られていた．日本では1870年以降，東京などの都市部や陸軍があった港町から脚気が流行し始め，西南戦争（1877）で脚気患者が多発した．海軍軍医の高木兼寛（1849〜1920）は英国留学して英国海軍で脚気が少ない経験からタンパク質摂取不足が原因だと仮説を立てて兵食を改善する実験を行い，脚気の発生が激減する結果を得た（1884）．これを基に海軍では兵食の改善が進められて，1886年には脚気がほぼ制圧され，兵食に関する規定も改定された．高木は脚気の原因についての仮説を1883（明治16）年9月の大日本私立衛生会で公表し，「脚気病予防説」［1885（明治18）年］を大日本私立衛生会雑誌に
発表した．

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22.2.25 4:26:54 PM日本の近代医学の始まり−日本医学会の前史として

表6

明治期（〜1900）の伝染病対策と防疫

1873頃
1874.8府県においてコレラ，ペスト，ヂフテリア等の予防に関する規定
医制第46条（1875.3に3府に施行），「医師悪性流行（第扶私，虎列刺，麻疹，
天然痘の類を謂ふ）あることを察せは急速医務取締及区戸長に届くへし（流行病予防法別冊之を定む）」
1874〜75 〔痘瘡の流行〕
1875.4
悪病流行の際貧民救助方概則（悪疫の際に地方官が医員を派遣して治療）
1876.4天然痘予防心得（天然痘予防措置）
1876.9
内務省達（悪病流行の節医員を派遣した場合は，調査して内務省に報告）
1877.1〜 9〔西南戦争〕
1877.7〔清国厦門にコレラ流行〕
1877.8
虎列刺病予防法心得（コレラの総合的予防方法）
1877.9〔コレラの国内侵入，各地に大流行〕
1877.10 コレラに対する予防救治費を計上
1877.12 冬季便所下水等の掃除方（コレラの撲滅のため）
1878〜 79 〔コレラ流行，特に1879に猖獗を極める〕
1879.1
伝染病規則（案）を太政官に上申
1879.6
虎列刺病予防仮規則（患者発生の届出，検疫，避病院，患家の標示・遮断，汚物の処分禁止，清潔・消毒方法，患者死体の処置，予防方法）
1879.8
虎列刺病予防仮規則の全文改正（不備を補う）
1879.7海港虎列刺病伝染予防規則（海港検疫），検疫停船規則
1880.7
伝染病予防規則（総合的な伝染病予防法規，6種伝染病〔コレラ，腸チフス，
赤痢，ヂフテリア，発疹チフス，痘瘡〕を定め，医師の届出，避病院の設置，患者の収容，患家の標示など）
1880.9
伝染病予防心得（各伝染病ごとに清潔法，摂生法，隔離法，消毒法）
1882〔コレラ流行〕
1882.6
虎列刺病流行地方ヨリ来ル船舶検査規則
1884 〜 86〔コレラ流行，1885 〜1886に多数の死者〕
1886.9虎列刺病流行ノ地ヨリ古著襤褸ヲ他ノ健康地方ニ輸送スルヲ禁止
1890〔コレラ流行〕
1893 〜 94〔赤痢が全国的に流行，多数の患者・死者〕
1895〔日清戦争に伴いコレラ大流行〕
1895.4
内務省に臨時検疫局，庁府県に臨時検疫部
1896〔香港・台湾などにペスト流行，入港中の外国船にペスト患者発見〕
1897.4
伝染病予防法（伝染病にペストと猩紅熱を加える）
1897〔国内でペスト患者発生，神戸・大阪で流行〕

これに対して東京大学の外国人教師ベルツ（1849〜1913）は講義で，海軍軍医監の石黒忠
悳（1845 〜1941）は『脚気論』（1878）で脚気が伝染病であると主張しており，特にドイツのコッホが結核菌を発見して細菌学が一世を風靡してから，細菌説以外の理論は非科学的と見なされるようになった．石黒は『脚気談』（1885）で脚気の栄養欠乏説を批判し，ドイツから帰国して陸軍軍医学校教官に着任した森林太郎（森鷗外：1862〜1922）も「日本兵食論大意」（1886）で日本の兵食の優秀さを主張した．日本陸軍は兵食を改善しないまま日清戦争に突入
し，4万人近い脚気患者を発生し，4,000人近い脚気死者を出した．

医学・医療の進歩
19世紀になって西洋近代医学が成立して基礎医学と臨床医学が分離し，医学は着実に進歩をするようになった．19世紀後半には，以下の4点で著しい進歩が見られた．特に病原菌の発見によって細菌学が最先端の科学として世界的にもてはやされ，麻酔法と消毒法で外科手術が適用範囲を大きく広げて多くの患者を救った．
◉基礎医学の諸分野
18世紀までの西洋伝統医学では，経験に基づいた診断・治療法（経験的医療）に加えて，実証的根拠のない医学理論（推論的考察）が中心であり，人体と病気を探究する手段は解剖学のみであった（科学的探究）．
19世紀になって，剖検による臓器病変の観察（病理学），実験的な臓器機能の研究（生理学）が行われるようになり，科学的探究の幅が広がってきた．

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Ⅰ
19世紀後半には，人体と病気を対象とするさまざまな科学的探究が学問分野として独立し，基礎医学の諸分野を形成するようになった．
解剖学（anatomy）では細胞説（1838 〜1839）を踏まえて，臓器の構造が顕微鏡により観察されて組織学（histology）という分野が成立した［ケリカー『人体組織学提要』（1852）］．個体発生の過程では胚葉が発見されており［ベーア『動物の発生学』（1828 〜1837）
］
，進化論
［ダー
ウィン『種の起源』（1859）］の提唱から，個体発生と系統発生を結び付けた進化論的な解剖学［ゲーゲンバウル『人体解剖学教科書』（1883）］が登場した．各国でさまざまな用語を統一するために，ドイツの解剖学者を中心に『解剖学用語』（1895）が制定された．
生理学（physiology）は，18世紀以前には実証性のない人体についての理論であったが，フ
ランスのマジャンディ（1783 〜1855）により実験的な研究が行われるようになった．ドイツではベルリン大学のJP ミュラー
（1801〜1858）の弟子たちが各地の大学で実験的な生理学研究を行い，さらにライプツィヒ大学にルートヴィヒ（1816 〜1895）が生理学研究所（1869）を創設して大きく広がった．フランスのベルナール（1813 〜1878）は肝臓の機能についての研究で著名であり，オランダのドンデルス（1818 〜1889）は視覚の研究で著名である．
生化学（biochemistry）
はもともと生理学から派生して生理化学（physiological chemistry）と呼ばれたが，ドイツのホッペ＝ザイラー（1825 〜1895）が生化学の名称を提唱した（1877）．
病理学（pathology）は，18世紀以前には実証性のない病気についての理論であった．19世
紀前半には病理学に総論と各論が区別され，総論は病気についての理論，各論は現在の内科学に相当し個別の疾患の診断・治療を教えた．18世紀末から病院での病死体に対して剖検が広く行われて，臓器の病変が科学的探究の対象となり，基礎医学の分野として病理解剖学（pathological anatomy）
が成立し［ロキタンスキー『病理解剖学提要』（1842 〜1846）とその改訂版（1855〜1861）］し，後に病理学と呼ばれるようになった．フィルヒョウの『細胞病理学』（1858）
以後に，顕微鏡で臓器病変を観察する病理組織学（pathological histology）が広まった．
薬理学（pharmacology）
は，18世紀以前には植物薬など生薬を扱う薬剤学（pharmaceutics）であった．19世紀に入る頃から薬効成分が抽出され，19世紀末頃から薬が化学合成されるよ
うになり，薬学（pharmacy）が独立した．薬理学は薬効を検定する学問として独立し，19世
紀末にドイツのシュミーデベルク（1838 〜1921）が薬理学研究室を設立した（1887）．
衛生学（hygiene）の名称は，18世紀以前の医学の健康学（hygiene）と同じであるが，健康に影響する環境についての科学としてドイツのペッテンコーフェル（1818〜1901）
が新たに提唱し，ミュンヘン大学に衛生学研究室を設立した（1865）．
細菌学（bacteriology）
はもともと病原菌の発見（下記参照）によって始まり，当初は衛生学の一部と見なされていた．
◉病原菌の発見
フランスのパストゥール（1822 〜1895）は，食品の発酵や腐敗を起こす微生物を発見して酵母と呼び（1860），『自然発生説の検討』（1861）で微生物が自然発生をしないことを証明した．パストゥールの研究は，リスターが消毒法を開発するために大きなヒントを与えた．パストゥールは病原体を弱毒化して接種し，その病原体による病気の発症を予防・治療する方法を開発し，ワクチンと名付けた．ワクチンを使って炭疽の予防に成功し（1881），狂犬病の治療にも成功した（1885）．狂犬病治療のためにパリにパストゥール研究所が作られ（1888），
パストゥールはその所長になった．
ドイツのコッホ（1843 〜1910）は，人間の病気の原因となる微生物を初めて発見した．炭疽菌の芽胞形成と病原性を明らかにし（1876）（図9），創傷から生じる敗血症や膿血症が，微生物の感染によって起こることを示し（1878），さらに重大な感染症であった結核の原因菌を発見した（1882）．エジプトとインドに調査旅行に赴いてコレラ菌を発見し（1884），ベルリ

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22.2.25 4:26:54 PM日本の近代医学の始まり−日本医学会の前史としてン大学の衛生学研究所長と教授に就任した（1885）．ベルリンに新設された感染症研究所の初代所長となり（1891），北里柴三郎（1853 〜1931），ベーリング（1854 〜1917），エールリヒ（1854 〜1915）など数多くの優秀な弟子を育てた．結核治療の目的でツベルクリンを開発したが（1890）
治療効果がなく，現在では結核感染の判定に用いられている．
病原菌の発見は医学に大きな衝撃を与えた．医学の長い歴史のなかで初めて，病気の原因が具体的な特定の物体として同定されたのである．その原因の侵入を妨げれば病気を防ぎ，
たとえ侵入したとしても原因を除去すれば治癒を期待することができる．細菌学は近代医学の勝利の象徴と見なされ，19 〜 20世紀初頭にかけて最先端の医学分野として脚光を浴びた．
しかし病原菌に対する有効な治療薬はなかなか発見されず，ようやく第二次世界大戦中にペニシリンが見出され，戦後に次々と開発された抗生物質によって，病原菌による感染症はようやく克服された．
◉新しい検査法，治療法
身体の状態について客観的な情報を得る検査法は，19世紀に入ってから用いられるようになった．その最初期のものとして，打診法はオーストリアのアウエンブルッガー（1722 〜
1809）が発明して（1761），フランスのコルヴィサール（1755 〜1821）が広めた（1808）．聴診法はラエンネック（1781 〜1826）が開発した．19世紀後半には，新たな検査法が次々と開発され，病気の診断に威力を発揮した．
・検眼鏡：ドイツのヘルムホルツが開発した（1851）．ポンペに続いて長崎で医学を教えたボードウィンが検眼鏡を日本に紹介している．
・体温測定：ドイツのヴンダーリヒは病床で定時に体温を測定し，病状の変化を把握するのに有効であることを示した（1868）．

図9

炭疽菌の観察図（コッホ『炭疽菌の病因』（1876）より引用）

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Ⅰ・血圧計：ウィーンのバッシュは圧迫帯と聴診器を用いる間接式の血圧計を開発した（1881）．
・血球の検査：スウェーデンのへディンは血球を遠心分離する機器を開発し「ヘマトクリット」
として発表した（1889）．ドイツのエールリヒは血液の塗抹標本の三重染色法を開発して白血球の種類を区別した（1877〜1880）．
・X線の発見：ドイツのレントゲンが発見し，人体を透過し観察する方法として発表した（1895）．X線発見のニュースはたちまち世界に広がり，村岡範為馳はレントゲンに問い合
わせをしてX線発生装置を製作してX線写真を撮影し（1896）（図10），芳賀栄次郎はドイツ留学中にX線装置の操作・撮影法を学び，私費でX線装置を購入して帰国した（1898）．
薬を投与する方法として，古くから内服薬や坐薬が用いられてきた．注射器を用いて薬を体内に直接投与する注射法は，19世紀後半に開発された．
・皮下注射：エディンバラのウッドが開発した（1855）．
・静脈内注射：ドイツのランデラーによって安全に行われるようになった（1886）．
◉外科手術の発展
19世紀初頭までの外科手術は，痛みをこらえて身体にメスを入れる苦痛に満ちたものであった．米国のモートンが行ったエーテル麻酔での公開手術（1846）によって，時間のかかる
大きな手術が可能になった．それでもまだ外科手術は術後の感染により合併症を生じうる危険なものであった．英国のリスターは石炭酸を用いて創部を消毒して安全に手術を行い（1865），雑誌論文として発表した（1867 〜1869）．
さらに細菌学の発達を受けて手術器具の滅菌法が取り入れられ，無菌手術法が確立して，外科手術は安全に行われるようになった．麻酔法と消毒法（無菌手術法）により，外科手術の適用範囲は格段に拡大し，内臓領域のさまざまな疾患が外科手術で治療できるようになった．
19世紀後半の外科学は，治療成績において内科学をはるかに凌いでいた．
ウィーンのビルロート（1829〜1894）は，消化器・呼吸器領域において新しい手術法を次々
と開発した
（図11）
．食道切除術（1872），喉頭切除術（1873），幽門切除術（1881），胃切除術

図10 村岡範為馳『レントゲン氏

X放射線の話』（1896）

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22.2.25 4:26:55 PM日本の近代医学の始まり−日本医学会の前史として（1885）が有名である．順天堂の佐藤 進はドイツに留学し，ビルロートの下でも外科学を学んだ．幽門側胃切除後の再建法として，ビルロートⅠ法とⅡ法は，現在でも用いられている．
このほかにも新しい手術適用・手術法が19世紀後半に開発されている．
・子 宮の手術：イタリアのポーロは帝王切開後の出血を止めるために子宮摘出術を行い（1876），ドイツのゼンガーは子宮の縫合を行った（1882）．
・胆嚢切除術：ドイツのランゲンブッフが初めて成功した（1882）．
・虫垂切除術：チューリヒのクレンライン（1884），ニューヨークのホール（1886），フィラ
デルフィアのモートン（1887）が虫垂切除術を行った．ハーバード大学のフィッツは虫垂炎の臨床症状を明らかにし，「虫垂炎」の病名を提唱し（1886），マクバーニーは虫垂炎の徴候として特異点の圧痛を提唱した（1889）．
・乳癌根治手術：ボルティモアのハルステッドは乳癌根治手術を開発し（1889），局所再発率を低減させた．

明治20年代に2回開催された日本医学会
現在の日本医学会の始まりは，1902（明治35）年4月に開催された第1回日本聯合医学会である．それに先立って同様の医学会が1890（明治23）年と1893（明治26）年に開催されていた．
現在につながる日本医学会は，その精神を引き継いで出発した．

図11 ウィーン総合病院でのビルロート

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Ⅰ
第1回日本医学会［1890（明治23）
年］
第1回日本医学会は1890年4月1 〜 7日に，東京で開催された．その発起人となったのは乙酉会の13名，伊東方成，池田謙齋，岩佐
大澤謙二，高木兼寛，長與専齋，佐藤純，石黒忠悳，橋本綱常，長谷川進，實吉安純，三宅泰，戸塚文海，秀である．1888年4月の乙酉会で石黒忠悳が，ドイツの萬有学会の例にならって日本の医士学術会を開催することを提案し，翌1889年の例会で第1回の日本医学会を開催することが決議された．同年10月に，十数名の医学界の主だった人を招聘員とし，発起人と招聘員が集まって学会の運営について協議した．その後に第1回日本医学会規則，手続き，専門分科と講演者，参観場所，会場，会員
参着心得，学会当日の運営法，招待など種々の規約が決められた．
第1回日本医学会の発会式は，1890年4月1日午後2時から挙行された．第1会場である京橋区木挽町厚生館で，先哲祭と併せて行われた．まず，発起人の岩佐純が開会の趣意を述べ，次いで，石黒忠悳が会務を報告した．次いで，長與専齋が先哲祭を執行し，代表して神酒・玉串を供え，前野蘭化，杉田 齋，桂川月池，大槻磐水，宇田川槐園，宇田川榛齋の6先哲への祭文を朗読した．さらに，長谷川泰によって，前野先生贈位建白のことが諮られて，決議された後，石黒忠悳によって閉会が告げられた．
翌2 〜 7日には，それぞれ午前中に学術会が，第1会場
（厚生館）
，第2会場
（神田区ーツ橋外帝国大学講義室）で開催され，午後は種々の病院や施設を参観するという日程が組まれた．
6日の夜に第1会場で夜会，7日の正午に閉会式が開かれた後，午後からは芝公園内の弥生社
で会員懇親会が催された．また，会期中，日本の医学にかかわる書画，著書，医療機器などが陳列された．
午前の学術会では，当時の医学界の中心人物であった41名の招聘員が，基礎医学（解剖学，
生理学，病理学，薬物学，衛生学，細菌学，裁判医学科）と臨床医学（内科，外科，眼科，耳科，小児科，精神病科，産科，婦人科）
をテーマに45講演を行った．
午後の施設参観では，医科大学，同医院，陸軍医学校，海軍医学校，濟生学舎，東京医学院，衛生参考室，陸軍衛戌病院，同兵舎，東京慈恵病院，日本赤十字社病院，巣鴨（癲狂）病院，
順天堂医院，樫村氏山龍堂病院，東京府養育院，本所伝染病院，牛痘種継所，消毒所，監獄（市ヶ谷，鍛冶橋，石川島），高等師範学校，製薬会社，日暮里火葬場，神田区下水，佐々木氏杏雲堂病院，桜井氏産科病院，岩佐氏告成堂病院，須田氏明々堂眼科医院，井上氏眼科病室，後藤氏起廃病院，麦酒醸造所，製氷所などを見学した．
こうして，当時の日本の医学界総出による第1回日本医学会は，盛会裡に，7日間の日程を終えた．学会に登録した総員1,700人の名簿が『第一回日本醫學會誌』に記載されているが，式典や学術研究会の記事によれば，参加者は2,000人を超えていた．

第2回日本医学会［1893（明治26）
年〕
第2回日本医学会は，1893年4月4 〜10日に，東京で開催された．その端緒として，1892
年12月16日，有志数名が集まり，第2回日本医学会を開催することを議論し，その計画を片山國嘉，田口和美に依頼した．すぐに発起人が決められ，事務所を東京市本郷区龍岡町五番地の東京医学会事務所内に置き，会規を作り，新聞雑誌に会員募集の広告を出すことになった．
発起人は17名である．新たに，第2回の日本医学会会規が定められた．
1893年2月10日，幹事6名を選んで会務を担当させること，会長は置かないこと，名誉会
頭を置くことなどが決められ，幹事として（イロハ順），緒方正規，片山國嘉，田口和美，宇野朗，小池正直，榊俶の6名が，学会に臨席する名誉会頭として，岩佐

池田謙齋，石黒忠悳，林洞海，橋本綱常，長谷川

坪井信良，長與専齋，大澤謙二，松本順，足立純，伊東方成，泰，戸塚文海，緒方惟準，高木兼寛，寛，佐藤進，實吉安純，相良知安，佐々36

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22.2.25 4:26:56 PM日本の近代医学の始まり−日本医学会の前史として

木東洋，スクリバ，三宅秀が推薦された．

第2回日本医学会の開会式は，1893年4月4日午前9時より，第1回日本医学会が開催された場所と同じ厚生館において挙行された．1,300人有余の参加者で立錐の余地ない会場で，まず，名誉会頭松本順が開会を告げ，次いで，発起人を代表して田口和美が開会の主旨と会務報告を行った．そこで，1890年の乙酉会会員の発起による第1回日本医学会を継続して第2回を催すこと，本会は，欧米各国における全国医学会，特にドイツにおける萬有学会を模範としていることなどが述べられ，続いてすでに記したような，発会に至るまでの会務の経過や書籍の寄贈など学会を援助した諸会名，社名，人名が報告された．
次いで第1回日本医学会の発起人総代石黒忠悳，医科大学教授三宅谷川秀，東京医会会長長

泰，旧大学総長加藤弘之，中央衛生会会長長與専齋，会員総代緒方惟準（代高安道純），

医科大学長大澤謙二，井上が続いた．長谷川毅文部大臣（代秘書官木場貞長），名誉会頭松本順による祝辞泰は，ドイツ医学の重視，日本医学の独立，学会による啓蒙活動などを述べ，長與専齋と松本順は，蘭学から明治初期におけるドイツ医学の導入までの歴史を簡単に述べた
学会は，第1回と同様，第2 ～ 5日の午前中に学術会，第1 ～ 6日の午後と第7日に種々の施設の参観，第2・4日の夕方に談話会，という形式で行われた．また，午前の学術会には，毎日，名誉会頭の臨席が定められた．
学術会では，臨床医学のテーマを中心に37講演が行われた．施設参観は，東京巣鴨病院，
東京盲唖学校，薬物展覧会（薬学会主催），帝国大学植物園（小石川），日本赤十字社病院，日本麦酒株式会社，医科大学第二医院，東京衛生試験所，深川消毒所，東京府本所病院，東京
市養育院，東京慈恵医院，海軍軍医学校，伝染病研究所，東京顕微鏡院，大日本製薬会社，
衛生隊演習，東京衛戍病院，陸軍軍医学校，東京音楽学校での音楽会で行われた．
なお，最終日の懇親会の席上にて，第3回日本医学会開催の場所について協議されたが，決定に至らず，後日，郵便にて投票することになった．その結果によれば，京都を可とするものが多く，1893（明治26）年6月5日付で，京都医学会会長朝山郁次郎，京都医会会長半井澄宛てに，その旨が通知された．
しかし，その後，京都では，そしてそれ以外の場所でも，第3回日本医学会は開かれることはなかった．これら2回の日本医学会は，日本の近代医学の第1世代の医師たちが中心となって行われ，個人的な思い入れが原動力となり啓発的色彩の強いものであり，1902年以後の日本医学会とは性格の異なるものであった．

37

日本医学会創立120周年記念誌.indb 37

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Ⅰ 日本医学会の120年と日本の医学・医療のあゆみ

明治終盤から第二次世界大戦末（1900～
1945）における日本医学会と医学・医療
順天堂大学保健医療学部特任教授，日本医史学会

坂井建雄

日本の医学と社会（1900〜1945）
医学教育・研究機関の状況
1900年の時点で，日本の医学校は4つの部類に分かれていた．
①帝国大学医科大学は，東京と京都の2校②官立の高等学校医学部が5校（千葉，仙台，岡山，金沢，長崎）③公立医学校は3校（大阪，京都，愛知）
これらはいずれも，卒業をすれば無試験で医師免許が与えられた．これに対して，④私立医学校が3校（済生学舎，東京慈恵医院医学校，私立熊本医学校）があり，卒業後に医術開業試験を受験する必要があった．1901年には官立の高等学校医学部
が，官立の医学専門学校と改称された．1903年には京都帝国大学福岡医科大学が開設された．
専門学校令
［1903
（明治36）年］は，専門学校を帝国大学・高等学校・高等師範学校以外の高等教育機関として位置付けるもので，これにより私立医学校の位置付けが大きく変わった．
専門学校として認可されるためには適切な校地・校舎などの物的条件のほかに，教員資格，
学則の内容などの条件が細かく定められ，これを満たさない場合には専門学校と名乗ることができず，各種学校として扱われた．この規制に代わる恩典もあり，医師免許規則改正［1905（明治38）年］によって，私立専門学校にも無試験で医師免許授与の特典が与えられる道が開かれた．済生学舎は専門学校として残ることを断念して廃校となったが（1903），その教員たちによって私立日本医学校として再興された（1904）．第2回日本聯合医学会（1906）の時点での医学校は，帝国大学が3校，専門学校が10校（官立5校，公立3校，私立2校），各種学校（私立）が3校であった．
その後，大学令［1918（大正7）年］までの間に，医学校がいくつか開設・昇格した．東北帝
国大学が仙台に設置され（1907），仙台医学専門学校は包摂されて東北帝国大学医学専門部となり（1912），さらに東北帝国大学医科大学に昇格した（1915）．1910年に官立新潟医学専門学校が開設された．1912年に東京女医学校が昇格して，東京女子医学専門学校になり，私立
日本医学校が昇格して日本医学専門学校となった．1918年に東京医学講習所（1916開設）を母体として，東京医学専門学校が開設された．
大学令
［1918
（大正7）年］は，帝国大学以外の官立・公立・私立の大学を規定するもので，これにより総合大学ではない単科の大学も認められるようになり，医学専門学校が大学に昇格する道が開かれた．大学令に先立って，大阪府立高等医学校は府立大阪医科大学と改称しており（1915），大学令により正式に大阪医科大学となった（1919）．慶應義塾は医学科予科を先に開設し（1917），大学令により医学部となった（1920）．また大学令以後には，北海道帝国大学が札幌に設置され（1918），翌年に医学部が設置された（1919）．ほかの帝国大学も学部制が敷かれ，医科大学は医学部となった．官立では，岡山と新潟の医学専門学校が昇格して，官立医科大学になった（1922）．公立では名古屋と京都の医学専門学校が昇格して，愛知医科大学（1920）と京都府立医科大学（1921）になり，私立熊本医学専門学校が県立に移管
し（1921.4），県立熊本医科大学に昇格した（1922.5）．私立では東京慈恵会医院専門学校が，東京慈恵会医科大学に昇格した（1921）．

38

日本医学会創立120周年記念誌.indb 38

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明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療

第6回日本医学会の年（1922）の医学校は，帝国大学が5校，大学医学部が8校（官立2校，公立4校，私立2校），医学専門学校が6校（官立3校，私立3校）であった．
その後，医学専門学校のうち官立すべて（3校）と一部の私立（2校）が大学に昇格する一方で，実践的な医師を養成する必要性から私立の医学専門学校も新設（6校）された．
第11回日本医学会の年（1942）の医学校は，帝国大学が7校，大学医学部が11校（官立6校，公立1校，私立4校），医学専門学校が8校（私立）であった．
しかし第二次世界大戦末期に戦地での医師の需要をまかなうために短期的に医師を養成する目的で，医学専門学校が多数新設され（官立6校，公立18校，私立1校），さらに各大学医学部に臨時医学専門部（官立13校，公立1校，私立4校）が設置された（表1）．

医師，医療機関の状況
第1回日本聯合医学会が開かれた1902年には全国に3万4,000人ほどの医師がいたが，その半数近くは従来開業の医師，3分の1近くは医術開業試験合格の医師であり，これに対して医学校で高度な教育を受けた専門学校卒は15％，大学卒はわずか4％ほどであった．それから医師数は着実に増加して1941年には6万7,000人に達している（戦時中の統計の不備のために
1942年では減少している）．この間に専門学校卒と大学卒の医師が著しく増加して，それぞれ48％と40％に達して，医師の大部分を占めるようになった（表2）．
病院数の統計が明治末（1909）で中断し，大正初年（1912）に再開された（統計の基準が変わったためか，国公立病院の数が3倍近くに増加している）が，このときの全国の病院数は国
公立が1,755院，その他の民間が809院であった．
その年から国公立の病院数は変わらないが，病床数は3万7,861床（1913年）から10万4,919
床（1941年）へとほぼ3倍に増加しており，病院当たりの平均病床数では21.2床から63.6床へと約3倍になっている．

明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における医学校数の推移

表1

1900

1905

1910

1915

1920

1925

1930

1935

1940

1945

2

3

3

4

5

5

5

6

7

7

5

6

6

6

6

2

4

3

2

1

1

1

2

3

3

3

4

帝国大学
医科大学

官立
公立

1

私立
官立
医学専門
公立
学校
私立

5

5

6

5

5

6（+13）

3

3

3

2

1

18（+1）

2

2

4

5

5

9

9

9

9（+4）

各種学校

4

3

3

14

16

17

16

19

21

26

26

26

51（+18）

私立

総数

＊（

）内は，大学に置かれた附属医学専門部．

表2

明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における医師数の資格別内訳
1900

1905

1910

1915

1920

1925

1930

1935

1940

医師数（人）

40,92435,511

37,99743,81345,48845,327

49,681

57,581

65,332

従来開業

53.6%

38.8%

27.3%

17.0%

10.8%

5.4%

2.8%

0.9%

0.3%

試験及第

26.3%

33.7%

34.5%

39.1%

36.7%

30.7%

24.6%

17.5%

12.2%

専門学校卒

11.8%

19.3%

28.5%

33.8%

40.6%

49.1%

49.0%

48.6%

48.3%

大学卒

3.7%

4.8%

7.0%

8.3%

10.5%

13.9%

23.1%

32.7%

39.0%

39

日本医学会創立120周年記念誌.indb 39

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Ⅰ
これに対して民間の病院数は急速に増加して2,776院（1942年）に達し，病床数も3万7,409
床（1922年）から9万4,912床（1941年）へと同様に増加して，病院当たりの平均病床数では30
床前後でほぼ一定している．国公立の病院と民間の病院の役割の分化が，この時期から現れ
ている
（図1）
．
1899
（明治32）年2月に「医師会法」案が否決されて，法案を提出した大日本医会は求心力を失い衰退した．法案に反対した東大出身の医師たちは，1899（明治32）年4月に明治医会を結成し，独自の「医師法」
案を準備した．
大日本医会に代わって東京医会が1901年11月に北里柴三郎を会長に迎えて，開業医を代表する勢力になった．関西の開業医たちは1901年4月に関西聯合医会を結成した．これら
3つの医会は互いに接触して，全国的な組織として1903年3月に帝国聯合医会を結成し，会長に北里柴三郎が就任した．
1906（明治39）年2月の第22回通常議会において，「医師法」案が明治医会から，続いて帝国聯合医会から提出された．もともと両者の法案には大きな違いがなく，3月26日に可決成立
した．成立した「医師法」では，各地の医師会の設立が定められるとともに，将来的な医術開
業試験の廃止が規定されていた．
1906（明治39）年に「医師法」が制定された翌年から各府県に医師会が相次いで誕生した．
1910年頃からは，関東，東北，関西，九州など地方別の医師大会も年々開かれるようになった．全国的な組織としては1914年に日本連合医師会が設立されたが，参加する府県が少なく
図1

明治終盤から終戦まで（1912〜1946）の病院数・病床数の推移

a：病院数の推移

5,000

4,000

3,000

2,000

1,000

46

44

45

42

43

40

41

38

39

36

37

34

35

32

33

30

31

28

29

26

27

24

25

22

23

20

21

18

19

16

17

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

19

15
19
16
19
17
19
18
19
19
19
20
19
21
19
22
19
23
19
24
19
25
19
26
19
27
19
28
19
29
19
30
19
31
19
32
19
33
19
34
19
35
19
36
19
37
19
38
19
39
19
40
19
41
19
42
19
43
19
44
19
45
19
46

14

15

19

19

13

14

12
19

19
12

b：病床数の推移

130

200,000

150,000

100,000

50,000

19

19

19

19

0

国公立

その他

（『医制八十年史』（1955）のデータを基に坂井建雄作成）

40

日本医学会創立120周年記念誌.indb 40

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明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療

本格的な活動をするには至らなかった．その一方で，1893年に結成された日本薬剤師会が，医薬分業を求めて薬律の改正案を1916（大正5）年に帝国議会に提出したが，審議未了になった．
この動きに医師たちは危機感を強めて，1916年1月に東京の全国医師会長大会で大日本医師会の設立が合意され，11月に第1次総会が開かれた（図2）．
大日本医師会は1917年の総選挙で医師出身議員14人を当選させて，政治活動を活発に行うようになった．その目標となったのは「医師法」を改正して，任意設立の医師会を強制設立，強制加入に切り替えること，公法人としての法人格を得ることであった．その運動が実って，「医師法」は2度にわたって改正された．1919（大正8）年の「医師法」改正では，郡市区医師会と道府県医師会は併せ設立とされ，法人格が与えられた．官公立病院の勤務医も，勤務地の医師会への加入が新たに義務付けられた．1923（大正12）年の改正では，医師会全国組織の公法人化が認められ，11月に法人認可を受けた新しい日本医師会が設立された．
医術開業試験は，1874（明治7）年の「医制」で定められて以来，新たに医師になるための主要な道であったが，次第に質の高い医学教育が求められ専門学校と大学が整備されてきた．
1906（明治39）年の「医師法」によって8年後の医術開業試験の廃止と，代わりとなる医師試験の導入が定められた．しかし試験制度の変更は延期され，医術開業試験は1919年に廃止され，医師試験は1920年に導入された．
第一次世界大戦（1914 〜 1918）中の好景気の後，世界的な戦後恐慌（1920）の影響を受けて日本も慢性不況となり，大量の失業者が発生した．労働者の生活不安を取り除くために政府は1922（大正11）
年3月に「健康保険法」を国会に提出し成立した．関東大震災（1923）のために実施は延期されて，1927（昭和2）年から実施された．被保険者の範囲は，当初は限定的
（危険・

図2

大日本医師会発会式（1916年11月10日）（日本医師会蔵）41

日本医学会創立120周年記念誌.indb 41

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Ⅰ
有害な事業，一定年収以下）であったが，段階的に拡大されていった．農山漁村の人々のためには，1938（昭和13）
年に「国民健康保険法」が成立した．当初は任意加入であったが，1942（昭
和17）
年に地方長官の判断で組合が強制設立できるなど普及促進が図られて，95％の市町村で組合が設立された．ただし給付内容は見劣りし，保険給付がなく保健婦などによる保険事業が中心の組合が少なくなかった．こういった点で，現在の制度とは大きく異なっている．
満州事変（1931）が勃発して，日本は日中戦争（1937 〜 1945），および太平洋戦争（1941 〜
1945）
へと突き進んでいき，衛生行政も国防力増強という国家目標のために再編成されていった．この時期に出生率および人口増加率が低下傾向にあったこと，国民の健康状態や体位が低下していたが，これは農村などの疲弊が背景にあった．国民体力の向上と国民福祉の増進を目的として，1938（昭和13）年1月に衛生行政を司る厚生省が新設された．これに次いで医療制度の改善を調査審議するために同年6月に医薬制度調査会が設置され，1940（昭和15）年
10月に「医療制度改善方策」が答申された．このなかでは，①医療の普及，②医療内容の向上，③医師会の改組など多岐にわたる提言がなされ，医師の開業の規制と公営医療の拡充という新しい政策が打ち出された．この答申を基礎として，1942（昭和17）年2月に「国民医療法」が制定された．
「国民医療法」とその施行令・施行規則［1942（昭和17）年10月］は，これまでの医師法，歯科医師法，保健婦規則，助産婦規則，看護婦規則などの事項を1つの体系に収めたもので，2つの重要な内容を含んでいる．
第1は政府から医師・医療機関に対する強い規制である．
①医師の偏在を是正するために，医療機関の開設に大臣または地方長官の許可が必要とされた．
②診療報酬や給料について国が変更を命じることができること．当時，健康保険の診療報
酬は政府と日本医師会の間の契約で決められ，日本医師会から道府県医師会を通して医療機関に支払われていたが，1943（昭和18）年から政府が定めた点数単価表により政府
から医療機関に直接支払われるようになった．
③医師会をすべて強制設立，強制加入とし，すべての医師が医師会の会員になった．
第2は日本医療団による公的医療機関の整備である．日本医療団は1942（昭和17）年に結核の撲滅と無医地域の解消を目的に，国民医療法第2条と日本医療団令に基づいて政府出資で設立された．医療団は2つの体系で医療機関を整備・運営する計画を立てた．一般体系では，①東京・大阪に中央総合病院②道府県総合病院を47③地方総合病院を588④無医町村を中心に地方（出張）診療所を置くなど，医療網の確立を図った．特別体系では，結核療養所の統合拡充を行い，既存1万7,000
床に加えて5年間で10万床の建設を目指した．当初の計画は，戦局の悪化や医師会の反対などもあって十分には進まなかったが，1947（昭和22）年の解散時点で日本医療団は，道府県
病院20，地方総合病院198，結核療養所87，診療所282，産院5，奨健療養所96を有するまでになっていた．

社会・衛生状況
日清戦争（1894 〜1895）
で清国に勝利してから，日本は次第に東アジアに進出し，いくつもの戦争を行い，勢力圏を拡大していったが，第二次世界大戦で国力を消耗して敗戦を迎えた．また関東大震災という首都東京が壊滅する惨事も経験した．この間の大きな事件を以下に列記する．
・台湾統治（1895 〜1945）：日清戦争後の下関条約によって清朝から台湾が割譲され（1895.4），
第二次世界大戦末まで日本が統治した．初期には後藤新平が民政長官を務め（1898 〜

42

日本医学会創立120周年記念誌.indb 42

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明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療

1906），台湾社会の治安と安定に尽力した．1915年からは台湾を内地に同化する政策がとられ，1937年以降は台湾人を日本人化する皇民化政策がとられた．
・日露戦争（1904 〜 1905）：日本とロシアは，朝鮮半島と満州の権益をめぐって争い，旅順要塞攻囲戦や黄海海戦などを経て日本が勝利した．戦後のポーツマス条約で遼東半島の租借権や南満州鉄道など満州での権益を得た．
・韓国併合（1910 〜 1945）：日清戦争の後，大韓帝国はロシアと日本の勢力間で揺れ動いていたが，日露戦争後の第二次日韓協約（1905）で事実上日本の保護国となった．1910年8月の日韓併合条約により韓国は日本に併合され，第二次世界大戦末まで植民地として支配された．
・第一次世界大戦（1914 〜 1918）：サラエボ事件（1914.6）をきっかけとして，連合国（フランス，イギリス，ロシア）と同盟国（オーストリア，ドイツ）の間のヨーロッパ内の戦争として始まり，世界のすべての経済大国を巻き込む世界戦争となった．ドイツが敗北して1918
年11月に休戦条約が調印されて終わった．戦争によりドイツ帝国，ロシア帝国，オースト
リア=ハンガリー帝国，オスマン帝国が消滅し，新たな独立国が多数誕生した．日本は連合国側に立ち，大規模な戦闘は行わなかったものの，中国での権益を求めて対華二十一カ条
要求（1915.1）を行った．戦後の日本はしばらく好景気であったが，1920年には輸出不振と株価暴落から戦後恐慌となり，1920年代には慢性不況が続いた．
・関 東大震災（1923.9.1）：相模湾北西部を震源とするマグニチュード7.9の巨大地震で，近代化した首都に壊滅的な被害を与えた．特に火災による被害が大きく，死者10万5,385人，全壊全焼流出家屋29万3,387に上った．震災後に後藤新平が帝都復興院の総裁となり，首都再建事業が6年間にわたって行われた（図3）．
・満州事変（1931 〜 1933）：日本の関東軍による南満州鉄道爆破（柳条湖事件，1931.9）から，
タンクー

中華民国との間で武力紛争が始まり，塘沽停戦協定（1933.5）まで続いた．この間に関東軍は満州国を建国した（1932.3）．
・満州国（1932 〜1945）：1912年に滅亡した清朝の最後の皇帝であった溥儀を執政（1932.3 〜1934.3），皇帝（1934.3 〜 1945.8）として，関東軍により建国された．行政権を関東軍が掌握し，日本人が多数入植して，日本の強い支配下にあり，日本の敗戦（1945.8）まで続いた．
・日 中戦争（1937 〜 1945）：北京郊外で日中両軍が衝突する盧溝橋事件（1937.7）から，日中間の戦争が中国全域に拡大し，全面戦争となった．ヨーロッパではドイツ軍のポーラン
ド侵攻（1939.9）から第二次世界大戦が始まった．日本はドイツを含む枢軸国に加わって連合国と対立し，太平洋戦争を開始した（1941.12）．
・太平洋戦争（1941〜1945）：日本海軍による真珠湾後攻撃（1941.12.8）から始まり，太平洋と東南アジアで戦い，当初は日本軍が各地に侵攻したが，やがて劣勢となって撤退し，本土

図3

関東大震災後の惨状

京橋の第一相互ビルヂング屋上から日本橋と神田方面を見る．

（https://commons.wikimedia.org/wiki/File：Desolation_of_Nihonbashi_and_Kanda_after_Kanto_Earth quake.jpg）

43

日本医学会創立120周年記念誌.indb 43

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Ⅰ
空襲（1944.11～），沖縄戦（1945.4～），広島と長崎への原爆投下（1945.8）を経て，日本はポツダム宣言を受諾（1945.8.14）して無条件降伏をした．日中戦争と太平洋戦争を通して，日本の国土は荒廃し，社会・経済は混乱し，医療・衛生も危機的な状態となって戦後を迎えた．
コレラは明治初期〜 1900年頃まで，死者数（年平均1万5,000人），致死率（68％）で，最も恐ろしい感染症であったが，明治末期〜終戦まで（1900 〜1945）の時期になると，比較的小さな流行を何度か起こした（1902，1916，1920）のみでほぼ終息した．これに対して赤痢と腸チフスは，致死率はさほど高くないが（20 〜 30％）
，両者合わせて毎年2万人ほどの死者を出し，蔓延を防ぐ手立てがなかった．さらに1900年前後からジフテリアが蔓延するようになった．戦時期に入って医療・衛生状態が悪化すると，感染症の患者数と死者数は著しく増加した（表3，「日本の近代医学の始まり−日本医学会の前史として」の項の図8参照）．
1918 〜1820年に，新型のスペインインフルエンザ（A/H1N1亜型）のパンデミックが起こり，その被害の大きさは，その後のインフルエンザパンデミックをはるかにしのいだ．患者数は世界人口の30％ほど，致死率は2.5％以上，死亡者数は4,000～5,000万人と見積もられている．
日本では患者数2,300万人，死亡者数38万人と報告されている（表4）．
内閣統計局が1898年に設置されて人口動態統計を扱うようになり，1899年から死因別死
亡率の統計が得られるようになった．1945年まで死因の第1位は肺炎で，それ以下には全結核，胃腸炎，脳血管疾患が並ぶ．肺炎による死亡が1918 〜 1920年に一時的に増加したのは，
スペインインフルエンザの影響である．不慮の事故による死亡が1923年に増加したのは，関東大震災の影響である．肺炎による死亡は1920年代から漸減して，1930年代半ばからは全結核が死因の第1位になった．そういったいくつかの点を除いて，第二次世界大戦末までの時期に死因別死亡率に大きな変動はなかった（表5，図4）．

医学・医療の進歩
1900年頃〜 1945年頃には，基礎医学の領域でさまざまな発見があり，また臨床医学の領域でもさまざまな進歩があった．

基礎医学：人体の病気の生物学
心臓が規則的に収縮する原因については，長らく謎であった．マールブルク大学の病理学者アショフの下に留学した田原

表3

淳は『哺乳類心臓の刺激伝導系』（1906）を発表し，房室結節

明治終盤まで（1876〜1900）と終戦まで（1901〜1945）の法定伝染病の年平均の患者数，死者数，致死率，および両者の比較による変化の割合
1876〜1900年

1901〜1945年

変化率

患者数

死者数

致死率

患者数

死者数

致死率

赤痢

46,597

11,341

24.3%

35,88011,273

31.4%

腸チフス

28,084

6,396

22.8%

38,422

8,105

21.1%

患者数

死者数

致死率

77.0%

99.4%

129.1%

136.8%

126.7%

92.6%

ジフテリア

5,411

2,259

41.7%

24,370

4,569

18.7%

450.4%

202.3%

44.9%

コレラ

22,194

15,057

67.8%

1,544

827

53.5%

7.0%

5.5%

78.9%

流行性脳脊髄膜炎

1,017

524

51.5%

パラチフス

5,948

476

8.0%

1,111

231

20.8%

9.3%

7.3%

78.4%

5,597

206

3.7%

410

62

15.0%

34.7%

26.5%

76.3%

痘瘡

11,982

3,180

26.5%

猩紅熱
発疹チフス

1,181

232

19.7%

（『医制八十年』（1955）の資料から坂井建雄作成）

44

日本医学会創立120周年記念誌.indb 44

22.2.25 4:26:59 PM

明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療（アショフ・田原結節）を発見するとともに，それまでに発見されていた刺激伝導系の要素（プルキンエ線維，房室束）を整理し，心拍動が心筋によって生じるとする筋原説を確証した．その後にキースらは洞房結節（キース・フラック結節）を発見し（1907），刺激伝導系のすべての要素が見出された（図5）．
アメリカのキャノンは内部環境の安定性を「ホメオスターシス（homeostasis）」と呼んで『身体の知恵』（1932）という著書で広めた．尿を濃縮し調節する機能はホメオスターシスの中心であるが，その機構は20世紀に明らかにされた．アメリカの生理学者スミスの1940年代の研究によってクリアランス法が導入され，腎機能を非侵襲的に測定できるようになった．
ロシアのエンゲルハルトはミオシンにATPを分解する作用（ATPase活性）があることを報告した（1939）．ハンガリーのセント=ジェルジは抽出方法を変えて粘性の低いミオシンAと高表4

日本におけるスペインインフルエンザの被害

流行時期

患者数（人）

死者数（人）

致死率

第1波

1918.8〜1919.7

21,168,398

257,363

1.22%

第2波

1919.8〜1920.7

2,412,097

127,666

5.29%

第3波

1920.8〜1921.7

224,178

3,698

1.65%

23,804,673

388,727

1.63%

肝疾患

糖尿病

合計

表5

死因別死亡率の推移・人口10万対（1899〜1943）
肺炎

全結核

胃腸炎

脳血管
疾患

老衰

腎不全

悪性
新生物

心疾患

不慮の
事故

自殺

1899 〜1903

222.2

172.5

128.6

165.7

122.2

33.9

50.4

50.2

45.1

16.4

1904 〜1908

242.2

201.8

135.2

161.4

132.2

45.0

59.2

57.1

46.0

17.5

1909 〜1913

258.2

225.6

206.6

133.4

117.5

58.5

68.2

63.5

44.8

19.1

18.8

2.4

1914 〜1918

320.5

230.6

238.5

140.1

128.2

84.9

72.6

69.4

47.8

18.7

20.0

3.2

1919 〜1923

324.7

219.9

265.6

158.5

131.0

102.6

71.9

65.9

60.6

19.4

19.2

3.2

1924 〜1928

255.5

191.8

241.2

165.5

119.8

100.4

70.9

65.1

43.4

20.4

16.2

3.4

1929 〜1933

218.3

186.7

219.4

164.7

122.8

96.2

69.8

62.3

41.3

21.6

15.1

3.6

1934 〜1938

199.2

200.9

182.7

169.6

126.1

83.5

72.1

61.7

43.9

20.2

12.1

3.9

1939 〜1943

190.1

220.6

153.0

175.0

130.3

73.4

73.4

62.3

42.0

13.5

12.2

3.7

平均

247.9

205.6

196.8

159.3

125.6

76.3

67.6

61.9

46.1

18.5

16.2

3.3

（『医制八十年史』の資料から坂井建雄作成）

図4

明治終盤から終 500.0
戦まで（1909〜
1943）の死因別
400.0
死亡率の推移
300.0

200.0

肺炎

全結核

胃腸炎

脳血管疾患

老衰

腎不全

悪性新生物

心疾患

不慮の事故

1943

1942

1941

1940

1939

1938

1937

1936

1935

1934

1933

1932

1931

1930

1929

1928

1927

1926

1925

1924

1923

1922

1921

1920

1919

1918

1917

1916

1915

1914

1913

1912

1911

1910

1909

1908

1907

1906

1905

1904

1903

1902

1901

1900

0.0

1899

100.0

自殺

（『医制八十年史』（1955）のデータを基に坂井建雄作成）

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 45

22.2.25 4:26:59 PMⅠ
いミオシンBの2種類を区別し（1942），シュトラウプの協力を得て，ミオシンの粘性を高める別のタンパク質を見出し，ミオシンを活性化するという意味から「アクチン（actin）」と名付けた．
シェリントンは動物の反射を研究し，『神経系の統合作用』（1906）を著して，反射が神経系の統合作用における基本的な反応要素であることを明らかにした．さらに1920 ～ 1930年代に脊髄反射機能について広範な研究を行い，伸展反射，中枢の興奮状態と抑制状態，運動単位について明らかにした．ドイツの解剖学者ブロードマンは大脳皮質の神経細胞を染色して組織構造を調べ，『大脳皮質の比較局在学』（1909）を著した．この研究でブロードマンは大脳皮質を52の領野に区分し，ブロードマン領野は大脳皮質の部位を示すために現在でも広く用いられている（図6）．
細胞に情報を伝える分子とその受容体で最も早くから知られているのは，神経伝達物質のアセチルコリンとその受容体である．20世紀初頭にイギリスのデールは神経伝達物質の候補としてアセチルコリンを発見し（1914），オーストリアのレーヴィは，アセチルコリンが迷走神経の伝達物質であることを証明した（1921）．
イギリスのラングレーは，心臓，胃，血管などへの自律神経の作用を調べ，ニコチンを用いて神経節での伝達を遮断する実験を行った．内臓性の神経を「自律神経系」と呼び（1903），『自律神経系』（1921）を著して交感神経系と副交感神経系が対立的に働くと提唱した．アメリカのキャノンは，交感神経系と副腎髄質が対してストレスに対応して働くことを明らかにした（1939）．クッシングは視床下部と下垂体の結合を明らかにし，神経系とホルモンがともに内臓機能を調節することを示した（1932）．スイスのヘスは数々の実験を通じて視床下部が自図5

イヌとヒトの房室結節の顕微鏡像（イヌ：Fig.1 〜 8，ヒト：Fig.9 〜11）

（田原淳『哺乳類の刺激伝導系』（1906）より転載．坂井建雄蔵）

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 46

22.2.25 4:27:00 PM

明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療

律神経系に影響を及ぼすことを明らかにした（1938）（図7）．
最初に発見されたホルモンは十二指腸粘膜から放出されて膵液の分泌を刺激するセクレチ
ンで，ベイリスとスターリングにより1902年に報告された．スターリングは1905年の講演で，血中に分泌されて遠隔の器官に作用する物質をホルモン（hormone）と呼ぶことを提案した．
それ以後新たなホルモンが次々と分離されて化学構造が同定された．甲状腺ホルモンはイギ
リスのケンドールが1919年に分離・同定した．カナダの医師バンティングはイヌの膵管を結紮して膵臓を膵液で消化させて残存した膵組織からインスリンを抽出することに成功した（1922）．アメリカのシャラー夫妻は1920 〜 1930年代にさまざまの脊椎動物の視床下部で
図6

ヒト大脳半球の皮質領域（ブロードマン『大脳皮質の機能局在学』（1909）より転載．https://archive.org/details/b28062449）

図7

キャノンによる自律神経系の図（キャノン『痛み，飢餓，恐怖，怒りにおける身体の変化』（1916）より転載．https://archive.
org/details/bodilychangesinp00cannrich）

47

日本医学会創立120周年記念誌.indb 47

22.2.25 4:27:01 PM

Ⅰ
神経分泌細胞の存在を明らかにした．アメリカのゴールドブラットは1934年に腎動脈を狭窄して高血圧を発症させるモデルを作成し，このモデルを用いたアルゼンチンとアメリカのグ
ループの研究により，腎臓から分泌されるレニンがタンパク分解酵素であること，血漿中の基質を分解して昇圧物質を生成することが1940年前後に発見された．
ドイツのシュペーマンはカエルの胞胚を用いて交換移植の実験を行い，移植片が細胞の分化を誘導することを発見し（1924），誘導能をもつ物体を形成体（organizer）と呼んだ．また両生類の胚で体細胞の核移植を成功させた．また胚誘導の理論について『胚発生と誘導』（1938）
を著した．
ベルリン大学のベンダは精母細胞の細胞質封入体について研究し（1898，1899），ミトコ
ンドリアと名付けその存在を明らかにした．アメリカのルイスらは培養した線維芽細胞でミトコンドリアの形状とその動きを見事に示した（1914）．フランスのギャルニエは細胞質に好塩基性の構造を見出してエルガストプラスムと名付けた（1900）が，これは今日の電子顕微鏡
で見出される粗面小胞体に相当する．イタリアのゴルジは脊髄神経節のニューロンを観察して細胞内に網状構造を見出し（1898），今日の電子顕微鏡で見出されるゴルジ装置に相当する．
骨格筋が収縮のエネルギーをグルコースから得るための仕組みの説明として，1920年頃に「乳酸学説」が華々しく登場した．肝臓のグリコーゲンが血流を通して骨格筋にグルコースを供給し，骨格筋はグルコースを分解してエネルギーを獲得して乳酸を生成し，乳酸は肝臓にもどってグリコーゲンになる，というものである．乳酸学説によりドイツのマイヤーホフとケンブリッジ大学のヒルが1922年にノーベル生理学・医学賞を受賞した．しかし10年も経たないうちにこの学説は誤りであることが判明した．
アデノシン3リン酸（ATP）は筋収縮をはじめ細胞内のあらゆる生活活動のエネルギー源である．ATPの発見は1929年に，ハーバード大学のフィスケらとドイツのローマンによって報告された．発表はローマンのほうが早かったが，発見はフィスケのほうが早く，マイヤーホフ
がフィスケの研究内容をローマンに教えて出し抜いたのではないかとの疑念がある．
グルコースが酸素と結合して完全に分解されてエネルギーを放出する過程は，大きく3段階に分かれる．
第1は解糖系で，細胞質内でグルコースが2分子のピルビン酸などに分解される．その全貌
は1930年代に解明され，フランクフルト大学のエムデンとハイデルベルク大学のマイヤーホ
フが大きく貢献したのでエムデン・マイヤーホフ経路とも呼ばれる．
第2はクエン酸回路で，ミトコンドリア内でクエン酸が少しずつ代謝されながらエネルギー分子を生成してオキサロ酢酸に変化し，ピルビン酸に由来するアセチルCoAがこれに結合して再びクエン酸を生成する．その全貌は1937年にシェフィールド大学のクレブスによって解明され，クレブス回路とも呼ばれる．
第3は電子伝達系で，ミトコンドリア内で水素イオンと電子から酸化還元反応によってATPが生成される．
ポーランド生まれの生化学者フンクは，食品に含まれ欠乏すると脚気の原因となる微量栄
養素（ビタミンB1）を分離し，その構造がアミン類であることから「vitamine」と名付けた（1912）．さらに『ヴィタミーネ』（1914）を著して，壊血病，ペラグラ，くる病などの疾患が，
微量栄養素の欠乏により生じるという学説を提唱した．アメリカのマッカラムは脂溶性と水溶性の微量栄養素（ビタミンAとB）を発見して「脂溶性A因子」および「水溶性B因子」と名付け（1914），『栄養知識の新知識』（1918）を著した．イギリスの生化学者ドラモンドは微量栄養
素がアミン類と限らないことから「ビタミン（vitamin）」と呼ぶことを提唱し，ビタミンをA（脂溶性A因子），B（抗脚気因子），C（抗壊血病因子）の3種類に区別した（1920）．
ビタミンの名称は広く受け入れられ，新たなビタミンがさらに発見されていった．オスロ

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明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療のホルストらは抗壊血病因子を抽出することに成功した（1907 〜 1912）．その成分はビタミ
ンCと名付けられ，セント＝ジェルジによって副腎から単離され（1928），同定された（1932）．
オランダのエイクマンはインドネシア赴任中にニワトリの脚気が白米食で発生し，玄米食で予防・治療できることを発見した．抗脚気因子は東京帝国大学の鈴木梅太郎が米糠から分離
してアベリ酸（後にオリザニンと改称）と名付け（1911），フンクは酵母などから分離した（1912）．その化学構造はウィリアムズによって1936年に決定され合成された．
ウクライナ出身のメチニコフはパリのパストゥール研究所で研究中に，免疫された動物に含まれる物質がマクロファージを活性化して病原微生物を食べるようになる食作用を発見し，『感染症の免疫』（1901，英語訳1905）
を発表して免疫の食作用説を提唱した．ドイツのアショ
フは貪食性のマクロファージと異物摂取作用をもつ諸器官の間葉細胞を共通の性質をもつ生体防御システムと見なし，「細網内皮系」（1924）の概念を提唱し，一世を風靡した．エールリ
ヒは抗体産生機構について，細胞表面の側鎖すなわち受容体があり，抗原がこれと結合することで多量の受容体が産生されて抗体になるという側鎖説を提唱した（1900）．メルボルン医学研究所のバーネットはウイルス性疾患について研究を行い，1940年頃から抗体産生機構について文献的な調査と研究を行った．1949年には獲得免疫寛容を説明する理論を提唱した．
東京大学医学部の山極勝三郎はウサギの耳にコールタールを繰り返して塗布し，化学物質による人工的発がんに成功した（1916）（図8）．アメリカのラウスは鶏の肉腫細胞の移植を研図8

山極によるタール癌の肉眼像と組織像（山極勝三郎, 市川厚一：癌腫ノ人工的發生ニ就テ. 癌 1916；10（4）：249-290. https://www.jstage.jst.go.jp/article/cancersci1907/10/4/10_4_249/_
article/ ‐ char/ja/より転載）

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 49

22.2.25 4:27:02 PM

Ⅰ
究し，細胞から抽出した因子が悪性腫瘍を発生させることを発見した（1911）．ラウスは1930年代から発がんの研究を再開し，ウイルスによる発がん説を主張した．X線がレントゲンによって医療に応用され（1895），放射性元素のラジウムがピエール・キュリーとマリー・キュ
リー夫妻によって発見され（1898），1910年代以降にX線と放射線による発がんも報告された．

臨床医学：病気の診断と治療の技術
オランダのアイントホーフェンは第1回国際生理学会（1889）
でウォラーの実験を見て心電計の研究を始め，測定装置を改良して実用化に成功し論文を発表した（1903 〜1908）．アメリカの医師へリック（1861〜1954）
は鎌状赤血球症の発見で有名だが，冠状動脈閉塞による心筋梗
塞が心電図上でT波の変化を示すことを報告し（1918），心電計の臨床的有用性を拡大した（図9）．
ポルトガルの神経内科医エガス・モニスはヨードを含む造影剤を開発して脳動脈の造影に成功し（1927），『脳腫瘍の診断と脳動脈造影の試み』（1931）を発表した．また二酸化トリウ
ムを含む造影剤（トロトラスト）を開発し（1934），静脈まで造影できる血管造影が可能になった．
心臓カテーテルの技術はドイツの若手医師フォルスマンによって実行された．フォルスマ
ンは自分の腕の静脈からカテーテルを挿入して65cm進め，X線で撮影してカテーテルが心臓に達していることを確認する実験を単独で行い発表した（1929）．フォルスマンの実験は危険で無価値と見なされて長年無視されていた．フランス出身のアメリカの医師クールナンとリチャーズは心臓カテーテル法を報告して（1941），カテーテルを用いた血管造影法は1940年
代から心臓をはじめ各種臓器の検査に広く用いられるようになった．
オーストリアのラントシュタイナーは血球凝集が血球と血清の組み合わせにより生じる場
合と生じない場合があることを発見した（1901）．その後も実験を続けて血液を3型に分類し，A型の血清はB型の血球を凝集させ，B型の血清はA型の血球を凝集させ，C型（現在のO型）の血清はA型とB型の血球を凝集するという関係を見出した．翌1902年にはミュンヘンの研究者により血球を凝集させない血清をもつ第4の血液型（現在のAB型）が見出された．ラントシュ
タイナーは血液型の発見が輸血療法にとって重要な意義を持つことを認識していたが，臨床医から評価されるまでにはまだ10年以上の歳月が必要であった．

図9

イギリス最初の心電計（1911〜1912）（Barron SL：The development of theelectrocardiograph in Great Britain. Br
Med J 1950；1（4655）：720-725.）

50

日本医学会創立120周年記念誌.indb 50

22.2.25 4:27:03 PM

明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療

ベルギーのユスタンは抗凝固剤としてクエン酸ナトリウムを血液に加えて輸血したことを報告した（1914）．アルゼンチンのアゴーテとアメリカのルイソンも同じ方法を独自に開発し発表した（1915）．第一次世界大戦が勃発して戦地での輸血の必要が生じ，アメリカ陸軍軍医のロバートソンはクエン酸ナトリウムを抗凝固剤として用いて血液を2 〜 3週間まで保存し輸送して輸血を行い，その方法の詳細を報告した（1918）．抗凝固保存液の処方が開発され，1937年に報告されたACD液（acid-citrate dextrose solution）と1957年に報告されたCPD液（citrate phosphate dextrose solution）
が広く用いられている．
フランクフルトの血清研究所の所長エールリヒは，医薬の候補として数々の化学物質を合成し，秦佐八郎に命じて抗梅毒作用のある物質をその中から発見し，サルバルサンとして発表した（1910）．サルバルサンはヘキスト社から発売され，梅毒の特効薬として用いられ多くの患者を救った．しかし砒素を含む化合物で副作用が強いこと，空気中で酸化しやすく失効するために取り扱いが難しかった．ドイツの巨大な化学企業IG・ファルベンでは抗菌作用をもつプロントジルを1935年に発表したが，それが体内で分解されて生じた成分のスルホンアミド基が有効なことが後に明らかにされた．スルホンアミド基を含む化学療法剤はサルファ剤と呼ばれ，第二次世界大戦中に広く用いられてイギリス首相チャーチルをはじめ数多くの兵士の生命を救った．
最初の抗生物質は青カビから抽出されたペニシリンである．ロンドンの聖メアリー病院医学校の医師フレミングは，培養皿に混入した青カビPenicillium notatum がブドウ球菌の繁殖を阻むことを発見し，青カビの産生する抗菌因子をペニシリンと名付けて発表した（1929）．
オックスフォード大学の生化学者はフレミングの論文に注目してペニシリンの抽出に注力して成功し（1940），病理学者のフローリーは人間の患者に投与してペニシリンの効果を実証した．ペニシリンは第二次世界大戦中にアメリカの製薬会社により大量生産されて，戦場で多くの生命を救った．
新潟の産婦人科医の荻野久作は手術時の卵巣について長年の観察を基に，排卵の時期が予
定月経前12 ～ 16日の5日間であるとの説を『日本婦人科学会雑誌』に発表し（1924），さらにドイツ語の論文として発表した（1930）．荻野の学説は受精しやすい日を推定するものであったが，カトリック教会によって認められて（1930），受胎調節に広く応用されるようになった．
フランスのビュダンは未熟児を保育器の中で育てて死亡率を下げることに成功した．
『乳児，
栄養と衛生』（1900）を著し，周産期学の父と呼ばれている．アメリカのヘスはシカゴのリース病院で未熟児治療を行い，保育器に保温と加湿と酸素供給ができる改良を加えた．
『未熟児と先天疾患児』（1922）を著している．
統合失調症は早発性痴呆と当初呼ばれていた．スイスのブロイラーは，早発性痴呆の疾患概念を変えてシゾフレニー（統合失調症，旧名：精神分裂病）の名称を学会で提案し（1908），『早発性痴呆すなわちシゾフレニー群』（1911）を著した．統合失調症の幻聴・幻覚や激しい異常行動に対しては，患者を収容所に隔離するのみで効果的な治療がなかった．患者の精神状態を改善させるために世界各国で，睡眠剤による持続睡眠療法（1920），インスリン投与による低血糖昏睡療法（1934），カンフルによる痙攣療法（1934），電気ショック療法（1938）などが試みられた．ポルトガルの神経科医エガス・モニスはチンパンジーの前頭葉切除術についての学会報告を聞いて，ロボトミー（lobotomy：前頭葉白質切裁術）を考案して神経外科医の協力で実行した（1935 〜 1936）．アメリカでは1940 ～ 1950年代に2万人近い患者に対してロボトミーが行われた．ロボトミーは激しい興奮状態の患者に対してある程度の効果が認められたが，倫理的に許されるものではない．
アトピー性皮膚炎は免疫のアレルギー反応によって生じる湿疹の一種である．アトピーという語は1923年にコカとクックによってギリシャ語の「奇妙な」を基に作られ，1933年にア

51

日本医学会創立120周年記念誌.indb 51

22.2.25 4:27:03 PM

Ⅰ
メリカの皮膚科医ザルツバーガーがアトピー性皮膚炎という病名にした．
整形外科の学会では，米国整形外科学会が1887年に初めて設立された．ドイツ整形外科学
会は1901年に設立されたが，外科学会の重鎮が整形外科の独立に反対するという経緯があった．イギリスでは伝統ある王立外科医師会の影響力が大きく，英国整形外科協会が1894年に設立されたものの4年で解散した．第一次世界大戦末の1918年に米国整形外科協会からオス
グッドがイギリスに派遣されて外傷治療にあたり，その提案によって英国整形外科学会が設立された．日本では田代義徳がドイツ留学から帰り，「整形外科」の語を作って東京大学医学部に整形外科学教室を開設した（1906）．

第1〜11回の日本医学会総会
1902年に第1回の日本聯合医学会が開催されてから4年ごとに総会が開催された．第3回（1910）
からは日本医学会と名称を変えて，1942年まで11回の総会が開催された（表6）．
この時期の日本医学会には，恒久的な組織というものがなく，4年ごとに開催される総会がその実体であった．また各部会も必ずしも学会としての組織を作っておらず，対応する学会のない部会は第1回（1902）では16部会中の7部会，第11回（1942）では37部会（臨時部会2を含む）中の4部会であった．この間の日本医学会の唯一の組織的な仕事と目されるものが，
医学用語の統一・整理に関する活動である．医学用語の統一が第10回総会（1938）で提案されて医学用語整理委員会が組織され，第11回総会（1942）で「第1次医学用語」が選定され，『医学用語集第一次選定』（1944）
として出版されている．
この時期の日本医学会総会では，数々の講演が16 ～ 35の部会に分かれて行われ，登録者数は2,000人程度から6,000 ～ 7,000へと増加していった．講演をするには一定以上の学識と研究能力が求められ，医学校，特に大学の教員が講演者となることが多かった．医学校の総数は1902年の15校から26校へと増加したが，特に帝国/医科大学は1902年にはわずか2校であったが，「大学令」が公布された1918（大正7）年以降に急速に増加して，1926年に17校となり安定した（表7）．
総会に登録するのは主に医師であるが，その人数は1902年の3万4,000人から次第に増加
して，1938年には6万3,000人に達した．そのなかで医学教育歴の低い医師（江戸時代からの従来開業，医術開業試験合格）
は，2万7,000人から次第に減少し，1938年には9,000人になったが，医学教育歴が高い医師は1902年の6,000人から急速に増加して，1938年にはほぼ9倍の5万4,000人になった．医学会総会の登録者が増加した背景には，この高学歴で学識の高い医師たちの増加があった（表8）．
日本医学会総会では当初16の部会があり，そのいくつかが複数の分野を含んでいた．回を重ねるごとに部会数も徐々に増加したが，1930年の第8回になって，各部会が1つの分野のみを含むようになった．1942年の段階で部会数は35になった．戦後になってこれらの分野
はいずれも分科会すなわち独立の学会を形成するようになる．1942年までの医学会総会の部
会もかなりの部分は当初から学会が対応していたが，医学会総会の部会が先にあってそこか
ら学会が生まれたところが少なくない．一部には，保険医学と医史学のように，先に学会が成立していて後から日本医学会の部会になったところもある（表9）．

52

日本医学会創立120周年記念誌.indb 52

22.2.25 4:27:03 PM

明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療表6

日本医学会総会（第1～11回）
年次表（1902 〜1942）

回次

開催年

開催地

総裁宮

会頭

副会頭

準備委員長

部会数

登録者

医師数

割合

第1回

明治35年 1902

東京

第2回

明治39年 1906

東京

小松宮殿下

田口和美

北里柴三郎

岡田和一郎

16

1,797

33,967

5.3%

閑院宮殿下

北里柴三郎

大澤岳太郎

片山国嘉

16

2,400

35,850

6.7%

第3回

明治43年 1910

第4回

大正3年

1914

大阪

梨本宮殿下

青山胤通

佐多愛彦

緒方正清

16

3,397

37,997

8.9%

東京

伏見宮殿下

大沢謙二

本田忠夫

金杉英五郎

17

2,028

42,404

4.8%

第5回

大正7年

第6回

1918

東京

閑院宮殿下

緒方正規

金杉英五郎

岡田和一郎

17

2,296

46,1095.0%

大正11年 1922

京都

賀陽宮殿下

荒木寅三郎

伊東隼三

和辻春次

17

3,331

42,8297.8%

第7回

大正15年 1926

東京

佐藤三吉

岡田和一郎

北島多一

24

3,488

45,900

7.6%

第8回

昭和5年

第9回

昭和9年

1930

大阪

佐多愛彦

楠元長三郎

河野徹志

28

7,020

49,681

14.1%

1934

東京

入澤達吉

長與又郎

宮川米次

32

5,717

55,016

10.4%

第10回

昭和13年 1938

京都

森島庫太

戸田正三

星野貞次

35（+2）

5,385

62,934

8.6%

第11回

昭和17年 1942

東京

長与又郎

宮川米次

東

龍太郎

35

6,233

50,677

12.3%

大正7
1918

大正11
1922

大正15
1926

昭和5
1930

昭和9
1934

昭和13
1938

昭和17
1942

＊

＊臨時部会があった．

表7

第1～11回日本医学会総会時の医学校数の推移
明治35
1902

明治39
1906

明治43
1910

大正3
1914

帝国/医科大学

2

3

3

4

6

13

17

17

17

17

18

医学専門学校

8

10

11

12

12

6

4

9

9

9

8

各種学校

5

3

3

0

0

0

0

0

0

0

0

15

16

17

16

18

19

21

26

26

26

26

2

3

3

4

4

総数
〔内訳〕
帝国大学

官立
官立

医科大学

5

5

6

6

7

5

6

6

6

6

公立

1

4

4

3

2

2

1

私立

1

2

3

3

3

3

4

3
4

9

9

9

8

官立

5

5

6

5

5

医学専門学校

公立

3

3

3

3

2

2

2

4

5

各種学校

私立

5

3

3

私立

表8

5
2

3

明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における医師数の資格別内訳
明治35
1902

明治39
1906

明治43
1910

大正3
1914

大正7
1918

大正11
1922

大正15
1926

昭和5
1930

昭和9
1934

昭和13
1938

昭和17
1942

医師数（人）

33,96735,85037,99742,404

46,10942,82945,90049,68155,01662,93450,677①従来開業（人）15,913

13,177

10,357

7,912

5,983

3,427

2,255

1,392

596

302

133

②医術開業試験（人）10,86012,314

13,126

16,453

17,643

14,683

13,625

12,197

10,352

8,970

5,515

③専門学校卒（人）

5,048

7,401

10,814

13,834

17,40019,02822,82624,347

26,84630,56324,474④大学卒（人）

1,437

1,796

2,674

3,369

4,403

5,170

6,824

11,465

17,034

22,952

20,423

不明（人）

709

1,162

1,026

836

680

521

370

280

188

147

132

①+②（低学歴）

26,77325,491

23,48324,36523,62618,11015,88013,58910,948

9,272

5,648

③+④（高学歴）

6,485

9,197

13,48817,20321,80324,19829,65035,812

43,88053,51544,89753

日本医学会創立120周年記念誌.indb 53

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Ⅰ

表9

日本医学会部会の推移（1902 〜 1942）
部会名

解剖学

明治35
1902

明治39
1906

明治43
1910

大正3
1914

大正7
1918

大正11
1922

大正15
1926

昭和5
1930

昭和9
1934

昭和13
1938

昭和17
1942

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

法医学

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

小児科学

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

精神神経学

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

外科学

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

婦人科学

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

耳鼻咽喉科学

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

皮膚科学

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

内科学

○

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

消化器病学

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

眼科学

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

病理学

○

○

○

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

泌尿器科学

○

○

○

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

生理学

○

○

○

○

○

◎

◎

◎

◎

◎

◎

生化学

○

○

○

○

○

○

◎

◎

◎

◎

◎

伝染病学

○

○

○

○

○

○

◎

◎

◎

◎

◎

薬理学

○

○

○

○

○

○

○

◎

◎

◎

◎

細菌学

○

○

○

○

○

○

○

◎

◎

◎

◎

衛生学

○

○

○

○

○

○

○

◎

◎

◎

◎

軍陣医学

○

口腔学
保険医学

＃

○

○

○

○

○

○

○

○

○

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

＃

＃

＃

◎

◎

結核病学

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

◎

放射線学

◎

◎

◎

◎

◎

整形外科学

◎

◎

◎

◎

◎

医科器械学

◎

◎

◎

◎

◎

癌学

○

○

○

○

◎

◎

◎

◎

◎

＃

＃

◎

◎

◎

内分泌学

◎

◎

◎

優生学

◎

◎

◎

栄養学

○

○

○

寄生虫学
医史学

＃

＃

＃

＃

＃

＃

温泉気候学

◎

◎

循環器学

◎

◎
◎

血液学

◎

体育医学

○

産業医学

○

部会数

16

16

16

17

17

17

24

28

32

37

35

分野数

20

21

21

21

22

22

27

28

32

37

35

学会数

10

12

12

14

15

16

22

26

29

32

33

◎：部会あり，対応する学会がある．
○：部会あり，対応する学会がない．
＃：部会なし，対応する学会がある．

54

日本医学会創立120周年記念誌.indb 54

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明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療（1902〜1942）での総会講演
表10 第1～11回日本医学会総会
第1回（1902）
4月2日，開会式後
・北里柴三郎『結核病の豫防及撲滅』
・高峯譲吉『自家發見ノ新止血藥「アドレナリン」ニ就テ』
・山根正次『賣笑問題』
4月5日，第2総会
・田口和美『日本人脳髄ノ重量ニ就テ』
・伊藤隼三『脳外科實瞼』
・小池正直『北淸事變ノ衛生成績一斑』
第2回（1906）
4月4日，開会式後・本多忠夫『日露戦役に於ける帝國海軍の傷病者に就て』・佐多愛彦『大阪「ペスト」流行の観察附防疫管見』
・三浦謹之助『鍼治法に就て』4月7日，第2総会
・下山順一郎『和漢藥の價値』
・荒木寅三郎『臓器の自家融解に就て』・小池正直『日露戦役に於ける衞生業務の大要』
第3回（1910）
4月1日，開会式後
・大澤謙二『生理學の進歩』
・サー・フェリックス・ゼモン（Sir Felix Semon）『喉頭癌腫の診斷及び治療に関する二三の注意』（久保猪之吉通訳）・長井長義『醫學と藥學との關係』
4月4日，第2総会
・足立文太郎『日本人の血管』
・宮入慶之助『原蟲寄生に關する思潮』
・靑山胤通『脚氣に就て・脚氣における肝臓濁音の消失』
・フォン・フランクル・ホッホワルド（von Frankl Hochwald）『脳下垂體の診斷及治療』（呉 秀三通訳）
第4回（1914）
4月1日，開会式後
・佐々木隆興『微生物化學と内科學』
・林 春雄『脚氣に關する研究に就て』・長岡半太郎『菫外線，X線及び「ラヂウム」放射線』
4月5日，第2総会
・秦 佐八郎『實験的化學療法』
・外山亀太郎『「メンデリズム」の進歩と醫學との関係』
第5回（1918）
4月1日，開会式後
・真鍋嘉一郎『鑛泉及氣候療法上ニ於ケル二三理學的要素ノ意義』
・柴田桂太『植物ノ諸色素ニ關スル輓近ノ研究』
・藤浪 鑑『我國ニ於ケル腫瘍ノ研究．殊ニ腫瘍增殖ノ病理ニ就テ』
4月5日，第2総会
・稻田龍吉『黄疸出血性「スピロヘータ」病ト七日熱』
・井上圓次『交戦諸國ノ陸軍衞生』
第6回（1922）
4月1日，開会式後
・三田定則『非経口的蛋白代謝に就て』・真島利行『有機化學研究方法に於ける輓近の進歩』・鳥潟隆三『煮沸沈澱元及び煮沸免疫元』
4月5日，第2総会
・呉健『横隔膜及随意筋』
・淸野謙次『醫學に於ける色素の應用』

第7回（1926）
4月1日，開会式後
・アシャール教授『Vaccinations antityphoidiques（チフスワク
チンの適用）』
・朝比奈泰彦『和漢生薬の研究』
・松尾 巌『色素の吸収及び排出に就て』・土肥慶藏『黴毒療法の過去及び現在』
4月5日，第2総会
・加藤元一『不減衰傳導學説』
・佐々廉平『血壓及血壓亢進竝に高壓病に就て』
第8回（1930）
4月1日，開会式後
・THマドセン博士『流行病と季節的變動』
・アクセンフェルド『眼内結核及び若年性血管病』
・橋田邦彦『被刺激性と興奮性』
・エリッヒ・ホフマン『黴毒は治癒するか（サルヴァルサン療法二十年）』
・古武彌四郎『アミノ酸の中間代謝に關する吾人の研究』
4月5日，第2総会
・船岡省吾『生理的及び病的石灰沈着』
・コフォイド『慢性アメーバ症』
・村田宮吉『女性性ホルモン特に脳下垂體前葉ホルモンに就て』・ビュルネ『對癩問題』
・ラモン（代読）『アナトキシンに依るヂフテリア豫防接種』
・カルメット（代読）『B.C.G.に依る結核豫防接種』
・アニチュコウ『實驗的及び病理解剖學的綜合研究に立脚せる
動脈硬變發病觀』
第9回（1934）
4月1日，開会式後・富士川 游『醫術ノ史的考察』
・高木憲次『整形外科學ノ進歩ト「クリュッペルハイム」』
・合田 平『滿洲事變ニ於ケル陸軍衞生勤務ニ就テ』
4月5日，第2総会
・佐々木隆興『化學的病理解剖學殊二悪性腫瘍生成ノ實驗的研究』
・小澤修造『内科的藥物的療法ノ趨勢』
第10回（1938）
4月1日，開会式後
・小泉親彦『國民榮養問題に就て』，松本信一による『實驗的黴毒の諸問題』
・久野 寧『人體の發汗性と其異常』
4月5日，第2総会
・今 裕『内分泌と細胞銀反應』
・熊谷岱蔵『肺結核の發生と進展』
第11回（1942）
3月26日，開会式後・山崎 佐『日本醫道と醫學及外教（佛教，儒教，基教）との關係』
・細谷省吾『病原細菌の菌體外毒素』
・内村祐之『精神分裂病（早發性痴呆）の發生と病態』
・下田光造『精神分裂病の病理解剖 附 治療成績』
3月30日，第2総会
・伊吹月雄『今次事變に於ける陸軍の戦病就中マラリアに就て』・岡 治道『結核症の病理と臨床との交渉（特にX線讀影の基礎に就て』・暉峻義等『産業と結核』
・遠藤繁清『拓殖青少年の結核』
・今村荒男『結核の疫學的観察及豫防』

55

日本医学会創立120周年記念誌.indb 55

22.2.25 4:27:04 PM

Ⅰ
第1 ～11回の日本医学会では，初日の開会式後と，最終日の閉会式後に総会講演が行われるのが通例であった．その時代の医学上の重要なテーマが取り上げられ，また一部は海外の講演者を招いて，講演が行われた（表10）．

第1回日本聯合医学会［1902（明治35）
年，田口和美会頭，東京］
日本医学会の第1回総会は，「日本聯合医学会」という名称で1902年4月2 〜 5日に東京市において開催された．この頃までに日清戦争での戦勝（1895）を経て，朝鮮半島でロシアとの間の緊張が高まり，日英同盟が締結（1902）されていた．この時点での医学校は，帝国大学2校，医学専門学校8校（官立5校，公立3校），各種学校5校であった（表11）．
その端緒は1901年4月8日，日本聯合医学会を開くことを協議するために有志十数人が集まったことである．大澤岳太郎，岡田和一郎，川上元治郎，金杉英五郎，北里柴三郎の5名が起草委員に選ばれて概略の規則などの草案を作ることになった．5月19日に有志，各医学会の関係者などに出席を求めて協議会が開かれ（出席者29名），座長に田口和美が推薦され，草案について議論され，6月25日に第3回の協議会がもたれて，規則草案が確定した．規則が承認された後，準備委員50名を選び，一切の事務を任せることになった．うち，25名は座長の推薦，残り25名は座長推薦の25名の協議にて推薦されることになった．7月19日に，創立準備委員会が開かれ，日本聯合医学会の細則が決められた．事務所は京橋区宗十郎町の大日
本私立衛生会事務所内に置かれた．また，府下および地方在住の諸氏に本会創立の発起人になることや諸学会に賛同して加盟依頼が行われた．また，12月には，各医学雑誌や各学会誌に，学会開会の広告がなされた．
1902年2月24日の幹事会で，各分科部で仮委員をおくことを決め，2月28日の準備委員会で
北里柴三郎が準備委員長に推薦され，仮分科会長も選挙で選ばれることになった．3月6日には仮分科委員および準備委員の集会がもたれ，本学会の会頭に，田口和美，副会頭に，北里柴三郎が推薦された．3月15日に，仮分科会長および分科会委員，会場委員が集まり，正式な学会
日程が決定され，さらに，総集会における演説が，投票によって，田口和美，北里柴三郎，小池正直，高峯譲吉，伊藤隼三，山根正次の6氏に決まった．後の特別講演にあたるものである．
3月20日の準備委員総会で，最終的な詰めが行われた．本学会には以下の39会が聯合した．
・東京の会：東京医学会・日本消化機病学会・小児科学会・伝染病研究所同窓会・東京顕微鏡学会・日本外科学会・順天堂医事研究会・日本眼科学会・耳鼻咽喉科会・国家医学会・成医会・
陸軍軍医学会・済生医会・日本婦人科学会・日本神経学会・日本解剖学会・日本橋医師会
・地方の会：玄洋医会・静岡県医学会・大坂医学会・京都医学会・中央医学会・北越医学会・（明治35）
年における医学校
表11 1902［1902（明治35）年］の分科会
表12 第1回日本聯合医学会〔官立：帝国大学医科大学〕
2校：東京帝国大学，京都帝国大学〔官立：医学専門学校〕
5校：千葉，仙台，岡山，金沢，長崎〔公立：甲種医学校（医学専門学校）〕
3校：大阪府立医学校，京都府医学校，愛知県立医学校〔私立：各種学校〕
5校：済生学舎，東京慈恵医院医学校，東京女医学校，熊本医学校，岩手医学校

第1部
第2部
第3部
第4部
第5部
第6部
第7部
第8部
第9部
第10部
第11部
第12部
第13部
第14部
第15部
第16部

1890年に比べて，帝国大学医科大学が1校増，私立各種学校が
3校増．

56

日本医学会創立120周年記念誌.indb 56〔

解剖学：4題〔日本解剖学会〕
生理学，医化学：2題
病理学・病理解剖学：15題
薬物学・薬学：1題
内科学：33題
外科学：49題〔日本外科学会〕
眼科学：16題〔日本眼科学会〕
産科学・婦人科学：30題〔日本婦人科学会〕
小児科学：14題〔日本小児科学会〕
消化器病学：19題〔日本消化機病学会〕
神経病学・精神病学：23題〔日本神経学会〕
耳鼻咽喉科学：23題〔大日本耳鼻咽喉科会〕
皮膚病学，黴毒病学，泌尿器病学：4題〔日本皮膚科学会〕
衛生学，細菌学，伝染病学：38題
法医学：11題
軍陣医学：3題〕内は所属していた学会名．

22.2.25 4:27:04 PM

明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療

福島医会・九州医学会・千葉医学会・岡山医学会・東北医学会・舞鶴医会・青森医学会・
山梨医会・好生館医事研究会・土佐医学会・秋田医会・関西産科婦人科学会・台湾医学会
4月2日午前8時から上野公園の東京音楽学校で総会と開会式が開催され，1,500人以上の参加者が集まった．まず，幹事総代の岡田和一郎より開会報告がなされ，本会の会頭として田口和美，副会頭として北里柴三郎を推薦する提案が満場一致で承認された．9時30分より，小松宮殿下のご臨席の下，開会式が挙行され，田口和美会頭より開会の辞が述べられた．その後，小松宮殿下の令詞が朗読され，次いで，桂太郎内閣総理大臣，内海忠勝内務大臣，

菊池大麓文部大臣，近衛篤麿貴族院議長，ベルツ東京帝国大学名誉教師，千家尊福東京府知事，
山川健次郎東京大学総長，松田秀雄東京市長の祝詞，祝辞が続いた後，石黒忠悳陸軍軍医総監が祝詞と謝辞を述べた．最後に，田口会頭が謝辞を述べて，開会式は終了となった．
午後零時半より，総会演説が開始された．開会式での演説は3題，閉会式で3題の演説が行われることになった．
4月3，4日の2日間は，それぞれの分科会が，東京帝国大学内およびその付近において開催された．第1 ～16部に分かれて，合計276題の講演が行われた（表12）．
4月5日午前，上野公園の東京音楽学校で，総会と閉会式が行われ，まず幹事総代の岡田和一郎から，次回の会は東京で行うこと，選挙の結果，会頭として北里柴三郎，副会頭として大澤岳太郎が当選したことが報告された．午後は上野の精養軒で会員全員による懇親会がもたれた．
さらに，6，7日が参観の日に充てられた．参観場所は愛光舎牛乳搾取所・巣鴨病院・駒込病院・医科大学教室および病室・赤十字社本社・東京牛痘館・東京市衛生試験所・陸軍軍医学校・淀橋水道工場・伝染病研究所・血清薬院本院・血清薬院飼畜場・痘苗製造所であった．
また，開会中，新築の医科大学薬物学教室で，書籍・薬物・医療器械などの陳列が行われた．

第2回日本聯合医学会［1906（明治39）
年，北里柴三郎会頭，東京］第2回の総会にあたる日本聯合医学会は，1906（明治39）年4月4 〜 7日に東京市において開催された．その前年に日露戦争（1904 〜1905）に勝利して，日露講和条約が結ばれていた．
この時点での医学校は，帝国大学3校，医学専門学校10校（官立5校，公立3校，私立2校），
各種学校3校であった．前回に比べて，帝国大学が1校増加し，私立の各種学校2校が専門学校に昇格した．また済生学舎が廃止となり，日本医学校に代わっていた（表13）．
（明治39）
年における医学校
表13 1906［1906（明治39）年］の分科会
表14 第2回日本聯合医学会〔官立：帝国大学医科大学〕
3校：東京帝国大学，京都帝国大学京都医科大学，京都帝
国大学福岡医科大学〔官立：医学専門学校〕
5校：千葉，仙台，岡山，金沢，長崎〔公立：医学専門学校〕
3校：大阪府立高等医学校，京都府立医学専門学校，愛知県立医学専門学校〔私立：医学専門学校〕
2校：東京慈恵医院医学専門学校，熊本医学専門学校〔私立：各種学校〕
3校：日本医学校，東京女医学校，岩手医学校

第1部
解剖学（会長：小金井良精）〔日本解剖学会〕＊＊
第2部
生理学，医化学，薬物学（会長：大澤謙二）
第3部
病理学，病理解剖学（会長：三浦守治）
第4部
内科学（会長：岡 玄卿）〔日本内科学会〕＊＊
第5部
外科学（会長：大森治豊）〔日本外科学会〕＊＊
第6部
眼科（会長：河本重次郎）〔日本眼科学会〕
第7部
産科婦人科（会長：濱田玄達）〔日本婦人科学会〕＊＊
第8部
小児科（会長：弘田 長）〔日本小児科学会〕
第9部
神経病・精神病学（会長：呉 秀三）〔日本神経学会〕
第10部 耳 鼻咽喉科学（会長：岡田和一郎）〔大日本耳鼻咽喉科会〕
第11部 衛生学，細菌学，伝染病学（会長：緒方正規）
第12部 法医学（会長：片山國嘉）
第13部 軍陣医学（会長：小池正直）
第14部 皮膚病学，黴毒病学，泌尿器病学（会長：土肥慶藏）〔日本皮膚科学会〕
第15部 消化器機病学（会長：長與稱吉）〔日本消化機病学会〕
第16部 歯科学（会長：石原 久）

1902年に比べて，帝国大学医科大学が1校増，私立各種学校の2校が専門学校に昇格，済生学舎が日本医学校に代わる．

前回の第4部の薬物学，薬学が，第2部の生理学，医化学に統合された．第16部に歯科学が新たに加わった．
＊＊
第2，5，6，8部会は計画されたが，開催されなかった．
＊

57

日本医学会創立120周年記念誌.indb 57

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Ⅰ
すでに1902年4月の第1回日本聯合医学会で，次回の開催地が東京市，会頭に北里柴三郎，副会頭に大澤岳太郎が決定されていたため，12月に第1回の役員と第2回の役員に事務引き継ぎの会が持たれ，第2回は1905年に開催することが決められた．1903年9月に役員会が開かれ，10月には東京で第2回の会を1905年4月上旬に開催する通知が，全国の64の学会宛に発送された．ところが1904年2月に日露戦争が勃発したために，会の開催は延期することを1905年1月17日の役員会で決めて各学会に告知された．日露戦争は1905年9月に終結し，11月6日の役員会で1906年4月に本会を開催することを決め，各学会に通知された．
1906年1月13日の準備委員会で，16の分科会とその会長・委員が推薦された．1月18日，分科委員会と準備委員会が開かれ，歯科を分科に加えること，会期は4月4 〜 7日までの4日間とすることなどが決議された（表14）．
1906年4月4日午前9時より，上野公園東京音楽学校にて，閑院宮殿下のご臨席，西園寺公
望内閣総理大臣らの列席の下，1,000余名の参加者を得て，開会式典が挙行された．午後より，総会演説が行われ，3題が講演された．
4月5，6日の2日間は，分科会が，東京帝国大学の法文科大学，医科大学，中央会堂で行われた．ただ，すべての分科会が実施されたわけでなく，生理学・医化学・薬物学部，外科学部，
眼科部，小児科部の4分科会は開催されずに終わった．
第4日の最終日，午前9時より，東京音楽学校で，総会（第2総会と言われた）が催された．
総会講演に続いて，総会議事に入り，川上元治郎幹事より，次回より「聯合」という2字を取り，単に「日本医学会」としたい，それに伴う規則や細則の改正をしたい，との分科委員総会での提案が諮られ，満場一致で承認された．その際，「聯合」という字を除いただけだが，それによって大会の成立性質が一変するのでそれに併せて，細則も改正したいと提案され，承認された．次いで，次回の開催地として大阪，会頭として青山胤通，副会頭として佐多愛彦，準備委員長に緒方正清が指名された．2題の総会講演に続いて，大澤岳太郎副会頭より，閉会の辞が述べられた．午後3時より，上野公園内の精養軒で，会員による懇親会が開かれた．

第3回日本医学会［1910（明治43）
年，青山胤道会頭，大阪］
日本医学会の第3回総会は，1910（明治43）年4月1 〜 4日まで，大阪市において開催された．
それまでの総会は東京で行われたが，この会で初めて東京を離れて地方で開催された．この頃，（明治43）
年における医学校
表15 1910［1910（明治39）年］の分科会
表16 第3回日本医学会〔官立：帝国大学医科大学〕
3校：東京帝国大学，京都帝国大学京都医科大学，京都帝
国大学福岡医科大学〔官立：医学専門学校〕
6校：千葉，仙台，岡山，金沢，長崎，新潟〔公立：医学専門学校〕
3校：大阪府立高等医学校，京都府立医学専門学校，愛知県立医学専門学校〔私立：医学専門学校〕
2校：東京慈恵会医院医学専門学校，熊本医学専門学校〔私立：各種学校〕
3校：日本医学校，東京女医学校，岩手医学校

第1部
解剖学：9題〔日本解剖学会〕
第2部
生理学，医化学，薬物学：9題
第3部
病理学，病理解剖学：74題
第4部
内科学：107題〔日本内科学会〕
第5部
外科学：235題〔日本外科学会〕
第6部
眼科学：155題〔日本眼科学会〕
第7部
産科学，婦人科学：141題〔日本婦人科学会〕
第8部
小児科学：47題〔日本小児科学会〕
第9部
消化器病学：33題〔日本消化機病学会〕
第10部 神経病学，精神病学：38題〔日本神経学会〕
第11部 耳鼻咽喉科学：146題〔大日本耳鼻咽喉科会〕
第12部 皮膚科学，黴毒科学，泌尿器病学：94題〔日本皮膚科学会〕
第13部 衛生学，細菌学，伝染病学：75題
第14部 法医学：8題
第15部 軍陣医学：139題
第16部 歯科学：44題

1906年に比べて，官立医学専門学校が1校増．

前回第15部の消化器病学が第9部に，前回第14部の皮膚病学，黴
毒病学，泌尿器科学が第12部に移った．黴毒病学が黴毒科学に
改称した．

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明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療

日本は朝鮮半島に進出し，
日韓併合（1910）が行われた．この時点での医学校は，帝国大学3校，医学専門学校11校（官立6校，公立3校，私立2校），各種学校3校であった．前回に比べて官立医学専門学校（新潟）が1校増えた
（表15）．
1908年4月，第2，3回の役員の引き継ぎが行われ，日本医学会の本部を大阪府立高等医学
校内におくことが決められた．4月25日，第1回の大阪幹事会が開かれ，その後10回以上の幹事会を開いて，会費，役員，各委員会委員，総会演説者6名，名誉会頭15名，来日中の外国人2名による講演などが決められた．
1910年4月1日午前9時より，大阪中之島公園にある中之島公会堂で，梨本宮守正王殿下のご臨席の下，3,000余人の参加者を得て，開会式が開催された．青山胤通会頭が開会の辞に続いて来賓の祝辞が述べられた．午後は3題の総会講演が行われ，夜には大阪ホテルにて，
青山会頭主催による晩餐会が開かれた．
4月2，3日の2日間は分科会が第1 ～16部に分かれて行われた．合計1,354題（うち演説761
題，討論593題）の講演が行われた．部会の数と内容は，前回と同様であった（表16）．
最終日の4日，午前9時より，中之島公会堂で4題の，総会講演が行われた．引き続き，第2総会となり，事務報告，総分科会の決議報告があり，次回開会地に東京市，会頭に大沢謙二，副会頭に本多忠夫，準備委員長に長與稱吉が推薦され，承認された．次いで，佐多愛彦副会
頭が本会の経過報告を兼ねて閉会の辞を述べた．
閉会式の後，午後より，中之島公園のほぼ全体を充てて園遊懇親会が持たれた．また，2日の夜は歓迎観劇会，5日は瀬戸内海園遊会が開かれ，会期中および会期後数日間，大阪府立高等医学校および病院・回生病院・大阪衛生試験所・造幣局・水源地・大阪城・大阪衛戍病院・
陸軍被服廠・日本赤十字社大阪支部病院・大阪市立桃山病院・石神病院・天王寺火葬場・緒方婦人科病院・大阪胃腸病院・堀内病院・高安病院・河野病院・大阪府立博物場・市立大阪衛生試験所・緒方病院・府立難波病院・新田皮革製造所・大阪紡績会社・大阪市塵埃焼却場などが参観の場所となった．さらに，会期中，大阪高等医学校内に陳列場を設け，器械・薬品・
書籍・ヒポクラテス像などの陳列が行われた．

第4回日本医学会
［1914
（大正3）
年，大沢謙二会頭，東京］
日本医学会の第4回総会は，1914（大正3）年4月1 〜 5日まで，東京市において開催された．
この頃，明治天皇が崩御し（1912），明治末から米価が高騰し（1913），東京でコレラや天然痘が流行する（1912 〜 1913）など，不安な世相であった．この時点での医学校は，帝国大学
4校，医学専門学校12校（官立5校，公立3校，私立4校）であった．前回に比べて帝国大学が1校増（仙台），私立の各種学校2校が専門学校に昇格していた（表17）．
第4回日本医学会の体制，大沢謙二会頭，本多忠夫副会頭，準備委員長長與稱吉は，前回の学会で承認されていた．1911年5月13日に役員会が開かれ，事務所を海軍軍医学校内に置くことが決まり，1912年11月18日の役員会で，1914年4月に開催すること，準備委員長長
與稱吉の逝去により，後任として金杉英五郎を推薦すること，事務所を大日本私立衛生会館に変更することなどが決められた．1913年10月24日の役員会で，正式に総会期日を1914年
4月1 〜 4日とすること，総会演説者の件，名誉会頭の推薦のことなどが話し合われた．11月
17日，各分科会代表者会が開かれ，会期を5日間とすること，それぞれの分科会の会長と委員が決定された．泌尿器病学が，皮膚科学・黴毒学から独立し，分科会が1つ増えて第1 ～17部に分かれて講演が行われることになった．1914年3月20日，最終の準備委員会が開かれた．また，同3月31日，幹事会が開催され，次回第5回日本医学会の開催地，会頭，副会頭，
準備委員長の推薦が決議された．

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Ⅰ
1914年4月1日午前9時より，上野公園内の東京音楽学校にて2,000人以上の参加者を得て，伏見宮殿下のご臨席の下，開会式が行われた．まず，大澤謙二会頭より開会の詞が述べられ，次いで，伏見宮殿下よりご令詞が朗読された．会頭の答辞の後，原文部大臣，徳川家達貴族院議長，阪谷芳郎東京市長，宗像
帝国大学総長，三宅敬内務大臣，大岡育造

政東京府知事，山川健次郎東京秀名誉会頭総代諸氏の祝詞が続き，最後に，会頭より謝辞が述べられた．

午後1時より，総会講演となり2題が演説された．夕方7時より，長岡半太郎による特別講
演が法科大学の32番教室で行われた．
2 〜 4日の3日間には，それぞれの分科会が，東京医科大学，東京法科大学の各教室で開かれた．3日間にわたる分科会での総演題数は，789題であった（表18）．
5日午前9時より，音楽学校で第2総会が開催された．総会演説2題の講演が行われた．終了後，優秀演題に対する授賞式が行われ，大澤会頭より，1918（大正7）年に開会予定の第5回日本医学会の開催地として東京市，会頭に緒方正規，副会頭に金杉英五郎，準備委員長に岡田和一郎が推薦され，会頭推薦の幹事16名も紹介され，ともに承認された．本多副会頭の閉会の辞がなされて，会が終了となった．同日午後2時より，上野精養軒で，2円の会費で，懇親会が持たれた．
また，4月1 〜 7日には，帝国医科大学や陸軍軍医学校，海軍軍医学校，東京市施療病院，
三井慈善病院，巣鴨病院，駒込病院，伝染病研究所などの参観が行われた．東京帝国大学内の山の上集会所での材料陳列，法医学教室での歴史展覧会なども行われた．さらに，この間，
新宿御苑の拝観，東京市招待の上水場見学，レントゲン学会によるデモンストラチオンの招待などの催し物も開催された．

（大正3）年における医学校
表17 1914［1914（大正3）年］の分科会
表18 第4回日本医学会〔官立：帝国大学医科大学〕
4校：東京帝国大学，京都帝国大学，東北帝国大学医学専
門部，九州帝国大学〔官立：医学専門学校〕
5校：千葉，岡山，金沢，長崎，新潟〔公立：医学専門学校〕
3校：大阪府立高等医学校，京都府立医学専門学校，愛知県立医学専門学校〔私立：医学専門学校〕
4校：東京慈恵会医院医学専門学校，日本医学専門学校，
東京女子医学専門学校，熊本医学専門学校

第1部
第2部
第3部

1910年に比べて，帝国大学が1校増，私立各種学校の2校が専門学校に昇格，1校が廃止．

第4部
第5部
第6部
第7部
第8部
第9部
第10部
第11部
第12部
第13部
第14部
第15部
第16部
第17部

解剖学（会長：小金井良精）：11題〔日本解剖学会〕
生理学，医化学，薬物学（会長：高橋順太郎）：20題
病理学，病理解剖学（会長：山極勝三郎）：68題〔日本病理学会〕
内科学（会長：青山胤通）：59題〔日本内科学会〕
外科学（会長：三輪徳寛）：113題〔日本外科学会〕
眼科学（会長：河本重次郎）：60題〔日本眼科学会〕
産科学，婦人科学（会長：木下正中）：50題〔日本婦人科学会〕
小児科学（会長：弘田 長）37題〔日本小児科学会〕
消：20題〔日本消化機病学会〕
 化機病学（会長：北村精造）
神経病学，精神病学（会長：三浦謹之助）：29題〔日本神経学会〕
耳鼻咽喉科学（会長：岡田和一郎）：56題〔大日本耳鼻咽喉科会〕
皮膚科学，黴毒科学（会長：土肥慶藏）：62題〔日本皮膚科学会〕
衛生学，細菌学，伝染病学（会長：緒方正規）：54題
法医学（会長：片山國嘉）：21題〔日本法医学会〕
軍陣医学（会長：森 林太郎）：82題
歯科学（会長：血脇守之助）：20題
泌 尿器病学（会長：朝倉文三）：27題〔日本泌尿器病学会〕

前回第12部の泌尿器病学が独立して第17部になった．

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明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療

第5回日本医学会
［1918
（大正7）
年，緒方正規会頭，東京］
日本医学会の第5回総会は，1918（大正7）年4月1 〜 5日の5日間，東京市において開催された．この頃，第一次世界大戦（1914 〜 1918）はなお激しい戦闘を続けていたが，日本の周辺に戦火が及ぶことはなかった．この時点での医学校は，帝国大学4校，医科大学2校（公立1校，私立1校），医学専門学校12校（官立5校，公立2校，私立5校）であった．前回に比べて帝国大
学では東北帝国大学の医学専門部が医科大学に昇格，公立医科大学1校が専門学校から昇格，
私立医科大学1校が新設，私立医学専門学校1校が新設されていた（表19）．
第5回日本医学会を東京で開催すること，会頭に緒方正規，副会頭に金杉英五郎，準備委員長に岡田和一郎とすることは，前回の学会で承認されていた．
1916年3月20日，第1回の役員会が開かれ，1918年4月に学会を開催することが決められた．
1917年2月7日の役員会で，東京医学会以下57学会に賛同依頼の通知を出すこと，事務所を
金杉英五郎方に置くことなどが決められた．
7月6日の役員会で，総会演説者の選定は，会頭，副会頭，準備委員長に一任，各学会代表者会を9月に開くことが決まった．11月8日の役員会で，学会期日を1918年4月1 〜 5日までの5日間とすること，事務所を大日本私立衛生会館におくこと，総会演説者6名，幹事およびその役割分担のことなどが決められた．11月20日に，各分科会の打ち合わせ会が開かれ，第13部の細菌学を微生物病学と改めること，第14部の法医学の次に，保険医学を加えることが決定された．1918年2月26日，池田謙齋・石黒忠悳・岡 玄卿・高木兼寛・長井長義・宇野 朗・
後藤新平・佐藤進・實吉安純・佐々木東洋・北里柴三郎・三宅秀・大沢謙二の諸氏に名誉会頭の推薦状が発送された．
1918年4月1日午前9時より，東京帝国大学法科大学第35番教室にて，閑院宮殿下のご臨席の下，総会の式典が催され，緒方会頭が開会の辞を述べた．次いで，閑院宮殿下が令詞をご朗読なされ，会頭の奏答辞の後，来賓の祝詞が披露され，最後に，会頭からの謝辞が述べられた．1日午後1時から，総会講演3題の演説がなされた．

（大正7）年における医学校
表19 1918［1918（大正7）年］の分科会
表20 第5回日本医学会〔官立：帝国大学医科大学〕
4校：東京帝国大学，京都帝国大学，九州帝国大学，東北帝国大学〔公立：医科大学〕
1校：大阪医科大学〔私立：医科大学〕
1校：慶應義塾医学科予科〔官立：医学専門学校〕
5校：千葉，岡山，金沢，長崎，新潟〔公立：医学専門学校〕
2校：京都府立医学専門学校，愛知県立医学専門学校〔私立：医学専門学校〕
5校：東京慈恵医院医学専門学校，東京女子医学専門学校，
東京医学専門学校，熊本医学専門学校，日本医学専門学校

第1部
第2部
第3部

1914年に比べて，大学では東北帝国大学医科大学が医学専門部から昇格，公立医科大学1校が専門学校から昇格，私立医科大学
1校が新設．私立医学専門学校が1校新設．

第12部

第4部
第5部
第6部
第7部
第8部
第9部
第10部
第11部

第13部
第14部
第15部
第16部
第17部

解剖学（会長：小金井良精），24題〔日本解剖学会〕
生理学，医化学，薬物学（会長：永井 濳），21題
病理学，病理解剖学（会長：桂田富士郎），40題〔日本病理学会〕
内科学（会長：三浦謹之助），67題〔日本内科学会〕
外科学（会長：佐藤達次郎），35題〔日本外科学会〕
眼科学（会長：河本重次郎），31題〔日本眼科学会〕
産科学，婦人科学（会長：木下正中），43題〔日本婦人科学会，産科婦人科医学会〕
小児科学（会長：弘田 長），23題〔日本小児科学会〕
消化器病学（会長：平山金藏），22題〔日本消化機病学会〕
神経病学，精神病学（会長：呉 秀三），24題〔日本神経学会〕
耳鼻咽喉科学（会長：岡田和一郎），47題〔大日本耳鼻咽喉科会〕
皮膚科学，黴毒科学（会長：土肥慶藏），45題〔日本皮膚科学会〕
衛生学，微生物病学，伝染病学（会長：松下禎二），10題
法医学，保険医学（会長：片山國嘉），31題〔日本法医学会，日本保険医学協会〕
軍陣医学（会長：本多忠夫），25題
歯科学（会長：花澤 鼎），60題
泌尿器病学（会長：朝倉文三），4題〔日本泌尿器病学会〕

前回第13部の細菌学が，微生物病学と改称した．第14部に保険医学が加わった．

61

日本医学会創立120周年記念誌.indb 61

22.2.25 4:27:05 PM

Ⅰ
4月2 〜 4日の3日間，各分科会が，東京医科大学，東京法科大学，中央会堂で，それぞれ行われた．各分科会での演題数は，合計552題であった（表20）．
5日午前9時より，法科大学第35番講堂において総会が開催され，2題の総会講演がなされた．
続いて，細野幹事より，1922年開催予定の次回の開催地が京都，会頭として荒木寅三郎が推薦され，承認された．その後，閉会式に移り，金杉英五郎副会頭の閉会の辞が述べられた．
午後2時より，上野精養軒で，会費2円の会員懇親会が開催された．
なお，4月2 〜 7日まで，恒例の参観が行われた．参観場所もほぼ前回通りで，それに順天堂医院，東京歯科医学専門学校，杏雲堂医院，鉄道院病院，茅ヶ崎の南湖院などが新たに加わった．また，1 〜 5日まで，法科大学講堂で，薬品，器械，レントゲンの管球，顕微鏡などの陳列が行われたのも従来通りであった．

第6回日本医学会［1922（大正11）
年，荒木寅三郎会頭，京都］
日本医学会の第6回総会は，1922（大正11）年4月1 〜 5日の5日間，京都市において開催された．前回の総会直後からスペイン風邪が世界的に大流行して（1918 〜1920），日本でも多数の死者が出た．この時点での医学校は，帝国大学5校，医科大学8校（官立2校，公立4校，私立2校），医学専門学校6校（官立3校，私立3校）であった．前回に比べて帝国大学医科大学
が医学部に変更，かつ1校増（北海道），官立医科大学2校が専門学校から昇格，公立医科大学
3校が専門学校から昇格，私立医科大学1校が専門学校から昇格，専門学校では官立が2校減，私立が2校減であった（表21）．
前回の総会で，第6回日本医学会が京都市で開催されること，会頭に荒木寅三郎が承認され，後に，副会頭に伊藤隼三，準備委員長に和辻春次が指名された．
1921年2月21日に第1回の役員会が開かれ，第6回日本医学会は1922年4月に京都で開会すること，本部を京都帝国大学医学部附属医院内に置くことなどが決定された．2月23日には，（大正11）
年における医学校
表21 1922［1922（大正11）年］の分科会
表22 第6回日本医学会〔官立：帝国大学医学部〕
5校：東京帝国大学，京都帝国大学，九州帝国大学，東北帝国大学，北海道帝国大学〔官立：医科大学〕
2校：岡山医科大学，新潟医科大学〔公立：医科大学〕
4校：大阪医科大学，京都府立医科大学，愛知医科大学，
熊本医科大学〔私立：医科大学〕
2校：慶應義塾大学医学部，東京慈恵会医科大学〔官立：医学専門学校〕
3
 校：千葉医学専門学校，金沢医学専門学校，長崎医学専門学校〔私立：医学専門学校〕
3校：東京女子医学専門学校，東京医学専門学校，日本医
学専門学校

第1部
第2部

1918年と比べて，大学では帝国大学医科大学が医学部に変更，かつ1校増，官立医科大学2校が専門学校から昇格，公立医科大学3校が専門学校から昇格，私立医科大学1校が専門学校から昇格．専
門学校では，官立が2校減，私立が2校減．

第3部
第4部
第5部
第6部
第7部
第8部
第9部
第10部
第11部
第12部
第13部
第14部
第15部
第16部
第17部

62

日本医学会創立120周年記念誌.indb 62

解剖学（会長：足立文太郎），23題〔日本解剖学会〕
生理学，医化学，薬物学（会長：森島庫太），57題〔日本生理学会〕
病理学，病理解剖学（速水 猛），90題〔日本病理学会〕
内科学（会長：島薗順次郎），161題〔日本内科学会〕
外科学（会長：下平用彩），119題〔日本外科学会〕
眼科学（会長：河本重次郎），59題〔日本眼科学会〕
産科学，婦人科学（会長：吾妻勝剛），59題〔日本婦人科学会，産科婦人科医学会〕
小児科学（会長代理：平井毓太郎），69題〔日本小児科学会〕
消 化器病学（会長：平山金藏），26題〔日本消化器病学会〕
神経病学，精神病学（会長：今村新吉），32題〔日本神経学会〕
耳鼻咽喉科学（会長：和辻春次），77題〔大日本耳鼻咽喉科会〕
皮膚科学，黴毒科学（会長：土肥慶藏），58題〔日本皮膚科学会〕
衛生学，微生物病学，伝染病学（会長：宮入慶之助）
134題
法医学，保険医学（会長：岡本梁松），18題〔日本法医学会，日本保険医学協会〕
軍陣医学（会長：鶴田禎次郎），104題
歯科学（会長：堀内 徹），28題
泌尿器病学（会長：松浦有志太郎），21題〔日本泌尿
器病学会〕

前回と同じ．

22.2.25 4:27:05 PM

明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療

62学会宛に，総会への賛助を依頼する文書が発送された．4月5日，東京にて各学会代表者協議会が開かれ，期日の確認と，16部の歯科学に口腔科学を加えることが決められた．
1922年2月11日，準備委員会総会がもたれ，準備委員は会費のほかに会の経費に充てるために相当の負担をすることなどが決められた．2月24日の役員会で，分科会長と本会役員会を4月2日に開くことが決められた．3月2日，石黒忠悳・實吉安純・岡井長義・宇野朗・北里柴三郎・三宅玄卿・後藤新平・長秀・大澤謙二・猪子止戈之助に名誉会頭の推薦状が発せられた．また，本会に，中華民国代表を招待することが決められた．
総会の式典は1922年4月1日午前9時より，京都市公会堂にて，賀陽宮恒憲王殿下のご臨席の下，開催された．まず，荒木会頭より開会の詞が述べられ，賀陽宮恒憲王殿下により令詞を賜り，会頭が奏答辞を述べ，続いて，来賓の祝辞が披露された．会頭謝辞の後，中華民国
代表の陸軍軍医学校長全紹清の祝詞が朗読された．特別講演として午前に1題，午後に2題の講演がなされた．
4月2 〜 4日の3日間にそれぞれの分科会が，京都帝国大学医学部の諸教室，附属医院講堂，
第三高等学校新徳館，京都帝国大学法学部教室，京都府立医科大学講堂，京都市公会堂などで開かれた．演題数の合計は1,135題であった．4月4日，京都市長による招待宴が京都市公会堂で行われ，4,000人近い参加者が出席し，余興などあり，盛会裡に終わった（表22）．
5日の最終日は，午前9時より，京都市公会堂において，第2総会が開かれ，特別講演2題が演説された．講演後，和辻準備委員長より，次回開催地が東京，会頭は佐藤三吉，副会頭は岡田和一郎となったことが報告され，伊藤隼三副会頭が閉会の辞を述べて終了となった．
期間中，会員には，御所，仙洞御所，二条離宮，修学院離宮の拝観が許され，恒例の参観場所としては，京都帝国大学医学部および附属医院，京都府立医科大学および医学専門学校
および附属療病院，府立八坂病院，市立八坂病院，市立京都病院，市立宇多野療養所，岩倉病院，川越病院，水道浄水池，市立屠場，島津製作所，帝室博物館，本派本願寺書院，大谷
派本願寺，知恩院などが選ばれた．また，医療器械や薬品の陳列も行われた．

第7回日本医学会［1926（大正15）
年，佐藤三吉会頭，東京］
日本医学会の第7回総会は，1926（大正15）年4月1 〜 5日の5日間，東京市において開催された．前回の総会の翌年に，関東大震災（1923）によって首都東京は壊滅し，帝都復興が進められていた．この時点での医学校は，帝国大学5校，医科大学12校（官立5校，公立4校，私立3校），医学専門学校4校（私立4校）であった．前回に比べて官立医科大学3校が専門学校から昇格，私立医科大学1校が専門学校から昇格，私立専門学校が1校廃止と2校新設のため1校増
であった
（表23）
．
前回の総会で，会頭は佐藤三吉，副会頭は岡田和一郎とすることが承認され，1925年2月20日に最初の幹部打ち合わせ会が開かれ，準備委員長に北島多一，29の学会会長宛てに，打ち合わせの会を開く通知を送ることが決定された．3月17日，第1回協議会が開かれ，分科会に，結核学会，レントゲン学会，医科器械学会を増置することを決めた．4月27日，大日本歯科医学会，日本歯科学会，日本歯科口腔科学会の幹部との協議会を開き，歯科学という分科名の下に以上の3学会名を付記することを定めた．9月22日，佐藤会頭による各学会会長への招待会と役員会・学会代表者会が開かれ，開会式では祝詞を省略すること，総会演題として4名，分科会を17から23に増やすことなどが決まった．また日本医学会を有意義に挙行するために，各学科の共同会を開くことが提案され，賛同された．11月21日に分科会長会が開かれ，開会式の件，分科会を24にすること，分科会の合併部会の件，などが決まった．
1926年2月16日，協議会が開かれ，懇親会の件が討議された．2月24日に役員会が開かれ，従来の名誉会頭のほかに1880年以前の卒業生にして学会のために功労ある13名を名誉会頭

63

日本医学会創立120周年記念誌.indb 63

22.2.25 4:27:06 PM

Ⅰ
推薦として推薦した．また，総会来賓として中国人6名を招くことが決定され，最終的に5名が来日することになった．
会期中である4月3日，分科会長会が開催され，規則改正と組織改正，および次回の開催地と会頭の件が議論された．日本医学会を名実ともに独立の学会とすること，そのために法人にすること，4年毎に開催し，ほかの学会との重複を避けること，おおよそ現在程度の部会に分けること，会頭，副会頭，理事，評議員を置くこと，組織変更を実行し，法人組織申請のための臨時委員会を組織する，という提案がなされたが，継続審議ということになった．
1926年4月1日午前9時より，東京帝国大学大講堂（安田講堂）にて，開会式が挙行された．
北島準備委員長の開会宣言の後，佐藤会頭より開会の辞が述べられた．総会特別講演として，フランス人1名と日本人1名の講演がなされた．午後にも2題の総会講演が行われた．
4月2 〜 4日はそれぞれの分科会が，医学部，法学部，工学部などの講堂や教室で行われた．
24分科会に分かれて講演が行われた．総演題数（抄録の目録による）は，1,761題であった（表24）．
4月5日午前9時より，総会が開催された．中華民国来賓代表者より祝辞が述べられ，総会
講演2題の演説が行われた．終了後直ちに閉会式に移り，北島準備委員長から，会員数は3,400余名となったこと，台湾，朝鮮，満州からの多数の来会者がいたこと，演題数は2,200余で，空前の盛況を呈したこと，本会の組織を変更して名実ともに独立の学会にすること，次回開催地は大阪で会頭に佐多愛彦，副会頭に楠本長三郎が推薦されたことなどが報告され，了承された．次いで，次回会頭予定の佐多愛彦から挨拶があり，最後に，岡田副会頭が閉会の辞（大正15）
年における医学校
表23 1926［1926（大正15）年］の分科会
表24 第7回日本医学会〔官立：帝国大学医学部〕
5校：東京帝国大学，京都帝国大学，東北帝国大学，九州帝国大学，北海道帝国大学〔官立：医科大学〕
5校：千葉医科大学，金沢医科大学，新潟医科大学，岡山
医科大学，長崎医科大学〔公立：医科大学〕
4校：大阪医科大学，愛知医科大学，京都府立医科大学，
熊本医科大学〔私立：医科大学〕
3校：慶應義塾大学医学部，東京慈恵会医科大学，日本医科大学〔私立：医学専門学校〕
4校：東京女子医学専門学校，東京医学専門学校，帝国女子医学専門学校，日本大学専門部医学科

第1部
第2部
第3部
第4部
第5部

1922年と比べて，大学では官立医科大学3校が専門学校から昇格，私立医科大学1校が専門学校から昇格．私立専門学校が1校
廃止と2校新設のため1校増．

第6部
第7部
第8部
第9部
第10部
第11部
第12部
第13部
第14部
第15部
第16部
第17部
第18部
第19部
第20部
第21部
第22部
第23部
第24部

64

日本医学会創立120周年記念誌.indb 64

解剖学（会長：小金井良精），69題〔日本解剖学会〕
生理学（会長：永井 濳），85題〔日本生理学会〕
生化学（会長：柿内三郎），26題〔日本生化学会〕
薬物学（会長：林 春雄），34題
病理学，病理解剖学（会長：長與又郎），105題〔日本病理学会〕
腫瘍科学（会長：本多忠夫），35題
内科学（会長：山田鐵藏→佐藤恒丸），222題〔日本内科学会〕
結核病学（会長：入澤達吉）77題〔日本結核病学会〕
外科学（会長：近藤次繁），67題〔日本外科学会〕
整形外科学（会長：田代義徳），25題〔日本整形外科学会〕
レントゲン科学（会長：田代義徳），30題〔日本レントゲン学会〕
眼科学（会長：大西克知），85題〔日本眼科学会〕
産婦人科学（会長：木下正中），106題〔日本婦人科学会，産科婦人科医学会〕
小児科学（会長：弘田 長），139題〔日本小児科学会〕
消化器病学（会長：平山金藏），36題〔日本消化器病学会〕
神経病学，精神病学（会長：呉 秀三），50題〔日本神経学会〕
耳鼻咽喉科学（会長：岡田和一郎），76題〔大日本耳鼻咽喉科会〕
皮膚科学，黴毒科学（会長：土肥慶藏），130題〔日本皮膚科学会〕
泌尿器病学（会長：廣川和一），25題〔日本泌尿器病学会〕
衛生学，微生物学，伝染病学（会長：北島多一），165題
法医学，保険医学（法医学，保険医学），44題〔日本法医学会，日本保険医学協会〕
軍陣医学（会長：平野 勇→雨宮量七郎），72題
歯科学（会長：石原 久），53題
医科器械学（会長：近藤次繁），5題〔日本医科器械学会〕

前回第2部の生化学と薬物学が独立して，第3・4部となった．5
分科会（6腫瘍科学，8結核病学，10整形外科学，11レントゲン
科学，24医科器械学）が加入．前回第13部（今回第20部）の微生
物病学が微生物学と改称した．

22.2.25 4:27:06 PM

明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療を述べて，学会は終了となった．午後4時より，京橋木挽町の歌舞伎座で観劇という懇親会が開かれた．
また，恒例の参観は初日の1日より始まり，東京帝国大学医学部，理化学研究所，栄養研究所，東村山水源池，村山全生院，松澤病院，東京市療養所，東京市衛生試験所，日本赤十字社病院，済生会病院，製薬会社，慶應義塾大学医学部，伝染病研究所，北里研究所，堀の内火葬場，内務省衛生試験所，廃兵院内啓成社，東京顕微鏡院，新宿御苑などがその対象となり，多くの参加が得られた．また，会期中，附属展覧会として，東京帝国大学大講堂などで，医科器械参考品の陳列や展覧会が施行された．

第8回日本医学会
［1930
（昭和5）
年，佐多愛彦会頭，大阪］
日本医学会の第8回総会は，1930（昭和5）年4月1 〜 5日の5日間，大阪市において開催された．前年にアメリカで始まった世界恐慌が日本に及び，昭和恐慌（1930 〜1931）が始まっていた．この時点での医学校は，帝国大学5校，医科大学12校（官立6校，公立3校，私立3校），
医学専門学校9校（私立9校）であった．前回に比べて大学では官立医科大学1校が公立から移管，私立専門学校が5校新設された（表25）．
第8回日本医学会の会頭は佐多愛彦，副会頭は楠本長三郎と，前回の総会で決定された．
その後，準備委員長として河野徹志が委嘱された．
1929年3月12日，東京で各専門学会長会が開催され，学会事務所を竹尾結核研究所に置くこと，第20部の衛生学，微生物学，伝染病学をそれぞれ独立した分科会にすること，第21部の法医学，保険医学も2つに分けること，寄生虫学の分科会を新たに設けて，合計28分科会になること，海外の知名学者に招待状を出すこと，法人組織にする手続きを進めることなどが協議決定された．10月14日，幹部役員も参加して，各分科会長と分科交渉委員の会が開催され，会期は1930年4月1 〜 5日まで，開会式は前回同様，簡素化すること，28の分科会のことなどが協議，決定された． 11月5日，332名の準備委員を集めて準備委員総会が開かれ，佐多会頭より，大阪医界の勢力を内外に宣揚しさらには日本医学の進歩を海外に発揚すべく
本学会の盛運を図りたいと述べられた．
1930年1月14日に第4回の幹事会が開かれ，2月5日に分科会長会が開催され，名誉会頭に，前回の全員に加えて，佐藤三吉，木村孝藏を推薦すること，総会講演と外賓の予定の件などが協議され，承認された．
開会式は1930年4月1日午前9時より，大阪市中之島中央公会堂にて挙行された．楠本副会
頭が開会を宣し，続いて佐多会頭が開会の辞を述べ，その後，海外の5氏からの祝辞が続いた．
とりわけ，佐多愛彦会頭の開会の辞は，今回が6,000人以上を集めて盛会になったこと，日本の医学が欧米諸国との交渉によって発展してきたことを指摘しながら，厳しく現状を批判
して美辞麗句を並べるに終わらなかった．
4月2 〜4日には，28の各分科会が，大阪医科大学，同附属病院，同記念会館，中央公会堂，
土佐堀基督教青年会館，商工会議所，堂島小学校，大阪毎日新聞社，朝日会館，実業会館，
竹尾結核研究所などの各講堂で行われた（表26）．
4月5日午前9時より，第2総会が開催され，7題の総会講演がなされた．次いで，会務報告があり，続いて，次回開催地は東京，会頭に入澤達吉，副会頭に長與又郎が決定された件が報告され，閉会式に入り，楠本副会頭が閉会の辞を述べて，会は終わりとなった．5日午後の総会終了後，文楽座にて懇親会が開かれた．
また，会期中の4月2日には，中座，浪花座，角座で歓迎観劇会が開催された．さらに，4月
1 〜 7日，大学，病院，諸研究所，諸試験所，諸会社，大阪城などの参観が行われた．また，
中山文化研究所で歴史展覧会や薬品，医科器械の陳列が行われた．

65

日本医学会創立120周年記念誌.indb 65

22.2.25 4:27:06 PM

Ⅰ
第9回日本医学会
［1934
（昭和9）
年，入澤達吉会頭，東京］
日本医学会の第9回総会は，1934（昭和9）年4月1 〜 5日の5日間，東京市において開催された．この頃，ヨーロッパではドイツでのナチスの台頭と政権獲得（1933）があり，国内では満州事変（1931 ～1933）と日本の国際連盟脱退（1933）の時期であった．この時点での医学校は，
帝国大学6校，医科大学11校（官立6校，公立2校，私立3校），医学専門学校9校（私立9校）であった．前回に比べて帝国大学1校が公立医科大学から移管された（表27）．
会頭の入澤達吉と副会頭の長與又郎は，すでに前回の学会で決定され，準備委員長の宮川米次はその後に指名された．
学会準備の開始にあたって1933年4月28日に役員が集まり，総会は形式的ではなく実質的に行うことなど，おおよその方針が立てられた．5月19日に第1回の幹事会を開いて幹事の分担が決められ，会期は1934年4月1 〜 5日までの5日間とし，分科創設についての選定基準を設けて，日本医史学会，栄養学会，日本民族衛生学会の分科を認めることなどが決定された．
5月29日，分科会長会が開催され，分科会の追加として内分泌学が承認され，これまでの薬物学が薬理学に訂正することも了承された．6月16日第2回幹事会が開かれ，分科会の配列に関して会則の改正が決まった．7月3日には，第1回相談会が開かれ，歯科分科会は個人の資格で日本医学会に入会し，歯科学に興味を持つ者の集まりとし，既設学会は会としては参加
しないことが決定された．10月14日，第4回幹事会が開かれ，総会会場と分科会会場の選定が行われた．1934年2月16日，専務委員総集会が開かれて日程が正式に決定され，展覧会開催についても討議された．3月8日の幹事会で，石黒忠悳・三宅秀・佐々木政吉・小金井良精・

荒木寅三郎・佐藤三吉・佐多愛彦が名誉会頭に推薦された．
（昭和5）年における医学校
表25 1930

（昭和5）
年の分科会
表26 第8回日本医学会，1930〔官立：帝国大学医学部〕
5校：東京帝国大学，京都帝国大学，東北帝国大学，九州帝国大学，北海道帝国大学〔官立：医科大学〕
6校：千葉医科大学，岡山医科大学，金沢医科大学，長崎医科大学，新潟医科大学，熊本医科大学〔公立：医科大学〕
3校：大阪医科大学，京都府立医科大学，愛知医科大学〔私立：医科大学〕
3校：慶應義塾大学医学部，東京慈恵会医科大学，日本医科大学〔私立：医学専門学校〕
9校：東京女子医学専門学校，東京医学専門学校，帝国女子医学薬学専門学校，日本大学専門部医学科，昭和医学専門学校，大阪高等医学専門学校，大阪高等女子医学専門学校，九州医学専門学校，岩手医学専門学校

第1部
第2部
第3部
第4部
第5部

1926年と比べて，大学では官立医科大学1校が公立から移管．私立専門学校が5校新設．

66

日本医学会創立120周年記念誌.indb 66

第6部
第7部
第8部
第9部
第10部
第11部
第12部
第13部
第14部
第15部
第16部
第17部
第18部
第19部
第20部
第21部
第22部
第23部
第24部
第25部
第26部
第27部
第28部

解剖学（会長：塚口利三郎），98題〔日本解剖学会〕
生理学（会長：中川知一），116題〔日本生理学会〕
生化学（会長：古武彌四郎），26題〔日本生化学会〕
薬理学（会長：長崎仙太郎），88題〔日本薬理学会〕
病理学，病理解剖学（会長：村田宮吉），173題〔日本病理学会〕
腫瘍科学（会長：長與又郎），51題
内科学（会長：楠本長三郎），64題〔日本内科学会〕
結核病学（会長：今村荒男），114題〔日本結核病学会〕
外科学（会長：磯部嘉右衛門），63題〔日本外科学会〕
整 形外科学（会長：高木憲次），59題〔日本整形外科学会〕
レントゲン科学（会長：高橋通麿），80題〔日本レントゲン学会〕
眼科学（会長：中村文平），77題〔日本眼科学会〕
産科学，婦人科学（会長：東條良太郎），152題〔日本婦人科学会，産科婦人科医学会〕
小児科学（会長：笠原道夫），81題〔日本小児科学会〕
消 化器病学（会長：平山金藏），88題〔日本消化器病学会〕
神経精神病学（会長：和田豊種），109題〔日本神経学会〕
耳鼻咽喉科学（会長：加藤 亨）〔大日本耳鼻咽喉科会〕
皮膚科学，黴毒科学（会長：遠山郁三）〔日本皮膚科学会〕
泌尿器病学（会長：高橋 明）〔日本泌尿器科学会〕
伝染病学（会長：二木謙三）〔日本伝染病学会〕
衛生学（会長：石原 修）〔日本連合衛生学会〕
微生物学（谷口腆二）〔日本微生物聯合会〕
寄生虫学（会長：桂田富士郎）42題〔日本寄生虫学会〕
法医学（会長：中田篤郎）〔日本法医学会〕
保険医学（会長：中濱東一郎），18題〔日本保険医学協会〕
軍陣医学（会長：合田 平）
歯科学（会長：緒方六治）
医科器械学（会長：近藤次繁）〔日本医科器械学会〕

前回第20部が3分科会（20伝染病学，21衛生学，22微生物学）に，
前回第21部が2分科会（24法医学，25保険医学）に分かれた．1分
科（23寄生虫学）が加入した．第4部の薬物学が薬理学と改称した．

22.2.25 4:27:06 PM

明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療

第9回日本医学会の開会式は，1934年4月1日午前9時より，東京帝国大学大講堂にて挙行された．初めての試みとしてラヂオ中継放送がされた．まず，入澤達吉から開会の辞が述べられた．その後，宮川米次準備委員長から経過報告がなされ，続いて，外国来賓からの祝辞が披露された．続いて総会演説が午前に1題，午後に2題がなされた．
4月2 〜 4日の3日間は，32の各分科会が，東京帝国大学内の，医学部，工学部，法文経の各講堂・教室，一高新館・旧館，東京慈恵会医科大学などで行われた．第1 ～ 32部に分かれて講演が行われた（表28）．
4月5日午前9時より，第2総会が始まり，総会講演2題が行われ，続いて閉会式が開催された．
宮川米次準備委員長から盛会であったことなどの会務報告がなされた．また，次回の開催地
は京都，会頭は森島庫太，副会頭は戸田正三に決定されたことが報告され，引き続いて，森島，戸田の両氏から挨拶があり，最後に，長與又郎副会頭から，閉会の辞が述べられた．
5日午後3時より，木挽町歌舞伎座で，懇親会が開かれ，1,600余名の参加者が「楠公櫻井駅」，「菅原伝授手習鑑」などの出し物に興じた．また，会期中には，恒例の参観が大学，諸病院，
諸研究所，貯水池，浄水地，内閣統計局など多くの場所で行われた．特に，新宿御苑や宮城建安府での特別参観も行われた．さらに，1 〜5日には，帝国大学大講堂の回廊で医史展覧会が開かれた．古今の載籍でわが国医学の発展の概要を示すことを目的とした展覧会で，貴重（昭和9）年における医学校
表27 1934［1934（昭和9）年］の分科会
表28 第9回日本医学会〔官立：帝国大学医学部〕
6校：東京帝国大学，京都帝国大学，東北帝国大学，九州帝国大学，北海道帝国大学，大阪帝国大学〔官立：医科大学〕
6校：千葉医科大学，岡山医科大学，金沢医科大学，長崎医科大学，新潟医科大学，熊本医科大学〔公立：医科大学〕
2校：京都府立医科大学，名古屋医科大学〔私立：医科大学〕
3校：慶應義塾大学医学部，東京慈恵会医科大学，日本医科大学〔私立：医学専門学校〕
9校：東京女子医学専門学校，東京医学専門学校，帝国女子医学薬学専門学校，日本大学専門部医学科，昭和医学専門学校，大阪高等医学専門学校，大阪高等女子医学専門学校，九州医学専門学校，岩手医学専門学校

第1部
第2部
第3部
第4部
第5部
第6部
第7部
第8部
第9部
第10部
第11部
第12部
第13部
第14部
第15部
第16部
第17部
第18部
第19部
第20部
第21部
第22部
第23部

1930年と比べて，大学では帝国大学1校が公立から移管．

第24部
第25部
第26部
第27部
第28部
第29部
第30部
第31部
第32部

医史学（会長：入澤達吉）〔日本医史学会〕
解剖学（会長：井上通夫）〔日本解剖学会〕
生理学（会長：浦本政三郎）〔日本生理学会〕
生化学（会長：柿内三郎）〔日本生化学会〕
薬理学（会長：田村憲造）〔日本薬理学会〕
病〔日本病理学会〕
 理学・病理解剖学（会長：緒方知三郎）
腫瘍学（会長：長與又郎）
微生物学（会長：竹内松次郎）〔日本連合微生物学会〕
寄生虫学（会長：宮島幹之助）〔日本寄生虫学会〕
法医学（会長：三田定則）〔日本法医学会〕
衛生学（会長：田宮猛雄）〔日本連合衛生学会〕
優生学（会長：永井 濳）〔日本民族衛生学会〕
栄養学（会長：佐伯 矩）
内分泌学（会長：辻 寛治）〔日本内分泌学会〕
内科学（会長：呉建）〔日本内科学会〕
小児科学（会長：栗山重信）〔日本小児科学会〕
伝染病学（会長：二木謙三）〔日本伝染病学会〕
結核病学（会長：佐藤秀三）〔日本結核病学会〕
消化器病学（会長：南 大曹）〔日本消化器病学会〕
神経病学・精神病学（会長：三宅鑛一）〔日本神経学会〕
外科学（会長：赤岩八郎）〔日本外科学会〕
整形外科学（会長：近藤次繁）〔日本整形外科学会〕
産科学・婦人科学（会長：磐瀬雄一）〔日本婦人科学会，
産科婦人科医学会〕
眼科学（会長：石原 忍）〔日本眼科学会〕
耳〔大日本耳鼻咽喉科会〕
 鼻咽喉科学（会長：増田胤次）
皮膚科学・黴毒学（会長：遠山郁三）〔日本皮膚科学会〕
泌尿器病学（会長：高橋 明）〔日本泌尿器科学会〕
歯科学（会長：都築正男）
レントゲン学（会長：眞鍋嘉一郎）〔日本レントゲン学会，日本放射線医学会〕
軍陣医学（会長：國府田中）保険医学（会長：石岡繁太郎）〔日本保険医学協会〕
医科器械学（会長：近藤次繁）〔日本医科器械学会〕

4分科会（医史学，優生学，内分泌学，栄養学）が加入した．2分科会が改称（6腫瘍科学→7腫瘍学，18黴毒科学→26黴毒学）した．
学会の順番を全面的に整理して，基礎医学，臨床医学の内科系，外科系，その他の順に並べた．

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Ⅰ
な書籍が500点弱，肖像などが展示された．また，特別器械展覧会が工学部講堂において期間中に開催された．

第10回日本医学会［1938（昭和13）
年，森島庫太会頭，京都］
日本医学会の第10回総会は，1938（昭和13）年4月に開催された．この第10回が行われた
時期は，日中戦争（1937 ～1945）が始まり，中国全域に拡大をしていく時期であった．この時点での医学校は，帝国大学6校，医科大学11校（官立6校，公立2校，私立3校）
，医学専門
学校9校
（私立9校）
で，前回と同じであった（表29）．
会頭の森島庫太，副会頭の戸田正三は，前回の日本医学会で決定され，1936年12月，星野貞次が準備委員長に推薦された．1937年1月に，京都帝国大学医学部教授，京都府立医科大学教授，医師会長などを中心とする幹事が決定された．2月6日，第1回の幹事会が開かれ，総会講演として5題を依頼し，分科会として血液学，温泉気候学，循環器病学の3部門を増やし，臨時分科として，体育医学，産業医学を加えることを決め，それに応じた規則改正案を作った．
5月26日に，第2回幹事会が開催され，日本医学の現勢調査を目的とする調査部を設けることにした．6月15日，分科会の会長会が開催されて正式に了承され，各学会や雑誌社に通知された．11月4日の第3回幹事会で，陸軍省医務局より時局に必要なる医学研究発表の機会を作るように要望があり，戦時体制下講演委員会が作られることになった．1938年3月15日，名誉会頭として入澤達吉が推薦された．
開会式は1938年4月1日午前9時より，京都帝国大学本部大ホールにて挙行された．森島会頭より，開会の辞が述べられた．現在，戦時体制にあり，分科会のほかに戦時体制下医学講
習会を開くことにしたこと，分科会を35に増やしたことを述べ，初の試みとして日本の医学の現状について報告した．続いて，総会講演が午前に2題と午後に1題，その後，「戦時體制下醫學講演會」が開かれた．
4月2 〜 4日の3日間は，35の分科会と2の臨時分科会が，京都帝国大学医学部，工学部，第三高等学校，関西日仏学館などの講堂・教室で行われた（表30）．総演題数は，3,123題，特別報告・宿題報告は112題を数えた（会務報告による）．
4月5日午前9時より，第2総会が開催された．総会講演として2題が行われ，次いで，星野貞次準備委員長より会務報告がなされ，次回開催地が東京，会頭には長與又郎，副会頭に宮川米次に決定されたことが述べられた．また，陸海軍将兵に恤兵金献納の件，学会継続事業
として医学用語調査委員会設置の件が報告された．午後4時より，閉会式が挙行され，戸田正三副会頭が閉会の辞を述べた．
この会では，時局柄，懇親会は開催されなかったが，来賓などに対する招宴と，京都市長の招待園遊会が開かれた．拝観・参観に関しては限定され，京都皇居，二條離宮の拝観，京都記念動物園・京都博物館・京都植物園・本願寺・下水処理場・島津製作所のレントゲン工場の参観のみであった．新しい試みとして，4月1日に主として手術を対象とした映画の映写会が行われた．また，日本医史学会主催による，歴史展覧会が，4月1 〜 5日に，第三高等学
校本館楼上にて行われ，医科器械展覧会も，会期中，第三高等学校新徳館で開催された．
第10回に達したことを記念して，日本医学会に調査部を設け，わが国医学研究の現状調査を行い，その詳細が，会誌に掲載された．帝国大学や官公立大学，私立大学，医学専門学校，
研究所・大病院での，基礎医学教室および臨床医学教室，各診療科における最近4か年の疾患分類別論文総数，1教室当たりの平均研究員数，研究費年額，発表雑誌数，疾患分類別研究方面数などが72の図表で示された．

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明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療

第11回日本医学会［1942（昭和17）
年，長與又郎会頭，東京］
日本医学会の第11回総会は，1942（昭和17）年3月26 〜 30日の5日間，東京において開催された．この頃，太平洋戦争（1941 〜 1945）が始まり，戦時体制下で一時は開催も危ぶまれたなかでの開催であった．この時点での医学校は，帝国大学7校，医科大学11校（官立6校，
公立1校，私立4校），医学専門学校8校（私立8校）であった．前回と比べて，大学では帝国大学1校が官立から移管，私立医科大学1校が専門学校から昇格した（表31）．
前回の1938年4月の日本医学会で，今回の会頭に長與又郎，副会頭に宮川米次が決定され，準備委員長に東 龍太郎が委嘱された．1941年2月，正式の幹事を指名嘱託し，担当を決める作業を行った．6月16日に分科会長会を開き，日本医学会会則を改正し，基本的方針が決定された．内外の緊迫した状況に加えて，
同年8月に長與会頭が急逝されて開催が危ぶまれてきたが，9月2日の分科会長会で，副会頭が代行して規定方針どおり，1942年4月に日本医学会を開催することが決定された．その後間もなく，学年短縮臨時措置の実施が決まり，予定の会期を3月26 〜 30日までに変更せざるをえなくなった．名誉会頭に，森島庫太前会頭が推薦された．

（昭和13）
年における医学校
表29 1938［1938（昭和13）年］の分科会
表30 第10回日本医学会〔官立：帝国大学医学部〕
6校：東京帝国大学，京都帝国大学，東北帝国大学，九州帝国大学，北海道帝国大学，大阪帝国大学〔官立：医科大学〕
6校：千葉医科大学，岡山医科大学，金沢医科大学，長崎医科大学，新潟医科大学，熊本医科大学〔公立：医科大学〕
2校：京都府立医科大学，名古屋医科大学〔私立：医科大学〕
3校：慶應義塾大学医学部，東京慈恵会医科大学，日本医科大学〔私立：医学専門学校〕
9校：東京女子医学専門学校，東京医学専門学校，帝国女子医学薬学専門学校，日本大学専門部医学科，昭和医学専門学校，大阪高等医学専門学校，大阪高等女子医学専門学校，九州医学専門学校，岩手医学専門学校

第1部
第2部
第3部
第4部
第5部
第6部
第7部
第8部
第9部
第10部
第11部
第12部
第13部
第14部
第15部
第16部
第17部
第18部
第19部
第20部
第21部
第22部
第23部
第24部
第25部
第26部

1934年と同じ．

医史学（会長：入澤達吉）〔日本医史学会〕
解剖学（会長：小川睦之輔）〔日本解剖学会〕
生理学（会長：石川日出鶴丸）〔日本生理学会〕
生化学（会長：前田 鼎）〔日本生化学会〕
薬理学（会長：尾崎良純）〔日本薬理学会〕
病理学（会長：淸野謙次）〔日本病理学会〕
腫瘍学（会長：長與又郎）
血液学（会長：勝沼精藏）〔日本血液学会〕
微生物学（会長：常岡良三）〔日本連合微生物学会〕
寄生虫学（会長：山口左仲）〔日本寄生虫学会〕
法医学（会長：小南又一郎）〔日本法医学会〕
衛生学（会長：戸田正三）〔日本連合衛生学会〕
優生学（会長：永井 濳）〔日本民族衛生学会〕
栄養学（会長：佐伯 矩）
温泉気候学（会長：林 春雄）〔日本温泉気候学会〕
内分泌学（会長：辻 寛治）〔日本内分泌学会〕
内科学（会長：淺山忠愛）〔日本内科学会〕
小児科学（会長：服部峻治郎）〔日本小児科学会〕
伝染病学（会長：二木謙三）〔日本伝染病学会〕
結核病学（会長：辻 寛治）〔日本結核病学会〕
消化器病学（会長：松尾 巌）〔日本消化器病学会〕
循環器病学（会長：眞下俊一）〔日本循環器病学会〕
精〔日本精神神経学会〕
 神病学・神経病学（会長：久保昱二郎）
外科学（会長：鳥潟隆三）〔日本外科学会〕
整形外科学（会長：伊藤 弘）〔日本整形外科学会〕
産科・婦人科学（会長：佐伯理一郎）〔日本婦人科学会，
産科婦人科医学会〕
第27部 眼科学（会長：盛 新之助）
〔日本眼科学会〕〔大日本耳鼻咽喉科会〕
第28部 耳 鼻咽喉科学（会長：星野貞次）
第29部 皮膚科学・黴毒学（会長：松本信一）〔日本皮膚科学会〕
第30部 泌尿器科学（会長：井上五郎）〔日本泌尿器科学会〕
第31部 歯科学（会長：本永七三郎）〔日本歯科口腔科学会〕〔日本レントゲン学会，
第32部 レ ントゲン学（会長：後藤五郎）
日本放射線医学会〕
第33部 軍陣医学（会長：小泉親彦）
第34部 保険医学（会長：石岡繁太郎）〔日本保険医学会〕
第35部 医科器械学（会長：近藤次繁）〔日本医科器械学会〕〔臨時分科〕
・体育医学（会長：林 春雄）
・産業医学（会長：暉峻義等）
3分科会（血液学，温泉気候学，循環器病学）が加入した．臨時分科会として2学会（体育医学，産業医学）が加入した．

69

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Ⅰ
1942年3月26日午前9時より，東京帝国大学大講堂で，開会式が催された．宮川米次副会
頭より開会の辞が述べられ，故会頭の選択で，総会での特別講演として時局に関係する事項を取り上げたこと，いくつかの学会の聯合学会をお願いし，35分科会は前回と同じで新たに創設しなかったこと，医学用語統一に関してこの3年間委員会を作って検討してきたので本会で決定したいこと，などを指摘した．次いで，東龍太郎準備委員長より経過報告がなされた．続いて，来賓の祝辞があり，総会講演が午前に1題，午後に3題がなされた．
27 〜 29日の3日間は各分科会が開催された．すでに述べたように，この会の分科会は前回と変わらず35分科会とされ，それぞれの講演は，東京帝国大学内の各学部の講堂や教室で催された（表32）．多数の講演があり，さらに戦時に相応しい研究発表があった．また，分科会の聯合会が4か所で開催され，生理学と薬理学会との体温調節問題についての協同研究，生
化学と衛生学会とが栄養問題を取り上げたこと，内科，外科，消化器病学会が協同して消化器潰瘍を論じたこと，外科，軍陣医学が航空機上の負傷，胸膜感染，触雷圧抵症に関する研（昭和17）
年における医学校
表31 1942［1942（昭和17）年］の分科会
表32 第11回日本医学会〔官立：帝国大学医学部〕
7
 校：東京帝国大学，京都帝国大学，東北帝国大学，九州帝
国大学，北海道帝国大学，大阪帝国大学，名古屋帝国大学〔官立：医科大学〕
6校：千葉医科大学，岡山医科大学，金沢医科大学，長崎医科大学，新潟医科大学，熊本医科大学〔公立：医科大学〕
1校：京都府立医科大学〔私立：医科大学〕
4校：慶應義塾大学医学部，東京慈恵会医科大学，日本医科大学，日本大学医学部〔私立：医学専門学校〕
8校：東京女子医学専門学校，東京医学専門学校，帝国女子医学薬学専門学校，昭和医学専門学校，大阪高等医学専門学校，大阪高等女子医学専門学校，九州医学専門学校，
岩手医学専門学校

第1部
医史学〔日本医史学会〕
第2部
解剖学〔日本解剖学会〕
第3部
生理学〔日本生理学会〕
第4部
生化学〔日本生化学会〕
第5部
薬理学〔日本薬理学会〕
第6部
病理学〔日本病理学会〕
第7部
腫瘍学〔日本癌学会〕
第8部
血液学〔日本血液学会〕
第9部
微生物学〔日本連合微生物学会〕
第10部 寄生虫学〔日本寄生虫学会〕
第11部 法医学〔日本法医学会〕
第12部 衛生学〔日本連合衛生学会〕
第13部 優生学〔日本民族衛生学会〕
第14部 栄養学
第15部 温泉気候学〔日本温泉気候学会〕
第16部 内分泌学〔日本内分泌学会〕
第17部 内科学〔日本内科学会〕
第18部 小児科学〔日本小児科学会〕
第19部 伝染病学〔日本伝染病学会〕
第20部 結核病学〔日本結核病学会〕
第21部 消化器病学〔日本消化器病学会〕
第22部 循環器病学〔日本循環器病学会〕
第23部 精神病学・神経病学〔日本精神神経学会〕
第24部 外科学〔日本外科学会〕
第25部 整形外科学〔日本整形外科学会〕
第26部 産科・婦人科学〔日本婦人科学会，産科婦人科医学会〕
第27部 眼科学〔日本眼科学会〕
第28部 耳鼻咽喉科学〔大日本耳鼻咽喉科会〕
第29部 皮膚科学・黴毒学・癩学〔日本皮膚科学会〕
第30部 泌尿器科学〔日本泌尿器科学会〕
第31部 歯科学〔日本歯科口腔科学会〕
第32部 放射線医学〔日本医学放射線学会〕
第33部 軍陣医学
第34部 保険医学〔日本保険医学会〕
第35部 医科器械学〔日本医科器械学会〕（臨時分科会）
・体育医学
・産業医学

1938年と比べて，大学では帝国大学1校が官立から移管，私立医科大学1校が専門学校から昇格．

第32部レントゲン科学が放射線医学と改称した．第29部に癩学が加わった．

70

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22.2.25 4:27:07 PM

明治終盤から第二次世界大戦末（1900 〜1945）における日本医学会と医学・医療究報告などは医学的戦時対策に寄与するところが大きかったとされた．
30日午前9時より，法学部25番教室で，総会講演が4題行われた．午後4時30分より，閉会式が挙行され，東準備委員長より会務恨告がなされ，分科会長会の協議の結果として，次回は，大阪市で，楠本長三郎会頭，佐谷有吉副会頭の下で開催されることが報告され，承認された．
医学用語整理事業についてはこれまでのように，木下正中を委員長とする委員会を存続させて，次回会頭に引き継ぐことなどが報告された．
医学用語の統一に関する事業は，第10回の総会（1938）で決議され，医学用語整理委員会が組織されていた．木下正中委員長の下で各分科会から選出された委員が50回以上の会合を通して協議を重ねた．第11回日本医学会において，特に重要な医学用語が「第一次医学用語」
として選定され，『医学用語集第一次選定』（1944）として出版された．

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22.2.25 4:27:07 PM

Ⅰ 日本医学会の120年と日本の医学・医療のあゆみ

戦後昭和期（1945 ～1990）
における日本医学会と医学・医療
順天堂大学保健医療学部特任教授，日本医史学会

日本の医学と社会（1945～1990）
日本は1930年代に大陸に侵攻して満州事変，日中戦争を戦い，さらに1940年代に太平洋戦争を開戦した．国民が疲弊し，国土全体が荒廃し，広島と長崎への原爆投下を経て，ようやく終戦を迎えた．終戦後の連合国占領下に，日本の医学・医療も，政治・社会も大きく転換し，再出発をした．

社会・衛生状況1945（昭和20）
年8月に日本はポツダム宣言を受諾し，連合国軍最高司令部（GHQ/SCAP）により統治された．当初の最高司令官はダグラス・マッカーサーであり，公衆衛生福祉局長のクロフォード・サムスが医学・医療制度の改革を主導した．1947（昭和22）年5月に日本国憲法が施行された．1950年6月に朝鮮戦争が始まって，8月に警察予備隊（自衛隊の前身）が設置された．1952（昭和27）年のサンフランシスコ講和条約発効によってGHQ/SCAPによる統治は終了し，日本は主権を回復した．1953年7月に朝鮮戦争は終了したが，日本の経済は朝鮮特需により回復した．いわゆる戦後復興期（1945 〜 1955）である．
日米安全保障条約（新安保条約）に対しては，安保反対闘争も活発に行われたが，1960（昭和35）年6月に発効して日米同盟が成立した．この頃から高度経済成長が始まり，東海道新幹線が開通し（1964年10月），東京オリンピックが開催され（1964年10月），大阪で日本万国博
覧会が開催され（1970年3 〜 9月），札幌で冬季オリンピックが開催された（1972年2月）．沖
縄が米国から返還され（1972年5月），日中共同声明（1972年9月）により中華人民共和国との国交が正常化した．いわゆる高度成長期（1955〜 1973）である．
1973年10月の第4次中東戦争をきっかけとして，日本は第1次オイルショックと不況に突入した．ベトナム戦争は1960年代から続いていたが，1975年4月のサイゴン陥落により終結した．中華人民共和国を混乱させていた文化大革命は，1976年9月に毛沢東が死去して終結した．国内ではロッキード事件で田中角栄元首相が逮捕され（1976年7月），中曽根康弘首相の下で国鉄分割民営化が行われた（1987年4月）．1989年には，1月に昭和天皇が崩御して平成時代が始まり，11月にベルリンの壁が崩壊して，冷戦終結への道のりが始まった．いわゆる安定成長期（1973〜 1990）
である．
戦後の経済成長と社会の安定とともに，晩婚化・未婚化が進み，出生数が減少して，少子化が進んできた．出生数は270万人（1949）から122万人（1990）へと，合計特殊出生率は4.54（1947）から1.54（1990）へと低下した．また医療の進歩も相まって平均寿命が延長して，世界トップの長寿国になった．平均寿命は男性50.06歳，女性53.96歳（1947）から，男性75.92
歳，女性81.90歳（1990）へと伸びた．その結果，人口構成が変化して高齢化が進んでいる．
65 〜 74歳の前期高齢者の割合は3.9％（1945）から7.2％（1990）へ，75歳以上の後期高齢者の割合は1.2％（1945）
から4.8％（1990）
へと増加した（図1 ～ 4）．
そのような医療・健康の発展の陰で，環境要因による健康被害（公害病）や，食品の混入物
による健康被害も顕在化してきた．
・水俣病：1956年頃から，熊本県水俣湾周辺で発生した．有機水銀による水質や海底沈殿物

72

坂井建雄

戦後昭和期（1945 〜1990）における日本医学会と医学・医療の汚染が原因となり，魚類の食物連鎖を通じて健康被害が生じた．1968年9月に水俣病とメチル水銀化合物の因果関係を厚生省が公式に認定した．
・新潟水俣病：1964年頃から新潟県阿賀野川流域で発生した．水俣病と同様に有機水銀が原因である．
・四日市喘息：四日市コンビナートから発生した大気汚染による集団喘息障害で，1960年から政治問題化し，1967〜1972年に裁判が行われ，企業が排出した亜硫酸ガスが原因と認定された．
・イタイイタイ病：1910年代から富山県神通川流域に発生し，1955年に新聞に公表された．
上流の神岡鉱山からの未処理排水に含まれるカドミウムが原因で，1968年5月に厚生省により認定された．
・カネミ油症：1968年西日本を中心に発生した健康被害で，カネミ倉庫社製のライスオイルに混入したPCBが原因となった．
・森永ヒ素ミルク中毒事件：1955年6月頃から西日本を中心に発生した健康被害で，森永乳業製の粉ミルクに混入したヒ素が原因となった．1973年12月に関係者で被害者救済の合意が成立した．

図1

日本の出生数の推移（1947〜2020）

3,000,000

2,500,000

2,000,000

1,500,000

1,000,000

500,000（厚生労働省「人口動態統計」から，坂井
建雄作成）

図2

日本の合計特殊出生率の推移（1947〜2020）0

47 949 951 953 955 957 959 961 963 965 967 969 971 973 975 977 979 981 983 985 987 989 991 993 995 997 999 001 003 005 007 009 011 013 015 017 019
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

19

5

4.5

4

3.5

3

2.5

2

1.5

1

0.5

（厚生労働省「人口動態統計」から，坂井建雄作成）

047 949 951 953 955 957 959 961 963 965 967 969 971 973 975 977 979 981 983 985 987 989 991 993 995 997 999 001 003 005 007 009 011 013 015 017 019
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2
2

19

73

Ⅰ

図3

日本の平均寿命の推移（1947〜2020）

100

90

80

70

60

50

40

30

20

10

（厚生労働省「簡易生命表」から，坂井建雄作成）

047 949 951 953 955 957 959 961 963 965 967 969 971 973 975 977 979 981 983 985 987 989 991 993 995 997 999 001 003 005 007
2
2
2
2
2
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

19

男

図4

日本の人口の年齢構成の推移（1945〜2015）

女

140,000,000

120,000,000

100,000,000

80,000,000

60,000,000

40,000,000

20,000,000

0（総務省統計局「人口推計の結果の概要」
から，坂井建雄作成）

74

1945

1950

1955

1960

1965

0〜14歳

1970

1975

15〜64歳1980

1985

65〜74歳

1990

1995

75歳以上

2000

戦後昭和期（1945 〜1990）における日本医学会と医学・医療

医学教育・研究機関の状況
終戦後に連合軍総司令部（GHQ）公衆衛生福祉局長サムスの指導により衛生行政の広範な改革が行われた．医師の制度に関しては，実地修練制度（インターン制度）と国家試験制度が実施された．これは戦時中に行われた医学校の急増設，教育期間の短縮などにより教育内容が低下したこと，および欧米諸国の資格水準の向上といった状況に対処するものであった．
①医師国家試験を新たに設け，新たに医師となる者はすべてこの試験に合格することが必要とされた．
②従来の医師試験は医師国家試験予備試験に代えられ，その受験資格は文部大臣の指定を受けない私立の医学専門学校の卒業者，外国の医学校卒業者または外国の医師免許取得
者で厚生大臣が適当と認めた者であった．
③医師国家試験の受験資格として，大学または官公立および文部大臣の指定した私立の医学専門学校を卒業，または国家試験予備試験合格の後に，1年以上の診療および公衆衛生に関する実地修練を経ることが要件とされた．
医師国家試験の第1回は1946（昭和21）年に部分的に行われ，1947（昭和22）年に全国的な医師国家試験が始まった．
学校教育も戦後になって改革された．1947（昭和22）年に教育基本法と学校教育法が公布され，小学校6年・中学校3年・高等学校3年・大学4年（医学部は6年）の新しい学制が始まった．
それまでの専門学校は新制の大学に含められることになった．医学専門学校は施設・設備および医学教育の水準が多様であったために，大学昇格の可能性を調査・判定されることになり，旧制の医科大学ないし医学部に昇格し，次いで新制大学に転換したものが多いが，一部は大学に昇格できずに廃止された．
1948（昭和23）年に医師法が公布され，医師国家試験の受験要件として文部大臣の認定した大学を卒業し，1年以上の実地修練を行うことが定められた．1949（昭和24）年の国立大学設置法により新制国立大学が発足した．医師の資格を得るためにはこれまで複数のコースがあり，医学教育の水準や資格の要件も多様であったが，ここで初めて医科大学での6年間の学習を経て，医師国家試験に合格するという共通の基準によって，医師の資格が付与されることになった．
1960年代から大学医学部を卒業後1年間の実地修練生（インターン）の地位と身分の不明確さが問題となった．実地修練病院の指導体制が整っておらず，実地修練生に対し生活基盤を保証する措置がなかった．1967年にはインターン制度完全廃止を求める学生運動が活発になり，その年の医師国家試験では80％ほどの学生が受験をボイコットするなど大きな社会問題となった．1968（昭和43）年に医師法が改正されてインターン制度は廃止され，大学の医学部を卒業した者は直ちに医師国家試験を受験することができるようになった．これに代わって研修医制度が始まり，医師は免許を受けた後も2年以上臨床研修を行うよう努めることとなった．
戦後に医学専門学校が新制大学に昇格して以後，医師数は過剰であるとの認識の下，医科大学の新設は抑制されていた．1961（昭和36）年の国民皆保険制度発足から医療需要が急速に拡大し，1963年度から医科大学の定員増が図られるようになった．1970年の秋田大学医学部の開設をきっかけとして，その後10年ほどの間に国立および私立の医科大学が急激に新設され，最後に琉球大学医学部が1981年に開学した．その後は長らく医科大学の新設がなく，2010年代後半に私立医科大学が2校新設された（表1，図5）．
医学教育の基礎となる人体解剖は，戦前までは関連病院での病死体などを解剖学教室が隠密裏に入手して行われていたが，1949（昭和24）年の死体解剖保存法により初めて人体解剖に法的な裏付けが与えられた．この法律では，解剖は遺族の承諾を受けて行うべきこと（遺族75

Ⅰがいない場合には市町村長から交付を受ける），および解剖を行う条件として適切な目的（医学の教育又は研究に資する），資格（医学に関する大学の解剖学・病理学・法医学の教授又は助教授），場所（医学に関する大学のとくに設けた解剖室），取り扱い上の注意（死体への礼意を失わない）が定められた．1955年頃から自らの死後の身体を医学の解剖のために提供しようという献体篤志家が全国各地に献体団体を結成した．日本解剖学会と全国の大学は献体団体と協力して篤志解剖全国連合会を設立し（1971），献体の普及啓発の運動を行っている．

表1

日本の医科大学
（医学部）
とその由来

1）戦前の帝国大学から・国立（7校）：東京大学，京都大学，東北大学，九州大学，北海道大学，大阪大学，名古屋大学
2）戦前の医科大学から・国立（6校）：新潟大学，岡山大学，千葉大学，金沢大学，長崎大学，熊本大学
・公立（1校）：京都府立医科大学
・私立（4校）：慶應義塾大学，東京慈恵会医科大学，日本医科大学，日本大学
3）戦前の医学専門学校から・国立（12校）：東京医科歯科大学，弘前大学，徳島大学，鳥取大学，群馬大学，信州大学，広島大学，鹿児島大学，神戸大学，岐阜大
学，山口大学，三重大学
・公立（7校）：札幌医科大学，福島県立医科大学，横浜市立大学，名古屋市立大学，大阪市立大学，和歌山県立医科大学，奈良県立医科大学
・私立（9校）：東京女子医科大学，東京医科大学，東邦大学，昭和大学，順天堂大学，大阪医科薬科大学，関西医科大学，久留米大学，
岩手医科大学
4）1970 年代の新設
・国立（18校）：秋田大学，筑波大学，山形大学，愛媛大学，宮崎大学，旭川医科大学，浜松医科大学，滋賀医科大学，富山大学，島根大学，高知大学，大分大学，佐賀大学，福井大学，山梨大学，香川大学，琉球大学，防衛医科大学校
・私立（16校）：北里大学，杏林大学，聖マリアンナ医科大学，帝京大学，埼玉医科大学，獨協医科大学，東海大学，愛知医科大学，藤田医科大学，金沢医科大学，兵庫医科大学，近畿大学，川崎医科大学，福岡大学，自治医科大学，産業医科大学
5）2010年代の新設
・私立（2校）：東北医科薬科大学，国際医療福祉大学

図5

日本の医師数とその対前年の増加数（1948〜2018）

医師数（人）
350,000

300,000

250,000

200,000

150,000

100,000

50,00076

医師数

増加数（対2年前）×10

2018

2016

2014

2012

2010

2008

2006

2004

2002

2000

1998

1996

1994

1992

1990

1988

1986

1984

1982

1980

1978

1976

1974

1972

1970

1968

1966

1964

1962

1960

1958

1956

1954

1952

1950

0
1948

（厚生省『医制百年史』および厚生労働省「医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」から，坂井建雄作成）

戦後昭和期（1945 〜1990）における日本医学会と医学・医療

医師，医療機関，医療体制の状況
第二次大戦中に多くの医療施設が破壊・閉鎖されて，戦後の医療状況は悲惨なものであった．
占領軍から旧日本軍の陸海軍病院が返還され（1945），厚生省はこれを国立病院・国立療養所として国民一般に開放して医療施設の不足を補った．都道府県や市町村による公立病院については，医療法［1945（昭和20）年］で施設基準が定められ，設置費用に対して国庫補助が行われるようになった．国庫補助の対象は，日本赤十字社，済生会，厚生連（厚生農業協同組合
連合会）などの公的医療機関にも拡大された．昭和20年代後半には朝鮮戦争を契機として経済が回復して，公的な医療機関は徐々に復興していった．民間病院については，1950（昭和25）年の医療法の改正により医療法人制度が設けられて資金調達が容易になり，都市部を中心に民間病院の開業が進んだ（図6）．
病院の開設が進む一方で1960年代から医療機関の濫立と偏在が問題となった．1960（昭和35）年に発足した医療金融公庫は，医療機関が不足している地域での病院・診療所の新築に低利融資を行った．1962（昭和37）年の医療法の改正では，医療機関不足地域における国と地方公共団体による病院・診療所整備の努力義務が定められるとともに，公的病院の病床規制の制度が導入された．
戦前に発足した国民健康保険制度では，健康保険に加入できない人たちが存在した．国民健康保険法の全面改正［1958（昭和33）年］では国民健康保険への強制加入が規定され，1959（昭和34）年に施行，1961（昭和36）年に市町村に対して義務化され，国民誰もが一定の自己負担で必要な医療を受けられる国民皆保険制度が確立した．当初の患者の自己負担率はおおむね5割であったが，1973（昭和48）年には3割負担が原則となり，また高額療養費支給制度が創設されて自己負担分の一定額［月額3万円（当時）］以上を超える額が支給されるようになった．
1960年代には高齢者が増加し，また社会・家族形態の変化もあって，高齢者の福祉を推進するために老人福祉法［1963（昭和38）年］が制定された．ここで新たに作られた特別養護老人ホームでは，経済的な状況にかかわらず心身の障害のために常時介護を必要とする高齢者を養護した．1969（昭和44）年から東京都と秋田県が老人医療費の無料化を行い，それがほぼ全国で追随されたのを受けて，老人福祉法が改正されて老人医療費支給制度が始まった［1973（昭和48）年］．これにより70歳以上の高齢者では医療保険の自己負担分が公費から支給されるようになり，高齢者の受療率は大幅に増えたが，介護サービスを必要とする高齢者が入院を選択するという社会的入院の問題も生じた．

図6

日本の病院数の推移（1950〜2020）

12,00010,000

8,000

6,000

4,000

2,000

（厚生省『医制百年史』および厚生労働省「医療施設調査」から，坂井建雄作成）

0
1950

1955

1960

1965

1970

1975

国立

1980

1985

公立

1990

1995

2000

2005

2010

2015

2020

その他

77

Ⅰ
わが国の病床数は1980年代半ばまでにほぼ量的に確保されていたが，地域的に偏在するとか，医療施設の機能分担が不明確であるという問題があった．そのため1985（昭和60）年に第一次医療法改正が行われ，都道府県ごとに医療計画を策定し，地域における体系だった医療体制を目指すことになった．この改正では，それまでの公的病院の病床規制に加えて，都道府県知事は2次医療圏（人口20万人未満，全国に335圏，2020年現在）単位で必要病床数を設定し，それを上回る病床の開設点増床に対して勧告ができるようになった．これにより病床数の伸びに歯止めがかかった．
老人医療費の無料化以後に老人医療費が著しく増大し，オイルショックを契機に日本経済の成長が鈍化してきたことを背景に，高齢者の医療費負担の公平化を目指して老人保健法が成立した［1982（昭和57）年］．これにより国庫および地方財政からの公費負担が増加するとともに，老人医療費の自己負担も数次にわたって引き上げられていった．
医学の発展と医療体制の充実とともに，疾病構造も大きく変わってきた．戦後すぐには感染症（結核，胃腸炎，肺炎）が死亡の最大の原因であったが，抗生剤の普及により急速に減少した．1950 〜 1970年代にかけては循環器疾患（脳血管疾患，心疾患）が死亡の最大の原因となった．平均寿命の伸びと人口の高齢化によって，1980年代以降は悪性新生物が死亡の最大の原因となり，現在に至るまでその割合は増加し続けている（図7）．

医学・医療の進歩
基礎医学＝人体の病気の生物学
第二次世界大戦後に，解剖学，生理学，生化学といった学問分野がそれぞれ研究手法を発展させたが，旧来の学問分野の枠を越えた細胞生物学が登場して，細胞内外の構造・機能・物質を総合的に研究するようになった．さらに遺伝子のDNAを扱う分子生物学が誕生して，その後の発展への道筋を拓いた．生体防御機構に関する研究が1970年代から発展して免疫学が生まれた．
解剖学では，電子顕微鏡による研究が1950年代から始まり，細胞小器官の構造を明らかにした．特に細胞膜と小器官に共通する膜系を単位膜（unit membrane）として認め（1963），脂質二重層と膜内タンパク質よる「流動モザイクモデル（fluid mosaic model）」（1972）が提唱された．

図7

日本の死因別死亡率の推移（1947〜2019）（厚生労働省「人口動態統計」から，
坂井建雄作成）

78

戦後昭和期（1945 〜1990）における日本医学会と医学・医療

生理学では，活動電位のイオン機構が電位固定法により解明され（1952），細胞の生命維持の基礎となるナトリウムポンプが発見された（1957）．単一チャネルの測定を可能にするパッチクランプ法（1970年代）により数々のイオンチャネルが同定され，水チャネルのアクアポリンが発見された（1992〜1993）．
生化学では，細胞のエネルギー供給の基礎となる解糖系とクエン酸回路は1930年代に見出されていたが，ミトコンドリアの電子伝達系によるATP生成については化学浸透仮説が提唱され（1961），1970年代に実証された．
細胞生物学は細胞内外のさまざまな事象を明らかにした．骨格筋の収縮機構については，
アクチンとミオシンのフィラメントが規則的に配列して作る筋節が短縮する滑り説が提唱された（1957）．細胞骨格については，微小管（1963）とその構成分子のチューブリン
（1968），
中間径線維（1968）とその構成タンパク質，アクチンが作るミクロフィラメント（1969）が発見された．細胞間結合では，
電子顕微鏡で連結複合体（1963）が観察され，ギャップ結合（1967，1970）が観察されて構成タンパク質のコネキシン（1974）が同定され，結合タンパク質のカド
ヘリン（1986），タイト結合の構成タンパク質のオクルーディン，クローディン（1993，
1998）が同定された．細胞外基質では，コラーゲンの三重らせんモデル（1955）が提唱され，基底膜を構成するⅣ型コラーゲン（1981）や細胞外基質に対する受容体のインテグリン（1987）が発見された．細胞内情報伝達系では，サイクリックAMP（1956）が発見され，代謝調節形の受容体であるGタンパク質（1970年代）が明らかにされた．
分子生物学の出発点は，DNAの二重らせんモデル（1953），DNAの3個の塩基からなる遺伝暗号がタンパク質のアミノ酸配列を規定するというセントラルドグマ（1958）である．鋳型
DNAに依存してDNA鎖を合成するDNAポリメラーゼが発見され（1956），タンパク質合成の遺伝的制御機構が解明され（1959），DNAを切断する制限酵素が発見され［Ⅰ型（1962），Ⅱ型（1970）］，RNAを基にDNAを合成する逆転写酵素が発見された（1970）．これらの技術を基に組換えDNAの基本技術や，DNAの基本技術塩基配列の決定法が開発され，その後の分子生物学の発展の基礎となった．
国際免疫連合が結成された頃（1969）から免疫学は大きく発展して，生体防御と病気の仕組みを明らかにしてきた．抗体の分子構造はエーデルマンにより1960年代に解明され，抗体の多様性の分子機構は利根川進により1970年代に解明された．ヒトの主要組織適合抗原HLAは
ドーセにより1960年代に発見され，T細胞受容体（TCR）の多様性の分子機構は利根川により1980年代に解明された．サイトカインの研究は1970年代後半から進み，インターフェロン
が1977年に単離され，インターロイキンは1979年に番号順に整理され，TNF-αは1975年に単離され1984年に遺伝子がクローニングされた．

臨床医学＝病気の診断と治療の技術
最初の抗生剤は青カビから抽出されたペニシリンである．イギリスの医師フレミングが，培養皿に混入した青カビがブドウ球菌の繁殖を阻むことを発見し，青カビの産生する抗菌因
子をペニシリンと名付けて発表した（1929）．ペニシリンは不安定で精製することが難しく
1940年にようやく抽出され，第二次世界大戦中にアメリカの製薬会社により大量生産されて，戦場で多くの生命を救った．
ペニシリンの発見が契機となり，自然界から新しい抗生剤を探す調査が精力的に行われ，抗生剤のレパートリーを拡げていった．結核に有効なストレプトマイシン（1944），広範な抗菌スペクトラムを持つクロラムフェニコール
（1947），抗菌スペクトラムが広くリケッチア，
クラミジアに有効なテトラサイクリン（1947），抗菌スペクトラムが広くグラム陰性菌にも有効なセファロスポリン（1948）などが発見された．第二次世界大戦後に抗生剤が普及したこと

79

Ⅰにより，感染症が効果的に治療できるようになり，結核，胃腸炎，肺炎などによる死亡は激減した．
循環器疾患の治療法も大きく進歩した．体内埋め込み形の心臓ペースメーカーは，1970年
代になって性能のよいリチウム電池が電源として使えるようになり急速に広まった．虚血性心疾患に対する冠状動脈バイパス術は，内胸動脈を用いて初めて成功し（1961），広く普及した．心臓カテーテルを用いたより侵襲の少ない冠状動脈形成術では，バルーン血管形成術（1977）が初めて成功したが再狭窄を生じる問題があり，冠状動脈ステント（1986）が行われるようになった．人工心臓弁は，ボール弁（1952）で初めて成功し，材質の改善や，傾斜円板型弁（1960年代後半），二葉弁（1979）など新しい形状の弁が開発されている．心臓弁を修復する心臓弁形成術は1960年代から実績を重ね，フランス方式の形成術（1983）が広く行われている．
臓器が機能を失った場合には，人工臓器や臓器移植によって機能を代替できるようになってきた．人工股関節の最初の成功例は1938年だが，ポリエチレン製カップとコバルトクロム
製骨頭を用いた人工関節が開発されて1970年頃から世界に急速に広まった．人工膝関節も全顆型が1973年に完成して急速に広まった．
血液透析（いわゆる人工腎臓）は，1945年に初めて臨床に用いられた．腹膜透析は1962年に開発され，連続携行式腹膜透析（CAPD）が1975年に提唱され広まった．臓器移植は腎臓のほかに，肝臓，心臓，肺，膵臓でよく行われる．臓器移植の際に必要な免疫抑制剤としてよく用いられるアザチオプリンは1962年から用いられ，特にシクロスポリンが1980年から用いられるようになって臓器移植の成績が大幅に向上した．1967年に南アフリカで行われた世界最初の心臓移植は，生命倫理も絡んで大きな議論を巻き起こした．
画像診断の始まりは，レントゲンによるX線の発見（1896）である．X線は整形外科領域での骨の撮影と，肺疾患に対する胸部の撮影にのみ有効であった．ヨードを含む造影剤（1927）が開発されて，血管造影にも用いられ，またバリウムを用いて消化管の造影（1910）も行えるようになった．しかし消化管の内視鏡や断面画像を撮影する医療画像技術が20世紀末に登場して，各種臓器の疾患が早期に的確に診断できるようになり，医療の診断・治療能力は大幅に向上した．内視鏡ファイバースコープは1957年に開発され，1970年代以降にさまざまな改良が積み重ねられて，胃から大腸に至るまで消化管腫瘍の診断・治療に威力を発揮している．
コンピュータ断層撮影（CT）は1972年に実用化され，1986年にヘリカルCTが登場するなど性能を大幅に向上させている．磁気共鳴撮像（MRI）は1986年に実用化され，軟部組織の描写に優れている．
精神疾患の医療は第二次世界大戦後に大きく変貌した．1950年代から，幻覚・妄想など統合失調症の陽性症状を改善する抗精神病薬が開発された．抗精神病薬はドパミンのD2受容体に結合してドパミンの作用を阻害する働きがある．最初に開発されたクロルプロマジン（1952）は鎮静作用が強く，その後にハロペリドール（1957）やリスペリドン（1984）などが開発され広く用いられている．また1960年代から伝統的な精神医学の理論と治療上の処置を批判する反精神医学の運動が広がった．統合失調症の患者は次第に閉鎖病棟から解放され，一般社会のなかで普通に生活するノーマライゼーションが重視されるようになった．

恒久的な組織となった日本医学会
日本医学会は1902（明治35）年4月の第1回日本聯合医学会以来，4年ごとに企画され開催される大会であり，組織としての実体は長らくなかった．これを恒久的な組織としたいという願望は，第7回日本医学会（1926）の最終日の閉会式で北島多一準備委員長からの報告のなか80

戦後昭和期（1945 〜1990）における日本医学会と医学・医療で，本会の組織を変更して名実ともに独立の学会にすること，として述べられている．
戦後最初の第12回日本医学会［1947（昭和22）年4月3日］の開会式において佐谷有吉副会頭（会頭代行）から，日本医学会は4年に1度，その都度活動を行ってきたが，恒久的な団体にしたいという機運が盛り上がってきたので，できるならばそのことを本学会で決定したいと述べられた．4日の総会では『日本医学会を恒久的組織ならしめんとする趣意書』が配布された．
以下のような内容である．
「日本医学会の規約では4年に1回の総会開催がおもな目的でそれ以外の活動はしないと定められているが，組織を変更して恒久的なものにすべきという意見が前からあった．終戦後の民主主義的な趨勢から，日本医学会を常設機関に改造して継続的に活動しようという提唱が各方面からある．米国医師会（American Medical Association）や英国
王立医学協会（Royal Society of Medicine）のように，日本の医学団体の代表として医学研究の促進助長，医事衛生保健に関する指導をする機関が必要である．官庁からの任命や委嘱を待つという従来の気風を改めた新しい日本医学会においても，従来通りに分科会を基礎として会員数に応じて会費の一部を提出する．将来的には日本医師会との合同が必要だが，当面は二本立てで協力していきたい」とのことであった．
日本医学会を恒久的常置機関とする課題は，次回第13回日本医学会の会頭の田宮猛雄および役員の手に委ねられた．前回の決議事項として，日本医学会を恒久的常置機関とすること，
日本医師会との合流を究極の目標とすべきことが引き継がれた．役員は各分科会の理解と合意を得て，日本医師会と折衝することになった．たまたま日本医師会もまた新生の医師会を目指して改組中であり，日本医師会代議員会で全会一致により可決され，日本医師会の定款に新たに条項を加え，日本医学会と日本医師会の合流が成立することになった．1948（昭和23）
年3月の第2回代議員大会で日本医師会の定款が定められ，その第7章で日本医学会を置くことが定められた．さらに日本医学会施行細則が定められ，学術大会は4年に1回開催することなどが条文化された（表2）．また日本医学会の初代会長には田宮猛雄が就任した．
日本医師会館は1931年に千代田区神田駿河台に建設された．その後1990年3月に文京区本駒込に建設された新しい日本医師会館に移転した．日本医学会のオフィスは，日本医師会館内に置かれていた．

田宮猛雄会長の時代（1948 〜1963）
田宮猛雄（1889〜1963）
は東京帝国大学卒の衛生学・微生物学者で，1948年4月に日本医学会会長に就任したとき東京大学医学部長を務めていた．1950年3月に日本医師会長にも就任したが，医薬強制分業を要求するサムス大佐から不信任を宣告されて7月に辞任した．その後サムス大佐が帰国して，講和条約調印後の1952年2月再選され，1954年4月まで務めた．1963
年7月11日に没したため，小林芳人が日本医学会会長代行となって1964年3月末まで務めた．
田宮会長の時代には，第13回（1951）～第16回（1963）まで4回の日本医学会総会が開催された．また1952年に医学用語委員会が新しく組織されて医学用語についての検討を始めた．

小林芳人会長の時代（1963 〜1976）
小林芳人（1898 〜1983）は東京帝国大学卒の薬理学者で，1957 ～ 1958年に東京大学医学部長を務めて1959年に停年退官をした．日本医学会では1963年7月から会長代行，1964年
4月〜 1976年3月まで会長を務めた．
小林会長の時代には，第17回（1967）～第19回（1975）まで3回の日本医学会総会が開催された．また医学関係者を集めて基礎医学と臨床医学のさまざまなテーマについて発表と討論を行う場として，1965年9月からシンポジウムを新たに開催するようになり
（表3）
，第40回
（1975年7月）までを開催した．

81

Ⅰ

表2

日本医学会に関する規定

1）日本医師会定款から関係する条文（1948年の日本医師会定款より抜粋）
第7章
第33条
第34条
第35条
第36条
第37条
第38条

学会
本会に日本医学会（以下，学会）を置く．学会は医学に関する科学及び技術の研究並びにこれに関する事業を行う．
学会は医学の各専門分科に応じてこれを分科会に分ける.
学会に学会長1人，学会副会長2人，幹事若干人及び評議員若干人を置く．各分科会に夫々代表者1人，及び必要な役員を置く.
日本医学会の会長及び副会長は理事会に出席して意見を述べることができる．
本会の会員は，学会員となることができる．本会の会員でない者も学会長の承認を経て学会員となることができる．この場合において医師である者は第2条及び第4条の規定にかかわらず本会々員となったものとし，医師でないものは賛助会員とする．
前各号に定めるものの外学会に関して必要な事項は代議員会の決議を経て別にこれを定める．

2）日本医学会施行細則（1948年制定）
第1条
第2条

第3条
第4条
第5条
第6条
第7条
第8条

第9条
第10条
第11条
第12条
分科会
第13条

第14条
第15条
会議
第16条
第17条

 本医学会（以下単に学会という）会長は学会の会務を総理する．副会長は学会の会務を掌理し，会長に事故があるときはその日職務を代理する．会長及び副会長の任期は2年とする
学会長は日本医師会会長より医学に関する科学及び技術に関して諮問があったときは，評議員会に附議してこれに答申しなければならない．学会長は医学に関する科学及び技術に関して意見があるときは，評議員会の議を経て日本医師会会長にこれを具申することができる
学会長及び副会長は評議員会において選挙する
評議員は学会の重要な会務を審議する．評議員の任期は2年とする
評議員は各分科会ごとに1名とし，その総会において選挙する
幹事は学会の会務を掌理する．幹事の任期は4年とし2年ごとにその半数を改選する
幹事は学会長が評議員会の承認を得てこれを委嘱するものとし，その数は学会長が適宜これを定める．但し学会長は幹事を持たない分科会よりの連絡委員を必要に応じて委嘱することができる
学術大会に会頭，副会頭，準備委員長各1人及びその他の委員を置く．会頭は学術大会の執行に関する会務を総理する．副会
頭は会頭を補佐して，大会執行に関する会務を掌理し，会頭に事故があるときはその職務を代理する．準備委員長は会頭の命を承けて幹事及びその他の委員と連絡協議し大会の事務を処理総括する
学術大会の会頭，副会頭，準備委員長及びその他の委員は次の開会に至る間一切の会務を処理する
学術大会の次期会頭，副会頭は分科会長会において選挙する．準備委員長及びその他の委員は会頭がこれを委嘱する分科会に会長及びその他の役員を置く．会長は分科会を代表して会務を総理する
分科会の会長及びその他の役員は分科会総会においてこれを選挙する分科会の各分科名は次の通りとする
解剖学，細菌学，伝染病学，泌尿器科学，保険医学，生理学，寄生虫学，消化機学，口腔科学，医科器械学，生化学，法医学，
精神神経学，内分泌学，栄養学，薬理学，衛生学，整形外科学，交通 災害医学，外科学，病理学，優生学，産科婦人科学，
結核病学，循環器科学，癌学，内科学，眼科学，温泉気候学，医史学，血液学，小児科学，耳鼻咽喉科学，放射線学，皮膚科学，癩学，公衆衛生学，衛生動物学，体力医学，産業医学，気管食道科学
学会長は評議員会の決議を経，更に日本医師会理事会の承認を経て分科会の廃置分合を行うことができる
分科会は会報を発行することができる

会議は評議員会，幹事会，学術大会，分科会長会及び分科会総会の5種とする
評議員会は評議員を以て組織し，定時評議員会及び臨時評議員会の2種とする．定時評議員会は学会長が毎年1回2月にこれを招集する．但し都合により会期を変更することができる．臨時評議員会は学会長が日本医師会会長の承認を経てこれを招集する
第18条 次に掲げる事項は評議員会の決議を経なければならない
1 学会の収支予算
2 学会の事業計画
3 学術大会の開期，順序及び準備方法
4 日本医学会関係施行細則の変更
第19条 幹事会は幹事を以て組織し，学会長が随時にこれを招集する
第20条 次に掲げる事項は幹事会の決議を経なければならない
1評議員会に提出すべき議案
第21条 学術大会は医学の振典を図る目的を以て開催する
第22条 学術大会は4年に1回これを開催する
第23条 学術大会は大会会頭がこれを招集する
第24条 学術大会の開催地，開期及び大会演説者の選定に関しては分科会長会の決議を経なければならない
第25条 分科会長会は各分科会長を以て組織し，学会長が随時これを招集する．但し学術大会に関する分科会長会は大会会頭が学会長と合議の上これを招集することができる
第26条 学会長は評議員会及び分科会長会の決議を日本医師会理事会に報告してその承認を求めなければならない
第27条 分科会総会は分科会員を以て組織し毎年1回分科会長がこれを招集する
第28条 分科会総会の決議事項は，学会長を経て日本医師会会長にこれを報告しなければならない
附則第29条 本会設立の際現に決定している学会，分科会及び学術大会の役員はその侭第1回役員として本細則によって選挙されたものとみなす
第30条 本細則による第1期の幹事のうち，その半数のものの任期はこれを2年とする
第31条 本細則に定めた選挙，会議及び議事については別に定めた日本医師会定款施行細則及び同議事規程を準用する

82

戦後昭和期（1945 〜1990）における日本医学会と医学・医療

熊谷洋会長の時代（1976 〜1984）

熊谷洋（1904 〜1992）は東京帝国大学卒の薬理学者で，1963 ～ 1964年に医学部長を務めて1965年に停年退官をした．1964～1976年に日本医師会副会長，1976～1984年に日本医学会会長を務めた．
熊谷会長の時代には，第20回（1979）と第21回（1983）の2回の日本医学会総会が開催された．またシンポジウムを第41回（1976年6月）〜第66回（1983年9月）まで開催した．

太田邦夫会長の時代（1984 〜1992）
太田邦夫（1913〜1997）は東京帝国大学卒の病理学者で，1973年に東京大学を定年退職し，東京都老人総合研究所長（1972～1981）を務めた．1984～1992年に日本医学会会長を務めた．
太田会長の時代には，第22回（1987）と第23回（1991）の2回の日本医学会総会が開催された．シンポジウムを第70回（1984年6月）〜第90回（1990年11月）まで開催した．また『日本
医学会医学用語辞典英和』の第1版（1991）を刊行した．

表3

日本医学会のシンポジウム［第1回（1965）〜第93 回（1991）まで］

1965.9.14
1965.11.14
1966.10.31
1966.11.4
1966.9.29
1967.2.10
1967.7.22
1967.9.30
1968.7.12
1968.9.20
1968.12.9
1969.2.14
1969.6.13
1969.9.19
1969.12.9
1970.3.6
1970.5.15
1970.9.13 〜 14
1970.11.6
1970.12.11
1971.1.30
1971.6.9
1971.7.28
1971.9.6
1971.11.26
1972.1.29
1972.6.2 〜 31972.8.4
1972.9.2
1973.1.26 〜 27
1973.3.10
1973.6.1
1973.7.28 〜 30
1973.9.7
1973.12.7
1974.2.7
1974.6.15
1974.8.3 〜 51974.11.22
1975.2.21
1975.7.4
1975.8.28 〜 30
1976.6.25
1976.8.29 〜 31
1976.11.26
1977.2.21
1977.7.1

第1回 腎と電解質
第2回 免疫学の最近の動向
特別1 インフルエンザ・ウイルスをめぐって（1）
特別2 インフルエンザ・ウイルスをめぐって（2）
第3回 胆道の生理と病理
第4回 中枢神経系の統合機能
第5回 医学における行動の科学
第6回 レニン・アンジオテンシン系
第7回 中枢神経系と内分泌系のインテグレート
第8回 水銀と生体の交渉
第9回 アイソザイムの基礎と臨床
第10回 遺伝と先天異常
第11回 免疫グロブリン，その構造と産生機構
第12回 プラスマキニンの化学とその病態生理
第13回 心力学と心筋代謝心第14回 心臓と自律神経
第15回 出血凝血機転の動的研究
第16回 炎症の病態生理
第17回 上咽頭癌をめぐる諸問題−上咽頭癌は，はたしてウイルスによって惹起されるか
第18回 肺表面活性物質の諸問題
第19回 コンピューターの医学的応用−図形情報処理
第20回 腸内細菌叢をめぐる諸問題（その1）−腸内細菌叢の生理学的意義−
第21回 腸内細菌叢をめぐる諸問題（その 2）−腸管上皮と腸内細菌叢−
腸内細菌叢をめぐる諸問題（その 3）−定着と感染−
第22回 脳血液関門
第23回 結合組織−基礎的研究における最近の進歩−
第24回 肥満第25回 老化
第26回 化学感覚
第27回 線溶系の基礎と臨床
第28回 分子レベルよりみた細胞膜の機能的構造
第29回 腎炎とImmune complex
第30回 脳内活性物質
第31回 平滑筋の形態と機能
第32回 Au抗原−その比較地理病理学
第33回 移植免疫第34回 細菌内毒素の基礎と臨床
第35回 補体の基礎と臨床
第36回 初期発生
第37回 リンパ球−形態と機能−
第38回 リンパ球−基礎と臨床−第39回 ホルモン・レセプター
第40回 心筋の興奮と伝導の諸問題
第41回 Cyclic AMP の基礎と臨床
第42回 動脈硬化の進展と修復
第43回 クロマチン，染色体の構造と機能
第44回 ウイルス性腫瘍−人がんとの関連を求めて−
第45回 筋興奮収縮連関と制御

1977.7.29 〜 31
1977.11.7
1978.2.24
1978.6.12
1978.8.25 〜 27
1979.2.23
1979.7.6
1979.8.29
1980.2.29
1980.6.20
1980.8.29 〜 31
1980.10.27
1981.2.6
1981.7.3
1981.8.28 〜 30
1981.11.27
1982.2.12
1982.6.21
1982.8.27 〜 29
1982.11.22
1983.2.15
1983.6.24
1983.9.2 〜 41983.12.2
1984.6.15
1984.8.31 〜9.2
1984.11.29
1985.6.14
1985.8.30 〜9.1
1985.11.19
1986.6.20
1986.8.31 〜9.1
1986.12.9
1987.6.19
1987.8.28 〜 30
1987.12.8
1988.6.22
1988.8.27 〜 29
1988.12.9
1989.6.23
1989.9.1 〜 31989.11.28
1990.7.13
1990.8.31 〜9.2
1990.11.20
1991.6.14
1991.8.30 〜9.1
1991.12.3

第46回 “治癒とは何か?”−修復か偽造治癒か−
第47回 微小循環とその調節
第48回 感覚と知覚
第49回 環境と生命
第50回 寿命を決定するものは何か?
第51回 人類生態学の諸問題
第52回 尿細管細胞における膜輸送と代謝
第53回 発生と分化−生理的・薬理的アプローチ−
第54回 成長因子
第55回 生理活性 peptide
第56回 遅発性ウイルス感染の病因論的意義
第57回 大脳連合野の構造と機能
第58回 遺伝子組換えと医学
第59回 脳梗塞の問題点と展望
第60回 遺伝標識による難病の成因の解析
第61回 痛みとその制御
第62回 免疫疾患とプラスマフェレーシス
第63回 体温をめぐって
第64回 体液のホメオスタシス
第65回 細胞骨格−形態異常の物質的基礎として−（第1部）構造的観点から
第66回 細胞骨格（第2部）機能的観点から
第67回 細胞分化の統御機構−血液細胞の分化を中心として−
第68回 分化と癌化−腫瘍マーカーを中心として−
第69回 発癌プロモーター最近の進歩
第70回 バイオサイエンス−新しい生物学の展開
第71回 癌の侵襲と転移
第72回 レセプター機構と疾患−ホルモンを中心として−
第73回 モノクローナル抗体−ヒトへの応用を中心として−
第74回 医学の進歩と人間の死
第75回 脳の画像診断
第76回 Oncogenes
第77回 慢性関節リウマチとその周辺疾患
第78回 脳組織の機能修復
第79回 ウイルスと臨床医学との新しいかかわりあい
第80回 疫学をめぐって−健康のriskとその解析−
第81回 脳の変性疾患−その分子生物学的アプローチ−
第82回 情報伝達系とイオンチャンネル
第83回 出生前医学の諸問題
第84回 モデル動物と遺伝子
第85回 血管内皮細胞の機能と障害
第86回 前癌病変
第87回 スポーツ医学の今日的課題
第88回 受容体と情報変換−最近の進歩と臨床への波及−
第89回 臓器移植
第90回 動脈硬化'90−その発生要因・機構・進展−
第91回 細胞増殖とその制御−病気とのかかわり−
第92回 癌集団検診の再評価
第93回 MRSA感染症の実態と対策

83

Ⅰ第12～ 22回の日本医学会総会
戦後最初の第12回日本医学会は，予定より1年遅れて1947年に開催され，その後4年ごとに1987年まで11回の総会が開催された．日本医学会は，日本医師会と合流して恒久的組織となった1948年から後も組織としての活動は乏しく，その実体は4年ごとに開催される総会が中心であった．総会は東京と関西でほぼ交互に開かれていたが，第17回（1967）では初めて名古屋で開催された．登録者数は，戦後最初の1947年は4,000人ほどであったが，それ以後は毎回1万5,000人を超え，1955 ～1963年の3回は3万人を超える大規模な総会となった（表4）．
この時期の日本医学会総会では，1947年の総会で第1 ～ 34部会
（および臨時1部会）が定められ，総会ごとに新たに分科会が追加されて，1987の総会では85部会となった（表5）．
戦前の医学校には，帝国大学，医科大学，医学専門学校の3種類があったが，戦後は新制
大学医学部に一本化された．設立母体としては官立，公立，私立の3者があった．医学部の総数は1947年に46校であったが，1970年代に国立と私立の医学部が新設されて，1983年には80校になった（表6）．

第12回日本医学会［1947（昭和22）
年，橋本長三郎会頭，大阪］
第12回日本医学会総会は，1947（昭和22）年4月1 〜 6日の6日間，大阪市において開催された．日本に大きな被害と社会的混乱を引き起こした第二次世界大戦の敗戦後，初めての総会であった．戦後の混乱した状況のために予定よりも1年延期で開催されたが，交通や宿泊状況も不備で，食糧も不足し栄養状態も悪く，インフレで金銭的にも余裕のない，いわば困窮・混乱・不安の満ちた時代のなかでの開催であった．

表4

日本医学会総会，第12〜22回年次表（1947〜1987）

回次

開催年

開催地

第12回

1947
（昭和22）年

大阪

第13回

1951
（昭和26）年

東京

第14回

1955
（昭和30）年

京都

第15回

1959
（昭和34）年

東京

第16回

1963
（昭和38）年

第17回

会頭

副会頭

準備委員長

部会数

登録者

医師数

割合

楠本長三郎

佐谷有吉

岡川正之
吉松信寶

34（+1）＊1

3,963

70,636

5.6%

田宮猛雄

柿沼昊作

内村祐之

41

18,31884,091

21.8%

松本信一

木村

廉

後藤光治

44

30,01894,949

31.6%

内村祐之

小林芳人
緒方富雄

三木威勇治

48

30,523

101,897

30.0%

大阪

今村荒男

小沢凱夫
細谷雄二

堂野前維摩郷
副：堀三律夫53

32,259106,996

30.1%

1967
（昭和42）年

名古屋

勝沼精蔵

神田善吾
萩野鉚太郎

橋本義雄

55

26,694112,218

23.8%

第18回

1971
（昭和46）年

東京

冲中重雄

牛場大蔵
（上田英雄）

中尾喜久

62

22,066

123,178

17.9%

第19回

1975
（昭和50）年

京都

平澤

興

中村恒男
岡本道雄

脇坂行一

66

15,624132,479

11.8%

第20回

1979
（昭和54）年

東京

樋口一成

高安久雄
塚田裕三

上田 泰
副：丸毛英二79

16,422150,229

10.9%

第21回

1983
（昭和58）年

大阪

吉田常雄

山村雄一
大和田國夫

阿部

裕

82

18,432

174,526＊2

10.6%

第22回

1987
（昭和62）年

東京

中尾喜久

阿部正和
森 亘

髙久史麿

85

18,872

196,502＊2

9.6%＊1：臨時部会があった。
＊2：前年と翌年の医師数の平均

84

総裁宮

天皇陛下行幸

天皇皇后両陛下行幸啓

常陸宮同妃
両殿下御成

皇太子同妃
両殿下行啓

戦後昭和期（1945 〜1990）における日本医学会と医学・医療会頭の楠本長三郎，副会頭の佐谷有吉は前回の総会で決定され，その後に準備委員長の岡川正之が推薦されていた．総会の準備は1946年4月に正式に開始され，幹事会が繰り返し開かれて準備を進めるとともに，7月に分科会会長会議が開かれて1947年4月の会期が決定された．
開会式は4月3日午前9時より挙行され，会頭代行の佐谷有吉副会頭から開会の辞が述べられた．会務報告に続いて，6題の総会講演が行われた．
・CFサムス大佐『合衆國に於ける公衆衛生行政（Public Health Administration in the UnitedStates）』
・三田村篤志郎・北岡正見『日本腦炎の流行病學的考察』
・ボーク大尉『研究所の國家的管理』・赤松茂『酵素の特殊性』

・久保秀雄『酸化還元電位的な場』
4月4日の総会では『日本医学会を恒久的組織ならしめんとする趣意書』が配布され，6題の総会講演が行われた．

表5

日本医学会の分科会（1947〜1987）と加盟年＊1

1 日本医史学会
1934
2 日本解剖学会
1902
3 日本生理学会
1922
4 日本生化学会
1926
5 日本薬理学会
1930
6 日本病理学会
1914
7 日本癌学会
1942
8 日本血液学会
1938
9 日本細菌学会
1930
10 日本寄生虫学会
1930
11 日本法医学会
1914
12 日本衛生学会
1930
13 日本民族衛生学会 1934
14 日本栄養・食糧学会 1947
15 日本温泉気候物理医学会 1938
16 日本内分泌学会
1934
17 日本内科学会
1906
18 日本小児科学会
1902
19 日本感染症学会
1930
20 日本結核病学会
1926
21 日本消化器病学会 1902
22 日本循環器学会
1938

23 日本精神神経学会 1902
24 日本外科学会
1902
25 日本整形外科学会 1926
26 日本産科婦人科学会 1902
27 日本眼科学会
1918
28 日本耳鼻咽喉科学会 1902
29 日本皮膚科学会
1902
30 日本泌尿器科学会 1902
31 日本口腔科学会
1914
32 日本医学放射線学会 1938
33 日本保険医学会
1926
34 日本医科器械学会 1926
35 日本らい学会
1951
36 日本公衆衛生学会 1951
37 日本衛生動物学会 1951
38 日本交通医学会
1951
39 日本体力医学会
1951
40 日本産業衛生学会 1951
41 日本気管食道科学会 1951
42 日本アレルギー学会 1955
43 日本化学療法学会 1955
44 日本ウイルス学会 1955

45 日本麻酔科学会
1959
46 日本胸部外科学会 1959
47 日本脳神経外科学会 1959
48 日本輸血学会
1959
49 日本医真菌学会
1963
50 日本農村医学会
1963
51 日本糖尿病学会
1963
52 日本矯正医学会
1963
53 日本神経学会
1963
54 日本老年医学会
1967
55 日本人類遺伝学会 1971
56 日本リハビリテーション医学会 1971
57 日本胸部疾患学会 1971
58 日本腎臓学会
1971
59 日本リウマチ学会 1971
60 日本ME学会
1971
61 日本先天異常学会 1971
62 日本肝臓学会
1971
63 日本形成外科学会 1975
64 日本熱帯医学会
1975
65 日本小児外科学会 1975
66 日本脈管学会
1975

67 日本新生児学会
1979
68 日本人工臓器学会 1979
69 日本免疫学会
1979
70 日本消化器外科学会 1979
71 日本臨床病理学会 1979
72 日本核医学会
1979
73 日本不妊学会
1979
74 日本救急医学会
1979
75 日本心身医学会
1979
76 日本病院管理学会 1979
77 日本消化器内視鏡学会 1979
78 日本癌治療学会
1979
79 日本移植学会
1979
80 日本災害医学会
1983
81 日本心臓血管外科学会 1983
82 日本網内系学会
1983
83 日本自律神経学会 1987
84 日本大腸肛門病学会 1987
85 日本超音波医学会 1987

＊1：学会名は1987年時点のもの

表6

第12 〜 22回日本医学会総会時の医学校数の推移
1947
（昭和
22）年

1951
（昭和
26）年

1955
（昭和
30）年

1959
（昭和
34）年

1963
（昭和
38）年

1967
（昭和
42）年

1971
（昭和
46）年

1975
（昭和
50）年

1979
（昭和
54）年

1983
（昭和
58）年

1987
（昭和
62）年

国立

19

19

21

21

21

24

25

36

42

43

43

公立

14

14

12

12

12

9

9

8

8

8

8

私立

13

13

13

13

13

13

18

28

29

29

29

合計

46

46

46

46

46

46

52

72

79

80

80

85

Ⅰ
・中泉正徳『放射線醫學より見たる原子爆弾症』
・菊地武彦・木本誠三『原子爆弾症の臨床』
・木下良順・三宅仁『原子爆弾症の病理』

・ジョーンズ『産婦人科領域に於ける最近の進歩』・黒津敏行『自律中樞に關する實瞼的組織學的研究』
・ハウ中佐（代演ナイト）『榮養と醫業』
4月1・2・5・6日の4日間が分科会に当てられ，34部会と1臨時部会に分かれて講演が行われた．前回までの分科会から，軍陣医学の分科会がなくなり，病理学・病理解剖学が病理学のみとなり，腫瘍学が癌学に，歯科学が口腔学に変更となった．

第13回日本医学会［1951（昭和26）
年，田宮猛雄会頭，東京］第13回日本医学会総会は，1951（昭和26）
年4月1 〜 5日の5日間，東京において開催された．
日本医学会が日本医師会と合流して恒久的な組織となって初めての総会であり，この総会か
らいくつかの大きな変化が始まった．第1に総会の規模が登録者数においても演題数においてもマンモス化してきたことである．全国の医師数に対する登録者数の割合が飛躍的に増加した（第12回で5.6％，第13回で21.8％）のは，日本医師会と合流した影響が大きかったと思われる．第2に，分科会がすべて独立した学会となったこと，その数が顕著に増加し始めたことである．第3に，開会式に初めて天皇陛下のご臨席を得て，日本医学会が国家的な催し物になったことである．
前回の総会において会頭の田宮猛雄，副会頭の柿沼昊作が指名され，その後直ちに準備委
員長に内村祐之が委嘱された．田宮は1948年4月に日本医学会会長に就任していた．1950年
9月の連絡委員会から本格的な準備がなされるようになり，日本医学会の幹事10名のほかに実行委員19名が指名され，分担して準備を進めていった．1951年3月に分科会長会が開催されて，準備状況が報告された．
4月1日午前10時より，東京大学安田講堂において開会式が挙行された．田宮会頭の開会の辞と内村準備委員長からの経過報告の後，来賓の祝辞が披露され，天皇陛下よりお言葉を賜った．その後3題の総会講演が行われた．
・古畑種基『血液型研究の最近の進歩』
・サムス准将『日本に於ける5年』
・吉田富三『癌の本態觀』
4月2 〜 4日は，各分科会が，東京大学をはじめ都内の広域にわたって開催され，演題総数
は5,380余りであった．
4月5日には総会があり，4題の総会講演が行われた．
・尼子富士郎『老年者の生理，病理と臨床』
・小泉丹『蛔蟲毒』

・デヴィソン『小児期腫瘍（腫瘍，白血病及びHodgkin氏病）』
・中田瑞穂『日本に於ける腦外科の現状』
分科会は，前回の34学会に加えて，第35分科（日本癩学会，現・日本ハンセン病学会），第36分科（日本公衆衛生学会），第37分科（日本衛生動物学会），第38分科（日本交通災害医学会，
現・日本交通医学会），第39分科（日本体力医学会），第40分科（日本産業医学会，現・日本産業衛生学会），第41分科（日本気管食道科学会）が新たに加わった．
学術展示会は，3月31日〜 4月7日，上野松坂屋6階ホールにおいて開かれた．学術映画会は，4月1 〜 5日東京大学法文経教室，4 〜 6日上野松坂屋7階ホールで開催された．

86

戦後昭和期（1945 〜1990）における日本医学会と医学・医療

第14回日本医学会総会［1955（昭和30）
年，松本信一会頭，京都］
第14回日本医学会は，1955（昭和30）年4月1 〜 5日の5日間，京都市において開催された．
日本医学会が恒久的組織となって2回目の学術大会であり，運営の在り方を大きく変えたことが特筆される．それまでの大会では，開会式と閉会式に付属する形で総会が行われて若干数の総会講演が持たれ，分科会が大会の本体となっていた．この第14回では総会の部分が大幅に拡充されて，午前に分科会，午後に総会という日程が組まれ，総会講演が会期中毎日行
われた．日本医学会は総会の運営に注力し，分科会の運営は各学会に委ねられ，それぞれのやり方で行われた．大会の記録集の表題も，以前は『日本医学会会誌』であったものが，この会以降は『日本医学会総会会誌』として刊行されるようになった．
本総会の会頭の松本信一，副会頭の木村廉は前回の日本医学会で指名され，準備委員長の後藤光治も直ちに委嘱された．その後，日本医師会とともに役員組織を作り，各分科会代表と審議しながら準備が進められた．
開会式は4月1日午前10時より，京都大学本部大ホールで開かれた．松本会頭の開会の辞，
後藤準備委員長の経過報告の後に来賓の祝辞があり，最後に，黒澤潤三日本医師会会長，田宮猛雄日本医学会会長の挨拶で開会式が終わった．
総会は第1 ～ 4日の午後に各会場で開かれ，10テーマに分かれて45の総会講演が行われた．
心臓外科4題，内分泌5題，アレルギーおよび免疫5題，結核3題，ウイルス性およびリッケチ
ア性疾患5題，神経学4題，ビタミンおよび血液学4題，癌4題，薬物療法および抗生剤6題，
シンポジウム「日本人の栄養」
5題であった．
分科会は44分科に分かれ，第2 ～ 5日の午前中に京都市内の66か所の施設を利用して行われた．それぞれの学会は，一般演題に加えて，特別講演，宿題報告，シンポジウムなど，種々のやり方で行われた．分科会は，前回の41学会に加えて，第42分科（日本アレルギー学会），
第43分科（日本化学療法学会），第44学会（日本ウイルス学会）が新たに加わった．
閉会式は4月5日午後3時より，京大本部ホールにて行われた．後藤準備委員長より会務報
告があり，次回の開催地は東京，会頭に内村祐之，副会頭に小林芳人と緒方富雄が推薦されたことが報告された．
会期中の4月3日午後5時より，京都市岡崎勧業館にて総会懇親会が開かれ，約3,000人の会員が参加した．学術展覧会は4月1 〜 7日京都駅前マルブツ百貨店5階で，医学関係写真による世界の医学展が開催された．また「医学に関する美術資料展」が京都国立博物館で開催され，貴重な医学史料300点以上が展示された．医学映画として，京都大学の西講堂や京都府立医大記念会館で，国内外からの155本が上映された．また，桂離宮，修学院離宮，京都御所などの参観が行われた．

第15回日本医学会総会［1959（昭和34）
年，内村祐之会頭，東京］第15回日本医学会総会は，1959（昭和34）
年4月1 〜 5日の5日間，東京において開催された．
この回から，日本医学会の学術大会では総会が主催するものだけが行われ，各分科会の大会
は日本医学会総会から独立して別の日程で行われるようになった．
前回の総会で会頭の内村祐之と副会頭の小林芳人，緒方富雄2名が選ばれ，直ちに準備委
員長に三木威勇治が委嘱された．総会自身の学術総会を持ち，各分科に共通な問題を選んで総合的に論議するシンポジウムやパネルディスカッションの形式を徹底的に採用すること，分科会は総会の前後の日に適宜開いてもらうことが基本方針として決められた．この構想を日本医学会連絡委員会および分科会長会に諮りながら運営方針を決定した．
4月1日午前10時より東京都体育館にて開会式が開かれた．奏楽に続いて式典には天皇皇后両陛下がご臨席され，内村会頭から開会の辞が述べられた．最後に小泉信三による特別講演87

Ⅰ『医学の倫理』が行われた．外国研究者としてデンマークのErik Jacobsen，フランスのRene
Hazard，英国のWS Feldberg，スウェーデンのYugvc Zotterman，アメリカのSevero Ochoa，
メキシコのFederico Gomezによる特別講演が催された．夜間特別講演も開かれ，松尾巌・

今村荒男・勝沼精藏・小野寺直助・佐々廉平・熊谷岱蔵による「臨床経験談」と，武見太郎司
会による「医療保障」についてのシンポジウムが行われた．
4月5日午後3時より閉会式が開催され，ゲルハルト・ドマークによる特別講演『急性細菌性感染の化学療法』の後，式典が開かれた．
学術展示会が会期中に大手町の産業会館の5階で催され，学術集会における主題と関連させた81の展示が行われた．学術医学映画会が産業会館の3会場で行われ，103本の上映がなされた．またNHKの協力で，東大手術室から産業会館にカラーテレビによる放映を行った．
4月3日は休養日とされ，いくつかの病院の見学，皇居参観，音楽演奏会，歌舞伎座観劇などの行事が行われた．
分科会は，総会の会期の前後の1 ～ 2日に実施された．前回までの44分科会に加えて，第45分科会（日本麻酔学会，現・日本麻酔科学会），第46分科会（日本胸部外科学会），第47分
科会（日本脳神経外科学会），第48分科会（日本輸血学会，現・日本輸血・細胞治療学会）の4分科会が増加した．

第16回日本医学会総会［1963（昭和38）
年，今村荒男会頭，大阪］
第16回日本医学会総会は，1963（昭和38）年4月1 ～ 5日の5日間，大阪市において開催された．この回では総会のための学術集会が主となって4月1・2・5日に行われ，主題方式のシンポジウム，外賓による特別講演，日本人学者による総会講演が行われた．分科会は4月3・4日に行われたが，53分科会のうちの42分科会がこの日に学術集会を行った．
前回の総会で会頭の今村荒男，副会頭の小沢凱夫，細谷雄二が選出され，準備委員長として堂野前維摩郷が委嘱された．1959年4月から地元大学，医師会など関係者とともに，総会準備打合会を毎月1 ～ 2回開き，各分科会へのアンケート調査を基に第1次準備計画を作成した．近畿地方の医科大学の代表者などと相談のうえ，日本医学会の会頭に内示された．1960
年12月から分科会長会を定期的に開き，13委員会を設置してプログラムを決定した．
1963年4月1日午前9時30分より大阪市中央体育館で開会式が開催され，奏楽の後に式典が催された．今村会頭よりの開会の辞，堂野前準備委員長よりの経過報告に続いて来賓からの祝辞が述べられた．その後に特別講演2題，赤堀四郎『原始蛋白質の生成』，アドルフ・ブテ
ナント『生化学の進歩』が講演された．
学術集会は4月1・2・5日に，外国人の特別講演22，日本人の総会講演58，シンポジウム
71題が，大阪市内の種々の公会堂，会館，ホール，講堂，教室，研修所などを使って行われた．
分科会は4月3・4日にそれぞれ開催された．前回までの48分科会に加えて，第49分科会（日本医真菌学会），第50分科会（日本農村医学会），第51分科会（日本糖尿病学会），第52分科会（日本矯正医学会），第53分科会（日本神経学会）が加わった．
分科会の両日，夜間特別講演として，臨床経験談の講演が3会場に分れて行われ，11名が長老として指名された．さらに4日夜に武見太郎司会で，パネルディスカッション「国民医療の伸展」がもたれた．
4月5日午後4時20分より大阪フェスティバルホールで閉会式が挙行された．奏楽の後，式典が開催され，堀三津夫副準備委員長より経過報告，次回の開催地と会頭・副会頭が報告された．今村会頭よりの謝辞，来賓および田宮猛雄日本医学会会長から挨拶が述べられた．
会期中に学術展示会，商品展示会，学術映画会，学術カラーテレビの催し物が行われた．
また展覧会として，『緒方洪庵展』と『朝鮮アサガオから近代麻酔まで−華岡青洲を偲んで−』88

戦後昭和期（1945 〜1990）における日本医学会と医学・医療が大阪城内市立博物館と心斎橋大丸で開催された．

第17回日本医学会総会［1967（昭和42）
年，勝沼精蔵会頭，名古屋］
第17回日本医学会総会は，1967（昭和42）年4月1 ～ 3日の3日間，名古屋市において開催された．分科会は総会から切り離されて，55分科会中の42分科会が会期前後の3月30・31日と4月4・5日に学術集会を行った．
前回の総会で会頭の勝沼精蔵，副会頭の神田善吾と萩野鉚太郎が決定され，後に準備委員
長に橋本義雄が委嘱された．名古屋大学，名古屋市立大学，愛知県医師会関係者も加わって企画委員会が組織され，1963年4月から総会の運営基本方針が協議され，基本テーマ「分科と総合」が定められた．1963年8月からプログラム委員会でプログラムの編成を行い，10月から実行委員会，1964年2月から準備委員会が立ち上がって，準備作業を進めていった．
1963年11月9日に勝沼会頭が逝去されたが，日本医学会評議員会に諮って，既定方針通りに名古屋で開催することになった．
1967年4月1日午前9時より愛知県体育館で，開会式が開催され，奏楽の後に式典が催された．神田副会頭が開会の辞，橋本準備委員長からの経過報告に続いて，武見太郎日本医師会会長など来賓の挨拶があった．その後，茅誠司の『わが国大学教育に対する私見』
，H テオ

レルの
『酵素−過去・現在・将来』の特別講演が行われた．
4月2・3日は総会学術集会の日で，総会講演80題，シンポジウム50題，パネルディスカッショ
ン10題が行われた．学術集会以外では，4月2日夜に総会シンポジウム『医学教育から医療制度へ』が催され，記念行事として『実地医家のための病理のタベ』，『癌で死なないための知識』（一般公開），『交通外傷にいどむ』（一般公開）
が市内のホールや劇場で行われた．
分科会は3月30・31日，4月4・5日にわたって，名古屋市内の各会場で開催された．前回
までの53分科会に加えて，第54分科会（日本老年医学会），第55分科会（日本人類遺伝学会）が加入した．
学術展示会は33主題を選び，5つの部門（医学研究の展開，臨床領域のトピックス，診断の進歩，新しい治療，今日の社会医学）に分けて，3月30日〜 4月5日丸善ビルにてパネル展示が行われた．そのなかから日本医師会の希望する10題について，東海テレビから『目で見る医学』と題して放映され，またアトラス形式の『図説 “今日の医学” 1967』として医学書院から出版された．また医療器械展示や医薬品展示が4月1 〜 5日，名古屋市吹上ホール，丸善ビルで行われた．公開展示としては，新しい病院展，図書展示，国宝『病草紙』展なども行われた．
4月3日午後3時30分より中日劇場で閉会式が挙行された．橋本準備委員長より経過報告がなされ，次回は東京で，会頭に冲中重雄，副会頭に上田英雄，牛場大蔵が選出されたことが述べられた．

第18回日本医学会総会［1971（昭和46）
年，冲中重雄会頭，東京］
第18回日本医学会総会は，1971（昭和46）
年4月5 〜 7日の3日間，東京において開催された．
分科会は総会から切り離されて，62分科会中の42分科会が会期前の4月3・4日に都内の多数の会場で開催された．この頃，1960年代後半から欧米諸国での学生運動を背景に国内でも大学紛争が頻発していた．特にインターン問題をきっかけとして東大紛争が起こり，1969年1月の東京大学安田講堂事件の前後から，大学紛争は全国に拡大し，過激化，長期化していた．
総会への妨害の危惧があり，簡素な形での総会が行われた．
前回の総会で会頭の冲中重雄，副会頭の上田英雄と牛場大蔵が選出され，直ちに準備委員
長に中尾喜久が委嘱された．これに豊川行平，吉利和，石川浩一，工藤達之，影山圭三，

塚田裕三が加わって総会準備懇談会を作り，「医学の進歩と医の倫理」という総会の標語，簡89

Ⅰ
素を旨とする基本方針が立てられた．関東地方にある医科大学の学長や学部長，日本医師会，
東京都医師会の幹部に意見を求め，分科会長と各分科会および種々の学会，研究グループのメンバーなどから特別講演，シンポジウムの演題および主題を募集した．1969年2月から正式にプログラム委員会と準備委員会が発足し，東大，慶大，慈大，順大，日大，日医大，東女医大，東京都医師会などが協力する体制を作った．
1971年4月5日午前9時45分より日本武道館にて開会式が催された．奏楽に続いて牛場副会
頭によって開会宣言，冲中会頭の開会の辞が述べられ，中尾喜久準備委員長より経過報告がなされた．武見太郎日本医師会会長の歓迎の辞と来賓の祝辞が述べられた．式典終了後に開会特別講演として谷川徹三の『医学とヒューマニズム』があった．
4月6・7日が総会の学術集会の期間で，「最近の進歩」と「臨床医学の進歩」の2つのカテゴ
リーに分けて，特別講演とシンポジウムのプログラムが組まれた．
「最近の進歩」では特別講
演22題とシンポジウム57題，「臨床医学の進歩」では特別講演23題とシンポジウム16題が行われた．また公開講演として黒川利雄『癌について』，緒方富雄『日本におけるヒポクラテス』，
渥美和彦『未来の医学（人工臓器）』，小川鼎三『明治百年の日本の医学』が行われた．
分科会は42分科会が4月3・4日に都内の多数の会場で開催された．前回までの55分科会に加えて，第56分科会（日本リハビリテーション医学会），第57分科会（日本胸部疾患学会，現・日本呼吸器学会），第58分科会（日本腎臓学会），第59分科会（日本リウマチ学会），第60分科会（日本ME学会，現・日本生体医工学会），第61分科会（日本先天異常学会），第62分科会（日本肝臓学会）の7分科会が新たに日本医学会に加入した．
学術展示は，最近医学の進歩にかかわるものとして37の主題を厳選し，4月3 〜 7日まで科
学技術館でパネル展示が行われた．同じ期間に薬品展示と医療機器展示も，大手町と台東区の都立産業会館に別れて開催された．学術映画の上映会が5 ～ 7日に科学技術館ホール，産経会館国際ホール，発明会館の3か所で催された．
『日本人とヒポクラテス画像展』が3月20日〜
4月11日まで，梅沢記念館にて開催された．
4月7日午後6時より国立教育会館虎ノ門ホールにて閉会式が行われた．コーラスから始まり，
中尾準備委員長よる経過報告，冲中会頭より謝辞，小林芳人日本医学会会長より挨拶があった．

第19回日本医学会総会［1975（昭和50）
年，平澤興会頭，京都］

第19回日本医学会総会は，1975（昭和50）年4月5 〜 7日までの3日間，京都市において開催された．今回から，各分科会は総会から独立して運営することになり，総会前後に合わせて開催された分科会は66分科会中の25学会であった．この頃，大学を中心とした学問が厳しく問われる時代の真っただ中であった．特に医学部を中心として講座制反対というスローガ
ンの下，医学・医療のエスタブリッシュメントに対して激しい反対運動が起こってきた．診療科によっては学会改革という旗印を掲げ，学会の組織や学術研究会なども種々の妨害を受けてきた．学問のみならず，社会における医療行為に対してもさまざまな抗議が展開されて，総会自体が抗議，妨害の対象となった．もう1つにはオイルショックの直後の時期で，悪化した経済状態のなかで総会を開催するために，総会を質素にして会費主体で運営するという方針がとられた．
会頭以下の役員は前回の総会（1971年4月）で決定されるのが慣例であったが，医学会総会の在り方が再検討されることとなり見送られた．日本医学会において，分科会は総会とは独立的に運営し，開催期日は4月初めに限定しないことが決められ，1971年12月4日の分科会
会長会議において，次回の開催地として京都，会頭に平澤興，副会頭に岡本道雄，中村恒男が決定され，準備委員長に脇坂行一が委嘱された．準備は京都大学と京都府立医科大学が中心となり，3役と13名の準備委員からなる準備委員会で1971年12月より総会の方針が検討

90

戦後昭和期（1945 〜1990）における日本医学会と医学・医療され，総会の標語として「生命への畏敬と医学の探求」が決められた．1972年3月に増田正典
準備委員長の下，プログラム委員会が組織されてプログラムが編成され，1974年2月に最終的な案が作成された．
1975年4月5日午前9時30分より国立京都国際会館にて開会式が開催された．奏楽の後，中村副会頭による開会宣言に続き，平澤会頭による開会の辞が始まったが，会場内で発言する者が多く，騒然としたまま途中で終了となった．その後も混乱収拾の見通しが立たず，以後に予定されていた経過報告，祝辞，開会特別講演，ならびに午後に予定されていた特別講演は中止された．
学術講演は，医学の先端を統合するものと実地医家を対象とする医学の進歩シリーズに分けられ，それぞれ特別講演とシンポジウムが行われた．特別講演は中止されたものも含めて，先端医学の統合で25題，医学の進歩シリーズで16題が企画された．
分科会は総会と独立に開催されることとなり，本総会前後に合わせて開催された分科会は25の学会であった．前回までの62分科会に加えて，第63分科会（日本形成外科学会），第64分科会（日本熱帯医学会），第65分科会（日本小児外科学会），第66分科会（日本脈管学会）が新たに加わった．
学術展示は，4月3〜 7日，京都産業会館で開かれ，人工臓器，環境と健康，老人病への挑戦，
先天異常，がんとの戦い，救急医療と形成外科，診断技術の進歩，医療の進歩，難病，走査電顕が捉えた医学の世界の10領域に分けて88題が展示された．展示第2として，総合医器展，医薬品展，医書展，視聴覚医学研修資料展示を行った．80本の学術映画が，総会期間中に市内の2か所で放映された．さらに総会関連の展覧会として，京都の医学史展が京都府総合資
料館で，『シュワイツァー展』が大丸百貨店で一般公開された．
4月7日午後6時から京都会館第2ホールにて，閉会式が開催された．合唱で始まり，脇坂準
備委員長による経過報告，平澤会頭の謝辞，小林日本医学会会長の挨拶と続き，岡本副会頭の閉会の辞で終了となった．次回の開催地は東京，会頭は樋口一成，副会頭は高安久雄と塚
田裕三，準備委員長に上田泰が決定され，垂れ幕で紹介された．

第20回日本医学会総会［1979（昭和54）
年，樋口一成会頭，東京］
第20回日本医学会総会は，1979（昭和54）
年4月7 〜 9日の3日間，東京において開催された．
この回は官学ではなく私学出身者が会頭になったことが特筆されるが，その樋口一成会頭は
指名後まもなく急逝された．また本総会では学術展示に大きな力を注ぎ，晴海の国際貿易センターで展示が行われて10万人近い入場者を集めた．
前回の総会で，会頭に樋口一成，副会頭に高安久雄，塚田裕三，準備委員長に上田泰が決定され，後に副準備委員長として丸毛英二が委嘱された．総会の基本姿勢として「明日の医学をひらく−創造と実践」を標語とすることが決められた．8月に樋口一成会頭が急逝したが，日本医学会の指示で現体制のまま準備を進めることになった．各専門委員会が作られ，関東地区の各大学から委員が委嘱されてプログラム委員会が組織された．また本総会では学術講
演と総合医学展示を完全に同格のものと位置付けることにした．会場の設営や運営に関して
は，専門業者に委託された．
1979年4月7日午前9時30分から東京プリンスホテルにて開会式が催された．奏楽，開会宣言に続いて，高安副会頭より開会の辞，上田準備委員長より経過報告がなされた．来賓からの祝辞と丸毛副準備委員長の閉会の辞をもって式は閉じられた．続いて開会特別講演として，
武見太郎日本医師会会長による『未来の医学と医療』の講演がなされた．プログラムは，医学の進歩，実地医家のために，末来の医学の3本の柱を立てて，3ブロック17会場で行われた．
1人講演32題，シンポジウム87題，鼎談6題，招待外人講演5題，公開講演1題の合計131題

91Ⅰが行われ，講演者の総数は600名を超えた．
総合医学展示は晴海の国際貿易センターの東館，西館，南館の3会場を使用して，4部門構成で4月4 ～ 11日の8日間開催された．第1は学術展示で，「いま実践する医学」，「いま医学が目指す豊かな社会」，「いま医学が挑戦する課題」，「いま未来を創造する医学」の4本柱を置き，合計170の出題があった．第2は医用機器展示で，世界最新の医科系機器の進歩と現状が一堂に展示された．第3は医薬品展示で，「くすりの使い方」，「新薬の研究開発」を主テーマ
としてパネルなどの展示が行われた．第4は情報関係，視聴覚関連，医書などの展示がなされた．また展示会場にレクチャーホールを開設し，専門家による講演会が開催された．これ
らの総合医学展示は好評を博し，合計9万5,000人以上の参観者があった．
なお医療文化100年記念切手が発行されたが，これは1879（明治12）年に日本で全国統一的な医師開業試験規則が公布されてから100年を記念としたものであった．
閉会式は4月9日午後6時から国立教育会館虎の門ホールにて行われた．奏楽の後，上田準
備委員長より経過報告，塚田副会頭より謝辞が述べられた．次いで，熊谷洋日本医学会会

長より挨拶があり，次回は大阪府で，吉田常雄会頭，山村雄一副会頭，大和田國夫副会頭，
阿部裕準備委員長の体制での開催されることが報告された．

本総会前後に合わせて開催された分科会は30学会であった．前回までの66分科会に加えて，第67分科会（日本新生児学会，現・日本周産期・新生児医学会），第68分科会（日本人工臓器学会），第69分科会（日本免疫学会），第70分科会（日本消化器外科学会），第71分科会（日本
臨床病理学会，現・日本臨床検査医学会），第72分科会（日本核医学会），第73分科会（日本不妊学会，現・日本生殖医学会），第74分科会（日本救急医学会），第75分科会（日本心身医学会），
第76分科会（日本病院管理学会，現・日本医療・病院管理学会），第77分科会（日本消化器内視鏡学会），第78分科会（日本癌治療学会），第79分科会（日本移植学会）が新たに加わった．

第21回日本医学会総会［1983（昭和58）
年，吉田常雄会頭，大阪］
第21回日本医学会総会は，1983（昭和58）年4月8 〜 10日までの3日間，大阪市において開催された．本総会では医学総合展示をさらに拡充し，医学・医療の情報が日本医学会から一般向けに広く発信され，予算規模と入場者の両面でさらにマンモス化が進んだ．
前回の総会で，会頭に吉田常雄，副会頭に山村雄一，大和田國夫，準備委員長に阿部裕が委嘱された．大阪大学と大阪市立大学が主務機関とされ，メインテーマとして「医−科学と人間」を採り上げることになった．準備体制として学術委員会，展示委員会，総務委員会の3部門を分けた．プログラム委員会は1980年8月に発足し，学術講演を「創造」，「実践」，「調和」の3つの柱で構成した．総合医学展示にも重点が置かれ，テーマ展示，医療技術情報展示，
視聴覚・教育展示の3部構成とした．
1983年4月8日午前9時40分から大阪市中央体育館にて開会式が行われた．山村副会頭の開会宣言，吉田会頭より開会の挨拶，阿部準備委員長より経過報告があり，続いて，花岡堅而
日本医師会会長など来賓からの祝辞，祝電が披露され，最後に大和田國夫副会頭の閉会の辞で式典が閉じられた．その後，奏楽に続いて大江精三による開会講演『生存の理法』が講演された．
学術講演としては，特別講演8題，イヴニング・レクチャー 2題，3本の柱（1：創造の医学，
2：実践の医学，3：調和の医学）について基調講演3題，未来医学フォーラム9題，講演40題，シンポジウム135題が行われた．各セッションの演者は，合わせて約1,300人に及んだ．視聴
覚・教育展示では，15テーマ，52名の講師による教育セッション，展示や討論会で構成された日本医師会ゾーン，大阪府医師会日中友好記念医学展示，医学書展示，医学文献情報検索システム，特別展『天然痘ゼロヘの道』などが催された．

92

戦後昭和期（1945 〜1990）における日本医学会と医学・医療

総合医学展示は学術講演と対等に位置付けられ，大阪国際見本市港会場で4月3 ～ 11日に開催された．テーマ展示では，メインテーマ「医−科学と人間」を映像と音響により表現することが試みられ，学術展示として「生体を探る」，「生体を制御する」，「生きる喜び」のサブテーマと20の個別主題について，各領域の専門家が展示を作成した．このほかに，医療技術
情報展示（医用機器・医薬品），視聴覚・教育展示も行われた．9日間の期間中に延べ15万8,373
人の入場者を数えた．
4月10日午後5時30分からザ・シンフォニーホールにて閉会式が行われた．吉田会頭と阿部準備委員長より経過報告が述べられ．次いで，熊谷洋日本医学会会長より挨拶があり，

次回は，東京で，中尾喜久会頭，阿部正和副会頭，森亘副会頭，髙久史麿準備委員長の体制での開催されることが報告された．
本総会前後に合わせて開催された分科会は34学会であった．前回までの79分科会に加えて，第80分科会（日本災害医学会，現・日本職業・災害医学会），第81分科会（日本心臓血管外科学会），第82分科会（日本網内系学会，現・日本リンパ網内系学会）が新たに加わった．

第22回日本医学会総会［1987（昭和62）
年，中尾喜久会頭，東京］
第22回日本医学会総会は，1987（昭和62）
年4月4 〜 6日の3日間，東京において開催された．
本総会では一般公開のセッションを総会の1つの行事として宣言した結果，一般市民の広い参加を得て50万人近い展示会場入場者をみることになった．日本医学会総会が医学界中心という一方向性の医学会から，医学界にとっては生涯教育，一般社会にとっては情報公開という双方向への意義を持つ学会となった．
前回の総会で，会頭に中尾喜久，副会頭に阿部正和，森亘，準備委員長に高久史麿が決定され，幹事校の東京慈恵会医科大学，慶應義塾大学医学部，自治医科大学，東京大学医学部の有志も加わって，総会の趣旨や目的について意見の交換がされた．総会の標語は「21世紀への医学と医療」と決まり，チーム医療の時代であることからコメディカルの方々にも参加を呼びかけることとなった．具体的な準備のために諸委員会ができ，3役に各委員会委員
長と金澤康徳幹事長からなる組織委員会を作り準備が進められた．またプログラム委員が委嘱され，Science（先端科学としての医学），Art（診断と医療に関する技術），Humanity（医療をめぐる諸問題，社会と医療との接点）の3本柱を基本構想とし，医師の生涯教育の必要性が強調された．会場としては，品川中心のホテル群で学術講演を，池袋のサンシャインシティ
を中心に展示を行うことにした．
1987年4月4日午前9時30分より新高輪プリンスホテルにて，皇太子殿下，美智子妃殿下のご臨席の下，開会式が催された．奏楽に続いて，阿部副会頭による開会宣言，太田邦夫日本医学会会長の開会の辞，髙久準備委員長の経過報告，中尾喜久会頭の式辞が述べられた．皇太子殿下よりのお言葉に続いて祝辞が披露され，森副会頭の閉会の辞で式典が閉じられた．
続いて川喜田愛郎により『現代医学の歴史的座標−その明日に向けて−』と題された開会講演が行われた．
学術講演は3本柱に分けられて，17会場，285演題が行われた．
・Scienceの柱（中項目12）：招待特別講演7題，レクチャー 9題，シンポジウム18題，レクチャー
シリーズ45題
・Artの柱（中項目16）：レクチャー 2題，シンポジウム30題，パネル10題，レクチャーシリー
ズ117題
・H umanityの柱（中項目8）：レクチャー 1題，シンポジウム9題，パネル23題，レクチャー
シリーズ12題，鼎談2題
総合医学展示では学術展示が3本柱に分けて行われ，［Science］では，免疫・脳・バイオサ

93

Ⅰ
イエンス・医用工学材料・診断・ミクロの研究・医用画像の芸術をサブテーマとして構成し，［Art］では，医療技術を学術映画とオーディオ・ビジュアル媒体により紹介し，［Humanity］
では，映画，フォトストーリーなどの方法で訴えた．医用機器展示では，200社を超える放射線機器，医科機械，医用電子機器などが展示された．薬品展示部門では，医薬品の展示に加えて，啓蒙的な薬の博物館展示，一般市民向けのシンボジウムや特別講演が行われた．これらの総合医学展示は大好評で，4月1 〜 8日間で，すべての展示場を合わせて，一般市民を含め約40万人以上の入場者がみられた．
4月6日午後4時40分より東京プリンスホテルにて閉会式が開催された．柳田邦男による閉会講演『今後の医学・医療への期待』によって始まり，高久準備委員長より経過報告，中尾
会頭および太田日本医学会長の挨拶があった．次回の開催地は京都，会頭には岡本道雄，副会頭には佐野豊，佐野晴洋に決定したこと，準備委員長に井村裕夫を指名・委嘱したことが報告された．
前回の82分科会に加えて，第83分科会（日本自律神経学会），第84分科会（日本大腸肛門病学会），第85分科会（日本超音波医学会）が新たに加わった．

94

Ⅰ 日本医学会の120年と日本の医学・医療のあゆみ

平成・令和期における日本医学会と医学・医療
順天堂大学保健医療学部特任教授，日本医史学会

坂井建雄

日本の医学と社会（1990 〜 2021）
1989年1月7日に昭和天皇は崩御されて，新たに平成の時代が始まった．ここに大きな転換点となる大きな事件があった訳ではないが，ここから始まる平成の時代では，高度成長が終わって経済は安定的に停滞し，グローバル化の下，国際的な交流が進み，通信情報技術の発展が社会のありようを大きく変えた．医学・医療の進歩によって高水準の医療が多くの人に提供されるようになり，平均寿命と健康寿命が伸びて高齢化が進む一方で，また必要な医療費も増加をし続けている．

経済・社会状況
1986年から1991年2月まで続いたバブル景気が崩壊して景気後退期に入り，平成不況と呼ばれる経済低迷期が10年ほど続いて，失われた10年と呼ばれる．特に第一次不況（1991 〜
1993）はバブル崩壊，第二次不況（1997 〜1999）は金融危機，第三次不況（2000 〜2002）はITバブル崩壊を契機としている．その後も景気は緩やかな回復と低迷を繰り返した．2008年にはリーマンショックにより世界金融危機が訪れた．1993 〜 2014年は新卒者の就職が難し
くなり，就職氷河期と呼ばれた．2012年からの安倍政権によるアベノミクスによって日本経済は安定期を迎え，訪日外国人旅行者が増加して大きな経済効果をもたらした（図1，2）．
第二次世界大戦後長らく続いてきた東西冷戦が，1991年のソビエト連邦の崩壊によって終
わり，人・経済・情報の交流・移動が国境を越えて地球規模で活発に行われるようになり，グローバル化（globalization）と呼ばれている．1990年代半ば以降にインターネットや携帯電話が広く普及するようになり，さらに進化し続ける情報通信技術（ICT）や人工知能（AI）が社会や家庭のさまざまな場所で利用されるようになった．こうして経済・社会において情報がほかの資源と同等の価値をもって中心的な働きをするようになり，情報化社会（informationsociety）と呼ばれている．世界で支配的な力を持つとされる情報技術企業GAFAがあるが，Amazonは1995年にオンラインストアを開始，Googleは1997年に検索エンジンを開発，Facebookは2006年にサービスを一般公開，Appleは2007年にiPhoneを発売した．デジタル
通貨のうちで国家の裏付けのない暗号通貨は，2009年のビットコインから始まった（図3，4）．
1990年以降の日本では社会を揺るがすさまざまな事件が起こり，またグローバル化に伴い世界的な事件の影響を強く受けている．この時期の大きな事件を以下に列記する．
・ソビエト連邦の崩壊（1991.12）：ソビエト連邦は1922年12月に成立した，ロシアを中心に15加盟国からなる社会主義の連邦共和国であったが，1989年の東欧革命をきっかけとして，1991年12月に崩壊した．
・欧州連合（EU）の発足（1993.11）：1957年以来の欧州経済共同体（EEC）から，マーストリヒ
ト条約によって6か国の政治経済同盟となった．1999年に単一通貨ユーロが導入され，新たな加盟国が加わり，2020年1月にイギリスが脱退し，ユーロ使用国は19，EU加盟国は27となっている．
・阪神淡路大震災（1995.1）：淡路島北部を震源とする地震により，神戸市市街地とその周辺に大災害が発生した．死者6,000人以上，負傷者4万3,000人以上，家屋全半壊24万棟以上，家屋焼失7,000戸以上を数える．

日本医学会創立120周年記念誌.indb 95

95

22.2.25 4:27:13 PM

Ⅰ・地下鉄サリン事件（1995.3）：オウム真理教が東京の地下鉄車両内に神経ガスサリンを散布したテロ事件．14人が死亡，6,300人が負傷した．
・薬害エイズ事件の民事訴訟で和解（1996.3）：1980年代に非加熱血液製剤により多数の血友病患者がHIVに感染した事件．1989年に民事訴訟が提訴されていたが，厚生省が謝罪し和解が成立した．
・アメリカ同時多発テロ（2001.9）：イスラム過激派のアルカイダによってアメリカで，ハイ
ジャックした航空機を用いたテロ攻撃が行われ，ニューヨークの世界貿易センターなどが破壊された．
・S ARS（重症急性呼吸器症候群）の発見・流行（2003.3 〜 7）：中国南部の広東省を起源として新型のコロナウイルスによる非定型性肺炎が香港，台湾，シンガポール，カナダなどに広まり，8,000人以上が罹患し774人が死亡した．
・東日本大震災（2011.3）：東北地方太平洋沖を震源とする巨大地震により，東北地方を中心に揺れ，大津波，火災などにより2万2,000人余の死者・行方不明者が出た．福島第一原子力発電所では津波で生じた全電源喪失により，チェルノブイリ原発事故（1986.4）以来の炉

図1

日本の国内総生産（GDP）と輸 出 入 額 の 推 移（1955 〜
2020）（内閣府「国民経済計算（GDP統計）」，財務
省「貿易統計」から，坂井建雄作成）

図2

訪日外客数と出国日本人数 35,000の推移（1964〜2019）30,00025,00020,00015,00010,000

5,000

1964
1965
1966
1967
1968
1969
1970
1971
1972
1973
1974
1975
1976
1977
1978
1979
1980
1981
1982
1983
1984
1985
1986
1987
1988
1989
1990
1991
1992
1993
1994
1995
1996
1997
1998
1999
2000
2001
2002
2003
2004
2005
2006
2007
2008
2009
2010
2011
2012
2013
2014
2015
2016
2017
2018
2019

0

（日本政府観光局「訪日外客数・出国日本
人数データ」から，坂井建雄作成）

訪日外客数（千人）

出国日本人数（千人）

96

日本医学会創立120周年記念誌.indb 96

22.2.25 4:27:14 PM平成・令和期における日本医学会と医学・医療

心溶融と放射性物質放出という重大な事故を引き起こし，科学・技術の在り方そのものも反省を促された．
・イスラミック・ステート（ISIL）の樹立宣言（2014.6）：中東を拠点とするイスラム過激派組
織が国家樹立を宣言し，イラクとシリアを一時占領したり，パリ同時多発テロ（2015.11）を起こしたりした．
・エボラ出血熱の西アフリカパンデミック（2014.8 〜 2016.3）：エボラウイルスによる感染症
で，全身の組織を障害して出血し，治療が遅れると致死率が80 〜 90％に達する．2014年に西アフリカで流行して1万1,000人以上が死亡し，2018年以降に再流行が始まっている．
・COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の流行（2020.1 〜）：中国湖北省の武漢から始まった
新型コロナウイルスの感染症は，南北アメリカとヨーロッパを中心に多数の感染者・死者が発生し，地球規模のパンデミックを引き起こしたが，日本では何度かの波を経験したものの感染者と死者の数は比較的低水準にとどまっている．日本の医療システムは，あらゆる人が高品質な医療を支払い可能な費用で享受できるUHC（universal health coverage）を達成したが，コロナ感染症に十分に対応できない制度的な硬直性の問題が指摘されている．

図3

日本人留学生と外国人留学生数の推移（1983〜
2020）（人）
350,000

300,000

250,000

200,000

150,000

100,000

50,000（文部科学省報道発表［「外国人留学生在籍状況調査」
及び「日本人の海外留学者数」等について］から，坂井建雄作成）

2020

2018

2017

2016

2015

2014

2013

2019

外国人留学生/高等教育

2012

2011

2010

2009

2008

2007

2006

2005

2004

2003

2002

2001

2000

1999

1998

1997

1996

1995

1994

1993

1992

1991

1989

1988

1987

1986

1985

1984

1983

1990

日本人留学生/全体

2021

日本の通信機器保有数の推移（1987〜 2021）

日本人留学生/高等教育

2020

図4

0

外国人留学生/全体（台 /100 世帯）
300

250

200

150

100

50

ファクシミリパソコン

タブレット型端末

携帯電話/全体

2019

2018

2017

2016

2015

2014

2013

2012

2011

2010

2009

2008

2007

2006

2005

2004

2003

2002

2001

2000

1999

1998

1997

1996

1995

1994

1993

1992

1991

1990

1989

1988

0
1987

（総務省「通信利用動向調査」から，坂井建雄作成）

携帯電話/スマートフォン

97

日本医学会創立120周年記念誌.indb 97

22.2.25 4:27:15 PM

Ⅰ
医療と保健衛生の状況
2020年における日本の医療は，30年前の1990年頃，さらに遡って60年前の1960年頃とは大きく変化している．今から60年ほど前の医療は，どのようなものであったか．現在とは大きく違っていて，あてにならない，頼りにできないものであった．例えば60年前に患者へのがんの告知は一般的なものではなかった．かつてがんは早期診断が困難で治療の手段が限られ，たとえ告知されても目の前の死を待つしかない例が多かったからである．現在ではがんの告知をして，患者とともに治療方針を決定するのが原則である．早期に的確な診断がされ，さらに手術以外の治療手段も増えて，がんと共存することも視野に入れるからである．
がんだけでなくほかのさまざまな病気についても，新たな診断・治療技術が開発されて，状況が大きく変わってきた．CTやMRIのような画像診断技術は，1980年代以降に本格的に用いられるようになり，病変の部位や形状が精確に診断される．重症の不整脈に対しては，植え込み型の心臓ペースメーカーが開発され1970年代から急速に普及した．冠状動脈の閉塞による虚血性心疾患に対しては，1980年代からステントを用いた冠状動脈形成術が行われ，多くの生命を救っている．腎不全は死に直結する病であったが，1970年代あたりから普及した
人工透析を使って，多くの人たちが生き続けている．2020年の新型コロナウイルス感染症という新しい脅威に対しても，医学はワクチンや治療薬を開発して対処しようとしている．
医師と患者の関係も大きく変わってきた．かつての医療においては，医師が病気について
すべての情報を把握し，最善と思われる治療方針を決定し，患者はそれを当然のように受け入れていた．しかし現在では，医師は病気についての情報を患者によく説明し，患者が治療方針を選択できるようにすることが求められる．
医療における医療者と患者の間の関係は，決定の権利と責任を医師が持つ父権主義的な関係から，インフォームド・コンセントに基づいて患者の自己決定権を尊重する関係へと，医師と患者が協力して決定をする平等の関係へと変化してきた．暗黙の信頼に基づく関係から，明示的な契約に基づく関係へと変化したと言えよう．
こういった変化はすでに60年前から徐々に始まっていたが，最近の30年間に急激に進んで
精密医学（exact medicine）と呼べるものになった．その特徴は，以下の4点にまとめることができよう．
1）
生体内の視覚化（in vivo visualization）：死後の解剖による診断から，生体の画像による診断へ
画像診断や内視鏡などの視覚的技術によって，生体内で臓器の構造が観察できるようになり，臓器の病的変化を早期に的確に診断できるようになった．
2）
科学的な検証（scientific verification）：経験知に基づく医療から，科学的知見に基づく医療へ
医学の進歩により効果的な治療薬・治療技術が開発され，治療の有効性や予後が科学的に検証され，データに基づいた標準的な治療が広く行われるようになった．
3）
患者との協力関係（partnership with patients）：暗黙の信頼に基づく上下関係から，明示的な約束に基づく対等な関係へ
疾患と身体の状態や予後についての詳細な情報が提供・説明され，治療にあたって患者の納得や同意を得たり，患者の積極的な協力を求めたりするようになった．
4）
臨床での連携協力（cooperation in clinic）：医師単独による診療から，多職種の連携協力する診療へ
臨床で必要とされる専門的な技能が多様化し，使用される機器の種類が増加して，医師と看護師のほかにさまざまな医療職種が専門性を発揮しながら，連携協力して診療を行うようになった．
その一方で，日本の社会では少子化と高齢化が進んでいる．少子化は大都会への人口集中98

日本医学会創立120周年記念誌.indb 98

22.2.25 4:27:15 PM平成・令和期における日本医学会と医学・医療とそれに伴う家族構成の変化による影響が大きいが，高齢化については医療の進歩による貢献が特に最近の30年間では大きいようだ（前章「戦後昭和期（1945 〜1990）における日本医学会と医学・医療」の図1〜 3と本章の表1，2）．
少子化と高齢化の結果として，日本の人口構成も大きく変化してきた．1960 〜1990年の間に，日本の人口は約3,000万人増加し，生産年齢人口の割合も5％ほど増加したが，2020年に至ると人口はほとんど同じだが，生産年齢人口が10％ほど減少し，前期・後期高齢人口の割合が大幅に増加した（前章の図4と本章の図5，表3）．
高齢者人口の増加の影響は，いろいろな側面に認められる．1つには死亡の原因のなかで，高齢者に特有なものの割合が急速に増加している．悪性新生物による死亡は，1960年では第2位であったが，1990年では第1位になり，2020年ではさらに増加して，循環器疾患（心疾患，
脳血管疾患）を合わせたものによる死亡を上回っている．また2020年では第3位に老衰，第6位に誤嚥性肺炎，第9位にアルツハイマー病，第10位に認知症が入っているが，これらも高齢者に特に多く見られる疾患である（前章の図7と本章の表4）．
国民の支払う医療費は着実に増加し続けているが，これは1961（昭和36）年の国民皆保険の発足によって誰もが医療の恩恵を受けられるようになったことに加えて，医療の精密化によってさまざまな病気が診断・治療できるようになってきたこと，医療を受ける機会の多い
高齢者が増加したことの影響が大きい．1人当たりの医療費は，1990年に16万7,000円であったものが2018年には34万3,000円へと2.1倍に増加し，国民医療費が国内総生産（GDP）に占める割合も4.6％から7.1％へと大きく増加している（表5，図6，7）．
医療の精密化・可視化・対等化，人口の高齢化，それに伴う医療費の増加への対応のために，
医学・医療にかかわるさまざまな施策が行われた．
・第一次医療法改正［1985（昭和60）年］：都道府県ごとに医療計画を策定し，地域における体系だった医療体制を目指すことになった．この改正では，それまでの公的病院の病床規制に加えて，都道府県知事は二次医療圏（人口20万人未満，全国に344圏，2013年現在）単位で必要病床数を設定し，それを上回る病床の開設点増床に対して勧告ができるようになった．これにより病床数の伸びに歯止めがかかった．

表1

表2

表3

1960〜2020年の出生数と合計特殊出生率の変化

出生数とその増減
1,606,041（人）1990

1,221,585△ 384,456

1.54△ 0.46

2020

840,832△ 380,753

1.34△ 0.201960〜2020年の平均寿命の変化

1960〜2020年の人口構成の変化

合計特殊出生率とその増減

1960（年）

2.00（％）

平均寿命

平均寿命の増加男性

女性

1960（年）

65.32

70.19

男性

女性

1990

75.92

81.90

10.60

11.71

2019

81.41

87.45

05.49

05.55

総人口
（人）

年少人口
0 〜 14歳

生産年齢人口15 〜 64歳

前期高齢人口65 〜 74歳

後期高齢人口75歳〜

1960（年）

94,301,623

30.20（％）

64.10（％）

4.00（％）

1.70（％）

1990

123,611,167

18.20

69.50

7.20

4.80

2020

125,324,842

12.00

59.10

13.90

14.90

99

日本医学会創立120周年記念誌.indb 99

22.2.25 4:27:15 PMⅠ

図5

日本の人口ピラミッド（1960，1990，2020）
1960年
男

女

100歳以上95〜99歳
90〜94歳85〜89歳
80〜84歳75〜79歳
70〜74歳65〜69歳
60〜64歳55〜59歳
50〜54歳45〜49歳40〜44細35〜39歳30〜34歳25〜29歳
20〜24歳
15〜19歳10〜14歳
5〜9歳
0〜4歳

6,000,000

5,000,000

4,000,000

3,000,000

2,000,000

1,000,000

001,000,000

2,000,000

3,000,000

4,000,000

5,000,000

6,000,000

4,000,000

5,000,000

6,000,000

4,000,000

5,000,000

6,000,000

1990年
男

女

100歳以上95〜99歳
90〜94歳85〜89歳
80〜84歳75〜79歳
70〜74歳65〜69歳
60〜64歳55〜59歳
50〜54歳45〜49歳40〜44細35〜39歳30〜34歳25〜29歳
20〜24歳
15〜19歳10〜14歳
5〜9歳
0〜4歳

6,000,000

5,000,000

4,000,000

3,000,000

2,000,000

1,000,000

001,000,000

2,000,000

3,000,000

2020年
男

女

100歳以上95〜99歳
90〜94歳85〜89歳
80〜84歳75〜79歳
70〜74歳65〜69歳
60〜64歳55〜59歳
50〜54歳45〜49歳40〜44細35〜39歳30〜34歳25〜29歳
20〜24歳
15〜19歳10〜14歳
5〜9歳
0〜4歳

6,000,000

5,000,000

4,000,000

3,000,000

2,000,000

1,000,000

年少人口

0

生産年齢人口01,000,000

前期老年人口2,000,000

3,000,000

後期老年人口（総務省統計局「人口推計」から，坂井建雄作成）

100

日本医学会創立120周年記念誌.indb 100

22.2.25 4:27:15 PM平成・令和期における日本医学会と医学・医療・第二次医療法改正［1992（平成4）年］：特定機能病院と療養型病床群が制度化された．特定機能病院は高度の医療サービスの提供，高度の医療技術の開発能力などの機能を有し，主に大学病院が指定され，ほかの病院や診療所からの紹介患者を受け入れることとされた．
療養型病床群は，主として長期にわたり療養を必要とする患者のための療養環境を備えた病床群である．
・精神保健福祉法［（1995（平成7）年］：精神障害者の福祉の増進および国民の精神保健の向上を目的として，精神障害者の医療および保護，社会復帰の促進，自立と社会経済活動への参加の促進が図られた．
・第三次医療法改正［（1997（平成9）年］：地域医療支援病院が制度化され，地域医療の体系化が図られた．説明と同意（インフォームド・コンセント）が努力義務とされた．
・臓器移植法［（1997（平成9）年］：脳死した者の身体が死体に含まれると定められ，脳死後の臓器提供が可能になった．2010（平成22）年の改正によって，本人の意志が不明な場合には，家族の承諾で臓器提供ができることになった．
・第四次医療法改正［（2000（平成12）年］：その他の病床（精神病床，感染症病床，結核病床以外）を慢性期の患者の療養に適した療養病床と医師・看護師の配置を厚くした一般病床とに区分した．
・新医師臨床研修制度［（2004（平成16）年］：医師免許取得後の2年以上の臨床研修は1968（昭和43）年以来努力規定であったが，診療に従事しようとする医師に義務付けられた．プライマリケア重視の臨床能力習得が目指され，研修病院が大学以外にも広げられ，マッチン
グシステムにより研修病院を決めるようになった．
・第五次医療法改正［（2006（平成18）年］：医師不足問題に対応するために医療に関する情報提供の促進，医療計画制度の見直し（基準病床数）を行った．
・がん対策基本法［（2007（平成19）年］：がん予防と早期発見の推進，がん医療を国民への格差のない提供，がん治療の研究の促進のために，がん対策を総合的かつ計画的に推進する．

表4

表5

1960〜2020年の死因別死亡率の推移（人口10万対）

1960

1990

2020

1位

脳血管疾患

160.7

悪性新生物

177.2

悪性新生物

307.0

2位

悪性新生物

100.4

心疾患

134.8

心疾患

166.7

3位

心疾患

73.2

脳血管疾患

99.4

老衰

107.5

4位

老衰

58.0

肺炎

55.6

脳血管疾患

83.5

5位

不慮の事故

41.7

不慮の事故

26.2

肺炎

63.6

6位

肺炎

40.2

老衰

19.7

誤嚥性肺炎

34.7

7位

結核

34.2

自殺

16.4

不慮の事故

30.9

8位

自殺

21.6

腎不全

12.7

腎不全

21.9

9位

胃腸炎

21.2

慢性肝炎/肝硬変

13.7

アルツハイマー病

16.9

10位

新生児疾患

18.5

糖尿病

7.7

認知症

16.9

1960〜2018年の医療費の推移
1人当たり
医療費
（円）

1人当たり
医療費
（円，物価補正）

総人口
（千人）

国内総生産
（GDP）
（億円）

国民医療費
（億円）

国民医療費の対GDP比（%）

4,383

23,953

93,419166,806

4,095

2.45

1960（年）
1990

166,712

182,798

123,6114,516,830

206,074

4.56

2018

343,197338,793

126,443

5,483,670

433,949

7.91

101

日本医学会創立120周年記念誌.indb 101

22.2.25 4:27:15 PM

Ⅰ・第六次医療法改正［（2014（平成26）年］：医薬品・医療機器の開発を促進するための臨床研
究中核病院を定め，増加する高齢者の医療・介護を確保するために地域医療構想を策定した．
・新専門医制度の発足［（2018（平成30）年］：専門医の認定は各学会が独自の基準により認定していたが，専門医の質を高め良質な医療を提供するために，日本専門医機構を設立して統一的な基準により認定を行うことになった．

図6

国民医療費と国内総生産の推移（1955〜2018）

600,000

500,000

400,000

300,000

200,000

100,000

055 957 959 961 963 965 967 969 971 973 975 977 979 981 983 985 987 989 991 993 995 997 999 001 003 005 007 009 011 013 015 017
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2

（厚生労働省「国民医療費の概況」から，
坂井建雄作成）

図7

1人当たり国民医療費の推移（1955〜2018）

19

国民医療費
（億円）

国内総生産
（10億円）

400,000

350,000

300,000

250,000

200,000

150,000

100,000

50,0000（厚生労働省「国民医療費の概況」，総務省「消費者 物価指数」から，坂井建雄作成）

55 957 959 961 963 965 967 969 971 973 975 977 979 981 983 985 987 989 991 993 995 997 999 001 003 005 007 009 011 013 015 017
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1
2
2
2
2
2
2
2
2
2

19

1人当たり医療費（円）

1人当たり医療費（円，物価補正）102

日本医学会創立120周年記念誌.indb 102

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平成・令和期における日本医学会と医学・医療

医学・医療の進歩
医学の臨床応用
人体内部の臓器の病変を観察するためには，かつては死亡した人体を解剖するしかなかった．
正常解剖は16世紀のヴェサリウスから，病理解剖は19世紀初頭から本格的に始まり，19世紀後半には顕微鏡でミクロの病変を観察する病理組織学も始まった．19世紀末のX線の登場で，生きている人体の内部を観察することが初めて可能になった．1970年代以降に人体の断面画像が得られるコンピュータ断層撮影（computed tomography；CT）と磁気共鳴撮像（magnetic
resonance imaging；MRI）
が登場し，器官と病変の形状が詳細に観察できるようになった．CT
の技術は急速に進歩し，線源がらせん状に回転して多数の断面を短時間に撮影できるヘリカル
CTが1986年に，X線源から扇状に照射して検出器を多列化して広い範囲の撮影ができる多列検
出器CT（MDCT）
が1998年に開発された．MRIはCTと同様に断面画像の撮影が可能であり，CTのようにX線被ばくの心配がなく，軟部組織の描出に優れているので，医療画像の撮影に広く用いられている．解像度の高い3テスラMRIは，2000年に製品化された．
抗生剤の登場により感染症が克服されて，20世紀終盤の先進諸国では疾病構造が大きく変わって，生活習慣病が死亡の大きな原因になった．生活習慣病の原因と病態が解明されて，21世紀に入る頃から診断と治療のためのガイドラインが整備されるようになった．メタボ
リックシンドロームは内臓肥満に高血圧・高血糖・脂質代謝異常が組み合わさることにより，心臓病や脳卒中などになりやすい病態で，1988 〜 1989年から「シンドロームX」ないし「死の四重奏」と呼ばれていた．1999（平成11）年に世界保健機構（WHO）がメタボリックシンド
ロームの概念と診断基準を提唱し，日本では2005（平成17）年に日本内科学会など8学会が診断基準を発表した．慢性閉塞性肺疾患（COPD）は，かつて慢性気管支炎や肺気腫と呼ばれた病気の総称で，喫煙習慣を背景に肺に慢性的な炎症を生じ中高年に発症する生活習慣病である．1990年代から各国でガイドラインが作成され，1999年には日本呼吸器学会がCOPDガイ
ドラインを，2001年には国際的ガイドラインGOLDが作成された．慢性腎臓病（CKD）は腎機能が低下し続ける状態で，メタボリックシンドロームの危険を高め，進行すると腎不全になる．
2002年に米国腎臓財団が「慢性腎臓病（CKD）」という概念を提唱し，2009年には日本腎臓学会が診療ガイドラインを発表した．
生殖補助医療技術（ART）は卵子と精子を体外に取り出して受精させる技術で，最初の体外受精児は1978年にイギリスで誕生し，日本では1983年に誕生した．日本産科婦人科学会では1989年からART出生時の集計を行っており，2018年にはARTによる出生児数は5万6,979
人で，この年の新生児91万8,400人の6.2％に相当する．
臓器不全に対する臓器移植は，アメリカのスターツル（Starzl, TE）による初の肝移植（1963）
から始まり，南アフリカのバーナード（Barnard, C）による初の心臓移植（1967）を契機として次々と試みられた．日本では札幌医大の和田寿郎による心臓移植（1968）から，脳死と移植医療に対する強い不信感が生まれて移植医療が停滞した．1980年代の免疫抑制剤シクロスポリンの登場から臓器移植は世界で急速に広まり，脳死体からの臓器移植が一般的な医療となった．日本では臓器移植法［1997（平成9）年施行，2010（平成22）年改正施行）］により臓器提供をする場合に限定して脳死が人の死と認められた．欧米諸国では臓器移植が広く行われているが，日本の移植数ははるかに少ない（人口100万人当たり，スペイン48.00，アメリカ
33.32，フランス26.84，イギリス23.35，オーストリア22.90，ドイツ11.30，日本0.77，日
本臓器移植ネットワークによる）．
幹細胞を用いた再生医療は，これからの発展が期待される新しい分野である．多能性幹細胞はさまざまな組織に分化させることができるので，再生医療への応用が期待される．胚性103

日本医学会創立120周年記念誌.indb 103

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Ⅰ
幹細胞（ES細胞）
は，1979年にエヴァンス（Evans, M）が，1981年にマーティン（Martin, G）が樹立し，2人は2007年にノーベル生理学・医学賞を受賞した．動物の初期胚からとられるもので，生命の萌芽から採取するために倫理的な問題がある．人工多能性幹細胞（iPS細胞）は，
2006年に山中伸弥が樹立し，2012年にノーベル生理学・医学賞を受賞した．ES細胞は初期胚から得るので倫理的な問題があるが，iPS細胞は体細胞にいくつかの遺伝子を導入して作成できるので，倫理的な問題が小さく，今後の発展が期待されている．

感染症，免疫学，基礎医学
ヘリコバクター・ピロリはヒトの胃粘膜に生息して胃潰瘍や胃がんを起こす．1982年にオーストラリアのマーシャル（Marshall, B）とウォレン（Warren, R）により同定され，2人は2005
年にノーベル生理学・医学賞を受賞した．1994年にWHOから胃がんの原因と認定され，除菌が推奨された．
後天性免疫不全症候群（AIDS）の患者は1981年にアメリカで発見され，性行為などにより感染して重篤な免疫不全を起こし，世界中に急速に広まった．その病原体のヒト免疫不全ウ
イルス（HIV）は1983年にフランスのモンタニエ（Montagnier, L）とバレ＝シヌシ（BarréSinoussi, F）が発見し，発見を巡るアメリカのギャロとの間の争いが1994年に決着して，2008年にノーベル生理学・医学賞を受賞した．HIVの発見を契機に抗ウイルス薬の開発が劇的に進んで，AIDSも治療が可能となり，致死的な不治の病ではなくなった．
子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）はドイツのツア・ハウゼン（zurHausen, H）が1983 〜 1984年に発見し，2008年にノーベル生理学・医学賞を受賞した．
HPVの研究が進んでHPVワクチンが開発され，2006（平成18）年に米国で承認された．日本
では2009（平成21）年に承認され，2010（平成22）年から公費助成が始まり，2013（平成25）
年4月に予防接種法の基づき定期接種化されたが，接種後の多様な症状が報告されて6月に積極的勧奨が中止された．このため2000年度以後生まれの女性のワクチン接種率が劇的に低下
し，この世代の子宮頸がん罹患率上昇が危惧されている．
B型肝炎ウイルス（HBV）は1964年にオーストラリア抗原として発見された．C型肝炎ウイルス（HCV）
は1989年にイギリスのホートン（Houghton, M），アメリカのオルター（Alter, HJ）とライス（Rice, CM）
により発見され，3人は2020年にノーベル生理学・医学賞を受賞した．
重症急性呼吸器症候群（SARS）は，2003年に中国南部の広東省から広まり，東アジアとカナダを中心にパンデミックを引き起こした，病原体は新型SARSコロナウイルスである．
新型コロナウイルス（COVID-19）
感染症は，2019年に中国の武漢から広まり，世界中にパンデミックを引き起こしている．これを契機にRNAワクチンの開発・実用化が急速に進んでいる．
免疫は，感染症やがんに対する生体防御の仕組みであるとともに，その異常はさまざまな慢性疾患の原因にもなり，臨床医学と深いかかわりがある．免疫学における業績が2011年のノーベル生理学・医学賞の受賞対象となった．フランスのホフマン（Hoffmann, JA）はToll様受容体と免疫との関係を発見し（1996），アメリカのボイトラー（Beutler, BA）はToll様受容体とその機能を発見した（1998）．ボイトラーはまたTNFαの発見（1985）にもかかわっている．
カナダのスタインマン（Steinman, RM）は樹状細胞を発見した（1973）．2018年には免疫チェックポイント阻害因子の発見とがん治療への応用が，ノーベル生理学・医学賞の受賞対象となった．アメリカのアリソン（Allison, JP）がチェックポイント阻害因子を発見し（1996），
本庶佑ががん細胞が免疫から逃れる仕組みを明らかにした（2002）．

オートファジー（autophagy）は真核細胞に備わる細胞内の浄化・リサイクルシステムで，フランスのド・デューブ（de Duve, CR）
により命名された（1963）．大隅良典が1988年からオートファジーを精力的に研究し，2016年にノーベル生理学・医学賞を受賞した．

104

日本医学会創立120周年記念誌.indb 104

22.2.25 4:27:16 PM

平成・令和期における日本医学会と医学・医療

医学の倫理と規範
医学・医療に関する倫理として3種類のものが区別される．医療倫理（medical ethics）は，医療において医療者が守るべき倫理規範であり，研究倫理（research ethics）は，医学にかかわる研究において研究者が守るべき倫理規範である．そして生命倫理（bioethics）は，医療の在り方について医療従事者と患者と一般市民とが対等の立場で参加する議論である．
こういった医学・医療にかかわる倫理規範や議論は，アメリカで早くから取り上げられるようになり，公民権運動が盛り上がった1960年代から，人体にかかわる研究においてイン
フォームド・コンセントその他の原則を確立することが目指された．
「生命倫理（bioethics）」という言葉はポッターの『生命倫理（Bioethics）』（1971）の表題として使われて普及するようになった．インフォームド・コンセントは，1975年に世界医師会（WMA）ヘルシンキ宣言で人体実験に関する倫理規範の基本原則として採用された．1970年代半ばからは中絶，脳死，尊厳死など人間の生命にかかわる医療の問題に焦点が当てられるようになった．ビーチャム（Beauchamp, TL）とチルドレス（Childress, JF）は『生命医学倫理』（1979）で医療倫理の四原則（①自律性の尊重，②無危害，③善行，④公正）を提唱し，現代でも広く受け入れられている．
日本では，日本生命倫理学会が1988年に設立され，医療におけるインフォームド・コンセ
ントが説明と同意を行う義務という形で1997（平成9）年に医療法で明記された．研究倫理に関するルールとしては，同年に治験が法規制され｢医薬品の臨床試験の実施の基準に関する省令｣ が作られた．21世紀に入って臨床研究の指針が次々に作られるようになり，｢ヒトゲノム･
遺伝子解析研究に関する倫理指針｣（2001），｢遺伝子治療臨床研究に関する指針｣（2002），｢疫学研究に関する倫理指針｣（2002），｢臨床研究に関する倫理指針｣（2003）などが次々出されている．
1990年以降の医療および医学研究は，明文化された倫理規定の下で行われるようになり，
医学教育における医療倫理学や生命倫理学の強化も相まって，医療の可視化と対等化を後押ししている．

組織として活動する日本医学会
日本医学会は1902（明治35）年4月の第1回日本聯合医学会から，4年に1度開かれる大会として始まり，恒常的な組織としての日本医学会は1948（昭和23）年3月に日本医師会のなかの機関として始まった．その後も日本医学会の活動としては，4年に1度の大会が主要なものであり，それ以外では，1943（昭和18）
年に医学用語整理委員会が発足し，『第一次医学用語集』の一部がまとまり印刷公表されたが，第二次世界大戦のために継続不可能となった．1952（昭和27）年に田宮猛雄日本医学会会長の下に，日本医学会医学用語委員会が新しく組織された．
この委員会は，医学用語の整理を続け，1991（平成3）年4月，草間悟委員長の時代に『医学用語辞典 英和』の初版が完成し出版された．これを除くと日本医学会独自の活動は乏しかった．1990年を越えて森

亘会長の時代に，シンポジウムが定期的に開催されるようになり，髙久史麿会長時代に，日本医学会は独自の活動を活発に行うようになった．

森

亘会長の時代（1992〜2004）

森亘（1926 〜2012）は東京大学卒の病理学者で，東京大学の医学部長（1981 〜 1983），

総長（1985〜1989）
を務め，1992 ～2004年に日本医学会会長を務めた．
森会長の時代の12年間には，第24回（1995）～第26回（2003）の3回の日本医学会総会が開催された．シンポジウムを第94回（1992年6月）から第125回（2003年12月）まで開催した．
また『日本医学会医学用語辞典』の和英（1994）と英和第2版（2001）を刊行した（表6）．

105

日本医学会創立120周年記念誌.indb 105

22.2.25 4:27:17 PMⅠ

表6日本医学会のシンポジウム：第94回（1992）〜第159回（2021）まで

1992.6.19
1992.7.31 〜 8.2
1992.11.13
1993.7.2
1993.8.28 〜 29
1993.12.9
1994.6.16
1994.8.26 〜 28
1994.12.15
1995.6.15
1995.8.25 〜 27
1995.12.1
1996.7.3
1996.8.23 〜 25
1996.11.29
1997.7.4
1997.9.27 〜 28
1997.11.25
1998.6.26
1998.8.21 〜 23
1998.12.4
1999.6.17
1999.9.3 〜 51999.12.2
2000.7.13
2000.8.4 〜 62000.12.7
2001.6.29
2001.9.6 〜 7
2001.12.13
2002.6.6
2002.8.30 〜 9.1
2002.12.5
2003.6.12
2003.8.29 〜 30
2003.12.11
2004.6.24
2004.8.27 〜 29
2004.12.2
2005.6.16
2005.12.8
2006.6.15
2006.10.12
2007.8.2
2007.12.6
2008.7.17
2008.12.4
2009.7.2
2009.12.3
2010.7.29
2010.12.9
2011.6.9
2011.12.8
2012.6.21
2012.12.20
2013.6.6
2013.12.19
2014.7.10
2014.12.10
2014.12.18
2015.6.4
2015.12.24
2016.6.16
2016.12.15
2017.6.1
2017.11.23
2018.3.25
2018.6.2
2018.12.11
2019.1.16
2019.2.21
2019.6.29
2019.11.16
2020.12.19
2021.7.10
2021.12.25

第94回 免疫学の進歩−自己免疫を中心に−
第95回 小脳−新しい治療法をめざして−
第96回 骨髄移植
第97回 遺伝子と医学
特別
医と法（特別シンポジウム）
第98回 高血圧をめぐる最近の話題
第99回 高齢者社会の健康問題−切札としての一次予防−
第100回 新薬と評価
第101回 シナプスの可塑性と高次脳機能
第102回 糖尿病−発症のメカニズムと合併症−
第103回 アポトーシス−概念と実体−
第104回 消化管癌における最近の話題−胃癌と大腸癌−
第105回 骨粗鬆症−病態，診断，治療の進歩−
第106回 情報化社会と医学
第107回 細胞接着−基礎から臨床へ−
第108回 感染症−21世紀に向けての展望−
特別
医と教育（特別シンポジウム）
第109回 内視鏡およびカテーテル治療の最前線
第110回 生活習慣と慢性疾患
第111回 再生医学−基礎と治療への応用−
第112回 内分泌撹乱物質（環境ホルモン）と健康障害−仮説の検証と対策−
第113回 中高年の生活の質改善のための医療第114回 血管障害−発祥機序の解明から治療まで−
第115回 神経筋難病のupdate
第116回 糖尿病をめぐる最近の話題
第117回 幹細胞と細胞療法
第118回 高血圧の診断と治療
第119回 がん転移研究の新しい展開−分子研究から臨床へ−
特別医とゲノム（特別シンポジウム）
第120回 血管新生の基礎と臨床
記念
100周年記念シンポジウム
第121回 プリオン病
第122回 心不全診療の最前線
第123回 ウイルス肝炎
第124回 肥満の科学
第125回 アルツハイマー病
第126回 アレルギー・アトピー性疾患
第127回 医学・医療安全の科学
第128回 糖尿病と動脈硬化
第129回 うつ病
第130回 心房細動と突然死
第131回 慢性呼吸器疾患−喘息とCOPD−
合同
医師の専門分野の偏在−現状とその対策−（日本医学会・日本医師会合同シンポジウム）
第132回 わが国の臓器移植−現状と問題
第133回 新しい技術がもたらす診断・治療の可能性
第134回 感染症をめぐる最近の話題
第135回 腎と全身疾患−CKDをめぐる最近の話題−
第136回 がんの集学的治療の最前線−食道がん・胃がんを中心に−
第137回 抗体療法の新しい展開
第138回 骨粗鬆症の診断と治療
第139回 心筋梗塞
第140回 炎症性腸疾患−最近の進歩−
第141回 がん分子標的治療の進歩
第142回 糖尿病治療の最近の進歩
第143回 がんの一次予防と二次予防
第144回 臨床応用を目指したiPS細胞研究
第145回 乳がん
特別健康社会をめざす医学・医療の新たな展開（日本医学会特別シンポジウム）
合同
子宮頸がんワクチンについて考える（日本医師会・日本医学会合同シンポジウム）
第146回 がんの非侵襲的診断法の最前線
第147回 わが国の高齢者医療をめぐる諸問題
第148回 新しいがん免疫療法
第149回 医学用語を考える−医療者・市民双方の視点から−
第150回 肥満症
第151回 医療における“賢明な選択（Choosing Wisely）”を目指して
第152回 がんゲノム医療の到来
連合
加熱式タバコと健康
第153回 身近になったゲノム医療〜研究から診療への課題〜
公開
適切な遺伝学用語のあり方（日本医学会公開シンポジウム）
第154回 AIと医療の現状と課題
連合
市民公開フォーラム「日本医学会連合提言の紹介と課題解決の方向性，特に 医療提供体制の諸問題」
第155回 超高齢社会における医療の取り組み−ロコモ・フレイル・サルコペニア
第156回 腸内細菌は健康と疾患の根源か?
第157回 遠隔診療とロボット支援手術の未来（無観客収録）
第158回 医療ビッグデータ・AIを活用したこれからの医療（無観客収録）
第159回 医療勤務環境改善による医師の働き方改革−医師としてどのように働きたいか−（無観客収録）

106

日本医学会創立120周年記念誌.indb 106

22.2.25 4:27:17 PM平成・令和期における日本医学会と医学・医療髙久史麿会長の時代（2004〜2017）髙久史麿（1931〜）は東京大学卒の内科医で，東京大学の医学部長（1988 〜1990），国立国
際医療センター総長（1993 〜1996），自治医科大学学長（1996 〜 2012）を務め，2004年4月～ 2017年6月に日本医学会会長を務めた．
髙久会長の13年間には，第27回（2007）～第29回（2015）の3回の日本医学会総会が開催された．シンポジウムを第126回（2004.6）〜第151回（2017.6）まで開催した．医学用語管理委
員会の開原成允委員長の下で，『医学用語辞典』を全面的に改訂して第3版（2007.4）を刊行し，脊山洋右委員長の下で，『医学用語辞典Web版』（2013.6）を公開した．また医学の進歩と社会の変化に対応して，新たな事業をいくつか立ち上げている．
・公開フォーラム：重要な疾患について一般の人たちの理解を深めるための公開フォーラム
を，2005年10月から新たに開催するようになり，第22回（2017年6月）までを開催した（表7）．
・日本医学会臨床部会会議：2007年2月に日本医学会分科会が，それまでの9部会から，基礎・社会・臨床の3部会に再編され，臨床系の分科会による会議として2回（2007.6，2008.10）
開催された．臨床系分科会が抱える問題を機動的に検討するために運営委員会（門田守人委員長）とその下に3つの作業部会，医療関連死に関する作業部会（山口徹作業部会長），専

門制度に関する作業部会（八木聡明作業部会長），法人改革に関する作業部会（池田康夫作業部会長）が設けられ，2007年8月〜 2011年1月に10回の会議を開催し，異状死・診療関連死の扱いについて，臨床研究における倫理について，利益相反について，臓器移植法改正について，遠隔画像診断について，専門医制度についてなど，臨床医学に関するさまざまな問題に関して日本医学会としての方針が議論された．
・日本医学雑誌編集者会議：日本の医学雑誌の質向上のために，北村聖を日本医学雑誌編集者組織委員会委員長として日本医学雑誌編集者会議を2008年8月に新たに組織し，第1回（2008.8）〜第8回（2017.3）を開催し，『日本医学会

医学雑誌編集ガイドライン』（2015.3）を発行した．
・J apan CDC創設に関する委員会：2009年7月に「Japan CDC創設に関する作業部会」が設置され，後に「Japan CDC創設に関する委員会」（森本兼曩委員長，2011年より實成文彦委員長）と名称変更して議論を行ってきた．世界の主要国がすでに設置して大きな効果を上げている各国のCDCと同様に，わが国でも必須と考えられるJapan CDCの創設について提言した．

表7

日本医学会の公開フォーラム：第1回（2005）〜第30回（2021）まで

2005.10.8
2006.7.15
2006.12.16
2007.6.9
2007.10.6
2008.6.7
2008.10.4
2009.6.20
2009.10.10
2010.7.3
2010.10.9
2011.6.4
2011.10.29
2012.6.9
2012.10.20
2013.6.15
2013.10.19
2014.6.21

第1回 医学・医療の今−がんに挑む（シリーズ 1） 2015.2.7
2015.7.4
第2回 医学・医療の今−がんに挑む−乳がん2015.12.26
第3回 医学・医療の今−がんに挑む−大腸がん2016.6.18
第4回 医学・医療の今−がんに挑む−肺がん
第5回 医学・医療の今−がんに挑む−前立腺がん 2016.12.24
2017.6.10
第6回 医学・医療の今−がんに挑む−胃がん
第7回 メタボリックシンドローム
2017.10.14
第8回 メタボリックシンドローム−糖尿病−
第9回 メタボリックシンドローム−高血圧−2018.7.21
第10回 タボリックシンドローム−動脈硬化−
2018.10.13
第11回 脳卒中−最近のトピックスと新ガイドライン−
第12回 心の病−うつ病を中心として
2019.6.15
2019.10.26
放射線と人体−正しい理解のために−合同
第13回 認知症の早期診断・治療とケア
2020.6.6
第14回 高齢者医療の今−運動器不安定の最新の知見
第15回 高齢者の疾患−生活の質の向上のために− 2020.12.26
第16回 大腸がん−最新情報を知ろう−
第17回 肺がん−最新のトピックス−
2021.6.5
2021.12.18

特別公開 いのちを考える
第18回 前立腺がん
第19回 胃がん−ここまで進んだ診断と治療−
第20回 肝炎
第21回 乳がん−最新情報を知ろう−
第22回 生 活習慣とがん−がんを予防し健康寿命を延ばそう!−
第23回 感 染症とがん−感染症対策でがんを予防しよう!−
第24回 認知症の予防とケア
HPVワクチンについて考える合同
第25回 子どものこころのケア
第26回 がん治療における正しい免疫療法の理解
第27回 肺炎を理解する〜肺炎予防の重要性とあなたもできる肺炎対策〜
第28回 コロナへの対峙：保健・医療の変容とこれからの社会（無観客収録）
第29回 ウ ィズ・コロナ時代の医療の在り方（無観客収録）
第30回 ワ クチンについて考える（無観客収録）

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 107

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Ⅰ・日本医学会利益相反会議：医学における利益相反（COI）を管理するための指針を策定するために，日本医学会臨床部会の下部組織として2010年4月に日本医学会臨床部会利益相反委員会（曽根三郎委員長）が組織され，2012年4月に日本医学会利益相反委員会と改称した．日本
医学会分科会利益相反会議を第1回（2010.7）～第5回（2014.11）まで開催し，そのうち1回（第1回）
は日本医学雑誌編集者会議と合同で開催した．
『日本医学会 医学研究のCOIマネジメント
に関するガイドライン』を2011年2月に公表し（2014.2改定，2015.3一部改定），大幅に改定して『日本医学会 COI管理ガイドライン』として2017年3月に公表した（2020.3改定）．
・
「遺伝子・健康・社会」検討委員会：日本医学会として遺伝情報の取り扱い，検査の質保証，提供体制などに取り組むことを目的に2011年度に福嶋義光を委員長として発足した．母体血を用いた新しい出生前遺伝学的検査に関して，『医療における遺伝学的検査点診断に関するガイドライン』（2011.2）を発表し，また日本産科婦人科学会と協力して施設認定・登録部会を作り，2019年12月までに109の認定施設を認定した（1施設が分娩を取り止めたため2021年2月現在では108施設）．
しかし，髙久会長の時代に行われた日本医学会の最大の事業は，日本医師会内部の組織として位置付けられてきた日本医学会を独立した会として再組織することで，2014年4月に一般社団法人 日本医学会連合が設立された．

独立した組織，日本医学会連合に向けて◉日本医学会独立の方針が定まるまで（2004.6〜2011.5）
日本の医学・医療と社会が大きく変わりつつあるなかで，医学・医療サイドが社会に向けて意思表示をすべき問題もいろいろと生じていた．2004年4月に髙久史麿が新たに日本医学会会長に就任して，日本医学会のあり方を見直すために，金澤一郎を委員長，池田康夫，鴨下重彦，酒井紀を委員として日本医学会あり方委員会（以下，あり方委員会）が作られた．

委員会には医学会の会長と副会長も出席し，日本医学会への新規加盟，専門医制度，日本医学会総会，日本医学会シンポジウム，日本医学会分科会の9部会，日本医学会の社会への発信などの問題が検討された．2004年度には4回の委員会が開催され，評議員宛にアンケート
調査が行われた．その回答のなかには，日本医学会が独立した社団法人になるという考えも含まれていた．
あり方委員会は，2005年度に第5回（2005.11），2006年度に第6・7回（2006.7，2007.1）が開催された．その第7回の委員会（2007.1）には門田守人が新たに委員に加わり，日本医学会が日本医師会から独立するという議論が急速に動き始めた．その頃，日本外科学会会長の門田守人と日本内科学会理事長の永井良三の呼びかけで臨床系の53学会が集まって臨床系学会連絡会議（2006.12）を開き，髙久会長もオブザーバーとして出席した．日本の医療が崩壊に向かうのではという危機感の下，日本医学会の改革が必要ではないかと，専門医制度や医師の偏在などの問題が議論され，臨床系の学会の間で横の連絡をとるために臨床部会の設置を提案することになった．それを受けて，第74回日本医学会定例評議員会（2007.2）では組織を9部会から，基礎，社会，臨床の3部会に再編成することが決定された．当時は，日本医師会では各分科会に対して20万円の助成費が予算として計上されていたが，多くの分科会は2006年からこれを辞退するようになり，日本医師会はこれを取りやめ，今後は日本医学会の活動に使うこととし，日本医師会会長の唐澤祥人から了解を得たことが報告された．日本医学会が学術団体としての自主独立した主張をするために，日本医学会が日本医師会のなかにあると定められた日本医師会の定款を改正することも議論となった．
第8回のあり方委員会（2009.7）は1年半ぶりに開かれ，日本医学会の将来のあり方に焦点を当てて，分科会にアンケート調査をすることを決めた．その結果は第9回のあり方委員会

108

日本医学会創立120周年記念誌.indb 108

22.2.25 4:27:17 PM平成・令和期における日本医学会と医学・医療（2009.12）で報告され，105学会からの回答のなかで，日本医学会が日本医師会の傘下にあるという現実に対してなんらかの改革が必要とする回答が85学会，さらにそのなかで日本医学会が日本医師会から独立すべきとする回答が73学会であった．
2010年5月6日に，外科系の12学会が日本医師会宛に，勤務医の問題に関する提言を提出した．そのなかに，日本医学会に関する定款部分を変更することへの質問が含まれていた．
第10回のあり方委員会（2010.10）でも日本医師会定款の文言が議論になり，日本医師会と話し合いを継続していくこと，日本医学会の法人化についても議論を深めた．第78回日本医学会定例評議員会（2011.2）では，日本心臓血管外科学会の評議員から，日本医師会と日本医学会は互いに対等の立場で医療の種々の問題に対処すべきであり，日本医学会は新たな組織改
革をしなければならないとの発言があり，髙久会長は日本医師会の原中勝征会長とよく話し合って解決していきたいと表明した．2011年5月の日本医師会・日本医学会役員協議会において，2009年のアンケート結果，医療安全調査機構や専門医制の第三者機関に加わるために
日本医学会の法人化が必要であることなどを説明し，日本医師会の原中会長から了解を得た．
ここから，日本医学会法人化の準備作業が始まることとなった．
◉日本医学会法人化への準備作業
日本医学会の法人化について日本医師会幹部から了解が得られたことから，日本医学会では2011年7月13日に臨時幹事会を開催し，2013年の法人格取得を目標に，準備委員会を設立することにした．日本医学会法人化準備委員会の委員長は富野康日己，副委員長は里見
さらに10分科会の評議員，髙久会長，門田副会長，久道進，

茂副会長をメンバーとした．第1回（2011.9）では，一般社団法人とすること，分科会で費用を負担することを決めた．第2回（2011.12）では定款案を検討し，費用負担についてアンケート（第2回，2012.1）をとることにした．その結果，日本医学会の一般社団法人化には110分科会中の99が賛成，負担金の拠出方法については意見が割れた．第79回日本医学会定例評議員会（2012.2）で，それまでの経
緯とアンケートの結果が報告され，法人化の方向で進めることが確認された．
その後，日本医学会あり方委員会と日本医学会法人化組織委員会（準備委員会から名称変更）
が協力して，第3回のアンケート（2012.7）を実施し，アンケートで疑問ありと回答した24分
科会を集めて日本医学会分科会臨時協議会（2012.10）を開催して説明をした．さらに第4回のアンケート（2012.11）を実施し，日本医学会の法人化について各分科会の理解が深められていった．
◉日本医師会の定款変更のための交渉
日本医師会では2014（平成26）年から公益社団法人に移行するのに当たり，定款の改定に取り組むことになった．また日本医学会が社団法人となるに当たっても，日本医師会の定款に書かれている日本医学会の位置付けが問題になっていた．
日本医師会では第1回定款・諸規定検討委員会（2013.2.1）において，日本医学会の法人化が議題になった．日本医学会からは髙久会長と門田副会長が，日本医師会の幹部と理事などの会合において，日本医学会の法人化の必要性を説明していた．第80回日本医学会定例評議員会（2013.2.20）に日本医師会の今村聡副会長が出席し，日本医師会の定款のうち日本医学会にかかわる部分の改定について説明をした．定款42条の「学会は，本会と密接な連携の下に」という部分，および第44 〜 49条を削除すること，「日本医学会施行細則」の名称を「日
本医学会規則」に改めるなど内閣府の指導に基づく改訂のほかに，第6条「学会長は，学会の重要な会務については，日本医師会長と協議し了承を得る」となっていた部分を，髙久会長からの要望により「日本医師会長と協議する」と改めることを報告した．また日本医学会の法人化に対応して，日本医師会の定款をさらに改定することも検討を始めていると説明があった．この頃まで日本医師会は，日本医学会の法人化に理解を示していた．

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22.2.25 4:27:17 PM

Ⅰ
日本医師会は2013（平成25）年4月1日に公益社団法人に移行した．その直前の第128回日
本医師会定例代議員会（2013.3.31）で複数の代議員から，日本医学会が法人化して分離・独立することにより，日本医師会が弱体化するのではないかと危惧する質問が相次いだ．今村副会長から，独立後も日本医師会と日本医学会が連携・協力をしていくこと，定款・規定検
討委員会からの定款改正の答申があれば，最終的な取り扱いは代議員会で決めると説明された．その後も地方の理事や代議員から日本医学会の独立反対の発言が相次いで，日本医師会の方針も揺らぎ始めた．
日本医学会では第5回法人化組織委員会（2013.5）で，日本医師会の定款変更の有無にかかわらず，2014（平成26）年4月に法人登記をすることに決定した．日本医師会の第3回定款・諸規定検討委員会（2013.6.13）に，日本医学会の髙久会長，門田副会長，富野委員長が出席し説明をしたが，日本医師会の定款変更のために代議員会の特別決議を求めることは無理だと実感した．
第129回の日本医師会定例代議員会（2013.6.23）では，日本医学会の独立に関する代議員からの質問に対して横倉会長が，拙速に定款変更はしないと説明をした．その後の日本医師会・
日本医学会役員打ち合わせ（2013.7.15）では，日本医師会の横倉会長から日本医学会に対して，日本医学会の法人化を延期するよう申し入れがあり，日本医学会会長の日本医師会副会長への就任も要請された．その場では，髙久会長は日本医学会幹事会を早急に開催して，そこで検討すると返答した．
◉日本医学会連合の設立と日本医師会との関係
日本医学会の法人化延期という日本医師会からの申し入れを受けて，日本医学会の対応は一時錯綜した．
・2013（平成25）
年7月17日：役員会・幹事会打ち合わせ（髙久会長，清水・久道・門田副会長，
齋藤・池田幹事，富野委員長）では，日本医師会の定款変更にはこだわらず，別名であっても法人化すべきで意見が一致し，幹事の意見を聞くために臨時幹事会の開催をすることとした．
・同年8月7日：臨時幹事会では，日本医師会の定款変更に努力してもらうこととし，法人化の延期を了承した．法人化するのであれば，別名を使うよりも，一般社団法人 日本医学会の名称での法人化を希望する意見が多かった．臨時幹事会終了直後，門田副会長は日本医師会への報告をしばらく延期することを髙久会長に具申した．臨時幹事会の意見を下に日本医師会に返答する前に，直接関係のある臨床部会の分科会の意見を十分聞いておく必要があるとの判断から，臨床部会会議を至急開催することも要望し，髙久会長もこれを了承した．
・同年8月28日：臨時臨床部会会議では，予定通り2014年4月の法人格取得は必須で，新法人の名称は執行部一任とすることを満場一致で決定した．基礎部会・社会部会合同会議（2013.10.3）も予定通りの新法人設立を承認した．新法人の名称については，日本医師会の定款のなかで「日本医学会」が位置付けられ，その名称での法人登記が難しいことから，
日本聯合医学会としてスタートした経緯もあり「日本医学会連合」の名称で法人化することとした．日本医師会と日本医学会のトップ会談（2013.10.4）で，日本医師会は日本医学会連合の設立を了承し，従来の日本医学会が存続するための予算は継続することとなった．
その後，日本医師会では，都道府県医師会長協議会（2013.11.19）にて日本医学会の法人化について報告があり，第4回定款・諸規定検討委員会（2014.1.16）で髙久会長と門田副会長が一般社団法人 日本医学会連合の設立について報告した．
日本医学会では法人化の準備を進め，臨時幹事会および臨時評議員会（2013.12.4）で定款，
設立時社員・役員・会費について協議し，第81回定例評議員会（2014.2.19）にて決定した．

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22.2.25 4:27:17 PM平成・令和期における日本医学会と医学・医療

一般社団法人 日本医学会連合は2014（平成26）年4月1日に登記申請を行って発足し，日本医学会は日本医師会の内部の組織として存続した．
日本医学会連合の発足によって，日本医学会は片方では社団法人として独立し，もう一方では日本医師会の内部に残るという複雑な形を作り上げた．日本医学会と日本医師会の双方に事情があり，このような形の決着となった．日本医学会のほうでは，日本専門医機構や日本医療安全調査機構などの重要組織に，日本医師会と同様に法人社員として参画するために法人化を必要としていた．日本医師会のほうでは関連団体の日本医師連盟を通して政治力を発揮する一方で，学術専門団体であるという自負があり，日本医学会とその分科会を必要としていた．またステークホルダーにおいても若干のずれがあった．日本医学会は分科会である医学の各学会によって構成されており，それらの学会の会員には医師でない人も数多く含まれる．日本医師会は各都道府県の医師会とその会員の医師によって構成されており，医師によって学会とのかかわりの深さや距離が多様である．こういった双方の事情はあったが，日本医学会と日本医師会は，日本の医学・医療を代表する団体として一体となって協力することが必要だという認識をしっかりと共有していた．日本医学会連合の設立という現実的な解決は，日本医学会と日本医師会の双方の苦渋と叡智と努力によって実現したものだと言えよう．ちょうど同じ頃に，日本学術会議が医師の専門職自律のあり方に関する検討委員会を立ち上げ，専門家からのヒアリングと議論を基に報告書『全員加盟制医師組織による専門職
自律の確立−国民に信頼される医療の実現のために−』（2013.8.30）を公表した．そこでは，
医師法，医療法の改正や新法の制定による全員加盟制の医師組織「日本医師機構（仮称）」の設立という構想が謳われていたが，現実の諸問題の解決に益するものではなかった．
◉日本医学会連合が設立されてから2014（平成26）年4月以後は，社団法人としての日本医学会連合と日本医師会の内部組織としての日本医学会が並立して運営されることになった．両者の役員は共通しているが，会における役職名に違いがある．日本医学会連合では，会長，副会長3名，理事16名，監事3名が置かれ，そのうち理事と監事の19名は日本医学会の幹事であった．事務局は日本医師会館内
に置かれた
（表8）
．

表8

日本医学会連合の設立時（2014.4）と2015.6〜2017.6年度の役員

設立時（2014.4）の役員
髙久史麿
久道 茂
門田守人
清水孝雄
野田哲生
相澤好治
池田康夫
佐藤昇志
小川 彰
八木聰明
齋藤英彦
中尾一和
北村惣一郎
千田彰一
成宮 周
實成文彦
岡井 崇
里見 進
寺本民生
富野康日己
金澤一郎
幕内雅敏
奥村 康

会長
副会長/社会
副会長/臨床副会長/基礎
理事/基礎
理事/臨床
理事/臨床
理事/臨床
理事/臨床
理事/臨床
理事/臨床
理事/基礎
理事/社会
理事/臨床
理事/臨床
理事/臨床
理事/臨床
理事/臨床
理事/臨床
理事/基礎
監事
監事
監事

2015.6 〜 2017.6の役員
髙久史麿
門田守人
清水孝雄
寺本民生
岸 玲子
成宮 周
宮園浩平
大江和彦
遠山千春
池田康夫
小川久雄
春日雅人
門脇 孝
小池和彦
三嶋理晃
岩元寺英
國土典宏
小西郁生
高本眞一
森 正樹
奥村 康
稲葉 裕
里見 進

代表理事・会長
理事・副会長/臨床部会（外科系）
理事・副会長/基礎部会
理事・副会長/臨床部会（内科系）
理事・副会長/社会部会
理事/基礎部会
理事/基礎部会
理事/社会部会
理事/社会部会
理事/臨床部会（内科系）
理事/臨床部会（内科系）
理事/臨床部会（内科系）
理事/臨床部会（内科系）
理事/臨床部会（内科系）
理事/臨床部会（内科系）
理事/臨床部会（外科系）
理事/臨床部会（外科系）
理事/臨床部会（外科系）
理事/臨床部会（外科系）
理事/臨床部会（外科系）
監事/基礎部会
監事/社会部会
監事/臨床部会111

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Ⅰ
日本医学会連合の第1回理事会（2014.5）において，5つの常置委員会（①企画運営会議，②
日本医学会連合あり方委員会，③総務委員会，④財務委員会，⑤研究倫理委員会，⑥研究推
進委員会）と2つの時限委員会（①日本医学会総会あり方委員会，②プロジェクト委員会）が承認された．
第82回日本医学会定例評議員会（2015.2.18）に引き続いて日本医学会連合の臨時総会が開催された．日本医学会連合設立時の役員は，2015年度定時総会（2015.6.24）において改選され，髙久会長が留任し，副会長は4名になり，理事は1名減って15名となった．2015年6月からの執行部の下で，日本医学会の定例評議員会（2016.2.17，2017.2.17），日本医学会連合定時総会（2016.6.17，2017.6.15）が開催された．
日本医学会連合の新しい事業がいくつか企画された．
①研究倫理教育研修会は，日本医学会連合研究倫理委員会・日本医学雑誌編集者組織委員会・
日本医学会利益相反委員会の三者合同の研修会で，第1回（2015.5.15）は「医学研究倫理を考える」をテーマに，第2回（2017.5.16）は「医学研究の適正化と倫理」をテーマに，第3回（2017.5.25）
は「研究倫理教育の在り方と共通化」をテーマに開催された．
②新専門医制度説明会（2016.2.2）を開催した．
③日本医学会連合加盟学会連絡協議会は，これまで表面に出なかった問題点を取り上げ組
織横断的に検討することを目的に，第1回（2016.2.23）は，日本医学会連合への要望についてのアンケート調査を基に，3つのテーマについての発表と質疑が行われ，第2回（2017.2.9）
は「医学研究等における個人情報保護法等の改正について」をテーマにした．
④大 学 医 学 部・ 医 学 会 女 性 医 師 支 援 担 当 者 連 絡 会 は， 第1回（2015.12.18）と 第2回（2016.12.2）が開催された．
2017年3月に，日本医学会連合の事務局は，日本医師会館から日内会館8階（文京区本郷3-28-8）に移転した．
2017年の日本医学会連合定時総会（2017.6.15）において，門田守人が新会長に選任された．
・門田守人会長の時代（2017〜）
門田守人（1945 〜）は大阪大学卒の外科医で，大阪大学の副学長（2007 〜 2011），がん研究会有明病院 院長（2012 〜 2015），堺市立病院機構理事長（2017 〜）を務め，2010年4月から日本医学会副会長，2017年6月から会長を務めている．
門田会長の2017年以降には，第30回日本医学会総会（2019）が開催された．シンポジウム
を 第152回（2017.11）〜 第159回（2021.12）， ま た 日 本 医 学 会 連 合 と し て2回（2018.3，
2019.2）を開催した．公開フォーラムを第23回（2017.10）〜第30回（2021.12）まで開催した．
日本医学雑誌編集者会議（JAMJE）ならびに日本医学会分科会利益相反会議合同シンポジウムの第2回（2018.11）を開催した．
日本医学会連合の活動の本質は，何事においても真理を探究することであり，決して一部の利害や損得が目的ではない．そして，あらゆる課題に対して科学的根拠に基づいて方向性を示し，単に意見を述べるにとどまらず，自ら行動することである．これを基本方針として，
2018年度から事業執行体制を変更して，企画運営会議のほかに10の委員会（①総務委員会，②財務委員会，③あり方委員会，④広報委員会，⑤研究推進委員会，⑥研究倫理委員会，⑦教
育および人材育成検討委員会，⑧診療ガイドライン検討委員会，⑨労働環境検討委員会，⑩
男女共同参画等検討委員会）を置いて，情報発信や啓発活動を行っている．2019（昭和31）年4月には，国レベルで問題となり，大きな社会的，医療倫理的問題と認識されている旧優生保護法（1948 〜1996）に基づき組織的集団的に行われた強制不妊手術などについて，日本医学会を含めた医学・医療界がどのようにかかわったかを検証し，将来における同様の非倫理的問題の防止を図るために，「旧優生保護法の検証のための検討会」（市川家國委員長）を設置

112

日本医学会創立120周年記念誌.indb 112

22.2.25 4:27:18 PM平成・令和期における日本医学会と医学・医療

し（2019.4.17），報告書をまとめ，公表した（2020.6.25）．2020年の新型コロナウイルス感染症パンデミックでは，「緊急提言：進行する医療崩壊をくい止めるために」を官邸で安倍晋三首相に手交した（2020.4.29）．その活動の延長で2021年度から，Japan CDC（仮称）創設に関する委員会（第二次）を設置し，「提言：健康危機管理と疾病予防を目指した政策提言のための情報分析と活用並び人材支援組織の創設」を2021（令和3）年1月に発出した．その他，健康医療分野におけるビッグデータに関する委員会，ゲノム編集技術の医学応用に関する検討作
業部会，リトリート委員会などが新たに加わった．その事業として，①研究倫理教育研修会は，第4回（2018.5.8）が「医学研究発表の質と信頼性の確立」をテー
マに，第5回（2019.5.30）が「アンケート調査による現状と今後の課題」をテーマに開催したが，第6回（2020.5.19予定）
は新型コロナウイルス感染症のために開催を見送った．
②日本医学会連合加盟学会連絡協議会は，第3回（2018.2.23）
が「日本医学会連合に期待するもの」をテーマに，第4回（2019.2.5）
が「日本医学会連合の目標と最近の活動」をテーマに，第5回（2020.2.6）が日本医学会創立120周年記念事業など5つのテーマを取り上げ，第6回（2021.2.10）
が「日本医学会120周年記念『未来への提言』を考える」をテーマに開催された．
③大学医学部・医学会女性医師支援担当者連絡会は第3回（2017.9.29）が開催された．
また日本医学会連合は，一般社団法人 日本専門医機構，一般社団法人 日本医療安全調査機
構，一般社団法人 日本医学教育評価機構，一般社団法人 日本社会医学系専門医協会の社員となり，医学界での発言力を強化している．

第23～30回の日本医学会総会
平成時代以降の日本医学会総会の開催地は，東京と関西での開催が中心で，第17回（1967）から名古屋も加わるようになり，第26回（2003）に初めて福岡で開催された．登録者数は2万ないし3万人台を数える巨大な学会となったが，全国の医師数も着実に増加していき，医師数に占める登録者の割合は10％前後にとどまるようになった（表9）．
日本医学会の分科会は長らく，4年ごとの総会のときに新規加入が認められてきたが，
1996（平成8）年に制度を改めて新規加盟学会の審査が毎年行われるようになった．日本医学会の分科会（加盟学会）数は，1991年には89学会から2021年には138学会へと増加した．また学会の所属する部会は2007年から基礎，社会，臨床の3部会に，日本医学会連合設立後の2015年から基礎，社会，臨床内科，臨床外科の4部会に分かれるようになった（表10）．

第23回日本医学会総会
［1991
（平成3）
年，岡本道雄会頭，京都］
第23回日本医学会総会は，1991（平成3）年4月5 〜7日の3日間，京都市において開催された．
この総会では，メインテーマに「転換期に立つ医学と医療」，サブテーマに「創造と調和と信頼」
を選び，強いメッセージを発信しようとした．その背景には，20世紀末を迎えて科学技術による医学や医療の進歩・発展が臨界点を迎え，科学技術の陰の部分が露呈され，倫理問題を起こしてきたという認識があった．
前回の総会で，会頭に岡本道雄，副会頭に佐野晴洋，佐野豊，準備委員長に井村裕夫が指名され，主務機関である京都大学，京都府立医科大学，滋賀医科大学，京都府医師会，滋賀県医師会のメンバーが組織委員会を作った．岡本会頭の強い希望でメインテーマが選ばれ，総会の全体的な方針として，生涯教育の場，多分野の人が集まって討議をする場，医学とそれ以外の領域の接点の場，コメディカルの参加の場，一般人も参加できる場，東洋文明の理解の場という性格付けがなされた．学術委員会でアンケート調査の結果を検討して15の大項目を選定し，プログラム小委員会で演題を決定した．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 113

22.2.25 4:27:18 PMⅠ

表9日本医学会総会：第23〜 30回年次表（1991〜2019）

回次

開催年

開催地

第23回

1991
（平成3）年

第24回

会頭

副会頭

準備委員長

部会数

登録者

医師数＊

割合

京都

岡本道雄

佐野晴洋
佐野 豊

井村裕夫

89

32,585

11,79715.4（％）

1995（平成7）年

名古屋

飯島宗一

加藤延夫
武内俊彦

齋藤英彦

89

28,946

230,519

12.6

第25回

1999
（平成11）年

東京

天皇皇后両陛下行幸啓

髙久史麿

伊藤正男
吉岡守正
小泉 明

矢﨑義雄

93

26,125

248,611

10.5

第26回

2003
（平成15）年

福岡

皇太子殿下行啓

杉岡洋一

平野
片山

名和田

新

97

33,154

262,687

12.6

第27回

2007
（平成19）年

大阪

岸本忠三

山本研二郎
野田起一郎
北村惣一郎

堀

正二

102

25,274

277,927

9.1

第28回

2011
（平成23）年

東京

矢﨑義雄

小川秀興
開原成允
鈴木聰男

永井良三

110

21,962

295,049

7.4

井村裕夫

本庶 佑
山岸久一
平野俊夫
高井義美
森 洋一

三嶋理晃

123

30,061

311,205

9.7

齋藤英彦

松尾清一
柵木充明
郡健二郎
森脇久隆
駒田美弘
今野弘之
星長清隆
佐藤啓二

高橋雅英

132

36,893327,210

11.3

第29回

第30回

2015
（平成27）年

2019（平成31）年

関西

総裁宮

天皇陛下
（おことば）

皇太子殿下行啓名古屋

実仁＊：開催前年の医師数

表10 日本医学会新規加盟学会：1991年以後の加盟年と所属部会
86
87
88
89
90
91
92
93
94
95
96
97
98
99
100
101
102
103
104
105
106
107
108
109
110
111
112

日本動脈硬化学会
日本東洋医学会
日本小児神経学会
日本呼吸器外科学会
日本医学教育学会
日本医療情報学会
日本疫学会
日本集中治療医学会
日本平滑筋学会
日本臨床薬理学会
日本神経病理学会
日本脳卒中学会
日本高血圧学会
日本臨床細胞学会
日本透析医学会
日本内視鏡外科学会
日本乳癌学会
日本肥満学会
日本血栓止血学会
日本血管外科学会
日本レーザー医学会
日本臨床腫瘍学会
日本呼吸器内視鏡学会
日本プライマリ・ケア連合学会
日本手外科学会
日本脊椎脊髄病学会
日本緩和医療学会

1991 臨床内科
1991 臨床内科
1991 臨床内科
1991 臨床内科
1997 社会1997 社会1998 社会1999 臨床外科
2000 臨床内科
2001 臨床内科
2002 基礎2003 臨床内科
2004 臨床内科
2005 臨床内科
2006 臨床内科
2006 臨床外科
2007 臨床外科
2008 臨床内科
2008 臨床内科
2008 臨床外科
2009 臨床外科
2008 臨床内科
2010 臨床外科
2011 臨床内科
2011 臨床外科
2012 臨床外科
2012 臨床内科

113
114
115
116
117
118
119
120
121
122
123
124
125
126
127
128
129
130
131
132
133
134
135
136
137
138

日本放射線腫瘍学会
日本臨床スポーツ医学会
日本熱傷学会
日本小児循環器学会
日本睡眠学会
日本磁気共鳴医学会
日本肺癌学会
日本胃癌学会
日本造血・免疫細胞療法学会
日本ペインクリニック学会
日本病態栄養学会
日本認知症学会
日本災害医学会
日本小児血液・がん学会
日本老年精神医学会
日本臨床栄養代謝学会
日本再生医療学会
日本脳神経血管内治
療学会
日本骨粗鬆症学会
日本アフェレシス学会
日本女性医学学会
日本てんかん学会
日本インターベンショナルラジオロジー学会
日本内分泌外科学会
日本骨代謝学会
日本婦人科腫瘍学会

2013 臨床内科
2013 臨床外科
2013 臨床外科
2013 臨床内科
2013 臨床内科
2013 臨床内科
2014 臨床外科
2014 臨床外科
2014 臨床内科
2014 臨床外科
2015 臨床内科
2016 臨床内科
2016 社会2016 臨床内科
2017 臨床内科
2017 臨床外科2018 臨床外科2019 臨床外科2019 臨床内科
2019 臨床内科
2020 臨床内科
2020 臨床内科
2020 臨床内科
2020 臨床外科
2021 基礎
2021 臨床外科

114

日本医学会創立120周年記念誌.indb 114

22.2.25 4:27:18 PM平成・令和期における日本医学会と医学・医療

1991年4月5日午前9時15分より国立京都国際会館メインホールにて開会式が催された．佐野晴洋副会頭による開会宣言，太田邦夫日本医学会会長の開会の辞に続いて，岡本会頭が式辞を述べ，現在の医学・医療が転換点にあることを強く訴えた．
学術講演は4月5 ～ 7日の3日間，京都市内の3地区（宝ヶ池，岡崎，御池）の23会場で開催
され，15の大項目（①癌，②老化，③脳と神経，④心臓と血管，⑤免疫と移植，⑥細胞と情報伝達，⑦医学と社会，⑧プライマリケア，⑨環境，⑩血液・感染，⑪代謝とその調節，⑫
病態と疾患の新しい視点，⑬先端技術と医学，⑭生殖・発生と発育，⑮医療をめぐる新しい動き）について，テーマ講演11題，特別講演15題，テーマシンポジウム13題，シンポジウム
100題，テーマパネルディスカッション5題，パネルディスカッション19題，医学の進歩シリー
ズ258題が行われた．
総合医学展示として7種類のものが行われた．
①学術展示では「生命の誕生・成長・老化と死」をテーマとした．
②医用機器展示では，3つのテーマで機器を展示した．
③薬品展示では「夢の薬剤・DDS」を取り上げた．
④医療情報展示では，最新の医療情報機器・システムを紹介した．
残りの3つ，⑤医療サービス展示，⑥医学史展示，⑦講演会「くすりによる医療の進歩」は一般公開として市民にも参加を呼びかけた．
4月7日午後4時から京都会館第1ホールにて閉会式が開かれた．司馬遼太郎による閉会講演『医学と人間』から始まり，井村準備委員長による経過報告，岡本会頭および太田日本医学会
会長より挨拶があった．次回の開催地と会頭などが報告された．
前回の85分科会に加えて，第86分科会（日本動脈硬化学会），第87分科会（日本東洋医学会），
第88分科会（日本小児神経学会），第89分科会（日本呼吸器外科学会）が新たに加わった．

第24回日本医学会総会
［1995
（平成7）
年，飯島宗一会頭，名古屋］
第24回日本医学会総会は，1995（平成7）年4月7 〜 9日の3日間，名古屋市において開催された．この総会では，メインテーマに「人間性の医学と医療−生命の世紀をひらく」が選ばれ，中国や東南アジアの医学界との交流を，衛星中継や多数の留学生の招待などを通して広げること，医学界から一般社会への発信を，学術展示の一般公開などにより強化することが試みられた．
前回の総会で，会頭に飯島宗一，副会頭に加藤延夫，武内俊彦，準備委員長に齋藤英彦が指名・委嘱された．主務機関である名古屋大学医学部，名古屋市立大学医学部，愛知県医師会からの代表者により準備委員会を組織して，メインテーマが選ばれた．学術，展示，登録，広報，総務，式典，記録，財務の8委員会で準備に当たった．学術委員会では16の大項目が選定され，それぞれの小委員会でプログラムが検討され，中国や東南アジアとの共同研究，
海外からの招待なども考慮された．プログラム編制後に阪神・淡路大震災が勃発したため，緊急特別シンポジウムを追加した．展示委員会では総合医学展示として5つのテーマ展示と企業展示を企画し，その大部分を一般市民に公開することにした．
1995年4月7日午前9時30分より名古屋国際会議場において開会式が行われた．奏楽に続いて加藤副会頭による開会宣言，森亘日本医学会会長の開会の辞に続いて，飯島会頭の式辞，

齋藤準備委員長の経過報告があり，続いて，村瀬敏郎日本医師会会長，伊藤正男日本学術会議議長など来賓からの祝辞，武内副会頭の閉会の辞で式典が閉じられた．次いで中村元による開会講演『古代医学の生命観−アーユルヴェーダへの道』が講演された．
学術講演は，7 ～ 9日の3日間，名古屋市内の3地区（白鳥，栄，金城埠頭）の25会場で開催
され，16の大項目（①人間性の医学と医療，②世界に開かれた医療，③エイズ・感染，④遺115

日本医学会創立120周年記念誌.indb 115

22.2.25 4:27:18 PM

Ⅰ
伝子医学，⑤エイジングサイエンス，⑥移植医療，⑦癌，⑧シグナル伝達と分子細胞医学，⑨臨床医学の最前線−病態と対策シリーズ，⑩脳と神経，⑪免疫・血液，⑫心臓と血管，⑬発生と発育，⑭環境と健康，⑮社会に貢献する医療，⑯チーム医療とQOL）について，レクチャー
33題，キーノートレクチャー 7題，レクチャーシリーズ204題，シンポジウム124題，パネ
ル36題の総計404演題に加えて，緊急特別シンポジウム「阪神大震災に学ぶ」が行われた．
総合医学展示としては，5 ～ 9日の5日間に，5つのテーマ展示が一般公開された．①医薬品展示では「高齢者の医療を支える薬」をテーマに，②健康環境展示では病院建築や住居モデル，近未来の医療のあり方について，③先端医学展示では最新の医療技術について，④生涯教育展示では「目で見る日常診療の進歩」，⑤医学史展示では「人と医学医療のかかわり」をテーマに，展示を行った．企業展示では，医薬品展示，放射線機器展示，医科器械展示，医療情報展示，医学書展示が行われた．また市民向け企画として，展示と市民参加の連続講演が行われた．
4月9日午後4時より愛知芸術文化センターにて閉会式が催された．大江健三郎による閉会
講演『癒される者として』から始まり，齋藤準備委員長より経過報告，飯島会頭，森日本医学会長の挨拶があった．次回の開催地と会頭などが報告された．
前回の89分科会に新たに加わる分科会はなかった．

第25回日本医学会総会［1999（平成11）
年，髙久史麿会頭，東京］
第25回日本医学会総会は，1999（平成11）年4月2 〜 4日の3日間，医学展示・博覧会は3月30日〜 4月8日の10日間，東京都において開催された．20世紀の最後の総会として，医学とそれを取り巻くライフサイエンスの進歩ならびに高齢者社会の問題や医療資源の効率的な運用など社会的な課題を踏まえ，医学・医療は社会とともに歩むべきものと位置付ける総会であった．
前回の総会で会長，副会長，準備委員長が指名・委嘱されたが，副会頭の1ポストが日本医師会副会長の役職指定とされたために交替し，会頭に髙久史麿，副会頭に伊藤正男，吉岡守正，小泉明，準備委員長矢﨑義雄となった．主務機関である東京大学医学部，東京医科

歯科大学医学部，千葉大学医学部，慶應義塾大学医学部，東京慈恵会医科大学，東京女子医科大学からの代表者が集まって議論し，メインテーマ「社会とともにあゆむ医学−開かれた医療の世紀へ−」を決めた．組織委員会の下で学術，展示，登録，広報，総務，式典，記録，財務の8委員会が準備を行った．学術委員会では学術プログラムを編制し，25の主題を設定した．
1999年4月2日午前10時より東京国際フォーラムにおいて，天皇皇后両陛下のご臨席の下，開会式が行われた．伊藤副会頭の開会宣言，森亘日本医学会会長の開会の辞，矢﨑準備委

員長の経過報告，髙久会頭の式辞に続いて，天皇陛下のお言葉，来賓からの祝辞が述べられた．
引き続いて伊藤正男による開会講演『医学の新たな枠組みを求めて』が講演された．
学術講演は，2 ～ 4日の3日間，都内3か所（東京国際フォーラム，東京国際展示場，ホテル
グランパシフィック）の29会場で開催され，会頭講演「社会とともにあゆむ医学」，特別講演（12題），市民講座（21題），テーマシリーズ（30題）に加えて25主題（①脳と神経，②心臓と血管，③血液と免疫，④癌，⑤発生と生殖，⑥加齢と老化，⑦分子細胞生物学，⑧細胞内情報伝達，⑨エイズと感染，⑩医薬と薬理，⑪注目される病態と疾患，⑫検査と診断，⑬治療の最前線，⑭プライマリ・ケア，⑮緩和医療，⑯移植医療，⑰精神医学，⑱21世紀の医療，⑲
環境と健康，⑳医療における教育と福祉，㉑看護とチーム医療，㉒社会と経済，㉓情報と生命倫理，㉔歯学，㉕緊急テーマ）の下でレクチャー（29題），シンポジウム（150題），パネル（48題），
レクチャーシリーズ（157題）が行われた．また3日には急遽企画された緊急シンポジウム：
臓器移植緊急報告会が開催された．

116

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平成・令和期における日本医学会と医学・医療

展示は，医学展示と博覧会の2本立てで，3月30日〜 4月8日の10日間，東京国際展示場（東京ビッグサイト）で開催された．医学展示は，医学・医療関係者向けで，医療情報システム展示と画像診断機器展示が行われた．医学博覧会「生命（いのち）の博覧会」は一般市民向けで，第1館「人と病気の戦い」，第2館「病院探検」，第3館「安全都市・在宅ケア」，第4館「世界に広がる医療」，第5館「市民の広場」の5エリアに分けられ，また21の市民講座が行われて，参加者が31万人を超える盛況であった．
4月4日午後4時より東京国際フォーラムで閉会式が行われ，立花隆による閉会講演「医学の人間化と非人間化」が講演された．矢﨑準備委員長より経過報告，髙久会頭，森日本医学会会長の挨拶があり，次回の開催地と会頭などが報告された．
本総会を記念して，3月19日に髙久史麿編『医の現在』（岩波新書）が出版された．また4月2日に第25回日本医学会総会記念郵便切手が発行された（図8）．また1902年以来の日本医学会総会の歴史をまとめた『日本医学会総会 百年のあゆみ』も刊行された．
日本医学会への新規加盟にかかわる制度は1996（平成8）年に改められて，審査が毎年行われるようになり，1997年に2学会，1998年に1学会，1999年に1学会が加盟して93学会となっていた．

第26回日本医学会総会［2003（平成15）
年，杉岡洋一会頭，福岡］
第26回日本医学会総会は，2003（平成15）年4月4 〜 6日の3日間，福岡市において開催された．初めて三大都市圏を離れて福岡で開催され，九州大学医学部創立100周年ならびに日本医学会100周年を祝賀する総会であった．
前回の総会で会頭に杉岡洋一，副会頭に平野実，片山仁，準備委員長に名和田

新が指名・委嘱された．主務機関である九州大学大学院，福岡大学医学部，久留米大学医学部，
産業医科大学医学部の代表を中心に準備委員会により基本理念「人間科学−21世紀を拓く医学と医療

日本から世界へ

信頼と豊かさを求めて−」が定められた．9つの委員会（総務，

学術，博覧会，展示，広報，登録，財務，記録，式典）により準備が進められた．学術委員会
ではプログラムを編制し，5つの柱を決定した．

図8

第25回日本医学会総会記念郵便切手

117

日本医学会創立120周年記念誌.indb 117

22.2.25 4:27:19 PM

Ⅰ
2003年4月4日9時より福岡国際会議場において開会式が行われた．平野副会頭の開会宣言，
森

亘日本医学会会長の開会の辞，名和田準備委員長の経過報告，杉岡会頭の式辞に続いて，来賓からの祝辞が述べられた．閉会に続いて会頭講演「21世紀を拓く医学と医療」が講演された．
4月5日16時より福岡サンパレスにて日本医学会百周年記念総会祝典が開催された．皇太子
殿下ご臨席の下，森亘日本医学会会長，杉山会頭の挨拶に続いて皇太子殿下がお言葉を述べられ，遠山敦子文部科学大臣，坪井栄孝日本医師会会長，麻生亘福岡県知事の来賓が祝辞を述べた．閉会後に上田閑照による記念講演「人間としての生と死」が講演された．
学術講演は，4～ 6日の3日間，福岡国際会議場，福岡サンパレス，シーホークホテル＆リゾー
ト，九州大学医学部百年講堂の4か所の30会場で開催され，田中耕一による招待講演「ソフトレーザー脱離イオン化の応用」，
五木寛之による公開講座「暗愁のゆくえ」，特別講演（22題），
5つの柱（①21世紀医学・医療の使命−疾病の解明とその克服，②人間科学と医学，③医療の改革を目指して，④医学・医療の進歩を世界へ向けて，⑤医療フロンティア：何を，どこまで，何で，治せるか？）の下にシンポジウム，パネルディスカッション，レクチャーなど879題の講演・発表が行われた．最終日には特別シンポジウム「日本の医療の将来」が行われた．
総会展示は「社会が育てる医学と医療」をテーマに学術展示と公開展示が行われた．学術展
示は総会参加者を対象として，4月3 ～ 6日にマリンメッセと福岡国際センターで行われた．
また隔年に福岡で催されている第8回アジアメディカルショーを併催することとした．公開
展示は一般市民を対象として4月2 ～ 8日に福岡ドームで行われ，4部（①人間を科学する，②
支え合う暮らし，③共生の未来へ，④コミュニティー・ドーム）に分かれて行われた．展示の参加体験者は25万人を超える盛況であった．
4月6日15時30分より福岡国際会議場にて閉会式が行われた．松井孝典による閉会講演「地球と人類の未来…宇宙に生命は満ちあふれているか…」の後，名和田準備委員長による経過報告，杉岡会頭による挨拶，森亘日本医学会会長の挨拶に続いて，次回の開催地と会頭などが報告された．前回の総会の後，2000年に1学会，2001年に1学会，2002年に1学会，
2003年に1学会が加盟して，分科会は計97学会となっていた．

第27回日本医学会総会［2007（平成19）
年，岸本忠三会頭，大阪］
第27回日本医学会総会は，2007（平成19）年4月6 〜 8日の3日間，大阪市において開催された．科学としての医学が著しく進歩して先進医療が実現しつつある一方で，医療制度に大きな変革の波が押し寄せている激動期に，医学・医療が抱えているさまざまな問題について
広く議論をする，開かれた総会が目指された．
2002年2月の日本医学会定例評議員会で会頭に岸本忠三が，翌年には副会頭に山本研二郎，
野田起一郎，準備委員長に堀 正二が指名された．主務機関として9大学（大阪大学大学院医学系研究科，大阪市立大学大学院医学研究科，近畿大学医学部，大阪医科大学，関西医科大学，
神戸大学大学院医学系研究科，兵庫医科大学，奈良県立医科大学，和歌山県立医科大学）と大阪府医師会が決まり，
さらに国立循環器病センターが追加された．準備委員会の下に9委員会（総務，学術，学術展示，企画展示，広報，登録，財務，出版・記録，式典）が置かれて準備を進めた．メインテーマは「生命と医療の原点」，サブテーマは「いのち・ひと・夢」と定められた．
4月6日10時より大阪国際会議場において開会式が行われた．山本副会頭の開会宣言，髙久
史麿日本医学会会長の開会の辞，堀準備委員長の経過報告，岸本会頭の式辞に続いて，来賓からの挨拶が述べられた．閉会に続いて岸本会頭による開会講演「“病”に挑む医学の未来」が講演された．
学術講演は，6～ 8日の3日間，大阪国際会議場，リーガロイヤルホテル，ホテルニューオー

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平成・令和期における日本医学会と医学・医療

タニ大阪の3か所の18会場で開催され，3つのテーマ（いのち・ひと・夢）に分かれたシンポジ
ウムとパネルディスカッション（101題），レクチャーシリーズなどで構成された．特別講演は第1日に宇沢弘文による「Life is Short, Art is Long−いのちを守る−」，第2日に安藤忠雄による「人間を信じる」が行われた．最終日には特別シンポジウム「今日の医学教育，医療制度の問題点とその改革−医学，医療制度の理想像へ向けた提言−」で医学教育と医療制度の2つの問題を取り上げた．
総合展示では，総会参加者向けの学術展示と，一般向けの企画展示が行われた．学術展示「いのち・ひと・夢 Medical Exhibition 2007」は4月5 〜 8日までの4日間，大阪国際会議場で行
われ，136社の企業が出展した．企画展示「いのち・ひと・夢 EXPO 2007～みんなで考える
医学と医療～」は3月31日〜 4月8日までの9日間，大阪城ホール・大阪ビジネスパーク（OBP）などで行われ，38万人を超える来場者があり大盛況であった．
4月8日13時15分より大阪国際会議場で閉会式が行われた．宝塚歌劇団のレビュー・ショーと向井千秋による特別講演「宇宙飛行最前線」の後，堀準備委員長による経過報告，岸本会頭，
髙久日本医学会会長，
矢﨑義雄次期日本医学会総会会頭からの挨拶があった．前回の総会の後，2004年に1学会，2005年に1学会，2006年に2学会，2007年に1学会が加盟して，分科会は102学会となっていた．

第28回日本医学会総会［2011（平成23）
年，矢﨑義雄会頭，東京］
第28回日本医学会総会は，2011（平成23）年4月8 〜10日の3日間，東京都において開催される予定であった．しかし3月11日に発生した東日本大震災と福島原子力発電所の事故とその後の社会的混乱により，実施の在り方を見直して，電子媒体およびインターネットを活用して開催された．
会頭には矢﨑義雄，副会頭には小川秀興，鈴木聰男，開原成允（2011年1月12日没），準備
委員長には永井良三が指名された．準備委員会の下に9委員会（総務，学術，展示，広報，登録，記録，式典，財務，ソシアルイベント）を置いて準備が進められた．最新の医学・医療の最新情報を伝える，国民に医療について理解されることを目標に，メインテーマは「いのちと地球の未来をひらく医学・医療−理解・信頼そして発展−」と定められた．
学術講演は，4月8 ～10日に東京国際フォーラムなどで行う予定であったが，講演内容を収載したDVDを作成して登録者に提供された．9月17・18日には東京ビッグサイトにて小規模
な形で学術講演会を行い，3つのシンポジウム（①放射線被ばく医療，②震災後の地域社会と医療，③医療と情報）を新たに企画し，1,300人を超える来場者があった．
医学博覧会「わかろう医学

つくろう！

健康EXPO 2011」（4月2 ～10日）と学術展示（4月

7 ～10日）は東京国際展示場などでの開催を予定していたが，医学博覧会を6月24 ～ 26日に北の丸公園の科学技術館にて規模を縮小して開催し，1万5,000人近い来場者があった．
医学教育史展「歴史でみる・日本の医師のつくり方−日本における近代医学教育の夜明け
から現代まで−」は，2月11日～ 4月10日に国立科学博物館で，一時中断しながらも開催された．その展示内容は，順天堂大学の日本医学教育歴史館に保存されている．
3月18日に矢﨑義雄編『医の未来』（岩波新書）が刊行された．

第29回日本医学会総会［2015（平成27）
年，井村裕夫会頭，関西］
第29回日本医学会総会2015関西は，2015（平成27）年3 〜 4月にかけて，京都を中心にオール関西で開催された．日本の社会が大きな転換点にさしかかるなかで，医学・医療の未来を考えること，健康長寿を実現するために医療を提供する側と社会とが協力し新しい体制を作ることを目指す大会であった．

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22.2.25 4:27:19 PMⅠ
会頭には井村裕夫，副会頭には本庶 佑，山岸久一，平野俊夫，高井義美，森 洋一の5名，準備委員長には三嶋理晃が指名された．関西の6府県の12医科大学，6府県医師会，国立循環器研究センターの19施設が主務機関となった．準備委員会の下に9委員会（総務，プログラム，
展示，
広報，登録，記録，式典，財務，ソシアルイベント）が置かれて準備を担当した．メインテーマ
として「医学と医療の革新を目指して−健康社会を共に生きるきずなの構築」を決めた．
4月11日9時45分から開会式が国立京都国際会館にて行われ，皇太子殿下がご臨席した．
開会式に続いて山中伸弥による開会講演「iPS細胞研究の現状と医療応用に向けた取り組み」，
井村裕夫による会頭講演「日本の未来のために，いま医学・医療は何をなすべきか」，横倉義武による日本医師会会長講演「日本医師会の医療政策～健康な高齢社会の構築を目指して～」が午前中に，午後に髙久史麿による日本医学会会長講演「わが国の医学研究の方向性」が行われた．
学術講演会は4月11〜 13日までの3日間，国立京都国際会館，グランドプリンスホテル京都，
京都大学百周年時計台記念館の3か所の22会場で行われた．テーマを「医学」，「医療」，「きずな」の3つに分けて専門分野横断的な重要課題を広く取り上げて20の柱を立てた．開かれた総会を目指して，18の企画を一般市民にも公開してともに議論する場を設けた．関西地区の16大学から集まった医学，薬学，看護学の学生たちが3年間にわたって準備をした成果を総会で発表する学生企画を開催した．また「健康社会を支える医と産業の新しい連携」と題して，産業界からも参画したシンポジウムを設けた．学術講演会の参加者は約3万人の大盛況であった．
4月13日には国立京都国際会館にて，13時から日野原重明による記念講演（市民）「日本における高齢化と真の健康社会」，稲森和夫による閉会講演（市民）「医学と倫理−利他の心で世のため人のために尽くす」があり，続いて閉会式が行われた．また「健康社会宣言2015関西」がとりまとめられ公表された．この宣言には，①治療から予防へのパラダイム・シフト②個の医療の推進③トランスレーショナル・リサーチと臨床研究の推進④出産，子育ての支援⑤地域医療，看取り医療の推進の5項目が提唱されている．
学術展示は4月10 〜13日，国立京都国際会館で一般企業展示が，みやこめっせの展示では4つのテーマの学術展示と，日本内科学会総会との共同開催による展示が行われた．
一般公開展示は3月28日〜 4月5日に神戸国際展示場を中心に，「未来医学EXPO ’15～あな
たの暮らしと医の博覧会」のテーマで一般市民向けに開催され，29万人の来場者を集めた．
医学史展は2月11日〜 4月12日に京都大学総合博物館で「医は意なり−いのちを守る知のあゆみ−」をテーマに開催された．
2月20日に井村裕夫編『医と人間』（岩波新書）が出版された．

第30回日本医学会総会［2019（平成31）
年，齋藤英彦会頭，名古屋］
第30回日本医学会総会2019中部は，2019（平成31）年3 〜 4月にかけて，名古屋を会場に
中部地区8県の協力体制で開催された．医療技術の急速な進歩と社会の倫理観との間のギャッ
プ，少子高齢社会における社会保障制度の維持・持続性という経済的な問題を背景に，健康長寿社会の実現を目指す大会であった．
会頭には齋藤英彦，副会頭には松尾清一，柵木充明，郡健二郎，森脇久隆，駒田美弘，

今野弘之，星長清隆，佐藤啓二の8名，準備委員長には高橋雅英が指名された．中部の8県の12医科大学と8県医師会が主務機関となった．準備委員会の下に9委員会（総務，プログラム，

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平成・令和期における日本医学会と医学・医療

展示，財務，広報，登録，記録，式典，ソシアルイベント）が置かれて準備を担当した．メイ
ンテーマとして「医学と医療の深化と広がり～健康長寿社会の実現をめざして」を決めた．
4月27日午前に開会式が名古屋国際会議場で行われた．開会式に続いて齋藤英彦による会
頭講演，横倉義武による日本医師会長講演，門田守人による日本医学会長講演に続き，天野浩による開会講演が行われた．
学術集会は4月27 ～ 29日に，名古屋国際会議場，名古屋学院大学白鳥学舎，ウインクあい
ちの3施設で行われ，4つの柱（①医学と医療の新展開，②社会とともに生きる医療，③医療
人の教育と生き方，④グローバル化する日本）の下で91セッションが持たれた．28日には2つの記念講演（川口淳一郎，山極壽一）と6つの記念講演（末松誠，福井トシ子，堀堀典保，山本信夫，木平健治）が，29日には2つの記念講演（福和伸夫，本庶憲郎，内佑）と2つの閉会講演（葛西敬之，山中伸弥）が行われた．有料登録者2万5,000人，学部学生や一般市民などの無料登録者を合わせると3万7,000人が聴講・議論した．
学術展示は4月26 ～ 29日に行われ，学術テーマ展示「メディカルメッセin第30回日本医学会総会2019中部」が名古屋国際会議場において，学術総合展示がポートメッセなごやにて開かれた．
市民展示としては3月30日～ 4月4日に医と健康の総合博覧会「健康未来EXPO 2019」がポートメッセなごやで開催された．基本コンセプトを「みて・ふれて・まなぶ医のテーマパーク」として体験型の展示を行い，来場者は30万人を超えた．
医学史展は3月2日～ 4月28日に名古屋大学博物館にて行われた．
「 その扉を開いたのは誰か?」をキャッチフレーズに5,000人が来場した．
また名古屋市科学館との共催で特別展「血液ツアーズ人体大解明の旅」が3月16日～ 6月2日に開催され，8万人が来場した．
3月20日に齋藤英彦編『医の希望』（岩波新書）が刊行された．

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Ⅱ
日本の医学教育の歴史と
日本医学会

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Ⅱ 日本の医学教育の歴史と日本医学会

江戸末期までの医学教育－近代医学教育の前史
順天堂大学保健医療学部特任教授，日本医史学会

坂井建雄

日本が西洋から近代医学を受容する以前，江戸時代の日本の医学は，中国から由来した漢方医学が基となっていた．江戸時代中期以後にそこにオランダからの西洋医学が加わって，漢蘭折衷の医学が行われるようになった．医師になろうとする者は，他の医師の下で徒弟となって学び，さらに遊学して先進地の有名な医師から学んで開業した．幕末にオランダ人のヨハネス・ポンペ・ファン・メールデルフォールトは長崎で，基礎医学と臨床医学からなる
近代医学の教育を初めて行った．

江戸時代の漢方医学
戦国時代末期から江戸時代初期にかけては，金・元代の医学を拠り所にした後世方派の医師たちが活躍した．曲直瀬道三（1507 〜1594）は京都出身の臨済宗の僧で，関東の足利学校
で学び田代三喜（1465 〜1537）から中国宋代の李朱医学を学んだ．京都に戻って医業に専念
し，時の権力者と有力大名を診療して名声を得た．また啓迪院と称する医学校を開いて多数の弟子を育てた．晩年に自らの治療経験を基に，中国明代の医学書を典拠として『啓迪集』
8巻（1574）を編述し，正親町天皇に献上した．曲直瀬玄朔（1549 〜1631）は道三の妹の子で曲直瀬家を継いだ．玄朔は豊臣秀次に仕えたが，秀次の切腹に際し一時常陸に配流され（1595），庶民の生活を見聞した．後陽成天皇の病に際して京都に呼び戻されて天皇を全快させ（1598），医師として絶大な名声を得た．
『医学天正記』（1607成，1627刊）は玄朔28歳から30年間の診療記録である．
18世紀に入る頃からは，古代の『傷寒論』を聖典と考え，それを理想とする医学を作ろうとする古方派が現れ，日本の漢方の大勢を占めるようになった．後藤艮山（1659 〜1733）は江戸で生まれて儒学と医学を学び，京都に移って（1685）医業を開いた．
『傷寒論』に基づく治療と有効な民間療法を積極的に用い，医学を革新して古方派の祖とされ，多数の弟子を育てた．
山脇東洋（1705 〜1762）は京都に生まれ，京都医界の名門で父の医学の師であり，後世方派の山脇玄脩（1654 〜1727）の養子となったが，後藤艮山に師事して古医方を学んだ．官許を得て初めて観臓（解剖見学）を行い，その記録を『蔵志』（1759）
として刊行した．吉益東洞（1702 〜
1773）は安芸広島出身で古方派の影響を受け，京都に上って医業を行った．たまたま山脇東洋に認められ名声を得て，多くの諸侯や名士を治療し多数の門人も集まった．東洞は万病一毒説を創案し，処方のための実用的な『類聚方』（1764）を著した．陰陽五行説を否定した東洞の簡明な学説は多くの医師を魅了し，江戸期の医学界を風靡した．
江戸時代のわが国の医学の独創的な業績として，産科学における正常胎位の発見がある．
賀川玄悦（1700 〜1777）は彦根に生まれ，京都に出て医学を独学で学んだ．産科術を研究して鉗子による手術的分娩法を考案し，多くの産婦の命を救って名声を高めた．妊婦の腹を指で触った経験から妊娠5か月以後胎児が頭部を下に背を前方に向けるのが正常胎位であるという新発見をし，儒者に執筆を依頼して『子玄子産論』4巻（1765）を刊行した．

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江戸末期までの医学教育−近代医学教育の前史

江戸時代における西洋医学の受容
江戸幕府は外国との交流を制限し，1641年以降の貿易はオランダを相手として長崎の出島で行われるようになった．ドイツ出身のカスパル・シャンベルゲル（1623 〜1706）は外科医としての経験を積み，商館医として来日（1649）した．特使一行に随行して江戸に参府（1650）
して医療を行い，その報告書が『阿蘭陀外科医方秘伝』（1650）として伝わっている．また長崎
でも外科術を日本人医師に教えた．オランダ大通詞の楢林鎮山（1648 〜1711）は，通詞の仕事の傍らオランダ商館医から西洋医学を学び，晩年は医学に専念した．オランダ語の医学書からの抜粋と，オランダ商館医の口述情報，自らの経験を加えて大著『紅夷外科宗伝』（1706序）を著した．江戸時代初期に紅毛人（オランダ人）によりもたらされた医学は紅毛流外科と呼ばれる．
わが国の人体解剖は，『解体新書』刊行以前からすでに始まっていた．古方派の漢方医山脇
東洋は，西洋医学書を入手して人体解剖の願いを強め，京都所司代から解剖許可を得て，1754年に公許により初めての人体解剖を見学した．その記録を5年後に『蔵志』として刊行した．その後，刑死体の解剖を行う医師たちが次々と現れ，解剖図を巻物として残したり出版したりした．江戸の解剖図には，西洋の解剖図にはない独自の特徴があり，漢方医学で注目される内臓がよく描かれ，彩色の絵巻物で臓器の色合いや質感がよく描かれ，解体されていく刑死体そのものが描かれる（図1）．
オランダ語の解剖学書を翻訳した『解体新書』（1774）は，西洋医学の内容を本格的に日本に伝えるもので，これを契機に西洋の医学書や自然科学書が多数翻訳され蘭学の発展に大きく寄与した．小浜藩医の杉田玄白（1733 〜1817）と中津藩医の前野良沢（1723 〜1803）はオラ
ンダ語の解剖学書
［ドイツ語の『解剖学図表』の蘭訳本（1734）］を携えて腑分けを見学し（1771），オランダの解剖学書の図が正確なことに感嘆して，翻訳作業を開始した．翻訳の方針として28の表の冒頭の箇条書き部分のみを訳し，詳細な説明文は省略して，1年有余で翻訳がほぼできあがり，1774年に『解体新書』全4巻と序図巻を刊行した（図2）．
蘭学の隆盛に伴い，漢方医のなかにも西洋医学を積極的に学ぼうとする人たちが現れ，漢蘭折衷医と呼ばれる．その代表と目される華岡青洲（1760 〜1835）は紀伊国那賀郡の医家の図1

胸腹部の解剖図

（南小柿寧一：『解剖存真図』1819．複製より，坂井建雄蔵）

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Ⅱ
図2 『解体新書』とそのドイツ語原典『解体新書』扉図（複製），クルムス『解剖学表』（1741年版）．

（坂井建雄蔵）子息で，京都で古医方とカスパル流外科を学んだ．漢方の麻酔薬の処方を研究して経口麻酔
薬の麻沸散
（通仙散）
を開発し，全身麻酔下での乳癌摘出手術に世界で初めて成功した（1804）．
青洲が手術をした乳癌患者は143人にのぼり，青洲の学塾兼医院の春林軒には全国各地から多くの弟子が集まった．

江戸時代の医師修業
江戸時代に医師という職業は僧侶とともに身分制の枠外にあり，地位に関係なく参入できる職業であった．医師を養成するための教育制度や，開業するための資格基準というものは特に整備されていなかった．新しく医師となろうとする者は，まず他の医師の下で徒弟として学び，さらに都市や先進地に遊学して高度な医学を学ぶのが通例であった．医師としての評価や名声は，有名な医師の下で学んで認められたという経歴によって得られ，いわゆる学126

日本医学会創立120周年記念誌.indb 126

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江戸末期までの医学教育−近代医学教育の前史

統が重視された．
18世紀中頃から，諸藩が医学校を設立して医師の勉励を支援するようになったが，医師を統制して医療の水準を確保することも大きな目的としていた．早い時期に設立された医学校として，熊本藩の医学寮再春館（1756），仙台藩の藩校明倫養賢堂での医学教育（1760），薩
摩藩の鹿児島医学館（1773），豊後岡藩の医学校博済館（1787），秋田藩の藩校御学館に併設された医学館（養寿局），徳島藩の寺島学問所での医学教育（1795），紀州藩の医学館（1791），
米沢藩の医学校好生堂の設立（1792）と再興（1806），彦根藩の藩校に併設された医学寮（1799）がある．藩による医学校の設立は18世紀末から増えていくが，この時期に医師の数も増えていき，長崎を通して輸入される薬種も増加した．地方の村でも寺子屋での初等教育が広まり，医療需要も高まって医師を雇うようになった．
地方に増加した医師は，医学研修の機会を求めるようになり，他の医師たちとともに医学研修会を作ったり，藩の医学校で学んだり，さらに医学の先進地に遊学するようになった．
こうして江戸や京大坂，長崎には，有力な医学塾がいくつも軒を並べ，多くの門人を輩出した．
18世紀中期あたりから蘭方医学の習得に熱心な医師が増えてきたが，蘭方と漢方の医学は対立した訳ではなく，医師たちは両者を折衷して医療を行っていた．
新宮涼庭（1787 〜1854）は長崎でオランダ通詞の吉雄権之助から蘭学を学び，京都室町で開業（1819）して大人気の流行医となり，南禅寺西に順正書院を開いた（1839）．医学教育では生象（解剖）・生理・病理・外科・内科・博物・化学・薬の8学科を定めて教えた．人気の高い医学塾で多くの門人を集め，また文化人が多く訪れる文化サロンでもあった．
緒方洪庵（1810 〜1863）は大坂，江戸，さらに長崎で修学して，大坂で適々斎塾
（適塾）を
開いた
（1838）．適塾では塾頭の統率の下で塾監が補佐をし，塾生は学力別に分かれて文法の学習や合同研究会での会読を行い，試験によって進級した．徹底した実力主義の蘭語教育で，塾生は蘭語力を磨いた．門下生自筆の姓名録には，全国から集まった636人の名が記されている（図3）．

図3

適塾（坂井建雄撮影）

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Ⅱ
ポンペの医学教育
黒船来航の翌年［1854（嘉永7）年］幕府はアメリカに続いてイギリス，ロシアと和親条約を締結して鎖国を解くとともに，オランダに蒸気船2隻を発注し，幕府海軍を養成するために海軍伝習を始めた［1855（安政2）年］．オランダからの第二次海軍派遣隊の一員としてポンペが来日し，西洋近代医学を日本人に体系的に教授した．日本人がそれまで書物を通して触れてきたのは，近代医学とは異質な18世紀以前の西洋伝統医学であったが，ポンペがもたらしたのは基礎医学と臨床医学からなる西洋近代医学であった．しかも日本人はこの初めて出会う近代医学を，解剖実習や病院臨床を含む実地の授業を通して学ぶことができたのである．
ポンペはオランダの軍艦ヤパン号（後の咸臨丸）に乗船して1857（安政4）年8月（1857.9）に長崎に来港した．長崎奉行所西役所（現在の長崎県庁）において9月に授業を始め，12月頃までに大村町の高島秋帆邸（現在の長崎地方裁判所）を医学伝習所としてそこに移り，1862（文久2）年閏8月（1862.10）までの4年11か月の間，多くの日本人医師に医学の講義を行った．その授業内容は物理学・化学・解剖学・生理学・病理学・薬学・内科学・外科学を含む体系的なものであった．ポンペの生徒の筆頭は松本良順であり，彼を通してポンペの下で学んだ生徒の名前が残されており，その人数は135名にのぼる（図4，5）．
ポンペは解剖実習の必要性を長崎奉行や幕府に上申したが，外国人が日本人の死体を腑分けするのは，日本の慣習からも宗教観からも難しいことであった．1858（安政5）年8月（1858.10）に幕府からの許可が出て，本蓮寺に近い西坂の上で1859（安政6）年8月から初めての死体解剖示説が行われた．解剖は3日間をかけて行われ，45名の医師と1名の女医学者が立ち会った．ポンペはこれを含めて少なくとも3度，刑死体を用いての解剖示説を行った．
解剖に際して民衆の暴動も懸念されたが，解剖された刑死者に対してお経を上げ，懇ろに葬るなどの配慮をして無事に解剖を行うことができたことを，ポンペは帰国後に回想している．
ポンペはまた洋式病院の設立を建議し，幕府からの許可が出て小島郷（現在の佐古小学校）に 土 地 を 確 保 し， 洋 式 病 院 の 養 生 所 と 医 学 教 場 の 医 学 所 を 建 設 し1861（ 文 久 元 ）年7月
（1861.8）に完成した．養生所は平屋で15床の8部屋と個室4部屋の計124床を備え，診療と臨床実地教育が行われた．養生所は日本で最初の西洋医学教育病院で，その遺構は資料館として公開されている．
図4

ポンペの医学教育カリキュラム
1857

1858
解剖学・組織学

1859

1860

1861

1862（年）↑［第1回解剖示説］

物理学
化学

薬理学

生理学
病理学総論
包帯学

病理学各論（内科学）
外科学

外科手術学
眼科学

［養生所開設］↑

臨床講義
法医学，産科学臨床検査学（相川忠臣：出島の医学. 長崎文献社, 2012, p118. より一部抜粋）

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江戸末期までの医学教育−近代医学教育の前史

図5

ポンペと松本良順，その弟子たち（順天堂大学日本医学教育歴史館提供）

すべての講義を終えたポンペは受講者を3級に分けて修了証書を与えた．第1級は学業成績優秀にして開業の資格が十分にある者で21名，第2級は学業よろしく必要な援助を与えることができる者で16名，第3級は講義に出たるも成果上がらず，独り立ちして診療を行うのに不十分なもの23名であった．
ポンペの門下生は西洋近代医学を初めて体系的に学習し，それぞれ出身地に戻って各藩や地域で医学教育や医療を実践し広めた．また明治初期の医学や医療行政を中心的に支えた人物，例えば松本良順（幕府陸軍軍医，帝国陸軍軍医総監），司馬凌海（愛知医学校校長，翻訳家），
長與専齋（長崎医学校校長，東京医学校校長，内務省衛生局長），緒方惟準（大阪医学校の創設，
陸軍軍医学校の創設），橋本綱常（陸軍省医務局長，日本赤十字社病院初代院長），佐々木東洋（大学東校病院長，杏雲堂医院創設），関寛斎（徳島藩御殿医，地域医療医師）などが輩出した．

特に佐藤尚中はポンペによって最も高く評価された弟子で，佐倉順天堂で近代医学の教育と外 科 を 中 心 と し た 医 療 を 実 践 し， 明 治 政 府 か ら 招 か れ て 大 学 東 校 の 大 博 士 に 就 任 し（1869.11），医学教育と医療行政の職責を担った．官職を辞した後に開設（1873.2）した順天
堂医院は，外科を中心に高度な医療を幅広く提供して，明治期の東京で最も信頼される模範的な総合病院となった．

参考文献
1） 相川忠臣：出島の医学. 長崎文献社, 2012.
2） 青木歳幸：江戸時代の医学：名医たちの三〇〇年. 吉川弘文館, 2012.

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Ⅱ 日本の医学教育の歴史と日本医学会

近代医学のドイツからの移植と全国への波及順天堂大学保健医療学部特任教授，日本医史学会

坂井建雄

明治政府は，廃藩置県（1871）によって国の統治機構を変更し，学制（1872）によって学校教育制度を定め，医制（1874）
によって医事衛生制度を定めるなど，急速に近代化を進めていった．医学については大学東校（後の東京大学医学部）にドイツ人教師を招いて近代医学を教えた．明治10年代には全国各地に公立医学校と病院が設立され，東京大学医学部の卒業生たち
は全国の医学校・病院に散らばって全国に近代医学・医療を広めていった．東京を中心に私立の医学校が開設されて多数の学生を教え，その卒業生たちは医術開業試験に合格して医師となり，地域の医療に貢献した．

東京大学医学部のはじまり
東京大学医学部は，安政5（1858）
年に設立されたお玉ヶ池の種痘所に由来し，明治元（1868）年6月に明治政府の医学所として再出発をした．以後7年の間に所在地が2回変わって現在の本郷加賀屋敷跡に落ち着き，10年の間に名称が6回変わって東京大学医学部になった．
明治の新政府にとって，西洋医学を取り入れて医学・医療を刷新することは急務であった．
明治政府は1869年に，大学東校（現在の東京大学医学部）でドイツ医学を採用することを決定した．ポンペの下で学び名声の高い佐藤尚中が佐倉から招かれ，大学大博士として大学東校の長となった．その後政府はプロイセンとの間に契約を交わしてドイツ人教師を招聘し，佐藤尚中は大学東校を辞して順天堂医院を創設した．最初のドイツ人教師のレオポルド・ミュ
ラー（ミュルレル）とテオドール・ホフマンは1871年8月下旬に着任し，医学教育の全権を委ねられた．着任した2人が目にした大学東校の状況は，少人数がグループを作って勝手に洋書を解読し，江戸時代の蘭学塾そのものであったようだ．
東校は一時閉鎖され，規則が大改革された．ドイツの大学の形式を採用して予備教育を充実させ，本科5年と予科3年（翌年に改正して2年）とし，本科生約40人，予科生約60人とし，入学は毎年1回9月，入学時の年齢は14 〜19歳と定められた．それまでの生徒は全員退学となり，試験を行って優秀な生徒だけが入学を許された．
人体解剖第1号は，美幾女の篤志献体により1869年に行われた．これを機に医学教育のために解剖体が供給されるようになった．解剖学は，1871年からミュルレル，1873年からヴィルヘルム・デーニッツ，1877年からハンス・ギールケ，1880年からヨゼフ・ディッセが担い，最初の日本人の解剖学教授には，小金井良精が1885年にドイツ留学から帰って着任した．日
本語で教育する別課の解剖学教授には，1876年に田口和美が就任した．生理学は1877年からエルンスト・チーゲルが担当し，1882年に大沢謙二が教授になった．
内科学は1871年からホフマンが，1874年からアルブレヒト・ヴェルニヒが，1876 〜
1902年をエルウィン・ベルツが担当し，1884年に佐々木政吉が内科教授になった．外科学は1871年からミュルレルが，1873年からエミール・シュルツェが，1881 〜 1901年をジュ
リアス・カール・スクリバが担当し，1884年に宇野朗が外科教授になった（図1）．

1874（明治7）年には学制の改正に伴い東京医学校と名称が変わり，前年6月に新設されていた製薬学教場が併設された．1875年5月には，医師を即成するために通学生教場（後の別課）が設けられ，日本人教師により3年（後に4年）の課程で教育が行われた．1880年のカリキュ

130

日本医学会創立120周年記念誌.indb 130

22.2.25 4:27:26 PM近代医学のドイツからの移植と全国への波及

ラムを見ると，予科（5年間）の1 〜 2年目では文法，修辞，算術など一般的教養教育，3 ～ 5
年目でドイツ語，ラテン語，博物学など外国語と自然学を学ぶ．本科（5年間）の1 〜 2年目で物理学，化学など自然科学，解剖学，生理学など基礎医学，3～ 5年目で臨床医学の総論・各論・臨床講義および薬物学を学ぶ．別課（4年間）では自然科学と基礎医学を1年半で，臨床医学を2年半で学ぶ．本科ではドイツ語で講義が行われ，ドイツや英語の医学書が参考書として用いられ，別科では日本語の教科書が用いられた（表1）．
東京大学医学部の最初の卒業生は1876年に31名が卒業して準医学士となり，1879年以後に毎年20 ～ 30名程度が卒業して医学士となった．医学士の多くは，その後に全国の医学校に採用されて医学教育を担うようになった．また東京大学医学部の別科からは，1879 ～
1889年に1,111名の卒業生を輩出した．

図1

ベルツとスクリバの銅像

東京大学本郷キャンパス内．

（坂井建雄撮影）

表1

東京大学医学部，明治9年本科入学生の授業科目

1年目（5等本科生）

2年目（4等本科生）

3年目（3等本科生）

数学

6 物理学

理学
無機化学
化学

7

医科植物学

4

医科動物学

5 生理学

12

解剖学

9 空き

12 内科臨床講義

解剖演習

6

組織学

4

空き

11

合計

60 合計

4年目（2等本科生）

5年目（1等本科生）

8 化学演習12 薬物学6 病理各論12

7 有機化学

8 生理学

6 病理各論6 内科臨床講義

12

1 解剖演習18 病理各論

9 内科臨床講義

6

診断法

3 外来臨床講義

12

内科外来臨床講義

3 外科各論及眼科学

4

3 外科臨床講義

12

6 眼科学

4

産科学

2

婦人科

2

五感機能解剖学

2

外科総論
皮膚病論及梅毒学

1

空き

17

60 合計

60 合計

外科各論及眼科学

12

外科臨床講義12

外科手術実地演習

54 合計

48

［東京大学医学部年報（明治9 〜10年，10 〜11年，11 〜 12年，12 〜13年），東京大学医学部一覧（明治13 〜 14年）から，坂井建雄作成］

131

日本医学会創立120周年記念誌.indb 131

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Ⅱ
明治10年代までの公立医学校
1877年頃までに，全国各地に27校の公立医学校が開設されていた．この時期の公立医学校では，幕末頃に蘭学や英学を学んだ医師，長崎の精得館で学んだ医師，また外国人医師たちが医学教育に携わっていた．医学教育の教材としては，外国人医師の講義録や，オランダ語と英語の医学書からの翻訳書が多く用いられていた．医師開業試験は当初は地方の実状に合わせて個別に実施されていたが，1879（明治12）年に内務省から医師試験規則が出されて，試験の水準を確保して全国で統一的な試験が行われるようになった．
1877 〜1882年頃までに，全国で新たに16校の公立医学校が開設され，6校が廃止された．
これらの医学校と附属する病院では，次第に東京大学を卒業した準医学士・医学士や，別課を卒業した医師たちが診療と教育を担当するようになった．
医制の規定に基づいて東京大学医学部（1877年までは東京医学校）の卒業生は本科と別科ともに無試験で医師の開業免状を下付された．しかし別課と同等の教育を行っている公立医学校にも同じ権利を求める運動が起こり，1882（明治15）年の太政官達により一定の条件を具えた医学校の卒業生も無試験で免状を得ることができるようになった．そして同年の医学校通則によって医学校が甲・乙の2種に分けられた．甲種医学校は修業年限が4年で，東京大学医学部の卒業生（学士）の教師が3名以上必要とされたが，卒業生は無試験で免状を与えられることになった．乙種医学校では必要な学士の教師は1名以上，修業年限は3年以上で，卒業後に医術開業試験を受ける必要があった．1883（明治16）年に医師免許規則と医術開業試験
規則が公布され，試験は前期と後期に分けられ，受験するためにはそれぞれ1年半以上の修学履歴が必要となった．この時期には東京大学医学部のドイツ人教師の講義を基にした医学書がよく用いられるようになった．
1883 〜1887年に，甲種医学校となるか，乙種医学校となるか，それとも廃校するかの選択を迫られるようになった．この時期に新たに開設された公立医学校は鳥取の1校のみであった．甲種医学校となったのは21校，乙種医学校となったのは8校，廃止されたのは8校であった（表2，3）．

明治10年代までの私立医学校
明治初期に民間の個人や共同の出資により各地に病院が作られるようになると，これらの私立病院でも西洋医学の教育が始められるようになった．佐藤尚中は大学東校を辞して有志とともに日本橋本町に博愛舎という診療所を開き（1872），翌年に神田練塀町に病院を開設し，さらに新しい順天堂医院を現在の湯島の地に建設し移転した（1875）．順天堂医院には学生が集まって医学を学び，1875年から医師開業試験が行われるようになってからは，受験生が臨
床医学の修練をするために順天堂に入塾した．また佐藤尚中の意を受けて門人の渡辺泰造は，
済衆舎開業願を都知事宛に提出し（1873），医学校の済生舎を浅草西鳥越に開いた．
文部省年報は1872年から毎年刊行され，その第4 ～ 8年報（1876 ～1880）には専門学校一覧表がある．多少の遺漏はあるものの，主要な医学校については情報が掲載されている．文
部省第6年報（1878）には，東京の私立医学校が4校掲載されている．
修文舎は田代基徳が神田練塀町に開いた家塾で，生徒数は20 ～ 30人程度で終始した．田代は緒方洪庵の適塾で蘭学を学び，幕府の医学所で塾頭を務めた．陸軍に出仕し（1874），師
団軍医部長や陸軍軍医学校長を務めた．
明治医学社は，桐原真節が湯島三組町に作った医学校で，1875年に家塾として始まった．
一時は6 ～ 8人の教員を雇って多くの学生を集め，1878年には248人の学生が学んだが，

132

日本医学会創立120周年記念誌.indb 132

22.2.25 4:27:27 PM近代医学のドイツからの移植と全国への波及

金沢医学校

1890
（明治23）

1889（明治22）

1888（明治21）

1887（明治20）

1886（明治19）

1885（明治18）

1884（明治17）

1883（明治16）

1882（明治15）

1881（明治14）

1880（明治13）

1879（明治12）

1878（明治11）

1877（明治10）

1876
（明治9）

1875
（明治8）

1874
（明治7）

1873
（明治6）

1872
（明治5）

学校名

1871
（明治4）

明治初期の公立医学校の盛衰
1870
（明治3）

表2

■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ● ● ● ◎ ◎ ◎ ◎後身

現在

第四高等中学校医学部

金沢大学医学部

京都府医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ● ● ● ● ● ● ● ● ●京都府立医学校

京都府立医科大学

岡山県医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ● ● ● ● ◎ ◎ ◎ ◎第三高等中学校医学部

岡山大学医学部

大阪府立医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ● ● ● ● ● ● ● ● ●大阪医学校

大阪大学医学部

新潟医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ● ● ● ● ● ●新潟区病院

新潟大学医学部

愛知医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ● ● ● ● ● ● ● ●愛知県立医学校

名古屋大学医学部

小倉医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■小倉病院

北九州市立医療センター

高松医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■高松公共病院

高松赤十字病院−−

県立浜松病院−

華浦医学校■ ■ ■ ■

浜松医学校

■ ■ ■ ■ ■ ■ ■堺県医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■済生館医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■

−

−

私立病院

山形市立病院済生館

佐賀医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■公立佐賀病院

佐賀県医療センター好生館

岐阜県医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■岐阜県病院

岐阜大学医学部

福井医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■福井県立病院

福井赤十字病院

埼玉県立病院−

埼玉医学校■ ■ ■ ■

群馬県医学校■ ■ ■ ■ ■ ■栃木医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■山梨学校医学科■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■千葉医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ● ● ● ● ● ◎ ◎ ◎ ◎長崎医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ● ● ● ● ● ◎ ◎ ◎ ◎第五高等中学校医学部

長崎大学医学部

神戸医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ● ● ● ● ● ● ●県立神戸病院

神戸大学医学部

三重県医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ● ● ● ●三重県立病院

三重大学医学部

和歌山医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ● ● ● ● ●和歌山県病院

日本赤十字社和歌山医療センター

岩手医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ● ● ●県立岩手病院

岩手医科大学青森県医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■公立弘前病院−

広島医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ● ● ● ● ● ●広島県病院

県立広島病院

富山医学所■ ■ ■ ■

長野県医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■熊本医学校■ ■ ■ ■ ● ● ● ● ● ● ●−−県立栃木病院−

山梨県病院

山梨県立中央病院

第一高等中学校医学部

千葉大学医学部

富山病院

富山赤十字病院

長野町外4か町村公立病院

長野赤十字病院

県立熊本病院

熊本大学医学部

茨城医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■茨城済生病院−

徳島医学校■ ■ ■ ■ ● ● ● ●県立徳島病院−

高知医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■宮城医学校■ ■ ■ ■ ● ● ● ● ◎ ◎ ◎ ◎福岡医学校■ ■ ■ ■ ● ● ● ● ● ●秋田医学校■ ■ ■ ■ ● ● ● ●須賀川医学校／
福島医学校
島根県医学校

県立高知病院

私立高知病院

第二高等中学校医学部

東北大学医学部

県立福岡病院

九州大学医学部−−■ ■ ■ ■ ■ ● ● ● ●県立福島病院

福島県立医科大学■ ■ ■ ■ ■ ■ ● ●県立松江病院

松江赤十字病院

函館医学所■ ■ ■ ■ ■公立函館病院

市立函館病院

宮崎病院附属医学校■ ■ ■ ■ ■ ■公立宮崎病院−

鹿児島医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■民営病院

鹿児島大学医学部

松山医学校■ ■ ■ ■ ■ ■ ■県立松山病院

松山赤十字病院

大分県立医学校■ ■ ■ ■ ● ● ● ● ●大分県立病院

大分県立病院

県立鳥取病院

鳥取赤十字病院

鳥取病院附属医学校■：公立医学校，●：甲種医学校，◎：官立の高等中学校医学部■ ■ ■ ■

（坂井建雄作成）133

日本医学会創立120周年記念誌.indb 133

22.2.25 4:27:28 PM

Ⅱ

表2

明治初期の公立医学校一覧
名称

設立

医学校通則

存廃

現在

茨城医学校

1879.9

乙種

廃校（1887）
茨城済生病院−

栃木医学校

1876.9−

廃校（1882）
県立栃木病院−群馬県医学校1876.5−

廃校（1881.6）

−

埼玉医学校

1876.1−

廃校（1879.8）
埼玉県立病院−

千葉医学校

1876.10

甲種（1882.10）

第一高等中学校医学部（1887.9）

千葉大学医学部

新潟医学校

1873.7

甲種（1883.8）

廃校（1888.3）
新潟区病院

新潟大学医学部

富山医学所

1878.11−

廃校（1881.10）
富山病院

富山赤十字病院

金沢医学校

1871.3

甲種（1884.3）

第四高等中学校医学部（1887.8）

金沢大学医学部

福井医学校

1875

乙種
（1884）

廃校（1888）
福井県立病院

福井赤十字病院

山梨学校医学科

1876.5−

廃校（1883.6）
山梨県病院

山梨県立中央病院

長野県医学校1878

乙種（1882.7）

廃校（1885.6）
長野町外4か町村公立病院

長野赤十字病院岐阜県医学校1875.8

乙種（1883.6）

廃校（1886.7）
岐阜県病院

岐阜大学医学部

浜松医学校

1874

−

廃校（1880）
県立浜松病院−

愛知医学校

1873.11

甲種（1883.1）

存続

名古屋大学医学部

三重県医学校1876.9

甲種（1883.6）

廃校（1886.3）
三重県立病院

三重大学医学部

京都府医学校1872.11

甲種（1882.11）

存続

京都府立医科大学

大阪府立医学校

1873.2

甲種（1882.11）

存続

大阪大学医学部

堺県医学校

1874.5−

廃校（1880.9）

−

神戸医学校

1876

甲種
（1882）

廃校（1888.3）
県立神戸病院

神戸大学医学部

和歌山医学校1876.2

甲種（1883）

廃校（1887.3）
和歌山県病院

日本赤十字社和歌山
医療センター

1884.1

乙種（1884.1）

廃校（1887.1）
県立鳥取病院

鳥取赤十字病院〔関東地方〕〔甲信越，北陸地方〕〔中部東海地方〕〔近畿地方〕〔中国，四国地方〕
鳥取病院附属医学校

134

日本医学会創立120周年記念誌.indb 134

22.2.25 4:27:29 PM

近代医学のドイツからの移植と全国への波及

名称

設立

医学校通則

存廃

現在

島根県医学校1879.7

甲種（1885）

廃校（1886）
県立松江病院

松江赤十字病院

岡山県医学校1872.7

甲種（1883.8）

第三高等中学校医学部（1887.3）

岡山大学医学部

広島医学校

1877.7

甲種（1883.1）

廃校（1888.3）
広島県病院

県立広島病院

華浦医学校

1874.4−

廃校（1877.7）

−

徳島医学校

1879.8

甲種（1883.8）

廃校（1886.11）
県立徳島病院−

高松医学校

1873.5−

廃校（1883.4）
高松公共病院

高松赤十字病院

松山医学校

1880

乙種
（1883.10）

廃校（1886.9）
県立松山病院

松山赤十字病院

高知医学校

1879.10

乙種（1883）

廃校（1887.3）
県立高知病院

高知病院（私立）

小倉医学校

1873.3−

廃校（1883）
小倉病院

北九州市立医療センター

福岡医学校

1879.7

甲種（1883.4）

廃校（1888.3）
県立福岡病院

九州大学医学部

佐賀医学校

1875

−

廃校（1883.10）
公立佐賀病院

佐賀県医療センター好生館

長崎医学校

1876.6

甲種（1882.5）

第五高等学校医学部（1887.8）

長崎大学医学部

熊本医学校

1878.5

甲種（1882.10）

廃校（1888）
県立熊本病院

熊本大学医学部

大分県立医学校

1880.2

甲種（1884.6）

廃校（1888.3）
大分県立病院

大分県立病院

宮崎病院附属医学校

1880−

廃校（1885）
公立宮崎病院−

鹿児島医学校1880.6

乙種（1882）

廃校（1888.3）
民営病院

鹿児島大学医学部

1880.9−

各種学校（1884.9）

市立函館病院−〔九州地方〕〔東北，北海道地方〕
函館医学所
青森県医学校1877.3−

廃校（1885.3）
公立弘前病院

岩手医学校

1876.7

甲種（1884）

廃校（1886.2）
県立岩手病院

岩手医科大学

宮城医学校

1879.5

甲種（1883.4）

第二高等中学校医学部（1887.8）

東北大学医学部

秋田医学校

1879.7

甲種（1883.8）

廃校（1888.3）−

済生館医学校1874.1

乙種（1885.1）

廃校（1888.4）
私立病院

山形市立病院済生館

須賀川医学校/福島医学校

1879.10

甲種（1884.6）

福島移転（1881.8）
廃校（1887.3）
県立福島病院

公立岩瀬病院
福島県立医科大学（坂井建雄作成）

135

日本医学会創立120周年記念誌.indb 135

22.2.25 4:27:29 PM

Ⅱ

図2

済生学舎で用いられた教科書

A：『内科要略』，B：『華氏病理摘要』，C：『外科各論』，D：『斯泰涅爾小児科』，E：『簡明薬物学』．

A

B

C

D

E

（国立国会図書館蔵）

136

日本医学会創立120周年記念誌.indb 136

22.2.25 4:27:30 PM近代医学のドイツからの移植と全国への波及

1881年に廃校となった．桐原真節は坪井信道から蘭学を学び，長崎でポンペと松本良順から最新の西洋医学を学んで，幕府の西洋医学所教授，東京大学医学部教授になり，東京大学医学部附属病院の初代院長を務めた．
慶應義塾医学所は1873年に東京三田に作られた．福沢諭吉の発案によるもので，弟子の松山棟庵が校長となった．東京大学医学部で始められたドイツ語での医学教育に対抗し，英語による医学教育を行った．教科書としてはアメリカの医師ハーツホールンの『医学の原理と実践要説』（1867）などが用いられ，その翻訳書『華氏内科摘要』全22冊（1872 ～1875）と『華氏病理摘要』全5冊（1875）も用いられた．学生数は1877 〜1878年には100人を超えたが，設備に多額の費用がかかること，またドイツ医学が主流となっていて英米の医学を学んだ者が医師開業試験に合格するのが難しいことなどから，1880年に廃校となった．
済生学舎は長谷川 泰が1875年に作った医学校である．当初は本郷元町（現在の順天堂大学の一画）にあったが，1882年には湯島（現在の東京ガーデンパレスの場所）に移転して，附属病院を併設した．自由放任主義の校風で，医術開業試験に合格するための準備教育を行い，
1903（明治36）年の専門学校令が出て廃校するまで，約9,600人の医師を育てた．学生数は1877年には75人であったが，1880年には270人，1884年には506人と増やしていった．
1887年頃に全国の公立医学校の多くが廃校になると，勉学の場所をなくした医学生が済生学舎に集まり隆盛を極めた．
主要な教員として，山崎元脩は東京大学医学部卒（1876）で新潟医学校校長（1880～ 1883）と済生学舎附属病院の蘇門病院院長を務めた．長谷川 泰の弟で山崎の同級生の長谷川順次郎
は，後に栃木県立医学校校長，茨城県立医学校校長を務めた．石黒宇宙治は東京大学医学部卒（1879）で，海軍軍医となり舞鶴病院院長を務めた．初期には東京大学医学部の学生が講義を行ったこともある．
長谷川 泰は多数の医学書を著訳しており，それらが済生学舎での授業にも用いられた．内科では『内科要略』全8冊（1880 ～ 1884），『華氏病理摘要』上中下（1875），外科ではシュルツェ著『外科各論』上下（1882），小児科では『斯泰涅爾小児科』全6冊（1876），薬物学では『簡明薬物学』
上下（1888 ～ 1890）などがある（図2）．
成医会講習所は現在の東京慈恵会医科大学の前身で，1881年に発足した．設立者の高木兼寛は鹿児島藩医学校でウィリスからイギリス医学を学び，海軍軍医となり（1872），イギリスに留学した（1875 ～ 1880）．松山棟庵とともに成医会講習所を開設し（1881），1882年から
海軍医務学舎で授業を行っていた．

参考文献
1） 天野郁夫：大学の誕生（上）帝国大学の時代. 中央公論社, 2009.
2） 天野郁夫：大学の誕生（下）大学への挑戦. 中央公論社, 2009.
3） 泉 孝英：外地の医学校. メディカルレビュー社, 2009.
4） 海原 亮：江戸時代の医師修業：学問・学統・遊学. 吉川弘文館, 2014.
5） 吉良枝郎：明治期におけるドイツ医学の受容と普及−東京大学医学部外史. 築地書館, 2010.

137

日本医学会創立120周年記念誌.indb 137

22.2.25 4:27:30 PM

Ⅱ 日本の医学教育の歴史と日本医学会

医学教育の拡充とレベルアップから多様化，戦時下の状況まで
順天堂大学保健医療学部特任教授，日本医史学会

坂井建雄

明治後半から戦前期までの医学校には，帝国大学
（官立）
，医科大学
（官立，公立，私立），
医学専門学校（公立，私立）の3種類のものがあった．この多様な教育機関を含む体制は，医学教育の拡充とレベルアップを図ることを目的としたいくつかの契機を経て，段階的に形成されてきた．1887年には財政危機のなかで公立医学校の淘汰と再編成が行われた．1903（明治36）年の専門学校令では私立医学校への庇護と統制によりレベルアップが図られた．1918（大正7）年の大学令により専門学校の大学への昇格への道が開かれた．第二次世界大戦の戦時下には，増大する医師の需要に対応すべく，多数の医学専門学校が増設された．また外地にも多くの医学校が設置されて医師を養成した．

公立医学校の淘汰・再編成（1887）から安定期へ
森

有礼文部大臣は医学教育制度の大改革を行い，1886（明治19）年に諸学校令を公布した．帝国大学令で東京大学は5つの分科大学をもつ帝国大学となり，医学部はその医科大学となって，大学院も設置された．簡易な医学教育を行っていた東京大学医学部の別科は，それに先立って1885年に廃止されていた．中学校令により中学校は高等・尋常の2等に分けられた．高等中学校は文部大臣の管理に属し，全国に5校設置された．高等中学校では，帝国大学に入るための予備教育を行うとともに，専門学部をおいて専門教育も行われた．
1887（明治20）年に，公立医学校の存立基盤を揺るがす大きな制度変更が行われた．勅令第48号により，府県立医学校の費用を，1888年以降，地方税から支弁することが禁止された．
その頃，東京大学医学部を卒業した医学士の給料は知事に準じるほどの高給で，医学校の費
用は府県の財政を大きく圧迫していた．甲種医学校のうちの5校（千葉，仙台，岡山，金沢，
長崎）は官立に移管されて高等中学校の医学専門部になったが，多くは廃校となった．公立の医学校として残ったのは，経営基盤の安定している京都，大阪，愛知の3校のみであった（図1）．
明治初期の公立医学校は，44校が開設されたが，1888年以降まで医学校として存続したのは8校のみであった．廃校となった医学校の多くは，地域の中核的な病院としてなお存続した．その後の命運は地域によってさまざまである．
1888年の時点での医学校には4種類のものがあった．
・帝国大学医科大学：1校（東京）・官立の高等中学校医学部：5校（第一/千葉，第二/仙台，第三/岡山，第四/金沢，第五/長崎）
・公立の甲種医学校：3校（京都，大阪，愛知）
以上はいずれも，卒業をすれば無試験で医師になれる医学校であった．高等中学校医学部は，
1894年に高等学校医学部と改称され，1901（明治34）年に学制の変更により医学専門学校となった．
これ以外に私立の医学校がいくつかあったが，これらは卒業後に医術開業試験の合格を必要としていた．その代表的なものとしては，
・東京慈恵医院医学校（現・東京慈恵会医科大学）
・済生学舎（後に廃校）があった．

138

日本医学会創立120周年記念誌.indb 138

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医学教育の拡充とレベルアップから多様化，戦時下の状況まで

これ以後で1903年までの間に新設された医学校としては，
・官立：京都帝国大学医科大学（1899，現・京都大学医学部）
・官立：京都帝国大学福岡医科大学（1903，現・九州大学医学部）
・私立：熊本医学校（1896，現・熊本大学医学部）
・私立：東京女医学校（1900，現・東京女子医科大学）
・私立：岩手医学校（1901設立，1911一時閉校，現・岩手医科大学）がある．

専門学校令（1903）から私立医学校の庇護と統制へ
1903（明治36）年に専門学校令が公布された．これは帝国大学・高等学校・高等師範学校
以外のすべての高等教育機関を専門学校として位置付ける勅令で，私立専門学校にも庇護と統制を及ぼすものであった．同時に公立私立専門学校規定が公布されたが，こちらは認可を得るために適切な校地・校舎などの物的条件の他に，教員資格，学則に規定すべき事項などの条件を細かく定めていた．これらの条件を満たさない場合には専門学校を名乗ることが許

図1

明治〜戦前期の医学校数の推移（校）
50

医学専門学校数

45

40

35

30

25

20

15

10

5

0
1874 1876 1878 1880 1882 1884 1886 1888 1890 1892 1894 1896 1898 1900 1902 1904 1906 1908 1910 1912 1914 1916 1918 1920 1922 1924 1926 1928 1930 1932 1934 1936 1938 1940 1942 1944
（校）
20

医科大学数

18
16
14
12
10
8
6
4
2
0

1874 1876 1878 1880 1882 1884 1886 1888 1890 1892 1894 1896 1898 1900 1902 1904 1906 1908 1910 1912 1914 1916 1918 1920 1922 1924 1926 1928 1930 1932 1934 1936 1938 1940 1942 1944

官立

公立

私立

（坂井建雄作成）139

日本医学会創立120周年記念誌.indb 139

22.2.25 4:27:31 PM

Ⅱ
されず，各種学校として扱われることになった．1905（明治38）年の医師免許規則改正により，
私立専門学校にも無試験で医師免許授与の特典が与えられることになった．
済生学舎は1876年に長谷川 泰により設立され，明治期の最大級の私立医学校で9,000人以上の医師を輩出し，当時の日本の開業医の半数以上を済生学舎の出身者が占めるほどであった．しかし専門学校としての基準を満たすことができず，1903年に廃校となった．しかし教員たちによって翌1904年に私立日本医学校（現・日本医科大学）として再興された．
1906年に医師法が施行され，医師の免許資格を積極的に規定し，医師となるには一定の資格を有し内務大臣の免許を受けることとされた．その資格としては，「①帝国大学医学科又は官立・公立もしくは文部大臣の指定した私立医学専門学校の卒業者，②医師試験に合格した者，
ただしその受験資格として前記以外の医学専門学校又は外国医学校で4年以上の医学課程を修了すること，③外国の医学校卒業ないし医師免許で一定の要件を備えた者」とされた．ま
た1914
（大正3）
年に年医術開業試験を廃止し，それに代わって医師試験を行うこととされた．
医師法によって予告されていた医術開業試験の廃止と医師試験の導入は，予定よりも遅れて1916（大正5）年に行われた．これ以後，医師の資格を得るためには，官立，公立および文部大臣の指定を受けた私立の医学専門学校を卒業するか，それ以外の私立の医学専門学校を卒業して医師試験を受けて合格する必要があった．私立の医学校は専門学校の認可をまず受けて卒業生の医師試験受験資格を確保する必要があり，さらに文部大臣の指定を受けて試験免除の指定資格を得ることが目標となった．
1905年の時点での医学校として官公立のものが3種類あった．
・帝国大学医科大学：3校（東京，京都，福岡）・官立の医学専門学校：5校（千葉，仙台，岡山，金沢，長崎）・公立の医学専門学校：3校（京都，大阪，愛知）
私立の医学校として2種類のものがあった．
・私立の医学専門学校：2校（東京慈恵，熊本）
・私立の医学各種学校：3校（日本医学校，東京女医学校，岩手医学校）
1912年に日本医学校が私立日本医学専門学校（現・日本医科大学）に，東京女医学校が東京
女子医学専門学校（現・東京女子医科大学）に，それぞれ専門学校の設置が認可された．試験免除のための指定資格を得たのは遅れて前者は1919年，後者は1920年であった．
これ以後で1918年までの間に新設・廃止・改称された医学校としては，・私立：岩手医学校が閉校（1911）
・公立：大阪府立医学校が大阪医科大学と改称（1915）
・私立：東京医学専門学校（1916東京医学講習所，1918東京医学専門学校，現・東京医科大学）
・私立：慶應義塾大学医学部（1917予科開設，1920医学部，現・慶應義塾大学医学部）がある．

大学令（1918）から大学医学部と医学専門学校の併存へ
明治期の高等教育機関（医学に限らず）は当初，少数の帝国大学と大多数の専門学校によって行われていた．帝国大学は修業年限が長く（予科に加えて4年），専門学校は短く3年であった．明治30年代に入る頃から一部の専門学校が大学昇格を積極的に求め，制度上は専門学校のまま大学を称するようになった．大阪府立医学校も1915年に大阪医科大学と改称することを許された．
医師の養成が大学と専門学校のどちらで行われるべきかという問題は，大きな議論を引き起こしていた．大阪医学校校長の佐多愛彦はドイツ留学で見聞した経験から，医師養成は実140

日本医学会創立120周年記念誌.indb 140

22.2.25 4:27:31 PM

医学教育の拡充とレベルアップから多様化，戦時下の状況まで務的で年限の短い専門学校ではなく，学問の府たる大学で一元的に行われるべきだとする「医育一元論」を主張した．医学界の有力者や教育界にも働きかけて，賛同を得ていた．
1918（大正7）年に大学令が公布されて，帝国大学以外の官立・公立・私立の大学や，総合大学ではない単科の大学も認められることになった．これにより医学専門学校が大学に昇格する道が開かれた．大阪医科大学は，大学令により正式に大学となった．
1918年の時点での医学校としては，・帝国大学医学部：4校［東京，京都，九州（福岡），東北（仙台）］・公立の医科大学：1校（大阪）
・官立の医学専門学校：5校（千葉，岡山，金沢，長崎，新潟）・公立の医学専門学校：2校［京都，愛知（名古屋）］
・私立の医学専門学校：5校（慶應，東京慈恵会，日本，東京女子，熊本）
であり，計17校（大学5校，専門学校12校）
であった．
これ以後，帝国大学医学部が増設され，医学専門学校が次々と大学へと昇格していった．
・北海道帝国大学医学部が設立（1919）
・大阪医科大学が大阪帝国大学医学部に昇格（1931）
・愛知医科大学が官立移転されて名古屋医科大学に（1931），名古屋帝国大学医学部に昇格（1939）
・岡山と新潟の医学専門学校が医科大学に昇格（1922）
・千葉・金沢・長崎の医学専門学校が医科大学に昇格（1923）
・私立熊本医学専門学校が県立に移管（1922），官立に移管して熊本医科大学に昇格（1929）
・京都府立医学専門学校が京都府立医科大学に昇格（1921）
・慶應義塾大学の医学科が大学令による医学部に（1920）
・東京慈恵会医院医学専門学校が東京慈恵会医科大学に昇格（1921）
・日本医学専門学校が日本医科大学に昇格（1926）
・日本大学専門部医学科が設立（1925），医学部に昇格（1942）
その一方で，医学専門学校が地域で開業医として働く実践的な医師の養成のために必要だとする意見も，特に私立医学専門学校の関係者らによって根強く主張された．上条秀介（昭和
医学専門学校創設者）は，「年々歳々，崇高なる理論に通暁せる学徒の各大学より輩出を見る
も，実地診療に経験ある真の臨床家は誠に寥々たるのみ」（創立趣旨，『昭和大学五十年史』41頁）と述べている．
1918 〜 1937年に新設された医学専門学校は，
・東京医学専門学校（1918，現・東京医科大学）
・帝国女子医学専門学校（1925，現・東邦大学医学部）
・日本大学専門部医学科（1925開設，1942大学昇格，現・日本大学医学部）
・大阪高等医学専門学校（1927，現・大阪医科薬科大学）
・昭和医学専門学校（1928，現・昭和大学医学部）
・岩手医学専門学校（1928，現・岩手医科大学）
・大阪女子医学専門学校（1928，現・関西医科大学）
・九州医学専門学校（1928，現・久留米大学医学部）
で，8校の私立医学専門学校が新設された．

141

Ⅱ
戦時下の医師需要と医学専門学校の大量増設
1937年に日中戦争が勃発，日本は中国との戦争に本格的に突入していった．大陸での戦域の拡大によって軍医として召集される者が増加し，医師の増員が要望され，1939年に陸軍省・海軍省・厚生省の発起により，各帝国大学医学部と官公立医科大学宛に3か年の期限付きで臨時附属医学専門学校の設置が要請された．1939年5月に，帝国大学（7校）と官立の医科大学（6校）に，それぞれ臨時附属医学専門部が附置された．
1939年の時点での医学校は，・帝国大学医学部：7校［東京，京都，九州
（福岡）
，東北
（仙台）
，大阪，名古屋，北海道（札幌）］
・官立の医科大学：6校（千葉，岡山，金沢，長崎，新潟，熊本）・公立の医科大学：1校（京都）・私立の医科大学：3校（慶應，東京慈恵会，日本）・私立の医学専門学校：9校［東京女子，東京，帝国女子，日本大学，昭和，岩手，大阪女子，
大阪，九州
（久留米）
］
で計26校
（大学17校，専門学校9校）
であった．
1941年12月にアメリカとの戦争が始まると，戦域はさらに拡大し，軍医の需要はさらに増加した．1942年頃より1945年の終戦の直前までの間に，公立の医科大学（1校）と私立の医科大学（4校）に附属医学専門部が附置された．
1942年末〜1945年にかけて，国立と公立の医学専門学校が各地に新設された．これらは学習年限を短縮して卒業生を出したところもあったが，終戦を迎えて卒業生を出さずに廃校となったところもある．1942年に日本大学専門部医学科が医学部に昇格し，1943年に順天堂医学専門学校が新設された．また医学教育の教育年限にも若干の短縮が行われた．
終戦時の医学校数は外地を除いて，大学医学部では帝国大学7校，官立6校，公立1校，私立4校であり，医学専門学校では官立6校，公立18校，私立9校であった．これに加えて，各大学の附属医学専門部として，官立13校，公立1校，私立4校があった（表1）．

外地の医学校
日本の海外進出に伴って，その統治下に入った台湾，朝鮮，樺太では各地に医学校が作られた．また満州国は実質的に日本の支配下にあって，満州・関東州でも各地に医学校が作られ，日本人を含む卒業生を送り出していた．

台湾の医学校日本は日清戦争で清国に勝利し，日清講和条約により台湾と澎湖諸島を割譲された（1895.4）．
台湾総督府が置かれ（1895.6），第二次世界大戦で敗戦するまで台湾を統治した．終戦時に台北に2校の医学校が存在した．
・台北帝国大学医学部（台北，
官立）：台北医院内に設置された医学講習所として発足し（1897），
台湾総督府医学校となり（1899.4），台湾人の子弟を対象としていた．その後，専門学校令による台湾総督府医学専門学校（台湾医専）となり（1919.8），日本人子弟にも医学教育を行うことになった．台北帝大の附属医学専門部として存続し，終戦を迎えた．
・台北帝国大学附属医学専門部（台北，官立）：台北帝国大学（台北帝大）は1928年に発足し，医学部を増設した（1936.1）．台北帝大は第7回卒業生を1945年9月に，第8回卒業を10月に送り出した後，中華民国に接収されて中華民国立台湾大学となった．第1期生（1936年入学）～
第9期生（1942年入学）の卒業生総数は266名であった．終戦時の医学校は以下の2校であった．

142

日本医学会創立120周年記念誌.indb 142

22.2.25 4:27:32 PM

医学教育の拡充とレベルアップから多様化，戦時下の状況まで

表1

終戦時の日本の医科大学と医学専門学校〔帝国大学〕
・東京帝国大学医学部：1869.12大学東校，1886.3帝国大学医科大学，現・東京大学医学部
・京都帝国大学医学部：1897.9京都帝国大学医科大学，現・京都大学医学部
・九州帝国大学医学部：1903.4京都帝国大学福岡医科大学，1911.4九州帝国大学医科大学，現・九州大学医学部
・東北帝国大学医学部：1887.8第二高等中学校医学部，1912.4東北帝国大学医学専門部，1915.4東北帝国大学医科大学，現・東北大学医学部
・北海道帝国大学医学部：1919.4北海道帝国大学医学部，現・北海道大学医学部
・大阪帝国大学医学部：1919.11大阪医科大学（公立），1931.5大阪帝国大学医学部，現・大阪大学医学部
・名古屋帝国大学医学部：1920.6愛知医科大学（公立），1931.5名古屋医科大学（官立），1939.4名古屋帝国大学医学部，現・名古屋大学医学部〔官立〕（A）医科大学

・千葉医科大学：1887.9第一高等中学校医学部，1923.4千葉医科大学，現・千葉大学医学部
・岡山医科大学：1888.3第三高等中学校医学部，1922.3岡山医科大学，現・岡山大学医学部
・金沢医科大学：1887.8第四高等中学校医学部，1923.4金沢医科大学，現・金沢大学医学部
・長崎医科大学：1888.3第五高等中学校医学部，1923.4長崎医科大学，現・長崎大学医学部
・新潟医科大学：1910.4新潟医学専門学校，1922.4新潟医科大学，現・新潟大学医学部
・熊本医科大学：1922.5熊本医科大学（県立），1929.5熊本医科大学（官立）〔公立〕
・京都府立医科大学：1903.6京都府立医学専門学校，1921.10京都府立医科大学，現在に至る〔私立〕
・慶應義塾大学医学部：1920.4慶應義塾大学医学部（大学令），現在に至る
・東京慈恵会医科大学：1903.6東京慈恵医院専門学校，1921.10東京慈恵会医科大学，現在に至る
・日本医科大学：1912.7日本医学専門学校，1926.2日本医科大学，現在に至る
・日本大学医学部：1925.3日本大学専門部医学科，1942.3日本大学医学部，現在に至る〔官立〕
・前橋医学専門学校：1943.3設立，1948.2前橋医科大学，現・群馬大学医学部
・青森医学専門学校：1944.3設立，1948.2弘前医科大学，現・弘前大学医学部
・松本医学専門学校：1944.3設立，1948.2松本医科大学，現・信州大学医学部
・東京医学歯学専門学校：1944.4設立，1946.8東京医科歯科大学，現在に至る
・徳島医学専門学校：1943.2県立として設立，1945.4官立移管，1948.2徳島医科大学，現・徳島大学医学部
・米子医学専門学校：1945.3設立，1948.2米子医科大学，現・鳥取大学医学部〔公立〕（B）医学専門学校

・県立鹿児島医学専門学校：1942.12設立，1947.6県立鹿児島医科大学，1955.7国立移管，現・鹿児島大学医学部（国立）・名古屋市立女子医学専門学校：1943.2設立，1947.6名古屋女子医科大学，現・名古屋市立大学医学部
・岐阜県立女子医学専門学校：1943.12設立，1947.6岐阜県立医科大学，1964.3国立移管，現・岐阜大学医学部（国立）・三重県立医学専門学校：1943.12設立，1947.6三重県立医科大学，1972.5国立移管，現・三重大学医学部（国立）・山口県立医学専門学校：1944.1設立，1947.6山口県立医科大学，1964.4国立移管，現・山口大学医学部（国立）・兵庫県立医学専門学校：1944.1設立，1946.4兵庫県立医科大学，1964.4国立移管，現・神戸大学医学部（国立）・福島県立女子医学専門学校：1944.1設立，1947.6福島県立医科大学，現在に至る
・横浜市立医学専門学校：1944.2設立，1947.6横浜医科大学，現・横浜市立大学医学部
・大阪市立医学専門学校：1944.2設立，1947.6大阪市立医科大学，現・大阪市立大学医学部
・福岡県立医学歯学専門学校：1944.4設立，1947.4医学部廃止，現・九州歯科大学
・山梨県立医学専門学校：1944.1設立，1947.1廃校
・山梨県立女子医学専門学校：1944.11設立，1947.1廃校
・高知県立女子医学専門学校：1944.12設立，1947.3廃校，現・高知県立大学
・秋田県立女子医学専門学校：1945.2設立，1947.11廃校
・和歌山県立医学専門学校：1945.2設立，1947.6和歌山県立医科大学，現在に至る
・広島県立医学専門学校：1945.2設立，1947.6広島県立医科大学，1953.8国立移管，現・広島大学医学部（国立）・奈良県立医学専門学校：1945.4設立，1947.7奈良県立医科大学，現在に至る
・北海道立女子医学専門学校：1945.7設立，1950.6札幌医科大学，現在に至る〔私立〕
・東京女子医学専門学校：1912.3設立，1947.6東京女子医科大学，現在に至る
・東京医学専門学校：1918.4設立，1946.5東京医科大学，現在に至る
・帝国女子医学専門学校：1925.3設立，1947.6東邦医科大学，現・東邦大学医学部
・昭和医学専門学校：1928.3設立，1946.4昭和医科大学，現・昭和大学医学部
・順天堂医学専門学校：1943.12設立，1946.5順天堂医科大学，現・順天堂大学医学部
・大阪女子医学専門学校：1928.6設立，1947.6大阪女子医科大学，現・関西医科大学
・大阪高等医学専門学校：1927.4設立，1946.3大阪医科大学，現在に至る
・九州高等医学専門学校：1928.2設立，1946.3久留米医科大学，現・久留米大学医学部
・岩手医学専門学校：1928.2設立，1947.6岩手医科大学，現在に至る

143

日本医学会創立120周年記念誌.indb 143

22.2.25 4:27:32 PMⅡ
朝鮮の医学校
日本は日露戦争に勝利し，3次にわたる日韓協約（1904 ～1907）によって朝鮮に対する独占的支配権を獲得し，韓国併合条約（1910.8）により韓国を併合した．朝鮮総督府が置かれ（1910.10），米軍への無条件降伏まで朝鮮を統治した．終戦時の医学校は，京城に官立の2校と私立の2校，他の4都市に道立の4校があった．
・京城医学専門学校（京城，官立）：李朝時代に官立医学校が設立され（1899.3），大韓医院教育部（1907.3），朝鮮総督府医院附属医学講習所（1910.9）を経て，朝鮮総督府医学専門学校（京城医専，1916.4）に発展し，終戦を迎えた．京城医専は日鮮人共学で，当初は内地人生徒が定数の1/3と定められていたが，次第に内地人が主となっていった．卒業生は第1回（1917.3）〜第28回（1945.9）まで約2,300人（朝鮮人1,100，日本人1,200）であった．
・京城帝国大学医学部（京城，官立）：京城帝国大学はまず予科が発足し（1924.5），2年後に医学部を含む本科が設けられた（1926.4）．卒業生は第1回（1930.3）〜第17回（1945.9）まで総数1,057人（朝鮮人約250，日本人約750）であった．
・平 壌 医 学 専 門 学 校（ 平 壌， 平 安 南 道 立 ）：平壌慈恵医院内で私立医学講習所が始まり（1923.1），朝鮮総督府の告示により平壌医学専門学校が設立された（1933.3）．敗戦により閉校するまでの卒業生は約1,000人（朝鮮人400，日本人600）であった．
・大 邱 医 学 専 門 学 校（ 大 邱， 慶 尚 北 道 立 ）：大邱慈恵医院内で私立医学講習所が始まり（1923.9），朝鮮総督府の告示により大邱医学専門学校が設立された（1933.3）．敗戦により閉校するまでの卒業生は約1,000人（朝鮮人400，日本人600）であった．
・光 州医学専門学校（光州，全羅南道立）：戦時中の医師不足に対処するために開校された（1944.4）．日本の敗戦のために閉校となり，卒業生は出ていない．
・咸 興医学専門学校（咸興，咸興南道立）：戦時中の医師不足に対処するために開校された（1944.4）．日本の敗戦のために閉校となり，卒業生は出ていない．
・旭医学専門学校（京城，私立）：米国人セブランスの寄付でセブランス病院が作られ（1904.6）
医学講習が行われた．朝鮮教育令によりセブランス聯合医学専門学校となり（1917.5），戦
時下に旭医学専門学校に改称を強いられた（1943.4）．現在は延世大学校医科大学となっている．
・京城女子医学専門学校（京城，私立）：私塾京城医学講習会（1921）が核となり，女医養成のために設立された（1938.4）．現在は高麗大学校医科大学となっている．

樺太の医学校
日露戦争後のポーツマス条約により，樺太の南半分が日本に割譲された（1905.9）．樺太庁が設置され（1907.4），第二次世界大戦の敗戦まで樺太を統治した．終戦時に樺太には医学校が1校あった．
・樺太医学校（豊原，官立）：豊原病院に附属医学講習所が開設（1941.8），庁立の樺太医学専門学校となり（1943.4），官立に移管された（1945.4）．第1期生（1941.9入学）と第2期生（1942.2入学）の15人が卒業し，在校生は北海道大学附属医専部などに編入された．

満州・関東州の医学校
日本は日露戦争の戦勝後に関東州（遼東半島付近）の清朝からの租借地をロシアから譲り受け（1905），第一次世界大戦後に租借期間を99か年に延長し（1915），満州国の建国後は満州国から租借する形にした（1918.9）．満州国は実質的に日本の植民地で，第二次世界大戦末にソ連軍の満州侵攻により滅亡した（1945.8）．
関東州には終戦時に官立1校と私立1校の医学校があった．
・旅順医学専門学校（官立，旅順）：関東庁旅順病院内に附属医学校が開設され（1939.7），庁

144

医学教育の拡充とレベルアップから多様化，戦時下の状況まで

立の旅順医学専門学校（1941.4）に昇格し，文部省に移管され（1943.4），終戦を迎えた．卒
業生は日系が120人，満州系が60人であった．
・大連女子医学専門学校（私立，大連）：大連の満鉄病院内に開設されたが（1945.4），まもな
く日本の敗戦を迎えて廃校となった．満州国のその他の地域には終戦時に，私立の医科大学2校（附属医専1校），国立の医科大学3校，国立の開拓医学院3校，省立の医学院3校，国立の軍医学校1校，計13校の医学校があった．
・満州医科大学（私立，奉天）：満鉄大連医院を母体として南満学堂が奉天に設立され（1911.6），
文部省の専門学校令に準じて，卒業生は日本内地での医師試験免除の特典が与えられた．満州医科大学に昇格し（1922.5），中国人を学生とする専門部を併設した．戦後は中華民国下の瀋陽医学院を経て，現在は中国医科大学と改称されている．開学以来の卒業生は1,164名，
敗戦時の在校生（専門部を除く）
は580人とされる．南満学堂，満州医科大学，専門部の医学課程を修了して医師となった者は約2,600人（内，中国人約1,000人）と算定されている．
・盛京医科大学（私立，奉天）：スコットランドの伝導医師デュガルト・クリスティーによって
奉天医科大学が開設された（1912.1），中国人の医師を養成した．満州国建国後に学制統一のため盛京医科大学と改称し（1940.7），太平洋戦争勃発のために英国人教師が退去し，終戦を迎えた．戦後は国立遼寧医科大学と改称され，国立瀋陽医学院に合併された（1948.11）．
・新京医科大学（満州国立，新京）：吉林国立病院附属医学校を新京に移転（1937.5），新京医科大学と改称し開学し（1938.5），終戦を迎えた．戦後は白求恩医科大学と改称し，ほかの単科大学と合併して総合大学の吉林大学となった（2000）．
・哈爾浜医科大学（満州国立，哈爾浜）：私立濱江医学校として開設（1926），哈爾浜医学専門学校と改称し（1928），哈爾浜医科大学と改称し（1938），終戦を迎えた．当初は中国人学
生の医学教育を目的としたが，1939年から日本人の学生を迎えるようになった．
・佳木斯医科大学（満州国立，佳木斯）：日本人学生のための医学校として1940年4月に第1期生が入学した．卒業式を第1期生（1943.11），第2期生（1944.11）に行い，終戦後に第3期生の卒業式・閉学式（1945.8）を行った．
・北安開拓医学院（満州国立，北安），斉斉哈爾開拓医学院（満州国立，斉斉哈爾），龍井開拓医学院（満州国立，龍井）：これらは開拓地の医師速成を目的として開設され（1940.6），卒
後は満州国医師の資格が与えられた．北安開拓医学院は，哈爾浜開拓医学院として医大内に開設され（1940.6），北安に移転して名称を変更した（1943.10）．
・興安省立医学院（省立，王爺廟，1942.2開設），錦州省立医学院（省立，錦州，1944開設），
東安省立医学院（省立，東安，1944開設）：蒙古地方に開設された省立医学校である．
・満州国陸軍軍医学校（満州国立，哈爾浜）：陸軍軍医養成処として始まり（1934.7），陸軍軍
医学校と改称（1935.2），当初は満蒙系の学生を募集したが，第7期（1938.11）から日系の学生も募集した．ソ連軍の侵攻により解散した．
これら外地の医学校を卒業した者は，戦後になってそのままでは日本の医師免許を得られなかった．朝鮮・台湾・満州で地域や期間を限定しない医師免許を得た者には，医師試験委員の銓衡によって医師免許が与えられたが，そうでない者には医師国家試験予備試験に合格したうえで1年以上の実地修練受け，医師国家試験を受験する道が開かれた．

参考文献
1） 坂井建雄編：日本医学教育史. 東北大学出版会, 2012.
2） 坂井建雄編：医学教育の歴史：古今と東西. 法政大学出版局, 2019.
3） 坂井建雄：図説 医学の歴史. 医学書院, 2019.

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Ⅱ 日本の医学教育の歴史と日本医学会

戦後昭和期における医学教育と卒後教育
東京慈恵会医科大学特命教授，日本医学教育学会

福島

統

本章では，主に1945（昭和20）年の終戦時から1987（昭和62）年にかけての卒前医学教育と卒後臨床研修の変化について述べる．どの制度もあるとき突然でき上がるものではなく時間の流れのなかで変化していくものであるので，1945（昭和20）
年の現状を理解してもらうために，1938（昭和13）
年ごろから説明を始めたい．また，卒前医学教育と卒後臨床研修とは互いに関連し合って制度化されているので，この2つのテーマを交互に取り上げていくことにする．

1939（昭和14）年の陸軍省による千葉医科大学の接収の失敗と軍医養成を目指した臨時医学専門部の設置
1938（昭和13）年での医師養成課程は，帝国大学7医学部［ただし，名古屋帝国大学は1939（昭和14）年設置なので，正確には6帝大と愛知県立医学専門学校］，6官立医科大学（新潟，岡山，千葉，金沢，長崎，熊本），公立として京都府立医科大学，3私立大学（慶應義塾大学，
東京慈恵会医科大学，日本医科大学），そして8私立医学専門学校（東京女子，帝国女子，日本大学専門部，昭和，岩手，東京，大阪高等，大阪女子高等）であった．
1937（昭和12）年に日中戦争が開始され，戦線が拡大されていく過程で，軍医養成問題が顕在化した．さらに，1938（昭和13）年には日本軍は張鼓峰でソ連軍の機械化部隊と交戦し，さらなる軍医充足を考えるようになっていた．翌年の1939（昭和14）年には有名な「ノモンハン事件」で大敗北を喫することとなる．ノモンハン事件で日本軍は戦死7,696人，戦傷者8,647
人，生死不明者1,021人，合計1万7,364人の犠牲を出した1）．日本陸軍はこれらの負け戦から何も学ばず，軍装備拡充ではなく白兵戦主義に固着する陸軍は，軍医養成を急がなければならず，現存の官立医科大学を接収し陸軍軍医大学を作ろうとした．その対象となったのが千葉医科大学である．陸軍省は千葉医科大学を施設，スタッフもろとも接収し，教官はすべて軍属にしようと考えたようである2）．これに対し，当時の文部省は徹底抗戦をしたため，陸軍省は千葉医科大学の接収を諦めた．
これとは別に陸軍省は，1938（昭和13）年当時の国内の医学校入学者定員とは別に，短期で大量の軍医を養成するための方策として「臨時医学専門部」を，まずは教育体制が担保できる可能性のある7帝大と6官立医大に併設する計画を進めていた．
1939（昭和14）年5月に，「帝国大学及官立医科大学に臨時附属医学専門部を設置する」という勅令315号が公布され，その文部省の理由書には，「今次事変の勃発に伴い医師にして陸海軍に召集せらるるもの頗る多く，為に国民医療に従事する医師の不足を来し之に加え今後多数の医師を大陸に送るの要あるを以て之が対策として
東京帝国大学，京都帝国大学，東北帝国大学，九州帝国大学，北海道帝国大学，大阪帝国大学，
名古屋帝国大学，新潟医科大学，岡山医科大学，千葉医科大学，金沢医科大学，長崎医科大学，
熊本医科大学に臨時附属医学専門部を設置し取急ぎ医師の養成を為すの必要あるに依る」と書かれている．この「医学専門部」は，多数の医師の短期間での養成を目的にしたため，入学資格を旧制中学卒業と低年齢化し，修学期間は4年とされた3）．臨時医学専門部は軍医養成が主目的であったため，男子のみの入学となっていた．
この医学校の定員増の計画はこれでは終わらない．この時点で陸軍省には，当初は軍医養146

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戦後昭和期における医学教育と卒後教育

成年間3,000人，そして将来的には年間1万人という考え方があったとされている．陸軍省はこれだけの医師養成を行っても，日本は戦争に勝って領地を拡大するので医師過剰にはならないと考えていたと言われている2）．実際，1945（昭和20）年での医学校入学定員は，陸軍省の想定どおり1万人を超え，1万533人となっていた．
臨時医学専門部は，当時の学制で6年間の小学校，5年間の中学校を卒業すれば入学でき，4年間の医学専門教育を受ければ医師資格を得ることができるという短期間養成コースであることと，帝大と官立医大の附属なので「国立」学校であり，陸海軍からの奨学金も整備されていて，1942（昭和17）年からの臨時医専の増設もほとんどが公立であったので，学費がかからないことと，養成期間が短いこと（医学部，医科大学の場合は，小学校，中学校そして高等学校または予科を経てから4年間の医学部教育を受けるので，2 ～ 3年早く医師免許を取得できる）から，医学校より医専のほうが人気があった．根本良介の紙上発表のデータ4）によると，1939（昭和14）年5月の臨時医専の入学試験の競争率は6.5倍であったのに対し，東京帝
国大学，京都帝国大学には200人を超える応募者がいたが，それ以外の医学部では定員ギリ
ギリ，東北帝国大学では100人の募集で22人の欠員が出ている．

終戦時の医学校と入学定員
1945（昭和20）
年8月15日終戦を迎えたとき，国内の医学部・医学専門学校（臨時医学専門部を含む）の入学定員は1万533人で，その内訳は，大学2,308名，医専8,225名であった．まさに，陸軍省が当初計画した年間1万人医学校定員になっていたことになる．このとき，国内の（外地を除く）
医師養成校は，帝国大学医学部（東京，京都，東北，九州，北海道，大阪，名古屋の7校），官立医科大学（新潟，岡山，千葉，金沢，長崎，熊本の6校），官立医専（上記13大学附属医専，前橋，青森，松本，東京医科歯科，徳島，米子の19校），公立医科大学（京都府立）の1校，公立医専（鹿児島，徳島女子，岐阜女子，三重，名古屋女子，山口，兵庫，福島女子，
横浜市，大阪市，山梨，山梨女子，高知女子，福岡医科歯科，京都府立女子，北海道女子，秋
田女子，奈良，和歌山，広島の20校），私立大学（慈恵医大，慶應，日本医大，日大の4校），
私立医専（東京女子，東京，帝国女子，大阪高専，九州高専，岩手，大阪女子，昭和，順天堂，
慈恵医大附属，慶應附属，日本医大附属，日大附属の13校），合計70校に及んでいた（注：福岡医科歯科とは，現在の公立大学法人九州歯科大学の前身である，私立九州歯科医学専門学校が1944（昭和19）
年に福岡県立医学歯学専門学校となり医学科を併設したものである）．
女子医専の新設は1943（昭和18）年から行われた．名古屋女子，岐阜女子（1943年），北海
道女子，福島女子，山梨女子，京都府立女子，高知女子（1944年），そして秋田女子（1945年）とすべてが公立医学校である5）．終戦前には，健康な働き盛りの医師は軍医に取られており，国内の医療は，年配，病弱な男性医師が担っており，国内医療を担う女性医師が必要とされた．
当時の様子を描写するために，東京慈恵会医科大学八五年史6）から引用する．
「昭和一六年一二月，我が国がついに太平洋戦争に突入するに至ったため，兵員の数は増大する一方となり，その上国土内にも戦災が波及する公算が大となるに至ったため，国家は軍医及び一般医師を急速にかつ多数養成することとなり，昭和一八年に全国ほとんどの官公私立
医科大学は臨時医学専門部を併設することを慫慂され，本学においてもこれに応じて昭和一九年から学部校舎内に，東京慈恵会医科大学附属医学専門部を開校した．
（中略）昭和二〇年に第二回の学生募集を行ったが，終戦とともに文部省の指令により次年度からの募集は中止
することとなり，二学級の学生を卒業せしめたのち附属医学専門部を廃止した．しかして，
戦後，医学専門部は教育機関の延長を命ぜられ，一ヵ年延長して五ヵ年制となり，また卒業
後実地修練を経たのち，医師国家試験をうけることとなったことは，学部卒業者と同一であっ147

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Ⅱた．なお，廃校となった他の医学専門学校の学生を受け入れたので，専門部は昭和二七年三月，最終回の卒業生を送り出して教育業務を終了した．
（中略）昭和一八年，（中略）国家は，さらに目前の不足を補う目的で，歯科医師で医師になることを希望するものに一ヶ年の医学教育を行って，しかる後国家試験を行い，その成績により医師の資格を与えることを公示した．しかして，これにもとづいて文部省から本学にも一学級の特設部を開校するよう命ぜられたため，昭和一九年四月，公募により約一〇〇名の学生を入学させ，一年の短期間に各臨床科目についての講義を行った．講義終了後，全科目にわたって試験が施行されたが，中年からの転向はかなり努力を要するようであった．まして，さらに国家試験を受けるのであるから合格率もやや低く，そのうち昭和二〇年八月の終戦を迎えたため，国家試験を医科大学卒業者と同様に受験せねばならなくなり，医師免許獲得を断念した人も多かった．昭和二一年三月，一四四名が卒業したが戦争による変則医学教育もこの一回のみで終止符が打たれた．」
このように，1939（昭和14）年からの帝大・官立医科大附属臨時医専，1942（昭和17）年からの公立臨時医専新設と私立大学医学部の臨時医専増設，さらには歯科医師が医師資格を得るための特設部（慈恵と慶應）を開設という無謀な定員増が実施された．終戦直前に新設された医学校はもともと教育資源，特に教育病院が明らかに不足していただけでなく，空襲などで施設も壊されてしまった．
県立広島医学専門学校は，1845（昭和20）
年8月5日に開講式を挙行し，空爆が激しいので広島県高田郡小田村に疎開した．その翌日に原爆で広島市の校舎と附属病院をすべて失ったが，8月8日に疎開先で授業を開始した［1948（昭和23）年に旧制の県立広島医科大学となり，その後，呉市に本部を移し，1953（昭和28）年に国立に移管され広島大学医学部となり，1955（昭
和30）
年に医学部医学進学課程を設置し，1957（昭和32）
年に現在の広島市霞町に移転した］．

戦前期の卒後臨床研修（実地修練）の計画
医術開業試験が1916（大正5）年に廃止された［当初計画では1914（大正3）年に廃止の予定
であった］．資格試験制度から学歴制度への移行となった．1918（大正7）年の医師養成機関は，
4帝大医学部（東京，京都，九州，東北），大阪府立医科大学，５官立医専（千葉，岡山，金沢，長崎，新潟），2公立医専（京都，愛知），5私立医専（慈恵，慶應，日本医科，東京女子，熊本）の大学5校，医専12校である．私立熊本医学専門学校は，1887（明治20）年の地方交付税を府・県立医学校の運営に使用してはならないと定めた勅令により，1888（明治21）年に廃校となったが，県立時代から附属病院をもっていたことと県および同窓の力で1896（明治29）年に私立として再興されていた．この1887（明治20）年の勅令以降に存続した公立医学校は，大阪府，京都府そして愛知県立の3つの公立医学校のみであった．この3校が地方交付税からの資金を得なくても存続しえたのは，附属病院をもち経営基盤と教育基盤とが確立していたからである．
大正期に生き残った医学校には，卒前教育と卒後の臨床トレーニングの場である附属病院があり，卒前と卒後の教育連携が図られていたと考えられる．
医術開業試験がなくなり医学校（医学部・医科大学，医専）という学校制度での医師養成が確立するなかで，医学校での講座と附属病院での医局という連続性ができ上がっていた．医学校
で講義を中心に知識を学び，しかも卒前と卒後を分断する医術開業試験はなく無試験で，附属病院の医局で臨床トレーニングを開始する近接性は，医学校での講義と附属病院での実臨床ト
レーニングという流れを強固なものにしたであろう．このような医師養成過程である医局・講座制は明治の終わりにはでき上がっていたという7）．この医局・講座制による卒後トレーニング
は，なんら法的規制はかかっておらず，多くの卒業生たちの自由意思で行われていたものである．
医学教育での「学校知」と「実践知」の分離も，医局・講座制の台頭と無縁ではない．

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戦後昭和期における医学教育と卒後教育

卒後臨床研修というとインターン制度を思い浮かべるかもしれないが，終戦前にわが国では卒後1年間の「実地修練制度」の実施に向けて，1938（昭和13）年から政府内で検討が始まっ
ていた．
1942
（昭和17）
年に国民医療法とその施行令が公布された．その内容は，「医師及歯科医師の免許第一條に該当する者に之を与ふ

一

国民医療法第四條の規定に依る医師の免許は左の各号の一

大学令に依る大学において医学を修め学士と称することを得るもの又は官立，公立もしくは文部大臣の指定したる私立の医学専門学校医学科を卒業したる者にして一年以上診療の修練を経たるもの，（二～四項省略）前項第四号の規定に依り指定を為すは帝国の医師に対し試験を要せず医師免許を与ふる国たることを要す」
である．医学校を卒業後，1か年の卒後臨床実地修練が免許取得に求められることとなった．
施行令が施行される際に「現に学校在学中の学生・生徒，さらに同施行令後三年間の間に試験に合格したるものに対しては修練が免除される」との附則があり，1942（昭和17）年に4年を足すと，1946（昭和21）年となり，この国民医療法における卒後臨床実地修練は終戦により実施されることはなかった．しかしこの議論により，厚生省と文部省が，医学校の卒業，卒後臨床実地修練，医師免許取得という流れが定着し，戦後の医学部卒業，インターン制度，
医師国家試験，医師免許交付という流れを違和感なく受け入れられる素地を作ったと言われている．
この国民医療法の議論は卒後臨床実地修練の創設を主目的に議論が行われたものではない．
1938（昭和13）
年の医薬制度調査会は当初，第2委員会で，「第一

公営医療の拡充（一．農山漁村に於ける原則的公営制度の採用，二．都市に於ける公営医療機関の拡充），第二開業医の管理（一．開業許可制度の実施，二．診療報酬規程の制定，

三．医療内容の監督強化，四．都市に於ける処方箋発行方法改正，五．医業広告の制限，六．
医師の勤務指定制度の創設，七．平時に於ける徴用制度の実施，八．専門科名の整理及専門
医師検定制度の創設」
についての議論を行った（医師，歯科医師，薬剤師などの教育，養成その他資質向上に関する事項を検討する第1委員会は，第2委員会の結論を約1年間，待つことになり，さらに国民医療法として発布されるには3年の歳月がかかっている）．第2委員会の審議内容を見ると，医師の自由開業を制限して医師の地域偏在を改善しようとしたり，農山漁村の無医村を解消するために免許取得直後の一定期間，国家の指定する勤務に服することを義務付けたりすることを考えていたようである．開業前には僻地勤務の実績を求めるといった議論もされている8）．
医薬分業だけでなく，医業広告の制限などは2018（平成30）年の医療法改正と通じる論点があったり，2014（平成26）年から混迷を続けている専門医制度のことまで含まれたりしていて，現在問題になっている医師の地域偏在，診療科偏在，専門医制度と医療広告，医療提供の階層化などが1938（昭和13）
年から議論され続けていることがわかる．
卒後臨床実地修練に関しては，医師の地域偏在の解決を目指した「勤務指定」と，卒業後に臨床経験を積む実地修練とが混同されたり，卒後臨床実地修練の場として厚生省は当初，医学校の附属病院ではなく地域の総合病院で指導医1人につき最大5人の修練生（免許取得前の医学校卒業生）に，内科，精神科，小児科，外科，整形外科，産婦人科，眼科，皮膚泌尿器科，耳鼻咽喉科と理学療法科を修練させること，しかも2年間を提案したりしていたが，医学校および文部省はこれに対し，臨床修練は卒前の医学校教育のなかで医学校附属病院を中心に行うことを主張した．陸軍省は軍医養成を早期に行いたいため，厚生省の案には反対の姿勢を示した．医師免許前の臨床実地修練は医学校の責任で行うべきとの立場の文部省は，1939（昭和14）年に各私立医専校長に卒前教育での臨床実習教育の拡充を求める文書を発出してい
る9）．

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Ⅱ
卒後臨床研修の議論をしながら，それを外圧として卒前教育での臨床実習の改善を進めるという構図は，2000年以降のわが国でも見られている現象と同じである．

 合国軍最高司令官総司令部公衆衛生福祉局長サムス大佐による連
インターン制度と医師国家試験の導入
連合国最高司令官総司令部公衆衛生福祉局長であるCrawford F. Sams（サムス）大佐は1945（昭和20）年8月30日に「スタージョン号」で横須賀に上陸し，1951（昭和26）年5月25日に帰国した．その間，サムスが行った医学教育制度改革は，医専の廃止（医学部定員を1万人から2,800人まで削減）と医師養成機関の大学への一本化，そしてインターン制度と医師国家試験の導入である（サムスは公衆衛生専門家として予防医学，感染症対策，保健所システムの構築など数多くの仕事もした）．
サムスは自伝10）のなかで以下のように述べている．
「1945年以前でも日本には一応適当な数の医師，すなわち65,145名ほどの医師がいた．だがその中には（官公私立）
医学専門学校卒業者が31,587名もいた．医専は臨床や教育上の施設が不十分で，臨床教育のための附属病院すら所有していなかった．したがって卒業生は医療を行うための知識や経験が非常に乏しかった．
（中略）
大学レベルの医学教育機関に入るためには，6年間の小学校教育，4年ないし5年の中等教育，さらには，3年間の予科（高等学校）の過程を修了しなければならなかった．医学部の課程は4年間で，最初の2年間は基礎科目，のちの2年間
で臨床医学の講義を受けた．医師免許はこれらの課程を修了すれば自動的に与えられ，資格
試験はなかった．このような医学教育制度は1910年以前のアメリカとほぼ同様であった」
サムスが述べている医専とは，1939（昭和14）年以降に設置された臨時医学専門部のことを言っていると思われる．軍医養成と国内医療供給確保のための女子医専の急激な増設により，当時の人口が約7,000万人なのに対し，医学校入学定員が1万人と明らかな医学校過剰・入学定員過剰となっていた．このような医学校の乱立状態は1900年当時の米国にもあった．
サムスの経歴を見る．1902年セントルイスに生まれた．1925年ワシントン大学医学部に入学した．実はサムスは，1910年の『Flexner’s Report』11）が米国の医学教育にどのような影響を与えたのかを実体験していたのである．Flexnerは乱立していた北米の医学部を整理し，中等教育後3年以上の教養教育を受けた者を4年制医学部に入学させ，2年間の基礎医学と2年間の臨床教育の後，1年間のインターンによる実施修練を行うという医学教育カリキュラムを提唱した．1910年以降，十分な教育を行っていなかった北米の医学部は廃校になっていっ
た．当時，存在した155医学部のうちの3分の1は廃校，もしくは合併となった12）．Flexnerは
多くの医学部を訪問して，その教育の実態を調査した．正式な訪問調査時には解剖学実習室が施錠されていたので，彼はいったん帰るそぶりを見せて，再びその医学部に行き，家屋管理人（医学校教員・管理者ではなく）に鍵を開けさせ，解剖学実習室が単なる空き部屋である
ことを確かめたという逸話も残っている．サムスは自分が体験した北米での医学教育改革，
すなわちレベルの低い医学校の廃校と，4年間の医学専門教育の前の3年以上の教養教育，卒後1年間のインターン（臨床実地修練）制度とその後の医師国家試験を導入した．

インターン制度の検討過程
1946（昭和21）
年8月30日に勅命第402号「国民医療法施行令の一部改正」で，医師免許を取得
しようとするものは，すべて大学附属病院か厚生省指定の総合病院で，医科大学または医学専門学校卒業後1年間のインターンを行い，医師国家試験に合格することが求められることになった．

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戦後昭和期における医学教育と卒後教育

終戦後のインターン制度（卒後臨床実地修練）や卒前医学教育の変更は，連合国軍最高司令官総司令部（General Headquarters；GHQ/Supreme Commander for the Allied Powers；
SCAP）の公衆衛生福祉局（Public Health and Welfare Section；PHW）の影響下で，日本側の組織である医学教育審議会（Council on Medical Education；CME）が，第1回総会が開かれた
1946（昭和21）年2月27日以降公式な検討を重ねていった．CMEの設置に先駆け，サムスは日本に来てかなり早い時期から，慶應義塾大学医学部の公衆衛生学教授の草間良男と非公式に何回も接触している．草間はスタンフォード大学理学部卒業，同大学医学部卒業後，ジョンズ・ホプキンズ大学（Flexnerが最も質の高い医学教育を実践していると評価した医学校）でも学んだ経歴をもつ．ここで注目してほしいのは，草間はサムスより14歳年上で，草間とサムスが米国で医学生として医学部で学んでいたころは，『Flexner’s Report』（1910年）による低レベル医学校の廃止による医学教育の改革の時期と一致することである（草間がスタンフォード大学医学部を卒業したのは1920年）．サムスにとって草間は米国の医学教育も熟知している日本の医学部の教授という位置付けであったのだろう．サムスは草間から日本の医学教育や医師の質，医療の問題点を詳細に聞き取っていた．この非公式な打ち合わせはCME
第1回総会が開かれる1946（昭和21）年2月までもたれた．CMEの総会のうち第1回目から1946（昭和21）年5月5日の第7回目まではPHWのMoolton少佐（ムールトン：予防医学課ラボ
ラトリーコンサルタント）が進行を務め，ムールトンが米国に帰国後は草間が議長となっている．メンバーは，①SCAPとCIE（GHQのCivil Information and Education Section），②文部省（松井正夫 学校教育課長，田中耕太郎 学校教育局長），③厚生省（勝俣師会（中山寿彦），⑤東京帝国大学（田宮猛雄 医学部長，東稔 衛生局長），④日本医竜太郎 教授），⑥大阪帝国大学（木下良順 教授），⑦慶應義塾大学（西野忠次郎 医学部長，草間良男 教授），⑧東京慈恵会医科大学（高木喜寛 学長），⑨専門学校（文部省が代理）であった．このメンバーで，医師で海外留学の経験があるのは，東竜太郎（ロンドン大学留学），草間良男（スタンフォード大学医学部卒

業）
，高木喜寛
（英国セント・トーマス医学校卒業）である．英国，米国の医学教育を知っている大学教授をリクルートしたと思われる．
第1回総会でサムスが強調したことは，①日本における伝染病へのずさんな対応はドイツ式医学への盲目的な追従による専門的知
識・方法論の欠如によること②国内の保健組織はあまりにも多くの機関に分裂しており，開業医は公衆衛生学の知識が乏しいこと③法律と自主的な方法とによってこれらの現状は改善可能であること④審議会の目的は開業医の国家試験制度の確立と医学教育カリキュラムの基準設定にあり，
CMEは両者を実現することで医学生を適切に教育訓練し低レベルの医学校を排除することになること⑤レベルの低い医学校が続けている不正入学など堕落した慣習の排除にも大きな関心を払うことなどである．CMEがどのようなテーマの議論をどのような順番で行ったかについては橋本鉱
市（2003年）13）が整理している．インターン制度についての内容は，インターンシップとは，医学校の4年生（卒前）で行われている臨床実習（エクスターンシップ）とは異なることを確認［第2回：1946（昭和21）年3月6日］，1942（昭和17）年の国民医療法改正での卒後臨床実地修練の計画の説明，さらに卒後1年間のフルタイムのインターンを国家試験の要件にすること［第3回：1946（昭和21）年3月14日］，そして第5回［1946（昭和21）年3月29日］に，国家試験の導入とインターン制度の導入の再度確認がされている．これまでの議論の結果を第7回総会［1946（昭和21）年5月5日］の翌日に，ムールトンは「日本に於ける医学教育改善案」と題し記者会見で発表した．CMEは，

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Ⅱ①医学校，課程，施設および教科書改善②病院における近代的実地修練生制度の確立③医師免許証に対する国家試験の確立④卒業後の医学教育計画などを進めていくという内容であった．
サムスの自伝から引用する．
「1948年私は日本で初めてインターン（実地修練）制度を設けた．アメリカでは大部分の州で，医学校を卒業したばかりの若い医者は開業免許を得る前に，医師の指導の下に一年間の実地修練を積まなければならなかった．これがインターン制度の基本的目的である．私は日本のこれまでの医学教育は講義中心の傾向があったので，特にこのインターンを病院で行うことが望ましいと考えた．
（中略）
しかし，私はこの決定が賢明であったかどうか今でも自信がない．
」14）
サムスは1951（昭和26）年に米国に帰国するが，この自伝は1980年代に記されたものなので，もしかすると日本のインターン制度が大学紛争で崩壊していく姿を米国から見ていたのかもしれない．
インターンシップとは，「医学校を出たものが，人命に対して責任のある取り扱いができるようになるための訓練を受けるために，指導者のいる教育病院で病棟に泊まり込んで，日夜，研修を続けるもの」である．インターン制度の検討過程ではいまでも通用するいくつかの重要事項が記録として残されている．第7回CME総会［1946（昭和21）年5月5日）でムールトン
は，「近代的インターンシップは日本に於ける重要な改革となり，そして過去に於ける医学教育の不足を補って余りありませう．古い組織の下では卒業生は屡々大学病院にとどまって学位のために研究し，若干の患者を診察します．然し彼等は患者に対し実質的な責任を持つ機会が殆どありません．或いはクリニックでは二名の助手にたった一人の患者を割り当てると聞いて居ります．今日からは全く新しい原則が履行されませう．一人のインターンは尠くとも十15）人の患者を受け持ち，実際でも二五人もの責任を持つ事が期待されます．」と発言している．医学校卒業直後の臨床トレーニングの重要性と，多くの患者から学ぶという卒後トレーニングの思想が垣間見える．臨床トレーニングでは1学習者に最低10ベッド，という考え方はその後もわが国で新設医大や法に基づく臨床研修の導入，専門医制度を作る
ときも議論されることになる．このように多くの入院患者をインターンに割り当てるということは，医学校を卒業した後，多くの卒業生が母校の附属病院に残り，学閥的に医局・講座制で臨床医を育成するという旧来の日本のやり方を完全に否定するものである．医局・講座制の卒後研修は，米国を中心としたPHWの医師たちには異質に映った．従前の日本の卒後臨床研修が「医局・講座制」の下で，学閥的な医師のグループ化があり，大学では臨床より研究に重点が置かれていたので，臨床教育，特に基本的臨床能力の教育が卒後でも不十分で，学究志向がゆえに大学病院医師と開業医（地域医療）とが分断され，それが理由で一般臨床を担っている開業医の医療が評価されず，開業医が拝金主義に流れてしまっている可能性があると感じていたのである．このインターン制度の導入で，PHWは医局・講座制の解体を目指した
可能性がある．
堀籠

崇16）は，PHWやCMEの議事録を解析し，ムールトンがどのような発言を行ったかを詳細に調査している．そのなかで最も注目すべきは「メディカルセンター」構想である．ムー
ルトンはインターン制度を始めれば，「初めのうち，利益を得るのは年長の医師であろう．彼らは経験不足の若手医師と出会い，共に働くことができる．年長の医師は，新方法を学び，古いがしかしまだ真実である知識を教えるだろう．
（中略）研修病院の承認をなす際に，重点はスタッフ会議の質（そこでは若い医師，

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戦後昭和期における医学教育と卒後教育

年長の医師が，お互いに病状と教えに関して議論する）におかれるだろう」とし，この年長の医師には「開業医」も念頭に置いていた（米国でのオープンシステムの病院を念頭に置いていたのであろう）．病院での研修だけでなく，開業医とも一緒に学ぶ環境を想定していたと考えられる．PHWは当時，大学医学部・医科大学を出た医師は，附属病院などで十分な臨床経験を積んだ後に都市に集中し大病院の勤務医になるのに対し，医専出身者は十分な卒後臨床トレーニングを受けずに地方で開業医になっている，と考え日本全体の医療の質を向上させる1つの方策としてインターン制度を考えていた．つまり開業医がインターン教育に関与するというものである．ムールトンは5月6日の記者会見で，「メディカルセンターとは，米国における認識では，医療施設，病院医学校，特別学校，特別病院の集合であり，全エリアに対して照準を合わせ，共に働くものである．医師は，医学の情報源から決して離れない．例えば彼らがどこにいようとも，外部から離され孤立するという心配はない」と述べている．地域での医療供給の中心となるメディカルセンター，そしてそのセンターと連携しながらの地域への医療提供を考えるうえでPHWは，米国式の「病院管理学」の必要性を感じ，国立東京第一病院をモデル病院として病院管理コースの設置を行った．インターン制度，
メディカルセンター，病院管理学どれもきわめて重要な医学教育政策であったが，当時のわが国にはこれを作っていくだけの財源はなかった．しかし，今のわれわれは戦後の新しい世界を作っていこうとした人たちが，医療提供とそれを支える医学教育について何を考え，何を目指したかもう一度学び直す価値がある．

医専処理と大学への医育一本化
1939（昭和14）年の臨時医専設置以前の医学校の入学定員は3,000人であったものが，終戦時には1万人となっており，医師供給体制（医学校の定員問題）は当時の文部省も喫緊の課題と認識していた．医専処理に関してはCMEで議論され，まずは昭和21年度には帝大・官立医
大の附属医専では入学募集はせず（ほかの公立や私立医専は新入生を入れた），医専は1年間の教育の延長（教養教育と基礎医学教育の拡充）が決められ．1946（昭和21）年3月29日のCME
第5回総会では，医学校視学の小委員会が設置され，医専の調査が始まっている．1947（昭和22）年3月22日GHQからのSCAPIN3483-A「医学専門学校の生徒取り扱いに関する計画承認についての要望」を文部省は受け入れ，3月29日に医専校長会議で公表した17）．その内容は，①現在の医専は医学視学委員会で厳密な実地踏査を行い，施設，教授陣容，学課課程などの優劣でA級およびB級に判別する．A級とは官立大学附属専門部（若干例外を除く）およびこれと同等またはそれ以上のものと，B級はそれに及ばないものとした．この結果，長崎医大附属医専，福岡，山梨の両県立医専および高知，山梨，秋田の3県立女子医専の計6校がB級校と判定され，本年度（筆者注：昭和21年度）で廃校される．
（中略）②A級校の生徒が第4学年終了後さらに1年間の一般教養と基礎医学科目の補修を経たうえで，1年のインターン（実務教育）で医師免許国家試験を受ける資格を与えられる．今年度は医専の卒業生はなく，現在の4年生は明春卒業となり，さらにインターンの課程をふむことになる．
③B級校の生徒は次のとおり処置する．試験のうえ高等学校（廃校となるB級の施設を利用する特設高等学校），または同程度の大学に転校を許す［筆者注：秋田，山梨（女子も含む），福岡は県立の特設高校に，徳島と長崎は官立特設高校に，高知は女子専門学校になった］．
この場合B級校の4年生は前記学校の3年生に転入（1年下になる），3年生は2年生，2年生は1年に転入，1年生は1級下がって高校，大学の1年に転入される．

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Ⅱ④B級校の現在の生徒は，1947（昭和22）年4月以降試験のうえA級校に転校を許される．ただしこの場合転入すべき学年は現在の学年と同一で，つまりB級校の現在の生徒は，今年進級する予定の学年より1級下の学年に転入する．
⑤現在5年制度の医専（九州医大附属，大阪医大附属，東京女子医専，帝国女子医専）のうちA級校の生徒は本年度卒業を許される．なお特別の例として徳島医専（A級校）の3，4年生はB級校生
徒に準ずる（筆者注：九州医大は久留米大学，帝国女子は東邦大学と後に改称される），である．
この内容は当初のPHWのサムスが考えたものとは大きく異なる．サムスはB級校の生徒の救済は考えていなかった．しかし，文部省はその伝統である「学生を守る」という方針を貫き，
たとえ廃校になる医学校でもその生徒が医師になろうとする道をできるだけ整えたのである．
『東京慈恵会医科大学八五年史』では，「専門部は昭和二十七年三月，最終回の卒業生を送り出して教育業務を終了した」とあるのは，1946（昭和21）年にB級校に入学した生徒の転入を受け入れたため，21年度から6年間（4＋1＋1），すなわち昭和26年度の終わりである1952（昭和27）年3月に卒業させ，その役目を終えたという記載になっている．救える学生は救う，という文部省の信念が見える．
この医専の整理により，医学校の入学者は1945（昭和20）年の1万人強から1951（昭和26）
年には2,800人にまで削減された．繰り返しになるが，サムスだけでなくCMEの草間は自分が医学生の時に北米で進行していた「医学校の廃校」を見ていた．これと同じ手法を使って医専を整理したのである．
A級校で残った女子医専は，東京女子，帝国女子，大阪女子，岐阜，名古屋市立，福島県立，
北海道女子の7校であった．1947（昭和22）年に名古屋市立女子，東京女子，大阪女子が女子
医科大学に，福島県立，岐阜県立，帝国女子医学薬学の3つが共学大学に昇格した．名古屋
市立は1950（昭和25）年，大阪女子は関西医科大学と改称し1954（昭和29）年に共学化している．公立医学校は早くから共学化の議論が県議会で行われた．私立では東邦大学，関西医科
大学は女子医科大学では入学志望者数が少なくなる，卒後，研究室や医局に残るものが少なくなるとの懸念から共学化が進められた18）．

医学教育基準（大学基準協会）
戦後のわが国の最初の医学教育基準は1948（昭和23）年5月25日に大学基準協会総会で承認された「医学教育基準」である．修業年限は，「医学教育の修業年限は四ヵ年以上とする．一ヵ年の実際授業期間は三〇週以上とし，一週間の授業時間は三三時間以上とする．国家試験受験資格として課せられた実地修練一ヵ年を加えて五ヵ年以上とすることもできる．
」とあり，入学資格として，「修行年限四ヵ年の大学において二ヵ年以上の課程を修了し，（中略）六四単位以上を履修することを求め，かつ前記二ヵ年を三ヵ年とすることが望ましい．」と書かれている．授業科目および授業時間の標準が定められていた．解剖学10％，生理学6％，
医化学（生化学）4％，薬理学4％，病理学6％，微生物学（細菌学）4％，衛生学2％および公衆衛生学4％，医動物学（寄生虫学を含む）2％，法医学2％，内科学19％，精神神経科学2％，
小児科学3％，外科学9％，整形外科学2％，皮膚科学および泌尿器科学3％，眼科学2％，耳鼻咽喉科学2％，放射線医学1％，産婦人科学4％，自由選択時間9％（この自由選択時間の利
用方法は学校において，「一，上掲の各科目並びに適当な科目，例えば医学的心理学，医学史
或いは物理療法等の如き科目を置き全学生にして習得せしむる様なこと．二，学生をして自由に各自選択して臨床又は研究室にて修練せしむる方法に使用する」）である．教育科目と教154

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戦後昭和期における医学教育と卒後教育

育時間の指定はまさに，学問体系に沿った教育を推奨している．この比率で計算すると基礎医学34％と社会医学10％で合計44％，臨床医学47％と，基礎医学と臨床医学の授業時間数
が1対1でそれぞれを2年間かけて学ばせること，医学専門教育4年間の前に，4年制の一般大学でできれば3年以上の大学教育を受けることが望ましいこと書かれているのは，まさに，『Flexner’s Report』が推奨していることと一致する．さらに，卒後のインターンの1年間の臨
床実地修練を，研修病院ではなく医学部の監督下でも行えるとしている．インターンでの学修成果を医学部が責任を取ることができるという内容であるが，これを行った医学部はなかったようである．この卒後臨床実地修練の学修成果を医学部が担保するという考え方は現在の英国の『Foundation Programme』（2006年から実施されている卒後2年間の臨床研修制度）で行われている（卒後研修の1年目は医学部が学修成果を担保し，その後，免許登録した後にさらに1年間の臨床研修を今度は研修病院側が学修成果の責任を負うというもの）．もしこれが1948（昭和23）
年当時の日本で実施されたら，卒後臨床研修は大きく変わっていたかもしれない．
CMEは医学教育を始める前に，3年以上の教養教育が必要である（医学教育7年制案）と強く主張した．当初，医学教育はCMEのなかだけで検討されていた（CMEには文部省の代表者もいた）
が，終戦後の教育制度全体を検討する教育刷新会議（GHQ/SCAPではCIEが影響力を持っていた）が，学制として6＋3＋3＋4を打ち出し，教育刷新会議の阿部能成委員長は医学教育
だけが教育刷新会議が検討している6＋3＋3＋4とは別に6＋3＋3＋3＋4という独自の教育体
系を作ることに強く反対した．阿部能成は，医学教育4年間が大学教育であるならば，6＋3＋
3＋医学教育4で十分とまで発言し，それに対しサムスが「医師になるためには人間教育が極めて重要である」と強く反論したことが記録に残っている．サムスが3年以上の教養教育と強く主張したのは，米国では一般的になってきている「リベラルアーツ4年＋医学部4年」を目指したからであろう．サムス自身がワシントン州立大学理学部4年卒業後，同大の医学部に進んでいる．草間もスタンフォード大学の理学部を卒業後同大の医学部に進んでいる．リベラ
ルアーツ教育の重要性を体験しているが故の強硬意見だったと思われる．高校3年，教養教
育3年，医学教育4年（計10年）ということで，文部省は新制高校が5年まで認められていることから高校5年＋医学部5年といった変則的な案まで検討した．一方，歯科教育は早くから4
年制の一般大学で2年を学んでから歯科大学に進む，6＋3＋3＋2＋4で折り合いをつけていたため，プレデンタルについてはこの内容で1947（昭和22）年6月20日の教育刷新会議の第37回総会で決定された．先行した歯科の影響もあったのか，医学教育は1947（昭和22）年11月28日の教育刷新会議第46回総会で「プレメジカル・コースは四年大学において少なくとも二年以上の課程を了え，必要なる単位を修得した者とする．ただし六年制の医科大学というような考え方はしないこと」と決着することになる．ここで注目すべきは，歯学教育では4年
制大の2年間をプレデンタルコースと考えたが，医学教育ではあくまでもサムスの理想である「教養教育を十分学んだ者のみが医学教育を受けるべきであるという執念が，6年制医科大学は考えない」と言う言葉に込められている．大学基準協会の医学教育基準［1948（昭和23）
年］にある「修行年限四ヵ年の大学において二ヵ年以上の課程を修了し，（中略）六四単位以上を履修することを求め，かつ前記二ヵ年を三ヵ年とすることが望ましい」の文言はサムスの気持ちなのだろう．戦前の旧制では，医学部4年の前に旧制高等学校3年間という教養教育がなされていたことを追記しておく．
1954（昭和29）年12月4日に大学基準協会評議員会はこの「医学教育基準」を改めた．改正のポイントは，医学進学課程を定義したことである．
「医学教育の修業年限は六年以上とし，四年の専門課程と，これに進学するための二年以上の課程（以下，「進学の課程」という）とする」と．そして進学課程での授業科目と履修単位数を明示した（人文科学12単位以上，社会科
学12単位以上，自然科学12単位以上，数学4単位を含め自然科学系の科目8単位以上，外国

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Ⅱ
語16単位，体育4単位の合計64単位以上）．専門課程での授業科目授業時間は1948（昭和23）年のものと比べ，放射線医学が1％増えて2％に，自由選択時間がそれに応じて1％減って8％になっただけであった．しかしこの改定で6年一貫医学教育が行えることとなった．この改定とさらに1956（昭和31）年に大学設置基準が文部省令として正式に制定され，医学進学課
程が設置されることとなった．サムスが米国に帰国して5年後の出来事である．
大学設置基準が制定されるまで，医学教育基準は国の機関ではなく，民間団体である大学
基準協会［1947（昭和22）年に当時の国公私立46大学が，各大学の自主努力と相互援助によって，わが国の大学教育の水準を漸次高め，その内容の充実発展を図るために設立された］が決めていたのである．この民間団体である大学基準協会の「医学教育基準」は，1968（昭和43）
年に文部省の医学専門委員会が定めた「医学部設置審査基準」まで，わが国の「医学教育基準」
であった．
「医学部設置審査基準」が制定される1968（昭和43）年はくしくも，インターン制度廃止の年である，と同時に医学部定員増と医学部新設の議論の真最中でもあった．

医師国家試験
医師国家試験は，戦前期には有名無実化していた．1920（大正9）年には私立医専もすべて「私立医学専門学校指定規則」による無試験指定を受けていたため，わが国の医学部，医専卒
業生は医師国家試験を受験する必要はなかった．
戦後の第1回医師国家試験は1946（昭和21）年秋に行われた．このときの受験生は，東京慈恵会医科大学と慶應義塾大学の特設部（歯科医師免許をもつものが1年間の臨床医学講義を受講するコース）を卒業し，半年間のインターンを行った者たちである．受験者268人，合格率は51.5％であった．
1947（昭和22）
年春（1,646人受験）
からは医専卒業生が1年間のインターンを終えて受験した．
1948（昭和23）年に医師法が公布され，医師国家試験の受験要件として文部大臣の認定した大学を卒業し1年以上の実地修練を行うことが定められた19）．これにより医専だけでなく，大学卒業者にも1年間のインターン終了後に国家試験を受験することとなった．国家試験受
験者数を年度ごと見ていくと，1946年 268人，1947年 1,897人，1948年 2,947人，1949
年 6,283 人，1950 年 7,906 人，1951 年 7,809 人，1952 年 5,765 人，1953 年 3,854 人，
1954年 3,513人で，その後は3,000人台となっていく．この数からもわかるように，医専増設による医師の急増は1949 ～ 1952年まで顕著であった．戦後の医師養成数の増加と，戦時
下外地に開設された医学校（例えば，台北帝国大学，京城帝国大学，満州医科大学，奉天医専など）の日本人卒業生たちも帰国し，日本の医師数は急増した．この医師数の増加は，医師の地方分散を引き起こし，無医村の解消，地方病院の充実など地域医療にかかわる医師数を確保することにつながった．国民皆保険は1961（昭和36）年に達成されるが，戦後の医師数増加による医師の地方分散なくしては実現しなかったと考えられる．しかしこの医師の地方分
散は，その後，地域開業医の後継者問題としての医学部新設問題や，私立大学への私学助成が実施される前のいわゆる裏口入学の問題も引き起こすこととなる．なお，私学助成が行われるようになったのは1975（昭和50）
年公布の「私立学校振興助成法」による．
終戦後，外地の医学校の出身者も帰国してきた．外地の医学校のうち，卒業時に内地の医師免許が与えられていたのは，台北帝国大学医学部と附属医専部（台湾），京城帝国大学医学部，
京城医専，平壌医専，大邱医専，京城女子医専（朝鮮），樺太医専（樺太），満州医大，新京医大，
哈爾濱医科大学，佳木斯医科大学（満州），旅順医専（関東州），青島医専（中国）だけであった．
外地では医師不足を補うため，現地限定の免許を発行していた．日本の医師免許をもたず外地で医師として勤務していた者について1946（昭和21）年に朝鮮総督または台湾総督の医師

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戦後昭和期における医学教育と卒後教育免許を受けていた者に特例試験（外地医師特別試験）により日本の免許を与えることとし，
1947（昭和22）年にはこれを満州国特命全権大使の医師免許に拡大し，1948（昭和23）年には樺太庁長官，南洋庁長官の免許にも拡大され，さらに満州国の免許をもつ日本国民に広げた．
特例試験に合格した者は1年間のインターンを経て医師国家試験を受験することができた［この特例措置は，1982（昭和57）年に廃止された．おそらく該当者が存命の間は継続したものと思われる］20）．
第1回から受験者が3,000人に安定する第13回［1952（昭和27）
年］
までの国家試験の特徴は21），①主として論述式設問
②実地
（口頭）
試験がない
（第14回から口頭試験が導入された）③基礎医学8科目が含まれている④臨床医学は9科目（第5回まで），または11科目（第6 ～ 13回）
⑤第6回までは出題全問の回答が要求された［第7 ～ 13回は，一部の選択問題（受験者が選択する）が導入された］である．

インターン制度の廃止
インターン制度も医師国家試験も，新たに医師として社会に参入する人数を一時的に減らす効果がある．それ以前は医学部・医専卒業者は直ちに医師として社会に参入することができたが，この制度により少なくとも1年間は卒業者の新規参入をおさえることができるという側面がある．サムスが自伝のなかで述べているように，この制度には大きな問題があることを知っていた．病院の医師たちには教育経験が少なく，インターンたちに有用な指導がい
きわたらない，インターンも医師国家試験合格のための勉強が優先され，臨床実地修練に専念できない可能性があった．インターンは学生でもなく医師でもない身分で上級医の下働きとして無給で働くこととなり，1948（昭和23）年 豊島病院で，インターンが患者診療により腸チフスに罹患し死亡する事故が起こったが，インターンの身分がゆえに補償がされなかった（インターンは研修病院と雇用関係はなく，また，研修に関して出身医学部もなんら責任をもっていなかった）．一方，インターンは生活費を獲得するためにアルバイトで指導医の指導がない環境でも診療に従事していた．
この制度の欠陥はインターン，医学生だけでなく，全国医学部長会議，全国大学病院長会議，
日本学術会議，医療制度調査会，医師試験審議会，医学視学委員会，自民党政調会社会部会，
日本医師会などの医育機関，職能団体，行政，政権政党からも指摘されるようになっていった．
1964（昭和39）
年11月19日の日本学術会議（朝永振一郎 会長）は，佐藤栄作内閣総理大臣あてに，
インターン制度は廃止すべきであるとの勧告を行った．その内容は以下のとおりである．
「現行の医師実地修練制度（いわいるインターン制度）をすみやかに廃止し，次の施策をとられたい．卒業後直ちに医師国家試験を行い，合格者に医師免許を与えること．
説明
現行インターン制度は次の理由により廃止すべきである．
一．現行インターン制度においては，教育指導体制が不十分であり，修練施設が不完全なため，効果を上げていない．
二．インターン生は，医師，医学生のいずれにも該当せず，医療行為上の身分が不明確であり，医師と患者の対人関係の修練を行い得ず，医療行為の責任と権利を持つことができない．
三．現行のインターン生には，経済的処遇がなく，生活費を得るために労力と時間をとられ，実地修練の成果を上げていない．

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Ⅱ
現在においても，現行インターン制度の創設にあたって期したところは，教育方法の改善によって既に果たされているが，現行制度の廃止後も大学における教育の充実を図り，また，
将来は，医育，医療制度の改善がさらに推進されなければならない．」
大きな矛盾を抱えていたインターン制度は，1968（昭和43）年5月10日に成立した医師法の一部を改正する法律によって廃止され，臨床研修制度が実施に移された．改正の内容は，「第一六条の二医師は，免許を受けた後も，二年以上大学の医学部若しくは大学附属の研究所の附属施設である病院又は厚生大臣が指定する病院において，臨床研修を行うように努めるものとする．厚生大臣は，前項の指定をしようとするときは，あらかじめ，医師国家試験
研修審議会の意見を聞かなければならない．
第一六条の三前条第一項に規定する病院の長は，当該病院において同条同項の規定による臨床研修を行った者があるときは，当該臨床研修を行った旨を厚生大臣に報告するものとする．前条第三項の規定により同条第一項の厚生大臣の指定する病院とみなされた病院において同条同項の規定による臨床研修を行った者は，当該臨床研修を行った旨を厚生大臣に報告するものとする．
」
であり，これには衆議院，参議院ともに付帯決議が付された．参議院の付帯決議を引用する．
「国民の生命健康の保持を預かる職責の重要性にかんがみ，国は，その養成のための医学教育はもちろん，医師となってからの医学研修についても，特段の配慮を払う責任を有すべきである．よって政府は，とくに次の諸点について，解決を急ぐべきである．
一．医師免許取得後における臨床研修の実を上げるための教育病院の整備及び指導体制の充実をはかること．
二．研修中の医師について，その身分と処遇の改善をはかること．
三．医師試験研修審議会の委員構成と運営が民主的に行われるように配慮すること．
四．無給医局員の解消をはかるための財政的措置を強化すること．
五．専門医，学位制度，大学院等関連部門の検討整備に努めること．
六．医師免許取得後にひきつづく臨床研修にとどまらず，広く医師全般に通ずる医学研修体制について整備に努めること．
」
この規定に従って，厚生省は1968（昭和43）年7月16日に大学病院以外の研修病院としてわずか126病院のみを指定した．きわめて少ない数である．臨床研修での大学附属病院への依存度はそれ以前同様，依然として高いままであった．
この法律改正にはかなりの紆余曲折があったようである．当初，臨床研修を行ったことと臨床研修を行った診療科名を医籍に登録するという「登録医制度案」であったものが，ただ単に受け入れ施設長が厚生省に報告するだけでよいという「報告医制度」として発布されたのである．登録医から報告医へのトーンダウンは，臨床研修自体がそれまでのインターン制度の欠点，すなわち学習者としての受け入れよりは，労働力としての受け入れの側面が是正されなかったためと考えられる．
また，
臨床研修医たちの生活保障も不十分であった．かなりの不備を抱えながらも，インターン制度と異なり，明確な臨床研修の方針が厚生省医務局長通達として臨床研修病院の病院長に伝えられた．
「臨床研修は，医師が，適切な指導責任者のもとに，常に社会との関連において疾病を把握しつつ診療に関する知識および技能を実地に練磨し，医学の進歩に対応して自ら診療能力を開発しうる基礎を養うとともに，医療における人間関係，とくに医師と患者との関係についての理解を深め，あわせて医の倫理を体得し，医師としての資質の向上をはかることを目的と
する．
」22）

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戦後昭和期における医学教育と卒後教育

インターン闘争と卒前医学教育の改革
このインターン廃止への活動は大学紛争，安田講堂事件へとつながり，わが国の大学教育そのものへの転換点となった．インターン制度の廃止による，卒業直後の国家試験と，医師
免許取得後の2年間の臨床研修という劇的な制度変化に卒前医学教育も対応した．この1968（昭和43）年に「医学部設置審査基準」が制定された．臨床研修導入（卒業直後の国家試験受験）に呼応し，この基準では医学教育の目的のなかに，「その学部教育においては，医師として最小限度必要な知識・技術を体得させ，卒業直後といえども適当な指導者のもとでは直接独力で診察を行うことができる程度の実力を付与する」と書かれている．現代でいうアウトカムが示されている．すなわち，卒業生は「指導医の下で患者診療を行うことができる」というア
ウトカム設定である．この基準は講座編成についても言及している（今までの大学基準協会の規定ではなかったものである）．
「一．医学部専門課程を担当するために開設すべき講座は，次の各号を合わせて三〇講座以上とする．ア 基礎医学に関する講座，イ 臨床基礎医学に関する講座，ウ 臨床医学に関する講座，エ 社会医学に関する講座
二．教育研究の効率的な遂行のため，いわゆる大講座を設ける場合は，その規模に応じて講座数を減ずることができる」
授業時間数（「四二〇〇時間以上とする．これを超える場合は六〇〇時間を限度とする」）における専門分野別の配分は，「基礎医学に関する授業科目二〇～二五％，臨床基礎医学に関する授業科目一五～二〇％，臨床医学に関する授業科目四〇～五〇％，社会医学に関する授業
科目五～一〇％，その他大学において適当と認める授業科目五～一〇％」と，各科目による制限を大幅に緩和した．ただしこの科目群の比率は従前の科目を合算したものとほぼ同じである．この基準では医学部定員について「医学部の学生定員は，一二〇人を超えないこととする」とした．
この医学部設置基準は，それ以前の大学基準協会の教育における「学体系カリキュラム」からの解放をも意味する．解剖学という科目を教えなければならないという縛りがない．解剖学で全カリキュラムの10％の教育時間を確保する必要もない．学体系の縛りをなくしたので，学体系に沿った講座ではなく，大学の教育研究の目的に沿った教育研究組織を「大講座」という形で作り直すことを認めているのである．このような柔軟な教育研究組織の編成と，自由なカリキュラム設計はインターン闘争を皮切りに，学生・卒業生が自分たちの学習に目を向けるようになったこと（student engagement），大学・医学部が自律的に成長していく組織になるためにどのような制度設計が必要かという考え方（大学の社会的責任，社会貢献）の変化が生じたことによるのではないだろうか．
社会に国民のための医師を送り出すという卒前教育の責任として，臨床実習教育の拡充が問題となった．これまでの臨床実習教育は，俗にいう「ポリクリ」である．今でもこの言葉を使う学生や教員がいるが，ポリクリの意味はポリ・クリニックで，教授外来で教授の診察を見学する教育手法である（筆者の学生時代の1970年代は，教授外来は広く，学生が4 〜 5人同室でき，教授が患者を病歴聴取・診察しているのを見学した後に，教授から講釈を受ける実習がまだあった．その当時は教授外来に灰皿が置いてあったことを記憶している）．ポリなので，このような教授外来見学をいくつもの診療科にわたって行う実習である．
臨床実習のBed-side Teaching（BST）への改編は，岡山大学医学部から始まった．岡山大学
では1959（昭和34）年から，朝8:30 〜 13:00に学生10人のグループを内科病棟に12週間（4週間×3講座），外科病棟に8週間（4週間×2講座），産婦人科病棟に4週間，小児科病棟に3週間，耳鼻科その他も3週間でローテーションする．14時以降は社会医学，臨床のテーマ講義を行っ

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Ⅱ
た．このBSTを当時「岡山方式」と称し，いくつもの大学が導入を試みたようである．
「岡山大学では，現在ベッドサイド教育を実施しているが，注射や輸血などの末梢手技を教え
こもうとしているわけではない．したがってこれを昔のインターン制度の代替えになるとは考えていない．患者を通じて医術の聖職であることを感じとらせ，病態の理解を深めさせ，将来の努力次第により知見が拓けるような医師の養成に重点を向けている．これは臨床医の養成に主力をおいていることにもなるが，一方，研究者の輩出することも願って，できるだけ自然科学の面白さを伝えるように，カリキュラムの作成に教官一同心がけてきたつもりである．
」23）
筆者は東京慈恵会医科大学で1980（昭和55）年に臨床実習30週を履修したが，朝〜 15時が病棟ローテーション（BST），15:10 ～ 17:00までが授業であったので，まさにこの岡山方式の
BSTの拡大版だったと思われる［東京慈恵会医科大学は記録によると1967（昭和42）年に，インターン闘争が激化する直前に臨床実習カリキュラムを改定している］．
組織的に統合カリキュラムを導入した最初は京都大学である24）．
1970（昭和45）年に京都大学は「レベル・システム方式」と名付けた統合カリキュラムを開始した．システムとは臓器別のことであり，レベルとは個体–細胞–分子–量子といった階層のことをいう25）．レベル教科には分子生物学，細胞生物学，発生と遺伝，人体の構造と機能，環境および社会と健康，情報処理，臨床入門，医学入門と概論，システム教科には臨床診断
学（内科系，外科系，放射線系），循環系，造血系，内分泌代謝系，呼吸系，消化系，泌尿系，神経系，特殊感染系，免疫系，運動系，頸耳鼻系，視覚系，産科系，生殖系，皮膚系，小児，
老年，精神医学，麻酔，放射線治療，口腔外科を設定している25）．レベル・システム方式を導入することで，教育の効率性を上げ，当時，週2日間午後を学生の自主時間として確保できたとのことである26）．京都大学は統合カリキュラム導入に合わせ，臨床実習に岡山方式の導入を行った27）．
東京大学でもインターン闘争を契機に学生の参加による教育改革が進行した28）．
1969（昭和44）年2月に学生大会で，無期限ストの解除と，医学教育の改革を行うために学生カリキュラム委員会が結成された．当時，学生であった加我君孝は，「その時期にスタートをきった私たちも，この1年間をふりかえると，医学教育に引いた水路の数に驚くほどである．1970年は水路の改善さらに大きい運河の建設へ向かいつつある．学
生が理論的にも創造力，あるいは未来への想像力においても，脊椎の役割を果たし，多くの場合，教授会，教務課は，単なる私たちの協力者にすぎなかった．この点は誇りであると同時に危惧する点でもある．
」と述べている．まさにstudent engagementによる教育改革は，医学専門課程1年（M1）では，①医学教育の開始時期でのIntroduction Series（オリエンテーション）の導入②人体解剖実習の改善③テーマ別集中講義の新設④組織学の実習講義化⑤Free Quarter（今風に言うと，研究室配属）の新設⑥統合カリキュラムで用いられる総合講義の試み
M2では，①内科および外科系系統講義の改革②内科診断学とそれ以外の科の診断学との統合③病理の各論廃止とゼミ化④衛生学実習や法医学実習の改善
M3では，

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戦後昭和期における医学教育と卒後教育①外来実習の3日間ローテート②マイナー科の総論化とゼミ化③基礎・社会・臨床総合講義④試験の改善（M4のBST導入のため）
そして，M4での臨床実習のポリクリからBST（岡山方式）への移行などを進めていった．
学生であった加我29）は，それまでの東大の臨床実習（ポリクリ）に関するデータ収集と解析を行い，附属病院（attached hospital）
だけではなく，教育病院（affiliated hospitals）
を臨床実習で活用することを提案している．このような医学教育へのevidence-based policy makingを学生が行っていたことをわれわれは記憶にとどめるべきである．
大阪大学医学部自治会医学教育研究委員会の活動も記録に残っている30）．論文の形で記録に残っているものは多くはないが，インターン闘争の前後で，学生たちがそして心ある教職員たちが協働してカリキュラムの改善，臨床実習の岡山方式への移行を行っていった．このとき，文部省は，医学部設置基準を大綱化し，学体系・講座制ではなく，基礎医学，臨床基
礎医学，社会医学，臨床医学という大分類の下で各医学部が自由にカリキュラムを作っていくことを可能としていたのである．このカリキュラムの学生と教職員との協働が医学部としての「新構想大学」の概念作りに影響を与えていくのである．

医学教育にとっての新構想大学「筑波大学医学専門学群」の意義
インターン闘争の前後の医学部内で起きた教育改革の動き，そして大学紛争の原因にもなった大学の管理体制を改革し，社会に大学としてその社会的責任を果たす大学への変貌が求められた．そのなかで「新構想大学」がイメージされていく．
「新構想大学」のイメージ作りに経済同友会31）での議論が影響を与えたことが知られている．経済同友会はさまざまな議論の末，1969（昭和44）年に大学制度改革として，大学の法
人化，国公私立別の廃止，経費に関する公共資金制の導入，教官人事の契約制，入試・進級制度の抜本的改善，大学管理運営専門家の養成，改革推進のための国家教育計画会議の設置などを提案した．
このような流れのなかで筑波大学は，研究のための組織として「学系」を，教育のための組織として「学群」を，そして新大学特有の管理・運営体制として，管理・運営機関の機能的な役割分担，中枢管理機関の指導性確立，学外者の管理・運営参加，全学的な協調確保を目指
して管理統括者としての学長，複数制の副学長，学外者から構成される参与会，学長諮問機関としての評議会，学系・学群・課程・研究科の長，運営委員会，それぞれの系の教官会議，その他の教育，課程，研究科，人事，財務，施設環境の各種委員会および学長直属の企画調査室などを置くこととなった．今から見返しても，斬新な改革と見える32）．
「新構想大学」としての筑波大学構想は，医学教育の面から言えば，医学部設置基準の大綱化［1968（昭和43）
年］
がなくてはできなかった．前項で述べた岡山大学の臨床実習改革
（BST）
，京都
大学での統合カリキュラムをはじめとする新しい医学教育の試行も参考として，「新構想大学」として筑波大学医学専門学群は画期的なカリキュラムを構想し実施に移した［1973（昭和48）
年］．
医学専門学群では学系として，基礎医学系，臨床医学系，社会医学系を置き，教育優先の大学運営を行い，教授会のない医学部運営で教育優先の人事を行い，カリキュラムとしてはカスケードカリキュラムを導入した33）．
カスケードカリキュラムとは，まず最初に学生の卒業時での学修成果（アウトカム）を定め，その次に臨床実習，臨床実習前の教育実践でのマイルストーンを定め，卒業時には学生の全員がその学修成果を示すことができるという，まさに学習成果基盤型教育（outcome-based

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Ⅱeducation）を模索したのである．卒業時アウトカムを臨床実習で獲得することを可能にする
臨床実習前教育としての基礎・臨床統合カリキュラムを構築した．
さらに，関連教育病院群を構築し，多様な臨床の場での臨床実習を企画した．インターン制度のときもムールトンは，臨床現場で学ぶには学習者1人に対して10病床が必要と主張した．研修の場についてもメディカルセンターが構想されていた．インターン制度廃止後の臨床研修制度の議論のなかでも，1973（昭和48）年の医師研修審議会でも「臨床研修の充実について」のなかで，「教育施設の条件として卒直後の2年間の研修医1名に対し，実働10床程度の病床を有することを基準とすべきである」と議論され，臨床研修の場としてさまざまな医療ニーズを体験できる「関連教育病院群構想」も話し合われていた．この基準に沿えば，1つの医学部が持つ教育病院は，卒前臨床実習（2学年）と研修医（2年間）の合計300人の学習者に対し，3,000床程度の教育病床資源が必要となる．十分な臨床教育を行うためには，教育病院は大学附属病院1つではなく，さまざまな医療ニーズを担当している病院・診療所の複合体である関連教育病院・施設群を形成し，医学生・研修医に多様な医療ニーズを経験させるべきである．この考え方はまだ大学附属病院が特定機能病院になる前であるが，そのときから筑波大学は，大学附属病院がもつ学習環境の限界に気付いていたことを示している．
実際に，筑波大学は，この考え方に沿い最高学年の臨床実習をすべて学外病院で行うカリキュラムを作り実施した．この考え方は今でいえば，Community-based Medical Educationの考え方で，プライマリ・ケアを含めた多様な臨床経験を学生に担保しようとした新しい医学教育の概念である．
筑波大学後，1県1医大の多くはあえて医科の単科大学として設置されていく．1973（昭和48）年に「国立学校設置法等の一部を改正」する法律が制定され，6年一貫医学教育が可能とな
り，翌年は「国立学校設置法施行規則の一部を改正」する省令により，新設医大に副学長や参与を置くことができるようになった．このように，1県1医大を進めるなかで新設国立医大は，「新構想大学」になっていくことが期待された．
1975（昭和50）年には文部省告示第百六十七号（大学設置基準第三十三条第一項の規定に基づく医学又は歯学の学部の卒業の要件のうち専門教育科目の履修にかかる要件）により，専門教育科目の時間数の制限が廃止となり，さらに自由なカリキュラムが組めるようになった．
「新構想大学」の精神が各大学でどのくらい浸透したかの判断は難しい．

医学部増設：1県1医大へ
1970（昭和45）年からの医学部新設と医学部定員増の政策決定過程については橋本鉱市34）に詳しい．戦後の混乱期に医専処理でかなりの数の医師が養成され，医者余りの時代となった．
医専出身者が地域で開業することで，農山漁村での医療が受けられる環境が少しずつ整い，
国民健康保険に加入する価値が見えてきたからである（それ以前は，そばに医療機関がないのに，国民健康保険に加入する意味はないと考える農山漁村民がいた）．
1961（昭和36）年に国民健康保険への加入が進み，ついに国民皆保険が完成した．国民皆保険により，国民の受療行動が大きく変化し，今度は一変して医者不足となった．特に東北・北海道地区の医師不足は深刻化し，医療提供の量と質の地域格差が国民の関心事になった．
また，戦後の大量の医専卒業生の問題は医師の年齢比率に歪みも生じさせていた．すなわち，戦後の混乱期に医師になったものが年を取り，医専廃止後の医学部卒業生は極端に少なく
2,800人で抑えられていたからである．また，医専卒業生たちはその多くは地域で開業医となっていたが，地域での医師不足のなか，彼らの後継者問題が持ち上がることとなる．1945（昭和20）年に医専を卒業し，地域で開業した医師の子どもが大学受験期を迎えるのは，

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戦後昭和期における医学教育と卒後教育

1965（昭和40）
年過ぎになるだろう．
日本医師会，文部省は当初から医学部増設に強い反対の意思を表していたが，厚生省は次第に医師養成数の増加を主張するようになる［1963（昭和38）年］．これに伴い，文部省は医学部を新設するのではなく，既設医学部の定員を増員するようになった（終戦時80人定員の医学部は，このころ定員100人，そして，設置基準が120人定員まで認めていたので，120人
定員まで増員する医学部も増えた）．日本医師会は表立っては，医学部新設には反対していたが，地方の医師会員の跡継ぎ問題があるので，私立医学部の新設には強い反対はしなかった．
一方，自治省は医師の都市偏在と地域での医師不足，そして自治体病院での医師数の確保困難の理由から，1970（昭和45）年に秋田大介自治大臣による「高等医学専門学校」構想の突然の発表を行った（東京と大阪の2か所に新設する計画）．中学卒業生に6年間の医学教育を行い，卒業後9年間は地域医療を行う義務を課すというものである．まさに「医専」問題である．医師養成を戦後ようやく一本化したのに，自治省が再びダブルトラックを提案してきたことに文部省は強く反対した．
1970（昭和45）年に国立大学としての秋田大学医学部が新設された．文部省は秋田大学医学部を新設医大とは呼ばない．新設医大は筑波以降からの呼び名である．秋田大学医学部は，
秋田女子医専の怨念ともいわれ，敵対する政党の地元議員がこの件に関しては一緒に国に陳情したと報じられた．B級医専として廃校になった秋田女子医専は，学校自体は特設高校となり，廃校後，施設は秋田大学へ移管され，附属病院は，県立病院となり，国立秋田大学医学部附属病院になるのだが，県立の資産（病院）を国立大学の資産にすることが当時の法律では許されておらず，県と国の関係者は苦労することとなる．
私立大学3医学部（川崎医科大学，北里大学，杏林大学）が認可されたのは，後継者問題もその理由の1つになったと思われる．そして私立大学医学部は1971（昭和46）年には，帝京大学，東洋医科大学（聖マリアンナ医科大学），1972（昭和47）年には，自治医科大学，埼玉医科大学，金沢医科大学，愛知医科大学，藤田保健衛生大学，兵庫医科大学，福岡大学と国立に先んじて新設されていった．
国立が新設を始めるのは1973（昭和48）
年からである．文部省は当初，医学部定員を1971（昭和46）年からの10年間に1,500人増員する計画であったが，当時の田中角栄内閣は列島改造論とこの医学部増設とをリンクさせ，さらなる増設を行い，1969（昭和44）
年の医学部定員4,040
人を1981（昭和56）
年には8,460人と2倍以上にまで増やした．終戦前の医学部定員急増も，そして1県1医大もともに政治が，冷静な状況分析なしに積極策を講じていった結果である．

臨床研修制度（努力義務）
1968（昭和43）
年7月に「臨床研修運用方針」が定められ，正式にインターン制度が廃止され，卒業直後の国家試験と臨床研修となった．
「運用方針」を示す．
「一

目的：臨床研修は，医師が，適切な指導責任者のもとに，常に社会との関連において疾病を把握しつつ診療に関する知識及び技能を実地に錬磨し，医学の進歩に対応してみずから診療能力を開発しうる基礎を養うとともに，医療における人間関係，特に医師と患者との関係についての理解を深め，併せて医の倫理を体得し，医師としての資質の向上をはかることを目的とする．
二

方針：臨床研修は，それぞれ各診療科に所属して行なうものとする．ただし，二以上の診療科について行なう場合には，四の臨床研修連絡会に所属して行なうものとする．臨床研修を行なうに当つては，各診療科における指導責任者のもとに，当該診療科及びこれに関連する領域の知識及び技能を体得し，その水準の向上をはかるよう配慮がなされるものとする．

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22.2.25 4:27:35 PMⅡ
三

期間：継続して二年間行なうことを原則とする．

四指導体制：病院内に各診療科間の連絡を密にするため，指導責任者によつて構成された臨床研修連絡会を設け，その連絡会に連絡調整の責任者をおく．
五

運営計画：臨床研修を行なう病院は，年度当初に別紙参考資料を参考として，病院の実情に即した当該診療科（関連領域を含む．）の臨床研修運営計画をたて，それに基づいて計画的合理的な臨床研修を行なわせる．この場合，入院，外来，救急の配分，症例の選択等できる限り合理的に配慮し，二年間の臨床研修が有効なものとなるよう努める．」
特に，研修計画を立案し，医療における人間関係の理解を促し，学識および経験の豊富な医師を指導医にすることを求めている．そして経費については国庫補助が行われることとなった．
臨床研修（努力義務）が実施された以降，1974（昭和49）
年に「臨床研修病院の指定基準の運用にかかる通知」では，研修内容について救急医療，初期診療など，プライマリ・ケアの研修が行われるように関連各科にわたるローテーション方式による研修が望ましいことが示された．
1978（昭和53）年「プライマリーケアーを含む臨床研修の実施について」では，幅広い臨床能力を持つ医師の育成のための具体的方策（研修目標，研修方式，研修の評価）が示された．
1980（昭和55）年には，ローテート方式［内科系および外科系の各々 1診療科，あるいは，
内科系または外科系の1診療科かつ救急診療部を2年間の研修期間中に研修すること（1診療科の研修期間は，それぞれ原則として2か月以上）］が導入された．
さらに，1985（昭和60）年，総合診療方式導入［いわゆるスーパーローテート方式，内科系
および外科系の各々 1診療科，小児科，救急診療部門を2年間の研修期間中に研修すること（1診療科の研修期間は，それぞれ原則として2か月以上）］と改善が図られていった35）．なお，
ここで強調しているプライマリ・ケアとは，「プライマリーケアとは，一般に個人や家族と最初に接する保健医療のことであるが，ここでは，医師は初診患者の問題を適確に把握して適切な指示，緊急に必要な処置の実施及び他の適切な医師への委託等をおこない，又，個人や家族の継続的健康の保持及び慢性疾患の継続的な治療とリハビリテーションについていわゆる主治医としての役割を果たすことを言う．」とした．すなわち，「①もっとも普通にみられる病気や外傷などの事故の処理ができること，②救急の初期診療ができること，③適切な時期にしかも安全に専門の医師にケースを送りとどけることができること，④病気の予防の措置や指導ならびに生活管理を主とする慢性疾患又は身体に障害を有する者に対し，心身両面の指導ができること」36）である．
インターン制度のときはメディカルセンター構想が，臨床研修の議論でも教育病院群制度が議論されている．1968（昭和43）年の臨床研修制度導入時に，その後どのような専門に進むにしても医師として身に付けておかなければならない基本的臨床能力を獲得するための臨
床研修の必要性が強調された．そのためには大学附属病院以外に研修病院をこの制度に入れる必要があったが，1968（昭和43）年で126病院，1971（昭和46）年には105病院しか研修病院としてこの制度に参加しなかった．その大きな原因は，研修病院の研修指導力の不足にあった．日本医師会の1970（昭和45）
年12月9日「医学教育制度改革への意見」37）「第一編
育制度改革への意見

第4章

卒後研修

医学教

3．卒後研修の場と条件」から引用する．

「むしろ従来閉鎖され，ややもすれば偏った特殊患者が集まる大学病院における学部教育を終えた者にとっては，さらに視野を広げ，地域社会の医療に直結した各種の患者が集まる大学
以外の教育病院において研修することの方が望ましい．すなわち，大学病院においては，臨床医学の基礎的思考法を学び，また臨床の典型例における一般的知識経験を積むことが主になるが，教育病院における初期の研修では，大学においては得られない社会性のある医療の164

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戦後昭和期における医学教育と卒後教育体験を重ねて，将来独立して医療を行うためのbrush upの過程となすべきである．」
この議論は厚生省の医師研修審議会での議論につながっていく．医師研修審議会の下にワー
キンググループとして「教育病院群制度検討打合会」が1973（昭和48）年3月に「教育病院群制度について」の報告38）を出している．臨床教育が卒前，卒後ともに大学附属病院に偏りすぎていること，1970（昭和45）年から始まった医学部新設に伴い，新設医学部では国公立病院
を教育病院にしていく必要があること，そのためには，地域病院に医学教育機能を付与すべきであることが強調されている．しかも，地域病院が教育機能を持てば，学生，研修医が診療に参加することで診療内容の質の向上が期待でき，それが患者安全につながるとの考え方も述べている．教育病院群制度は，卒前だけでなく，卒後，さらには医師の生涯学習の場にもなる，とある．
この報告を受け，医師研修審議会は1973（昭和48）年12月7日に建議書「臨床研修の充実について」39）を厚生大臣に提出している．教育病院群制度も，卒前医学教育との連携を基盤に，卒後臨床研修の改善策として提案されていたのである．
これらの重要な議論は2004（平成16）年の法に基づく臨床研修へと続いていく．
謝辞
本論考は科研・基盤（A）「第三段階教育における往還的コンピテンシー形成と学位・資格枠
組みの研究（JP19H00622）」の支援を受けた．

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Ⅱ28）加我君孝：医学科学部教育改革への現況と方向−東大医学部の場合. 医学教育 1970；1：71-78．
29）加我君孝：臨床実習とその周辺−大学病院は飽和状態だ−. 医学教育 1970；1：49-53．
30）阪大医学部自治会医学教育研究委員会 編：はてしなき改革の歩みを−ある医学教育改革運動の歴史の中から−. 医学教育 1970；1：33-39．
31）経済同友会 編：経済同友会三十年史. 第六章「教育改革」への実践的挑戦. 三「高等教育制度」に画期的提言．https://www.doyukai.
or.jp/about/history/years30.html（最終アクセス：2021年8月2日）
32）熊谷忠泰：70年代の大学政策. 長崎大学教育学部教育科学研究報告 1982；29：23-35．
33）堀 原一：卒前臨床教育から基礎医学教育への要望：医の統合Ⅳ. 日本医事新報, 1989, p148-161.
34）橋本鉱市：専門職養成の政策過程−戦後日本の医師数をめぐって−. 学術出版会, 2008, p199-332．
35）橋本鉱市：専門職養成プロセスにおける実務要件（2）−戦後における医師の実務修練（インターン）・臨床研修を中心に−. 東京大学大学
院教育学研究科紀要 2018；58：1-19．
36）医師研修審議会：意見書「プライマリー・ケアーを修得させるための方策」.医学教育白書. 篠原出版, 東京, 1978, p70-83．
37）日本医師会 編：医学教育制度改革への意見, 昭和45年12月9日. 医学教育 1972；3：94-107.
38）教育病院群制度検討打合会 編：教育病院群制度について. 医学教育白書. 篠原出版, 東京, 1978, p96-102.
39）医師研修審議会 編：建議書「臨床研修の充実について」.医学教育白書. 篠原出版, 東京, 1978, p67-69．

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Ⅱ 日本の医学教育の歴史と日本医学会

平成・令和期における医学教育と卒後教育
東京慈恵会医科大学特命教授，日本医学教育学会

福島統

平成・令和期の卒前医学教育と卒後臨床研修を振り返るために，昭和期の総括にもなっている1987年（昭和62）年の「医学教育の改善に関する調査協力者会議

最終まとめ」から始めることにする．

「医学教育の改善に関する調査協力者会議 最終まとめ」（1987年）の論点
世 界 の 医 学 教 育 が 大 き く 変 化 し 始 め た の は，1983（ 昭 和58）年 の 米 国 医 科 大 学 協 会（Association of American Medical Colleges；AAMC）が発表した『Physicians for the TwentyFirst Century−Report of the Project Panel on the General Professional Education of the
Physicians and College Preparation for Medicine』（GPEP報告）からである．ここには米国の医科大学への数多くの提案が述べられている．そのうちのいくつかを列記してみる．学生が生涯学習者になるために，・知識の詰め込み教育である講義時間を減らす
・学生に課外時間を十分与える・自己主導型学習と問題解決能力を身につけることのできるカリキュラムの開発
・知識量のみを測る試験から，分析・知識の応用力を測る試験方法の開発
・統合カリキュラムの導入
・臨床実習教育でのクリニカル・クラークシップ（診療参加型臨床実習）実施に向けての教育環境整備などである．ここで述べられている考え方は，今のわれわれには当然のように聞こえるが，この報告書はもう40年近く前の1984（昭和59）年に雑誌『Journal of Medical Education』（現在の『Academic Medicine』）に載ったものである1）．1984（昭和59）年当時は，米国でもこのような報告をまとめ，臨床実習をはじめ医学教育カリキュラム全体を変えていく必要があった．
この報告が出た翌年の1985（昭和60）
年にハーバード大学医学部が「New Pathway」を実施し，PBL（problem-based learning）
テュートリアルを導入した．
『GPEP報告』は世界を驚かせたが，日本も1985（昭和60）年に文部省が，東京慈恵会医科大学の阿部正和 学長を主査に「医学教育改善に関する調査研究協力者会議」を設置し，海外調査も含め積極的な調査研究を行い，1987（昭和62）年に最終まとめ2）を公表した．最終まとめは，
確かに『GPEP報告』の影響を強く受けてはいるが，それまでに国内で終戦後から継続的に，卒前だけでなく臨床研修で議論されてきた内容がちりばめられている．
平成・令和の医学教育の変化は，この最終まとめから始まったと言っても過言ではない．
この最終まとめから，まずは卒前教育に関していくつかの記載を抜粋してみる．
「卒前における医学教育は，将来の医学・医療の様々な分野に共通して必要な基本的知識，基本的技術，基本的態度・習慣を体得し，生涯にわたる学習の基礎を作る」「自主性・創造性を身につけ，問題解決能力の涵養をはかる．そして，医学および関連諸科学の進歩と，医療をめぐる社会情勢の変化に対応できる基盤を培う」「人間形成に資する課外活動に十分な時間を充てて…（中略）医療を，予防・診断・治療からリ
ハビリテーションまでの一貫した包括的なものとしてとらえ，自然科学的のみならず，その167

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Ⅱ
背景にある精神的・社会的諸側面と関連づけて考える総合的視野を身につける」「個人あるいは集団内における行動の理解を医療に活用する行動科学の教育」など，教育内容の厳選と学生が自由に選ぶ選択科目の導入，問題解決型学習のカリキュラム
への組み込み，基本的臨床能力の教育，生涯学習能力の涵養，そして人間形成と，きわめて重要な内容が網羅されている．また，臨床実習に関しても，「患者こそ最高の師である」「医師としての人間教育」「大学附属病院以外の場所での臨床実習を行う（プライマリ・ケア，地域に根ざした第一線の医療…）」「学生を参加させることにより…」など，患者中心の医療実践を診療参加型臨床実習の形態で行うことを求めたのである．
また，臨床研修に関しては，「大学を卒業した後，臨床研修を行っている者のうち約9割が大学附属病院で研修を行い，さらにそのうち約7割の者が出身校の大学附属病院で研修を行っているのが実態である．しかし，大学附属病院は総合的かつ高度に専門化した医療が行われていることもあり，現状では，日常的，包括的医療の研修の場としては必ずしも十分に機能しているとは言えない．
（中略）卒後研
修の充実のため，卒直後の少なくとも2年間の臨床研修を義務化すべきとの意見についても研修医の受け入れ機関側の態勢を含め，多角的に慎重な検討を行う必要がある．この際，過去のインターン制度が廃止されるに至った経緯・理由を十分考慮して検討することが重要である」「研修プログラムを作成するなど統一的な達成目標を持つことが望まれる」「いずれのコースにおいても幅広いプライマリ・ケアに配慮した内容を考える必要がある」と指摘し，卒後2年間の臨床研修を義務化し，プライマリ・ケアに配慮した基本的臨床能力を養うプログラム化された臨床研修への移行を提案している．
卒前教育でのキーワードとして，①コア・カリキュラム（基本的知識，基本的技術，基本的態度・習慣）②問題解決能力の涵養③人間形成④医療の時間軸（予防，診断・治療，リハビリテーション）⑤医療としての自然科学と人文・社会科学の融合⑥行動科学の医療への応用⑦診療参加型臨床実習の導入⑧卒前の参加型臨床実習を義務化した卒後臨床研修に連携⑨すべての医師がプライマリ・ケアに対応できる臨床能力を身につけるが挙げられた（筆者注：プライマリ・ケアとは，一般に個人や家族と最初に接する保健医療のことであるが，ここでは，医師は初診患者の問題を適確に把握して適切な指示，緊急に必要な処置の実施およびほかの適切な医師への委託などを行い，また，個人や家族の継続的健康の保持および慢性疾患の継続的な治療とリハビリテーションについていわゆる主治医としての役割を果たすことを言う）．
すなわち，①最も普通にみられる病気や外傷などの事故の処理ができること②救急の初期診療ができること③適切な時期にしかも安全に専門の医師にケースを送りとどけることができること④病気の予防の措置や指導ならびに生活管理を主とする慢性疾患または身体に障害を有する者に対し，心身両面の指導ができること
である3）．

168

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22.2.25 4:27:35 PM平成・令和期における医学教育と卒後教育

臨床実習前の共用試験CBTとOSCE導入への過程
1991
（平成3）
年の厚生省臨床実習検討委員会最終報告4）は，大きな意味をもつ（「前川レポー
ト」と呼ばれている）．この報告書は，「欧米において医学生が医行為を含む高度の臨床実習を行って教育効果を上げている現状を踏
まえ，卒前，卒後にわたる一貫した医師養成体系の中で，卒前臨床教育の一貫としての臨床実習はいかにあるべきか，特に，診察，検査，治療といった医行為がかかわる実習の在り方について検討を行うため，文部省高等教育局の協力を得て，本委員会が平成2年4月に厚生省
健康政策局に設置された」と始まっている．明らかに1987（昭和62）年の「医学教育の改善に関する調査協力者会議

最終まとめ」を受けて，診療参加型臨床実習の実現のための検討が続いていたのであろう．その結果が「前川レポート」として1991（平成3）年に発表された．
終戦直後のインターン制度では，医師免許をもたない医学校卒業生が医行為を患者に行っていた．当時は，医師法第17条の規定により医師だけが行うこととされている医行為もイン
ターン生は行うことができるものと解釈していた．インターン制度が廃止され，卒直後の国家試験と医師免許付与となり，研修医に関しては医師法第17条への抵触は問題にならなくなった．臨床実習は戦前からの外来見学であるポリクリから，1959（昭和34）年の岡山大学での “Bed-side Teaching（BST）” への移行を経て，診療参加型臨床実習（米国では “clinicalclerkship” といい，英国では “assistantship” という）への移行が求められることとなり，学生の医行為の問題がクローズアップされた．この委員会は臨床実習のあるべき姿として，「卒前の臨床実習では，基礎的な医学知識や技能を体得することは当然として，医師として卒前臨床実習において必要な態度や価値観を身につけさせることをその目的に加えるべきである．そのためには，指導医と共に患者に対する責任の一端を担い，このことを通じて患者の問題点の理解を深め，医師としての自覚を養うことが重要である．そして，医療チームの一員として診療の実際を介して必要な知識，技能，態度を体得させるが，その状況下で採血等
侵襲性の高くない医行為を指導医の指導・監督下で実施させれば，患者との接触を深めることができ，それが実習の効果を高めることになると思われる．」とした．違法性の有無に関しては，「具体的には，指針により医学生に許容される医行為について，①侵襲性のそれほど高くない
一定のものに限られること，②医学部教育の一環として一定の要件を満たす指導医によるきめ細かな指導・監督の下に行われること，③臨床実習を行わせるに当たって事前に医学生の評価を行うことを条件とするならば，医学生が医行為を行っても，医師が医行為を行う場合と同程度に安全性を確保することができる．また，医学生が医行為を行う手段・方法についても，上記の条件に加え，④患者等の同意を得て実施することとすれば，社会通念から見て相当であると考えられる．したがって医学生が上記に掲げた条件の下に医行為を行う場合は，医師法上の違法性はないといえる．
」と明記した．
その後，文部省は「21世紀医学・医療懇談会」（浅田敏雄 会長）を設置し，1995 〜 1999
（平
成7 〜 11）年にかけて4つの報告書を公表し，論点を整理していき，2001（平成13）年3月27日の「21世紀における医学・歯学教育の改善方策について−学部教育の再構築のために−」（医
5）
学・歯学教育の在り方に関する調査研究協力者会議：高久史麿 座長）につなげていく．

そして，この報告書により「モデル・コア・カリキュラム」と，「前川レポート」の「臨床実習を行わせるに当たって事前に医学生の評価を行うことを条件」に相当する共用試験が導入されることになる．今までの医学教育の反省として，

169

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Ⅱ①臨床実習前教育での知識偏重の詰め込み教育②科目での教育内容が科目担当者任せで，カリキュラムとして構造化されていない③基礎，社会，臨床医学が相互に関連付けられていない④臨床実習が短期ローテーション形式の見学型が中心である⑤教員・教員組織の教育能力の向上が図られていないを列記し，これに対し基本的知識・技能・態度を中心とした基礎・社会・臨床医学を統合するカリキュラム構造をモデルとして示し，厳選した教育内容を「モデル・コア・カリキュラム」
で提示した．さらに診療参加型臨床実習の実施のためのガイドラインも提示した．
診療参加型臨床実習開始前の医学生の能力評価を国民が納得できる形で行うために，全国規模で，必要とされる知識や知識を応用する能力を “Computer-based Testing（CBT）” で，医療 コ ミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン， 診 察 技 能， 救 急・ 外 科 手 技 を 客 観 的 臨 床 能 力 試 験（Objective
Structured Clinical Examination；OSCE）
で試験するための「臨床実習開始前の共用試験」を提言した．
「モデル・コア・カリキュラム」はこれらの試験を作成するための出題範囲を明示するという機能も果たした．知識を評価する客観試験としては「紙と鉛筆」で行う多肢選択試験が一般的であったが，共用試験ではあえてCBTの開発を行った．
2000（平成12）
年11月に「臨床実習開始前の学生評価のための共用試験システムに関する専門委員会」が作られ，共用試験をどのように実施していくかについての検討が開始されていた．専門委
員会では当初から「紙と鉛筆」による試験ではなく，コンピュータ試験（CBT）の導入を目指した．
医学分野では，医師国家試験のようにカラー写真，X線写真のような視覚素材が問題解決，
臨床推論や患者マネジメント能力を測る試験問題素材として多用されている．これを全国
8,000人以上の医学生に行うには膨大な印刷費が毎年かかることになる．試験実施経費を考えるとCBTはとても魅力的なものであった．また，共用試験は医師国家試験のような国が行う試験ではなく，大学が主体となって行う試験である．それぞれの大学の臨床実習開始前，
それぞれの大学の臨床実習前教育の内容に沿って，試験内容と合格レベルがそれぞれの大学で設定できることが求められた．この考え方が国家試験という平等性（全受験生が同時に，同
じ問題で試験を受けること）を重んじる試験形態とは大きく異なるものであった．これを実現するためには，「紙と鉛筆」による試験では不可能であるとの結論に達した．
当時，医学部で試験問題管理にサーバシステムを使っていたのが東京慈恵会医科大学であった．慈恵医大総合試験システムでは，問題作成（入力），試験問題管理
（審査と訂正），試験問題
出力（編集，印刷），多肢選択問題の採点，試験後の解答データの解析，試験後の試験問題のプールがサーバシステムとしてでき上がっていた6）．しかし，このシステムでは試験実施が「紙と鉛筆」であり，解答はマークシートを用いるものであり，共用試験に用いるには不十分であった．
そこで専門委員会は，試験問題管理とは別に，試験実施をコンピュータ画面で行うためのシステム開発を独自に始めることとなった．共用試験CBTシステムの開発のなかで，コンピュータを試験に用いる利点の議論が進められた．CBTには，受験者ごとに異なる試験問題を配信することができるが，これは「紙と鉛筆」の試験でも手間をかければできる．しかしながら，順次解答という形式はコンピュータの特性を利用したものとして価値があると考えた．
問題解決能力の評価法として，東京慈恵会医科大学では “Triple Jump Exercise” だけでな
く，“Multi-station Examination（MSE）” を1998（平成10）年から「紙と鉛筆」の試験として行っていた．MSEとは問題解決能力のなかでも臨床推論を測ろうとするもので，順次解答型の論述試験である．
第1問は患者の初診の場面で，緊急性の評価を行わせたり，医療面接で聞くべき内容を列記させたりする問題である．受験者はこの第1問を解答後，第2問に進むことができる．
第2問には医療面接で得られる全情報が記載され，一部の身体診察や検査所見が提示され170

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平成・令和期における医学教育と卒後教育

たうえで，診断確定のための検査計画を問う形になっている．したがって，第1問の答えが第2問に記載されているため，この試験では前の問題にもどることが禁止されている．
第3問では，検査データが示され，その検査の所見を問う問題，第4問は診断が示され，治療の経過が書かれていて，最後の設問はこの病態を基礎医学の知識で説明させるものである．
MSEでは，実際の臨床の場面と同じように，受験者自らが情報を集め，集めた情報を組み上げて，その患者の病態を推論していく形式となっている．この試験形式を共用試験CBTシ
ステムに実装し，順次解答4連問形式（タイプQ）と命名した．これにより問題解決能力を臨床のケースで応用する臨床推論の試験がCBTに組み込まれた．
OSCEに関しては，1994（平成6）年から畑尾正彦による国家試験へのOSCE導入の研究が厚
生労働科研費で行われていた．その調査研究の成果の一部が2003（平成15）年には，「臨床実
技能力評価の指針−医師国家試験の改善とAdvanced OSCEの指針」7）として公表された．ここではOSCEの課題，評価方法，試験運営法，受験者管理など，各大学でOSCEを行う方法が示されていた．国家試験OSCEはいまだ導入されていないが，臨床実習開始前OSCEを各大学で行う準備はすでに万端整っていたのである．共用試験OSCEの委員会のメンバーのほとんどが
畑尾班のメンバーであった．
それまでに作り貯めたOSCE課題はその出番を待っていたのである．
共用試験CBTとOSCEは，トライアルを経て2005（平成17）
年12月から正式実施となっている．
21世紀医学・医療懇談会の活動が終わり，医学・歯学教育の在り方に関する調査研究協力者
会議に引き継がれる間に，「モデル・コア・カリキュラム」のたたき台として，基礎医学，社会医学，臨床医学
（内科系）
，臨床医学
（外科系）
のカリキュラム調査が行われていた．CBTの開発も報告書「21世紀における医学・歯学教育の改善方策について−学部教育の再構築のために−」が
出る前の年
［2000
（平成12）
年］に専門委員会を作り研究を開始していた．このように「モデル・
コア・カリキュラム」と共用試験は準備されていったのである．そしてOSCEも準備が整っていた．
共用試験CBTとOSCEの導入のきっかけとなった「医学・歯学教育の在り方に関する調査研
究協力者会議」について橋本鉱市8）は議事録分析を行っている．このような重要な政策立案に対しての研究方法の1つとして興味深い．

法に基づく臨床研修
インターン制度廃止後の臨床研修（努力義務）では，医学部卒業後，大学附属病院での希望する診療科でのストレート研修が主流であり，それを是正しようと1974（昭和49）年に「臨床研修病院の指定基準の運用にかかる通知」では，研修内容について救急医療，初期診療など，
プライマリ・ケアの研修が行われるように関連各科にわたるローテーション方式による研修が望ましいとされ，1978（昭和53）年「プライマリ・ケアを含む臨床研修の実施について」では，幅広い臨床能力をもつ医師の育成のための具体的方策（研修目標，研修方式，研修の評価）が示され，1980（昭和55）年には，ローテート方式（内科系および外科系の各々 1診療科，あるいは，内科系または外科系の1診療科かつ救急診療部を2年間の研修期間中に研修すること）
が提案され，1985（昭和60）年には総合診療方式［いわゆるスーパーローテート方式，内科系
および外科系の各々 1診療科，小児科，救急診療部門を2年間の研修期間中に研修すること（1
診療科の研修期間は，それぞれ原則として2か月以上）］を推奨する文書が発出された．
このような提案がいくつもなされたが，1987（昭和62）年の「医学教育の改善に関する調査
協力者会議

最終まとめ」で書かれているように，1987（昭和62）年の段階でも，大学附属病院でのストレート研修が主流のままで，すべての研修医に基本的臨床能力を育てる制度にはなっていなかった．
一方，医療の高度化，専門化が進み，高度医療を提供する研究病院である大学附属病院は，

171

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Ⅱ
第二次医療法改正で1993（平成5）年から特定機能病院となった．大学附属病院は，基本的臨床能力を涵養する場ではなく，ますます専門医療の場となり，専門医養成の場としての機能が強くなっていく．しかも日本での大学附属病院での病棟構造は，欧米のような混合病棟ではなく，専門診療科別の病棟構造であった．
このような状況のなか，1994（平成6）年に医療関係者審議会臨床研修部会は，「診療に従事しようとする全ての医師に関して，幅広い基本的な診療能力を身につけることが出来るように，基本的には臨床研修を必修化するとともに，その内容等の改善を図ることが望ましい」との報告を発出した．ここから，地域の中核的な病院を研修病院として医師を地域に送り出し，地域医療の安定化を望む厚生省と，従前の医局・講座制のなかでの安定的な医師養成を考え，大学病院が持つ地域への医師派遣機能を温存したい大学，特定機能病院としての大学附属病院の教育研究機能の低下を懸念する文部省の利害が対立することとなる．
1994（平成6）年から法に基づく臨床研修が実施される2004（平成16）年の厚生省，文部省，大学そして医療関係者
（四者協）
の議論
（せめぎ合い）の経過は橋本鉱市9）に詳しい．
2000（平成12）年の医師法等の一部改正，2001（平成13）年施行の医療法第4次改正を経て，2004（平成16）
年から新医師臨床研修制度が実施された．医師法第16条の2 第1項に関する省
令第二条に「臨床研修は，医師が，医師としての人格をかん養し，将来専門とする分野にかかわらず，医学及び医療の果たすべき社会的役割を認識しつつ，一般的な診療において頻繁に関わる負傷
又は疾病に適切に対応できるよう，基本的な診療能力を身につけることのできるものでなければならない」と明示された．厚生省はこれを「新医師臨床研修の基本三原則」，つまり，①医師としての人格をかん養②プライマリ・ケアへの理解を深め患者を全人的に診ることができる基本的な診療能力の修得③アルバイトせずに研修に専念できる環境を整備とまとめている．なお，「かん養」とは，「水が自然に大地にしみ込むように，無理をせず，じっくりと育てること」と説明している．
また，到達目標を達成するため，「診療に従事しようとする医師は，2年以上，医学を履修する課程を置く大学に附属する病院
又は厚生労働大臣の指定する病院において，臨床研修を受けなければならない」とし，さらに制度は5年ごとに見直すこととした．
研修プログラムには到達目標として，医療人として必要な基本姿勢・態度として行動目標［（1）患者–医師関係，（2）チーム医療，（3）問題対応能力，（4）安全管理，（5）症例提示，（6）
医療の社会性］
が，経験目標として，
・Ａ．経験すべき診察法・検査・手技［（1）医療面接，（2）基本的な身体診察法，（3）基本的な
臨床検査，
（4）
基本的手技，（5）
基本的治療法，（6）医療記録，（7）診療計画］
・Ｂ．経験すべき症状・病態・疾患［（1）頻度の高い症状，（2）緊急を要する症状・病態，（3）
経験が求められる疾患・病態］
・Ｃ．特定の医療現場の経験［（1）救急医療，（2）予防医療，（3）地域医療，（4）周産・小児・
成育医療，（5）
精神保健・医療，（6）
緩和ケア，終末期医療，（7）地域保健］
が明示され，基本研修科目として内科（6か月以上が望ましい），外科，救急部門（麻酔科を含む），そして必修研修科目として小児科，産婦人科，精神科，地域保健・医療を少なくとも1か月以上経験することが必修になった（必修7科）．研修病院の指定基準，指導体制，指導医講習会，研修終了基準，研修医の処遇に関する基準などを整え，臨床研修を行うために必要な経費を補助する制度を作り，実施に移された．

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平成・令和期における医学教育と卒後教育

この制度はストレート研修を廃止し，すべての医師に基本的臨床能力の基盤を作るという大きな目的を果たした．臨床研修指導医講習会で研修医指導の基本を学習した医師は全医師数の3分の1近くになり指導医が若手医師を育てる環境が向上し，研修医が研修に専念できる環境が整い，研修病院自体の教育能力が向上し，卒前臨床実習と卒後臨床研修とのつながりが認識されるようになったという「光」の部分もあるが，一方では，地方の医師不足が顕在化
し，県庁所在地ではない地方の中小都市の中核病院の医師不足が顕著になり，地方大学では3年目以降の入局者・帰局者が増加せず慢性的な医師不足になっているために，医局の地域中核病院への医師派遣機能が低下した，との「影」の部分も出現した10）．研修医の大都市集中という現象も起きた．
2010年度の研修から，研修プログラムの弾力化［それまでは内科，外科，小児科，産婦人科，
救急（麻酔科を含む），精神科，地域保健・医療の7科が必修であったものが，内科，救急，
地域医療のみが必修となり外科，小児科，産婦人科，精神科の5科のうち2科を選択必修とする，となったが経験目標は変更しなかった］，基幹型研修病院の指定基準の強化（年間入院患者数
3,000人以上），研修医定員の見直し（都道府県別の上限の設定）が行われた．これは，①この制度が専門医へのキャリアパスへの円滑な接続を妨げる（研修の後半から，専門診療科のトレーニングを行いたいという専門医からの希望）②入院患者数の少ない病院では十分な臨床経験が得られない③研修医の募集定員が1.3を超えるので，研修医が大都市へ集中しているといった意見を受けたものである．
2013（平成25）年には研修希望者に対する募集定員の倍率を縮小することを決めた（2015年度は1.2倍，2020年度には1.1倍にする）．

医学教育分野別質保証−ECFMGの2010年宣言
1980年代までの世界の医学教育は，欧米も含めてきわめて伝統的なカリキュラムで行われていた．1983（昭和58）年の米国医科大学協会の「GPEP報告」は，日本だけでなく世界の医学教育の流れに大きなインパクトを与えた．世界保健機関（World Health Organization；WHO）と，世界医学教育連盟（World Federation for Medical Education；WFME）は，1984（昭和59）
年から “International Collaborative Programme for the Reorientation of Medical Education”という活動を開始し，世界中の医学部長への医学教育に関するアンケート調査などの活動を行って医学教育改革の方向性を探った．この調査結果を基にWHOとWFMEは，1988（昭和63）年8月7 〜 12日に67か国から137人の参加者を集め，スコットランドのEdinburghで「World Conference on Medical Education」を開催した（なおこのとき，開会の挨拶をしたのはWHOの中嶋宏 事務局長である）．この国際会議で採択されたのが卒前医学教育の方向性を示す「Edinburgh宣言」である11）．その概要を示す．
「1）
医学教育が行われる場を，病院だけでなく，地域の健康資源にまで広げる．
2）生涯にわたって継続的に学習することができるようになるために，従前の伝統的な学習方法から，現在広まりつつあるテュートリアルなどの自己主導型学習に移行していく．
3）知識を記憶する教育だけでなく，医師としての職責や社会的価値を身につけるためのカリキュラムと評価方法を確立する．
4）カ リキュラム内容にその国の健康課題を含め，その教育を行うために利用可能な資源を使って教育を行う．
5）教員は自身の専門知識を有するだけでなく，教育者としての能力を開発する．そして，医学研究や臨床実践にも優れていることが望まれる．

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Ⅱ
6）
健康増進や予防医学の重要性を認識し，患者マネージメントの教育を強化する．
7）病院や地域での患者の健康問題を解決するために，基礎医学の教育と臨床実践の教育を統合する．
8）入学者選抜では，知的能力や学力だけでなく，人間としての質（非認知的能力）も評価する
選抜方法を用いる．
9）教育担当省（文部科学省）や健康担当省（厚生労働省），さらには地方自治体と協働し，医学部の使命の再定義，カリキュラムの改定，教育改善を行う．
10）
その国が必要とする医師の能力と数を入学選抜指針に加える．
11）
多職種と医療実践，教育，研究する機会を増やす．」
今読み返しても示唆に富む宣言である．この宣言を世界に向けて発信したが，世界の医学教育がなかなか進まないため，5年後の1993（平成5）年8月8 〜 12日にかけて再びEdinburgh
で「World Summit on Medical Education」12）を，80か国240人を集めて開催した．この流れのなかで，英国は1993（平成5）
年に『Tomorrow’s Doctors』の初版を公表している．英国の医学教育改革も1993（平成5）年から本格的に始まった．
ここまでの議論には「Accreditation：認定」という表現は見当たらない．多分，多くの国では医学教育の改善を教育目標の再設定（「Edinburgh宣言」の内容）という形で推進しようとしたことから，教育プログラムの自己点検・評価，第三者による評価，その結果を踏まえたプ
ログラム認定という考えに行き着かなかったのだろう．これでは医学教育の改革は進まないとWFMEは考え，1998（平成10）年に『Position Paper』を公表した13）．この文書の目的は，「Edinburgh宣言」の推進にあり，その手法としてここで初めて「Accreditation：認定」という言葉が使われた．1998（平成10）年の段階で医学教育の認定の制度を持っていたのは，北米，英国，オランダ，ノルディック諸国，オーストラリア，ニュージーランド，メキシコ，いく
つかのラテン諸国とマレーシアとある．世界のレベルで認定，すなわち医学教育の分野別質保証を行うには，「評価基準」が必要になる．しかし，WFMEは「This set of core elements
should be modified or supplemented according to regional, national and institutional needs」と明記し，評価基準はその国（地域）の医療ニーズ，文化・価値観に立脚したものでなければならないとした．医学教育はその国の患者のためにあるので，医学教育の評価基準はその国の医療提供の特性を包含していなければならない，と強調している．
医学教育の内容は国内・地域の医療ニーズに沿ったものにするが，医学教育の質保証である「Accreditation：認定」は国際的に認められた手順によって行わなければならないとした．
手順として，（1）
その医学部での教育活動に関するデータ収集と分析（2）「評価基準」に沿っての自己点検・評価書の作成（3）
外部評価者による書面調査と訪問調査（4）
外部評価書の評価委員会での吟味（5）認定団体による「final decision」
が示された．final decisionとは「Accreditation：認定」するか，しないかの判断である．
WFMEは1998（平成10）
年の段階での “Action Plan” として，
①Accreditation standardsの作成②この基準の国際的議論③認定手法の試行④「World Register Accreditation」の実施を公表した．当初，WFMEは自らが “International Board of Accreditation” を務めるように考えていたようであるが，この考えはその後に消え，認定団体は医学部がある国（地域）で，国174

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平成・令和期における医学教育と卒後教育

または医学部全体の合意の下に作ることとなった．
この “Action Plan” に沿って，2003（平成15）年に，
・「Quality Improvement in Basic Medical Education」
・「Quality Improvement in Postgraduate Medical Education」
・「Continuing Professional Development of Medical Doctors」の3部作が公表され14），卒前医学教育での試行が始まった．この基準は，医学教育のプログ
ラム評価を行うための「基本的な構造」を示しており，「評価基準はその国（地域）の医療ニー
ズ，
文化・価値観に立脚したものでなければならない」の原則からははずれていない．ヨーロッパという多文化の国々が受け入れられる内容をWFMEは作ったのである．したがって，日本
でもこの基準は受容可能と判断された．
この『Position Paper』には次のような記載がある．
「今や多くの医師および医学生が国境を越えて移動している」「20世紀後半に爆発的な医学部新設が行われ，今や世界には1,400を超える医学部が訳の分からない医学教育を行っている」「そのなかには利益を目的とした医学部があり，容易に卒業できるところがある」
世界的な学校法人のモラルハザードが起こっていて，このままでは被害に会うのは患者である．医学教育の目的はPatient Safetyにあるので，質の悪い医学部をこのままにしてはいけない，という意図が読み取れる．1910（明治43）年の「Flexner報告」を思い出す．1900年初頭の米国には質の悪い医学部が乱立し，「悪医が良医を駆逐した」時代があった．医学部は，質の悪い医学部でないことの証明を世界に対して自ら行う必要がある．
「Accreditation：認定」の方法について，2005（平成17）年にWHOとWFMEは，「WHO/WFME Guideline for Accreditation of Basic Medical Education」15）を発表し，認定をWHOやWFMEが行うのではなく，医学部がある国（地域）の認定団体が行い，WHOとWFMEはその国の活動を支援するだけであるとした．ここで読み取れることは，医学教育の改善には，「医学教育の分野別質保証」という認定プロセスを用いることが必要であり，このプロセスはその国（地域）の特徴を踏まえた「多様性」が盛り込まれていなければならないという世界的合意があることである．
ここまでWHOとWFMEは世界の医学教育の改善を促したが，これでもなかなか動かない国・地域がある（日本もその1つであった）．
WFMEは米国のEducational Commission for Foreign Medical Graduates（ECFMG）と相談し，最も外国から医師を受け入れている米国から，米国で医師になるためには，この医学教育の認定を受けた医学部を卒業していることを求めるということを世界に発信させた．これをECFMGの「2010年宣言」とよぶ．2010（平成22）年9月にECFMGが，2023年以降米国医科大学協会の「Liaison Committee on Medical Education（LCME）」が決めた評価基準，またはWFMEの「Standards for Basic Medical Education」の基準での認定を受けた医学部の卒業生以
外には，ECFMGのCertificationを出さないと宣言した16）（筆者注：コロナ禍で2024年に延長された）．米国で働く医師のうち25％は北米以外の医学部の卒業生で，ECFMGは外国医学部の卒業生に「United States Medical Licensing Examination（USMLE）」のStep 3を受験すると
き，およびその後の臨床研修に入るときに必要な証明書（ECFMG Certification）を発行する機関である．すなわち，ECFMGは外国の医学部卒業生が米国で医師として働くのに十分な医学教育を受けているかどうかを審議する機関であるので，この宣言は実質的には外国の医学部卒業生が米国で医師として働くことの条件を示したことになる．このことからECFMGの宣言
は各国の医学部に「国際認定」を求めていると誤解された．ECFMGがこの宣言で言っていることは，医学部は，その国の医療保健事情に沿いかつ「国際的に認められた」医学教育基準で，175

日本医学会創立120周年記念誌.indb 175

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Ⅱ
自己点検を行い，外部評価を受け，「その国」の医学教育認定団体から医学教育の質の保証を受けることであり，「国際認定」ではなく「国内認定」なのである．
2010（平成22）
年のECFMG宣言に呼応して，2014（平成26）
年に「Foundation for Advancementof International Medical Education and Research（FAIMER）」は世界の医学部アップデート17）を発表した（筆者注：FAIMERは，ECFMGの関連団体）．2013（平成25）年9月現在，世界には
2,597校の医学部があり，2012（平成24）年の医学部卒業生は46万9,000人（ちなみに当時の日本の医師数は30万人），医学部の規模はクラスサイズ8人から1,102人まである．インド
304校，ブラジル182校，USA 173校
（ただし，Osteopathicを含む），中国147校，パキスタ
ン87校が世界トップ5である（日本は第7位）．医学部数とその国（地域）の人口比率でみると，世界全体では人口260万人に1校，日本は160万人に1校，韓国は120万人に1校だが，カリブ諸国では56万人に1校と飛び抜けている．1998（平成10）年には1,400校であったことから考えると，この15年で世界の医学部はほぼ倍増したことになる（すべてが新設ではなく，その存在すら知られていなかった医学部もリストに載った可能性がある）．
そしてその分布はきわめて偏っている．この2,600校の医学部では質保証された医学教育が行われているのであろうか，と．FAIMERは，2015（平成27）年から世界の医学部リストを公表し，ECFMGが求めている「Accreditation：認定」を受けた医学部と，受けていない医学部とを明示している．

日本医学教育評価機構（JACME）の設立と医学教育評価基準日本版「ECFMG宣言」（2010年）の直前には，2004（平成16）年法に基づく臨床研修，2005（平成17）年の共用試験正式実施，2007（平成19）年の医学教育モデル・コア・カリキュラム改定，
2008（平成20）年からは医学部定員増の開始，2009（平成21）年に「臨床研修制度の見直しなどを踏まえた医学教育の改善について

医学教育カリキュラム検討会意見のとりまとめ」（荒川レポート），そして2010（平成22）
年4月から臨床研修の制度見直し後の実施，などがあった．
荒川レポートには，臨床実習は最低でも50単位（50週）
以上でなければならないと明記され，わが国での臨床実習数が国際的に少ないことが指摘されていた．このような時期に「ECFMG宣言」が出されたため，この宣言は誤解され，ECFMGが「臨床実習は72週」
以上なければその医学部を
国際的には認めないと言っているという噂が飛び交い，国内のすべての医学部が臨床実習数に注目することになった（この噂は完全なデマで，ECFMGが言っていたのは臨床実習の週数ではなく，「Accreditation：認定」を受けることであった）．宣言後，文部科学省高等教育局医学教育課の支援，さまざまな医学教育関連学協会の連携により，2012（平成24）
年の文部科学省大学改革推進等補
助金（大学改革推進事業）「基礎・臨床を両輪とした医学教育改革によるグローバルな医師養成」の資金的援助を受け，医学教育分野別評価とそれを行う組織作りが現実化していくこととなる．
この補助金で，東京女子医科大学は「WFME評価基準（2003年版）」を基に，WFMEのメンバーによる分野別評価を英語で受審した．文部科学省の補助事業として行われたことと，女子医大の好意とで，この日本で初めての医学教育分野別評価は，英語ではあったが，多くの国内の医学教育関係者に陪席することが許された．この経験は，日本の医学部に「医学教育分
野別評価は，やればできる」という雰囲気を作った．
「基礎・臨床を両輪とした医学教育改革によるグローバルな医師養成」の補助事業の出口は，評価機構を作り，
分野別評価の活動を継続することにあった．どのような評価機構を作るべきか，
社団法人か財団法人か，一般法人か公益法人か，既存の法人か新規に法人を設立するのかなどの課題があったが，医学教育を改善するために努力をしている医学部が，国内の医学部を同僚支援し，同僚評価するという考えに収束し，全国医学部長病院長会議で評価機構の設立を検討

176

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平成・令和期における医学教育と卒後教育することになった．2013（平成25）
年12月16 ～20日にかけて，医学教育分野別評価基準日本版（2013年7月版）
を用い，わが国が初めて行う医学教育分野別評価として，新潟大学医学部の実
地調査が実施された．その後トライアルが継続されるとともに，補助事業終了前までに一般社
団法人日本医学評価機構（Japan Accreditation Council for Medical Education；JACME）
が設立され，
2016（平成28）
年のJACMEによる東京医科大学の受審過程をWFMEが実地調査し，その結果を踏
まえ2017（平成29）年3月18日にWFMEからJACMEは医学教育認定機関として正式承認を受けた．その後はJACMEとして，2021（令和3）年6月1日までに56大学医学部の認定を終了してい
る18）．
現在は，
『医学教育分野別評価基準日本版 Ver.2.33：世界医学教育連（WFME）グローバルス
タンダード 2015年版準拠』19）を基準に用いることになっている．基準は領域1 〜 9で構成されている．それぞれの領域の要点をまとめる20）．

領域1（使命と学修成果）
それぞれの医学部には「使命」がある．例えば，設立時の建学の精神や，設立時の国や地域でのニーズ，そして医師養成の社会的責任など．医学部の使命は卒業生が社会で医師として活動することで果たされる．卒業生は時代の変化や医療への国民・地域住民のニーズの変化に伴い，医師としての役割を果たしている．時代が変われば，当然のことながら，医師の役割も変化し，それに伴い卒業生が果たしている役割，社会への貢献も変化する．自分たちが育てた医師たちが社会でどのような貢献をしているのか，今後どのような貢献が求められるようになるのかを絶えず医学部は考えていく必要がある．社会に貢献する医学部としてその使命は変化していくものであろう．医学部が医師養成を通じて社会貢献するためには，変化する使命を基に，どのような医師を養成するのかを明示しなければならない．これこそが「学修成果」である．どのような資質と能力を持つ医師を養成するのか，学修成果と使命との関係を明確にし，それを学生，教職員そして社会に周知し，実行することが求められている．

領域2（教育プログラム）
どのような資質と能力を持つ医師を育てるのかを示しているのが学修成果である．
「教育プロ
グラム」
，すなわちカリキュラムはすべての学生がこの学修成果を習得できるように組まれていなければならない．卒前教育6年間で学生はさまざまな教科・科目を学ぶ．しかし，それぞれの教科・科目が互いに連携し合い（カリキュラムでの水平的統合），学年を重ねるごとに一歩一歩，
学修成果の獲得に向かっていなければならない（カリキュラムでの垂直的統合）．医学は1科目である．すべての教科・科目そしてすべての教育者が，学生が学修成果を修得するようにカリキュラムを実施していることが求められている．
「科学的方法」，「基礎医学」，「行動科学，医療倫理学，医療法学と社会医学」，「臨床医学と技能」で学んだことが臨床実習という場で活かされ，学び直され，卒後臨床研修で確実な研修成果が上げられるようにカリキュラムが組まれていなけ
ればならない．学修成果とは，学生，教職員，医学教育にかかわる者がもつ共有ビジョンである．

領域3（学生の評価）「学生の評価」の目的は，学生がその医学部の使命に基づいた学修成果を段階的に獲得していることを確認することにある．一般的に，学修成果は医師として働くときに必要とされる資質と能力を表している．卒前教育においては，卒業生が臨床研修プログラムでその研修成果を達成できるレベルの能力を修得させることが重要である．今までの医学教育カリキュラ
ムでは，筆記試験，口頭試験，レポート評価，グループ学習での行動観察，客観的臨床能力試験（Objective Structured Clinical Examination；OSCE），臨床実習での観察評価などが行わ

177

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22.2.25 4:27:37 PM

Ⅱれていた．最近はポートフォリオ，ログ・ブック，そしてWorkplace-based Assessment（WPBA）なども導入されてきている．ポートフォリオは学生が1 〜 6年生に至る時間軸のなかで評価
データを集めるツールとして期待が高い．知識，技能だけでなく，医師になる者としての適格性を含め，6年間の医学教育の間でのそれぞれ学生の成長を測定し，その学修成果の到達度を測ることによって，学生一人ひとりが伸びていく評価方法を開発していく必要がある．

領域4（学生）
使命に基づいた学修成果，学修成果を獲得するための教育プログラム，そして学修成果の到達度を測定する学生の評価システムを作ったら，このカリキュラムで学修成果を身に着けることができる「学生」を選抜しなければならない．入学者選抜にあたってはアドミッション・ポリ
シーを策定しなければならない．入学してきた学生は，必ずしも成熟しているとは限らない．
成長途上である．医学部を卒業し，社会に出ていく者としての成長を助ける必要がある．また，医学部という厳しい学習環境のなかで学習上の困難点を抱える場合も多い．入学させた学生を医師に育て上げていくためには，学生支援の体制を整備しなければならない．また，学生自身
も医学教育についての責任を果たすことがこの基準では求められている．使命の策定，教育プ
ログラムの策定，教育プログラムの管理，教育プログラムの評価，その他，学生に関する諸事項の委員会に正式な委員として参加，活動すること（student engagement）
が規定されている．

領域5（教員）
学修成果が決められ，それを達成するための教育プログラムと学生の評価システムがあり，
このシステムで学べる学生が入学してきたとき，次の条件として，カリキュラムを遂行でき，学生を評価でき，学生支援を行える「教員」が必要となる．資源としてのヒト・モノ・カネの
ヒトについてである．カリキュラムを実施するため適切な教員を配置している，教員がカリ
キュラム遂行のための能力開発の仕組みがある，教員の研究・臨床活動が教育活動に反映できるようになっていることが求められている．

領域6（教育資源）
学修成果に到達するためのカリキュラムの実施に必要な「教育資源」を整えなければならな
い．校地・校舎のような施設だけでなく，臨床実習での多様な学びの場を準備しなければならない．どのような臨床実習の場を確保するかは，まさに学修成果が規定している．高度急性期，急性期，回復期，慢性期，居宅・在宅という場，難治性疾患，プライマリ・ケア，医療・福祉・保健での多職種連携やSystem-based Practiceを学ぶ機会など．その医学部がどのような資質と能力をもった学生に育てるのかは，学生がどのような場で臨床実習するかに大きくかかわる．学修成果と教育資源との関係性を整えなければならない．情報通信環境は重要な教育資源である．学生は多くのことを学ばなければならず，その学習には効率性が求められる．
さらには有効なICT（Information and Communication Technology）利用技術は，今や医師として必須のスキルとなっている．

領域7（教育プログラム評価）『医学教育分野別評価基準日本版Ver.2.33』の注釈を引用する．
「『教育プログラム評価』とは，教育機関と教育プログラムの効果と適切性を判断する情報について系統的に収集するプロセスである．データの収集には信頼性と妥当性のある方法が用いられ，教育プログラムの質や，大学の使命，カリキュラム，教育の学修成果など中心的な部分を明らかにする目的がある．他の医学部等からの外部評価者と医学教育の専門家が参加

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22.2.25 4:27:37 PM平成・令和期における医学教育と卒後教育することにより，各機関における医学教育の質向上に資することができる．」とある．カリキュラムをモニタするための指標は学修成果である．カリキュラムを実施し，学生や卒業生が目的とした学修成果を獲得したのかどうかをデータに基づいて解析すること
でカリキュラム，学生評価，学修方略，入学者選抜，学生支援，教員を含めた教育資源の問
題点が明確化される．データとして一番重要なものは学生や卒業生が示す学修成果である．
筆記試験や実技試験は点数またはチェックリストとして量的データとして集積することは簡単である．問題解決能力の測定には，Triple Jump ExerciseやMulti-station Examinationなども有用である．学修評価データには，学生のパフォーマンスとして直接評価できるものと，学生へのアンケートなど間接評価として質的データでなければ集められないデータがある21）．
学修成果データ収集でもデータ収集のための方法論の選択があり，方法論に規定された結果としてのデータが集められ，それをどのように解釈するか，という問題がある．
「教育プログ
ラム評価」における研究的側面が強調されるのは，この方法論と結果，そして結果の解釈という判断が伴うからである．卒業生がどのような社会貢献を行っているかを調べることは重要である．それは，その医学部が実際に果たしている責任につながるからであり，社会の変化に伴い，医学部自身はその使命を再考するときに重要なデータとなるからである．

領域8（統轄および管理運営）
総合大学の場合（医科大学でも同じであるが），大学の設置母体（私立大学の場合は学校法人）と医学科との関係性を明確にする必要がある．設置母体が医学科の改善活動を支援する「統轄および管理運営」体制を持っていなければならない．第3期を迎えようとしている大学認証評
価では，大学を構成する各学部・研究科が教育プログラムの自己点検・評価を行い，その結果について学外者からの検証を受けるなどして，部局単位のいわゆるプログラム・レビューを求めている．分野別評価が確立している医学教育のなどの場合では，認証評価のときに分野別評価結果が重要なデータとして扱われることになっている．また，医学部長のリーダー
シップ，教育責任組織の責任権限の明確化，教育活動を行うための教育予算という考え方，
事務組織の充実，保健医療部門との連携などについてもその強化を求めている．

領域9（継続的改良）
医学部は，社会的責任を果たす機関として，教育プログラムの課程，構造，内容，学修成果，
評価ならびに学習環境を定期的に自己点検し改善し，「継続的改良」が求められている．

卒
 前・卒後の連携強化：6＋2の医師養成–『医学教育モデル・コア・カリキュラム』（平成28年度改訂版）と『医師臨床研修指導ガイドライン』（2020年度版）
医学教育モデル・コア・カリキュラムは2001（平成13）年に初版が出され，2007（平成19）年の改訂では，副題に「教育内容ガイドライン」と明記され，「医学・医療と社会
（F）
」に
「地域
医療」の項目が新設され，医師の地域偏在，地域医療に貢献するための到達目標が追加され，「全身におよぶ生理的変化，病態，診断，治療（D）」に「腫瘍」が新設され，腫瘍の病理・病態，
発生病因・疫学・予防，症候，診断，治療に項目に到達目標がまとめられ，そして最初のページに「医師として求められる基本的な資質」として，7つの資質が初めて掲載された．
①人の命と健康を守る医師の職責への十分な自覚のもとに，医師の義務や医療倫理を遵守
し，絶えず患者本位の立場に立つ．
②生命の尊厳についての深い認識のもとに，豊かな人間性を有する．
③医師としての業務を遂行する職業人として必要な実践的能力（統合された知識，技能，態179

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Ⅱ
度・行動に基づく総合的診療能力）を有する．
④人間理解に立った高い協調性のもとに，医療チームの一員としての行動や後輩等に対する指導を適切に行える．
⑤患者及びその家族の秘密を守る．
⑥医師として，地域における医療・保健・福祉等の連携及び医療の経済的側面等の医療を巡る動向に関心・理解を有する．
⑦医学・医療の進歩における医学研究の必要性を理解し，研究に参加するとともに，絶えず医療の質の向上に生涯にわたり学習する意欲と態度を有する．
2011（平成23）年の改訂では，「医学・医療と社会」という構成要素が加わり，8項目の「医師として求められる基本的な資質」が記載された．
①医師としての職責・患者中心の視点②コミュニケーション能力③チーム医療④総合的診療能力⑤地域医療⑥医学研究への志向⑦自己研鑽である．医師としての基本的資質の記載の仕方は，学習成果基盤型教育の卒業時学習成果を視野に置いていると思われる．
そして，2017（平成29）年3月末に公表された『医学教育モデル・コア・カリキュラム』（平
成28年度改訂版）
では，①グローバルスタンダード（著者注：WFMGの医学教育分野別評価基準）との整合（参加型臨
床実習の充実，早期臨床体験，統合教育，卒前後の継続，地域医療教育など）②「医師として求められる基本的資質」の充実化③指導方略の提示，参考資料の整理④特に参加型臨床実習の充実と，37の症候・病態の経験⑤地域のニーズへの対応（高齢少子化社会，予防医療・終末期医療など）⑥腫瘍の充実化⑦総量のスリム化⑧国家試験出題基準との整合が考慮されている23）．
「医師として求められる基本的資質」としては，①プロフェッショナリズム
②医学知識と問題対応能力③診療技能と患者ケア④コミュニケーション能力⑤チーム医療の実践⑥医療の質と安全の管理⑦社会における医療の実践⑧科学的探究⑨生涯にわたって共に学ぶ姿勢となっている．
一方，2020年度から実施されている臨床研修では，「臨床研修の到達目標，方略及び評価」の「Ⅰ 到達目標」は，

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22.2.25 4:27:37 PM平成・令和期における医学教育と卒後教育

A．医師としての基本的価値観（プロフェッショナリズム）：①社会的使命と公衆衛生への寄与，②利他的な態度，③人間性の尊重，④自ら高める姿勢
B．資質と能力：①医学・医療における倫理性，②医学知識と問題対応能力，③診療技能と患者ケア，④コミュニケーション能力，⑤チーム医療の実践，⑥医療の質と安全の管理，⑦社会における医療の実践，⑧科学的探究，⑨生涯にわたって共に学ぶ姿勢
C．基本的診療業務：①一般外来診療，②病棟診療，③初期救急対応，④地域医療」となっている．モデル・コア・カリキュラムの「プロフェッショナリズム」の記載が異なるが，臨床研修到達目標の「医師としての基本的価値」と「医学・医療における倫理性」とで内容は同じであるので，ここで，卒前・卒後の8年間の学修・研修成果が統一され，わが国の医師養成の基本過程が「卒前6年＋卒後2年」となり，共通の方向目標を目指すひとつながりのものになったのである．
臨床研修ではその研修成果を経時的に記録するものとして，オンライン臨床研修評価シス
テム「Evaluation system of POstgraduate Clinical training；EPOC」が開発され，現在は「EPOC2」となっている．
「EPOC2」の医学生版（臨床実習用）も開発され，今後わが国では医学生の臨床経験の記録とその振り返りを，同じe-Portfolio システムで研修医での学びにつなげ，
その教育効果を高めていくことになる．このような卒前と卒後の着実な連携こそが，患者安全を目指す医師養成につながる．
24）
2020
（令和2）
年からの
『医師臨床研修指導ガイドライン』には，①内科，外科，小児科，産婦人科，精神科，救急，地域医療を必修分野とし，一般外来での研修を含める．
②原則として，内科 24週以上，救急 12週以上，外科，小児科，産婦人科，精神科および地域医療それぞれ4週以上の研修を行う．
③原則として，各分野では一定のまとまった期間に研修（ブロック研修）を行うことを基本とする．
④内科については，入院患者の一般的・全身的な診療とケア，および一般診療で頻繁にかかわる症候や内科的疾患に対応するために，幅広い内科的疾患に対する診療を行う病棟
研修を含むこと．
⑤外科については，一般診療において頻繁にかかわる外科的疾患への対応，基本的な外科手技の習得，周術期の全身管理などに対応するために，幅広い外科的疾患に対する診療を行う病棟研修を含むこと．
⑥小児科については，小児の心理・社会的側面に配慮しつつ，新生児期から思春期までの各発達段階に応じた総合的な診療を行うために，幅広い小児科疾患に対する診療を行う
病棟研修を含むこと．
⑦産婦人科については，妊娠・出産，産科疾患や婦人科疾患，思春期や更年期における医学的対応などを含む一般診療において，頻繁に遭遇する女性の健康問題への対応などを習得するために，幅広い産婦人科領域に対する診療を行う病棟研修を含むこと．
⑧精神科については，精神保健・医療を必要とする患者とその家族に対して，全人的に対応するために，精神科専門外来または精神科リエゾンチームでの研修を含むこと．
⑨救急については，頻度の高い症候と疾患，緊急性の高い病態に対する初期救急対応の研修を含むこと．
⑩一般外来での研修については，ブロック研修または，並行研修により，4週以上の研修を行うこと．
⑪地域医療については，原則として，2年次に行うこと．
⑫選択研修として，保健・医療行政の研修を行う場合，研修施設としては，保健所，介護181

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Ⅱ
老人保健施設，社会福祉施設，赤十字社血液センター，健診・検診の実施施設，国際機関，
行政機関，矯正機関，産業保健の事業場などが考えられる．
⑬全 研修期間を通じて，感染対策（院内感染や性感染症など），予防医療（予防接種など），
虐待への対応，社会復帰支援，緩和ケア，アドバンス・ケア・プランニング（ACP・人生会議），臨床病理検討会（CPC）など，基本的な診療において必要な分野・領域などに関する研修を含むこと．
などが記載されている．
卒前教育と臨床研修とを通じて基本的臨床能力を涵養する制度が整った．将来どの領域を専門にしようとも，その基盤となる基本的臨床能力を6＋2年の過程でどこまで涵養することができるのか，6＋2年の制度の内容を高めていくことがわれわれ医師の国民への使命だと考える．

最近（2021年）の医療法などの改正，そして医療法を読み直すと「良質かつ適切な医療を効率的に提供する体制の確保を推進するための医療法等の一部を改正する法律」の公布について（通知）25）が厚生労働省から2021（令和3）年5月28日に発出された．
医療法の一部改正として，「医師の労働時間の短縮及び健康確保のための制度等に関する事項」が挙げられている．厚生労働省がその指針をまとめ公表すること，一定の残業時間を超えて労働している医師に対し，病院・診療所の管理者は，その医師の健康を守り，患者安全を守るためにも面接を行うこと，連続労働を避けるための休憩時間の確保も義務付けられた．
ただし，都道府県知事が「特定地域医療提供機関」と指定した場合（ただし，救急医療，居宅等における医療，地域において当該病院又は診療所以外で提供することが困難な医療に限る），
連携型特定地域医療提供機関（他の病院又は診療所に厚生労働省令で定めるところにより医師の派遣を行うことによって当該派遣をされる医師の労働時間がやむを得ず長時間となる病院
又は診療所），技能向上集中研修機関（主に，臨床研修病院を想定している），および特定高度技能研修機関には，適切な労働時間短縮計画を作成し，面接指導ならびに休憩時間の確保を講じられれば長時間従事をやむをえないものとして認める，としている．これは医師の働き
方改革の議論のなかで検討されてきた内容である26）．この議論のなかには医師の業務負担を多職種に分担してもらうタスクシフティングもあった．特定行為看護師の制度はその例の1つである．また，今回の法律改正には，「診療放射線技師法，臨床検査技師等に関する法律，
臨床工学技士法及び救急救命士法の一部改正」が含まれていて，メディカルスタッフとして医師でなくても行える業務が追加されている．この傾向はコロナ禍でさらなる検討が進んだものと思われる．
これまでの医師の働き方改革の議論の流れは，患者安全と医師の健康を守るという視点から，医師の役割，多職種連携での役割分担の変化が今後も進んでいくものと考えられる．Doctor’sroleは変化し続けていく．この変化に医師養成課程の医学部と臨床研修は対応していかなけ
ればならない．6＋2年の医師養成過程は，地域医療ニーズに対応する，医療提供・地域医療福祉保健に関する社会制度（システム）の変化に対応するだけでなく，医療提供の多職種との効率的連携という役割分担の変化にも対応していかなければならない．
今回は「医師法の一部改正」も行われた．臨床実習に関しては，「大学において医学を専攻する学生であって，当該学生が臨床実習を開始する前に修得すべき知識及び技能を具有しているかどうかを評価するために大学が共用する試験として厚生労働省令で定めるものに合格したものは，医師法第17条の規定にかかわらず，当該大学が行う臨床実習において，医師の指導監督の下に，医師として具有すべき知識及び技能の修得のために医業（政令で定めるものを除く）をすることができるものとすること」と医学生の医行為の違法性が完全に阻却された

182

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22.2.25 4:27:37 PM平成・令和期における医学教育と卒後教育（なおこれは，2023年4月1日から施行）．さらに医師国家試験の受験資格として，「大学において医学の正規の課程を修めて卒業した者について，大学において医学を専攻する
学生が臨床実習を開始する前に修得すべき知識及び技能を具有しているかどうかを評価するために大学が共用する試験として厚生労働省令で定めるものに合格した者」
であることが追加された（2025年4月1日から施行）．臨床実習開始前のCBTとOSCEが法制化されたことになり，1991（平成3）年の前川レポート以来の「診療参加型臨床実習」が法的にも確立されたことになる．Student Doctor の法制化の議論の流れは，「医道審議会医師分科会報
27）
告書」
に詳しい．

医療法
［施行日：2021（令和3）年3月1日］を読み直してみる．医療法は1948（昭和23）年に作られた法律である．第1条の1に，「この法律は，医療を受ける者による医療に関する適切な選択を支援するために必要な事項，医療の安全を確保するために必要な事項，病院，診療所及び助産所の開設及び管理に関し必要な事
項並びにこれらの施設の整備並びに医療提供施設相互間の機能の分担及び業務の連携を推進するために必要な事項を定めること等により，医療を受ける者の利益の保護及び良質かつ適切な医療を効率的に提供する体制の確保を図り，もつて国民の健康の保持に寄与することを目的とする．
」とある．臨床研修に関しては，第10条に，「病院又は診療所の開設者は，その病院又は診療所が医業をなすものである場合は臨床研修等
修了医師に，（中略），これを管理させなければならない．」
として，臨床研修未修了者は医療機関の管理者にはなれないという規則を置き，臨床研修の重要性を強調している．医療供給体制に関しては，第30条の3に厚生労働大臣が医療供給体
制の基本方針を定め，それを基に都道府県が「医療計画」を定める（第30条の4）．都道府県はその地区における病床の機能区分による病床数（第30条の13），外来医療の提供の状況（第30条の18の2）を把握し，地域医療構想で検討した医療提供を整えていく．医師確保に関しては，
都道府県は，特定機能病院，地域医療支援病院，第31条に規定する公的医療機関，医師法第16条の2第1項に規定する都道府県知事の指定する病院，公的医療機関以外の病院，診療に関する学識経験者の団体，学校教育法第1条に規定する大学，その他の医療従事者の養成に関係する機関，当該都道府県知事の認定を受けた第42条の2第1項に規定する社会医療法人，その他厚生労働省令で定める者で構成された「地域医療対策協議会」を設置し，そこで，①医師の確保を特に図るべき区域における医師の確保に資するとともに，医師の確保を特に図るべき区域に派遣される医師の能力の開発及び向上を図ることを目的とするものとして厚生労働省令で定める計画に関する事項②医師の派遣に関する事項③第1号に規定する計画に基づき医師の確保を特に図るべき区域に派遣された医師の能力の開発及び向上に関する継続的な援助に関する事項④医師の確保を特に図るべき区域に派遣された医師の負担の軽減のための措置に関する事項⑤医師の確保を特に図るべき区域における医師の確保のために大学と都道府県とが連携して行う文部科学省令・厚生労働省令で定める取組に関する事項⑥医師法の規定によりその権限に属させられた事項⑦その他医療計画において定める医師の確保に関する事項を協議することと定められている．そして，この条項の第4項には，「第1項各号に掲げる者の管理者その他の関係者は，同項の規定に基づき都道府県が行う協議に参画するよう都道府県から求めがあつた場合には，これに協力するよう努めなければならない．
」とあり，医学部は地域に医師を供給する機関として，都道府県が構想する医療提供を，医学部での医師養成と特定機能病院での卒後研修と診療とで担っていくことが法律で定められて183

日本医学会創立120周年記念誌.indb 183

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Ⅱ
いるのである．医学教育カリキュラムは，「Edinburgh宣言」が言うようにその地域・国が求める医療ニーズを包含しなければならないのである．英国では医学部卒業生の50％はプライ
マリ・ケアを担うGeneral Practitioner（GP）に，残りの50％をコンサルタント（専門医）にと考え，卒前カリキュラムや卒後臨床研修であるFoundation Programmeを作っている．どのような能力を持った医師をどれくらい養成しようとするのか，医学部がある都道府県の地域対策協議会と医学部は協働していく時代なのである（臨床研修病院の指定やその定員はすでに地域医療対策協議会が決めることになっている）．

専門医制度の行方
わが国における専門医は，1962（昭和37）年の日本麻酔科学会「指導医制」が始まりである．
その後，いろいろな学会が独自に専門医制度を作っていった．1981（昭和56）年，日本医学会加盟22学会からなる学会認定制協議会が発足し，日本医学会と日本医師会とで三者懇談会を設け，2001（平成13）年に専門医認定制協議会，2003（平成15）年に有限責任中間法人 日本専門医認定制機構を経て，2008（平成20）年に社団法人 日本専門医制評価・認定機構となった．2001（平成13）年以降にいろいろな動きがあったのはこのとき，医療法が改正され，専門医広告の規制が緩和されたことによる．一方，専門医制度のあり方の議論はなかなか具体
化せず，厚生労働省が音頭を取り「専門医の在り方に関する検討会」を設置し，2013（平成25）
年に報告書28）が公表された．その概要は，①専門医を「それぞれの診療領域における適切な教育を受けて十分な知識・経験を持ち，患者から信頼される標準的な医療を提供できる医師」と定義し，新たな専門医の仕組みは，
プロフェッショナルオートノミー（専門家による自律性）を基盤として設計する．
②中立的な第三者機関を設立し，専門医の認定と養成プログラムの評価・認定を統一的に行う．
③「総合診療専門医」を基本領域の専門医の1つとして加え，「総合診療専門医」の認定・更新基準や養成プログラムの基準は，関連学会や医師会等が協力して第三者機関において作成する．
④医師は基本診療科（内科，小児科，皮膚科，精神科，外科，整形外科，産婦人科，眼科，
耳鼻咽喉科，泌尿器科，脳神経外科，放射線科，麻酔科，病理，臨床検査，救急科，形成外科，リハビリテーション科，総合診療）のいずれか1つの専門医を取得することを原則にし，専門医認定には経験症例数などの活動実績を要件とする．
⑤専門医の養成は，第三者機関に認定された養成プログラムに基づき，大学病院などの基幹病院と地域の協力病院等（診療所を含む）が病院群を構成して実施する，また，現在以上に医師が偏在することのないよう，地域医療に十分配慮する．
である．この報告書に基づき，2014（平成26）年5月に一般社団法人日本専門医機構（機構）が設立され，2014（平成26）
年に『専門医制度整備指針 第1版』29）が公表された．本来，新たな専門医制度は，2017（平成29）年4月開始予定であったが，2016（平成28）年2月に日本医師会，
社会保障制度審議会医療部会で，新制度発足に伴う地域医師の偏在加速に対する強い懸念が表明され，6月には日本医師会および四病院団体協議会が緊急声明，厚生労働大臣談話が連続して発出される中，機構の執行部が入れ替わり，19の基本診療領域すべてについて1年間遅らせて「2018年度に一斉スタートする」
方針が公表された．
『専門医制度 整備指針 第1版』は使われることなく，2017（平成29）
年6月に改訂された『第二版』30）が2018（平成30）
年からの専門医制度のルールとなった．なお，『整備指針 第三版』が2020年2月に公表されているが，『第三版』は主に，サブスペシャルティ領域の対応のための改訂であり，専門医制度それ自体には大
きな変更は加えられていない．
『第1版』と『第二版』の改訂内容については中川 晋ら31）もまとめ

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22.2.25 4:27:37 PM平成・令和期における医学教育と卒後教育ているが，両版を見比べてみる．
『第二版』の序文には，2016年の執行部交代の時の議論として，「しかしながら，地域医療への影響等を考慮し，一旦立ち止まりその見直しを図っていることはご承知のとおりです．その理由の一つに，新たな専門医の仕組み作りを定めた『整備指針（第1版）』の画一的な制度設計とリジッドな運用が挙げられています．」「第二期執行部の発足にともない，機構の基本姿勢を『新たな専門医の仕組みは，機構と各基本領域学会が連携して構築すること』を掲げ，また，仕組みを柔軟に運用するという方針を掲げました．そして，各領域学会には，学術的な観点から責任をもってプログラムを構築すること，機構は，そのプログラムを検証し，調整し，標準化を図ること，そして，プロフェッ
ショナル・オートノミーの理念のもと，機構認定の専門医としてオーソライズすることを挙げています．すなわち，今後は，各領域学会の責任と自主性を出来る限り重視する方向となっています．この基本方針に則って，この度，整備指針の改定を行いました．専門医の質の向上を図ることは新たな仕組み作りの最重要課題の一つですが，同時に地域医療への影響に配慮し，少なくとも今以上に医師の偏在が加速しない仕組みを構築することが，必要不可欠のことと考えます．
」とある．
『第1版』では，「厚生労働省の検討会において，中立的第三者機関としての新しい専門医機構を速やかに設立するべきであると報告された．これまで各学会が専門医の認定・更新を行ってきた仕組みを改め，中立的第三者機関においてそれを行うことによって，専門医認定過程の標準化，透明化を図ろうとするものである．もとより専門医育成のための研修やその実績・成果を把握する仕組みなどはそれぞれの専門家の集まりである学会がこれまで担当してきており，今後も続けることが妥当であろう．しかし，標準化とピアレビューにより社会的な信頼を得る仕組
みとして中立的第三者機関による認定・更新は避けて通れない．」と述べ，「機構が専門医の認定・更新や専門研修プログラム・研修施設の認定を行う」と書かれていたが，『第二版』では，「各基本領域学会は，基本領域学会専門医育成のため，①専門医育成のプログラム基準の作成，②専攻医募集と教育，③専門医認定・更新の審査，④研修プログラムの審査をおこなう．
（中略）
機構は，各基本領域学会の各制度（中略）に助言・評価する機関とする．」と変化している．
『第1版』では，「専門研修プログラム制」で，専門研修基幹施設が専門研修施設群を組織し，この場を使った専門研修プログラムを作り，この「専門研修」プログラムのなかで目標とする研修後の成果（アウトカム）に専攻医が到達しているかどうかを評価することが求められた．
『第二版』ではこの研修プログラム制だけでなく，「研修カリキュラム制」も認めることとなった．
『第二版』では，「専攻医は研修プログラム制と少なくとも同等の到達目標を達成した段階で専門医試験の受験資格が与えられるものとする．研修年限の上限については特に定めはないが，少なくとも研修プログラム制で必要とされる研修期間を必要とする．各学会が定めた認定施設（基幹施設，連携施設など）における研修実績が評価される．専門医取得を希望する義務年限を有する医科大学卒業生，地域医療従事者や，出産，育児等により休職・離職を選択した女性医師等，介護，留学など，相当の合理的理由がある医師等であっても専門医の取得ができるよう，以下の場
合には，研修プログラム制と同等の当該分野全般にわたる症例を経験し専門医育成の教育レベルが保持されることを条件に柔軟な研修カリキュラム制による専門研修を行う等，柔軟に対応を行う．1．卒業後に義務年限を有する医科大学卒業生において必要と考えられる場合，2．
地域医療に資することが明らかな場合，3．その他，出産，育児，介護，留学など，相当の合理的な理由がある場合．
」

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Ⅱと説明している．これによって，専門医という資格を得るのに，2通りの方法ができたことになる．プログラム制では専門医研修の研修期間での時間軸での達成度評価を行うのに対し，カリキュラム制では「専門医試験の受験資格が与えられる」となり，アウトカムの到達度評価とは異なると思われる．
卒前医学教育では，JACMEによる第三者評価でのプログラム評価により質向上を図るシス
テムができ上がっている．臨床研修でも任意ではあるが，NPO法人 卒後臨床研修評価機構（Japan Council for Evaluation of Postgraduate；JCEP）
によるプログラム評価が行われている．
専門医の研修プログラム・カリキュラムそして資格認定や施設認定をどのように質保証していくのかはこれからの課題である．また，欧米では専門医の数のコントロールを専門医育成過程で行っている．これは適切な医療提供を調節していくことも医師の務めであるというもう1つのプロフェッショナル・オートノミーである．どのような能力を持つ医師をどれくらい社会に供給していくのかを，国民・地域住民が求めている医療ニーズ（医療需要），国民医療費の使い方，多職種の医療職との分業体制をも考えて示していく責任は医師にあるのではないだろうか．

おわりに32）「医師国家試験改善検討部会報告書」［2015（平成27）年3月30日］に，「医師国家試験を受験する者には医師としての人間性・倫理性の評価が適切に行われることが前提であり，今回の見直しにあたり，各医学部においては6年間の卒前教育のなかで医師としての人間性・倫理性を適切に評価するよう努め，医師として求められる基本的資質の向上が図られるよう，より一層の教育内容の充実を強く希望する．」と書かれている．ここに医学部の国民に対する責任の一端が明記されている．つまり，厚生労働省が行う医師国家試験では知識の量としての患者安全は担保しようとするが，人間性・倫理性の面での患者安全は「医学部」が国民に担保しなければならないということである．医学部は6年間という時間をかけて，医学部に入学させた医学生を医師になる者としての適格性を育てる責任と，医師になる者としての適格性のない医学生の国家試験受験資格（卒業）を与えてはならない責任があるのである．それが患者安全を目指す医学教育である．同じこと
は臨床研修の研修医にも，専門医研修の専攻医にも当てはまる．
国から支給される教育経費である経常費補助金33）を2020年度で一番たくさんもらっているのは早稲田大学（約92億円），次に日本大学，慶應義塾大学，立命館大学，昭和大学，東海大学，順天堂大学，近畿大学，北里大学，福岡大学，帝京大学，明治大学，東京理科大学そして14
番目に東京慈恵会医科大学（約33億円）となっている．東京慈恵会医科大学は医学科と看護学科の2学科の小さな大学であるが，この額の経常費補助金を支給されていることから，医学教育の経費が膨大であることがわかる．医師になるには解剖学実習が必要である．1983（昭和58）年に献体法ができ，篤志献体で解剖実習は行われている．解剖体になってくださるご本人の気持ちとご家族の気持ち，臨床実習前の学外実習で接してくださる障碍者や重症心身障碍児，高齢者などの方々の気持ち，そして臨床実習で出会う患者さん（学生の医行為を許容してくださる患者さん）
・ご家族など，この方々も医学教育の貴重な資源である．さらに，学校法人が運営する病院の医療収入に対する税金の税率は0％（すなわち無税）である（医療法人の場合は30％）．医師養成の資源の一部を列記した．これは一部にすぎない．このような国民からの支援を受けて医学生は医師になり，研修医，専攻医を経て社会に貢献する．医師を育てるということの意味を再度考えてみたい．

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22.2.25 4:27:38 PM平成・令和期における医学教育と卒後教育本論考では，紙幅の関係もあり医師数と医学部定員については論じることができなかった．
このテーマについては，「桐野高明：医師の不足と過剰. 東京大学出版会, 2018.」，および「医
療従事者の需給に関する検討会医師需給分科会

医療従事者の需給に関する検討会第４次中

間取りまとめ（平成31年3月22日） https：//www.mhlw.go.jp/content/10801000/000496147.
pdf」を参照されたい．
謝辞
本論考は科研・基盤（A）「第三段階教育における往還的コンピテンシー形成と学位・資格枠組みの研究（JP19H00622）」の支援を受けた．
文献1） Physicians for the twenty-first century. Report of the Project Panel on the General Professional Education of the Physician andCollege Preparation for Medicine. J Med Educ 1984；59（11 Pt 2）：1-31.
2） 文部省：医学教育の改善に関する調査協力者会議 最終まとめ. 1987年9月7日．
3） 医師研修審議会：意見書「プライマリー・ケアーを修得させるための方策」.医学教育白書. 篠原出版, 東京, 1978, p70-83．
4） 厚生省：臨床実習検討委員会最終報告. 1991（平成3）年5月13日．
5） 文部省：医学・歯学の在り方に関する調査研究協力者会議.「21世紀における医学・歯学教育の改善方策について−学部教育の再構築のために−」平成13年3月27日．
6） 福島 統：慈恵医大における総合試験について. 大学と学生 2001；438：41-44.
7） 医事試験制度研究会：臨床実技能力評価の指針−医師国家試験の改善とAdvanced OSCEの指針. 選択エージェンシー. 2003.
8） 橋本鉱市：専門職養成の「質」補償システム－医師と法曹課程を中心に−．東京大学大学院教育学研究科紀要 2010；50：45-65.
9） 橋本鉱市：専門職の質保証 初期堅守をめぐるポリティクス. 玉川大学出版部, 2019, p48-55.
10）北村 聖：臨床研修必修化制度発足から10年を経て. 日本内科学会雑誌 2015；104：2533-2538．
11）WFME：THE EDINBURGH DECLARATION https://wfme.org/download/the-edinburgh-declaration/?wpdmdl=898&refresh=6100
da42f0ff01627445826（最終アクセス：2021年8月6日）
12）World Summit on Medical Education：The Changing Medical Profession. Med Edu 1994；28（Suppl 1）.
13）International standards in medical education：assessment and accreditation of medical schools’–educational programmes. A WFME
position paper. Med Edu 1998；32：549-558.
14）http://www.wfme.org/standards/bme, http://www.wfme.org/standards/pgme, http://www.wfme.org/standards/cpd（最終アクセス：2021年8月6日）
15）https://wfme.org/download/who-wfme-guidelines-for-accreditation-of-basic-medical-education_english/?wpdmdl=805&refresh=6100e2
eaafa521627448042（最終アクセス：2021年8月6日）
16）2010年のECFMGの宣言. http://www.ecfmg.org/forms/rationale.pdf（最終アクセス：2021年8月6日）
17）Duvivier RJ, et al：Overview of the world’s medical schools：an update. Med Edu 2014；48：860-869.
18）日本医学教育評価機構：医学教育分野別評価の結果（2021年6月1日現在）．https://www.jacme.or.jp/pdf/jacme_web_licensebanner_link.pdf（最終アクセス：2021年8月6日）
19）医学教育分野別評価基準日本版 Ver.2.33−世界医学教育連盟（WFME）グローバルスタンダード 2015年版準拠．2020年11月2日. https://www.jacme.or.jp/pdf/wfmf-jp_ver2.33.pdf（最終アクセス：2021年8月6日）
20）福島 統：プログラム評価. 日本医学教育学会 監修．医学教育白書2018年版. 篠原出版新社, 東京, 2018, p225-229.
21）山田礼子：2040年 大学教育の展望. 東信社, 東京, 2019, p42-43.
22）工藤 潤：大学基準協会による第3期認証評価. IDE 2017；595：10-15.
23）小西靖彦ほか：シリーズ：初期臨床研修と医学教育（第2回）
卒前医学教育の現状と初期臨床研修へのつながり. 医学教育 2017；48：387-394．
24）医師臨床研修指導ガイドライン－2020 年度版－. https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/ishirinsyokensyu_guideline_2020.pdf（最終アクセス：2021年8月6日）
25）厚生労働省：「良質かつ適切な医療を効率的に提供する体制の確保を推進するための医療法等の一部を改正する法律」の公布について（通知）.
https://www.jaam.jp/info/2021/files/20210601_2.pdf（2021年5月21日）
26）厚生労働省：医師の働き方改革の推進に関する検討会 中間とりまとめ（令和2年12月22日）．https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_
15655.html（最終アクセス：2021年8月6日）
27）厚生労働省：医道審議会医師分科会告書～シームレスな医師養成に向けた共用試験の公的化といわゆるStudent Doctorの法的位置づけについて～（令和2年5月）．https://www.mhlw.go.jp/content/10803000/000629953.pdf（最終アクセス：2021年8月6日）
28）厚生労働省：専門医の在り方に関する検討会報告書（平成25年4月22日）.   https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r985200000300ju-att/
2r985200000300lb.pdf（最終アクセス：2021年8月6日）
29）一般社団法人 日本専門医機構 専門医制度整備指針（第1版）. 2014年7月．https://www.jspn.or.jp/uploads/uploads/files/activity/
specialist_system_development_guideline.pdf（最終アクセス：2021年8月6日）
30）一般社団法人 日本専門医機構 専門医制度新整備指針（第二版）. 2017年6月．http://www.jssoc.or.jp/procedure/specialist-new/info2021063001.pdf（最終アクセス：2021年8月6日）
31）中川 晋ほか：シリーズ：初期臨床研修と医学教育（第3回）我が国の専門医制度と初期臨床研修. 医学教育 2018；49：47-54.
32）医師国家試験改善検討部会 報告書 平成27年3月30日. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10803000-Iseikyoku-Ijika/0000079678.pdf
33）
日本私立学校振興・共済事業団 令和2年度私立大学等経常費補助金学校別交付額一覧.  https://www.shigaku.go.jp/files/s_hojo_r02a.pdf

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Ⅲ
社会とともに歩んだ
日本の医学の歴史と日本医学会

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

女工と結核−石原修の偉業
四日市看護医療大学学長

柴田英治

殖産興業と繊維産業
明治維新以後わが国は富国強兵の方針の下，殖産興業によって経済力をつけるために，米国および西洋諸国を範とした近代化を急速に推し進める．鉄道網の整備，鉱山の開発などとともに，製糸，紡績，綿織物，絹織物などの繊維産業は殖産興業の柱として，欧州からの専門家による技術指導を受けながら全国各地に機械による工場生産を拡大させた．生産効率を上げるために24時間機械を稼働させる一方，主に単純作業に携わる労働者は深夜業を含む交代制勤務で生産を支えた．生産の拡大に伴って大量の労働力が必要となり，安価な労働力として地方の若年女性労働者（当時の女性工場労働者の名称は女工，以下，女工）が動員されるようになった．多くの工場では，女工を寄宿舎，社宅などに住まわせ，二交代制で深夜勤と日勤を繰り返す長時間過密労働を強いることで安価な製品の大量生産を図った．
生産を続けるなかで，江戸時代から労咳として恐れられていた慢性感染症の結核がこれらの労働者の間に蔓延，若い労働力が失われることに対して懸念が拡がっていく．対策として工場労働に何等かの規制を行う必要性が指摘されるようになった．工場法が1911（明治44）年3月の貴族院での可決成立に至る過程で，事業者側から労働条件を法令によって規制する
ことへの猛烈な反対の声が上がり，1882（明治15）年に農商務省が労役法，工場条令のための調査を始めてから30年の長きにわたる攻防の末の成立であった．

国策としての感染症対策
1871（明治4）年に岩倉使節団に随行した長與専齋が「国民一般の健康保護を担当する独特の行政組織あることを発見しぬ．
」1）と語り，当時喫緊の課題であったコレラ対策として個人の衛生管理に加え，感染者を隔離するなどの措置が感染拡大を阻止する有効な手段であることを唱えた．当時のわが国は感染症対策も富国強兵，殖産興業と並ぶ国策の重要な柱であり，1897（明治30）年伝染病予防法が制定された後は法律に基づいた感染症対策が行われるようになったが，結核については治療薬がなく，具体的な対策は早期発見と療養を中心としたものであった．社会のインフラ整備が不十分ななか，結核をはじめとした感染症が死因の上位を占めていた．

石原修の登場

工場法成立に至る過程をみると，決定的ともいえる重要な調査がある．これに加わり，その調査結果報告書をまとめるとともに内容を講演で伝えたのが石原修（1885 〜 1947）である．講演の舞台となったのが，日本医学会の後に分科会となった日本法医学会の前身，国家医学会であった．
石原

修は1885（明治18）年，兵庫県伊丹町に三男として出生，生家は貧しく，当時猛威を振るっていた結核が最も生活・健康ともに脆弱な貧困層を襲う不条理に心を痛めていた彼は医師になるという自らの目標を見失うことなく学び続けた苦学生であった．

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女工と結核−石原修の偉業

京都帝国大学福岡医科大学（現・九州大学医学部）を1908（明治41）年卒業，第2回卒業生であり，成績も優秀であったことから，同大学を担う人材として将来を嘱望されていた．そん
ななかで4年生の夏季休暇中に大学の衛生学教室を主宰する宮入慶之助教授の薫陶を受けた
彼は疾病の予防の重要性を痛感し，母校ではなく東京帝国大学の緒方正規教授，横手千代之助助教授の下で働く道を選択した．1909（明治42）年3月に東京帝国大学東京医科大学副手となった石原は「『社会衛生学』に向かうべく研究に邁進した．」2）と記している．

工場法成立と施行に向けての調査
1909（明治42）年7月，石原は内務省から「新潟県栃木県群馬県山梨県長野県ニ於ケル鉱山及工場衛生調査ノ為出張ヲ嘱託ス」の辞令を受ける．その後医科大学助手に任官し，調査に加わった．この調査は遡ること四半世紀超，1881（明治14）年の農商務省が内務省から分離独立し，翌1882（明治15）年に工務局に調査課を設置して，労働関連の調査を始めて以来，工場での過酷な労働条件の是正を目指した法令制定の準備として行われた一連の調査の1つであった．例えば1900（明治33）年には工務課工場調査掛の主任 窪田源之助が「職工事情」，「工場調査要領」，1903（明治36）年には「工場調査要領 第二版」を公表している3）．石原が加わることになるこの調査を直接担当したのは内務技師であった野田忠廣で，1910年（明治43年）工務局長に就任した岡実の指揮の下に計画された工場および職工の衛生事情，帰郷女工の健康状態，婦女幼少者に禁止すべき業務に関する調査である．
調査報告書「工場衛生調査資料」によれば，1906（明治39）〜 1908（明治41）年の3年間の平均で紡績における月末平均在職工の数は男1万4,865人，女7万3,692人で女工に大きく依存していたことがわかる．また，
このうち寄宿舎または社宅内にいる者は男3,834人，女4万7,677
人で，女工は多くが舎宅から工場に通っていた．また，舎宅内女性職工の対千人発病者は1,456
人と1人1回を上回る発病があることを示し，死亡数が9とされている．結核による死亡は死因の53.3％に及ぶ．当時は舎宅内と工場を各12時間過ごす形の二交代制であり，深夜勤と昼間勤は7 〜 8日程度で交代させていた4）．
もう1つの重要な点は帰郷女工に関しても調査が行われたことである．新潟，千葉，宮城，青森，鳥取，香川，徳島，愛媛の8県で1909（明治42）年に在籍していた女工1万6,989人のうち，半数近くの7,320人が帰郷しており，帰郷事由と帰郷後の状態が明らかになった者6,076
人のうち結核による帰郷，あるいは帰郷後結核に罹患した者471人となっている．さらに事故のため帰郷した者とされているなかで労働に耐えぬ者，解雇，家事上の都合とされている者を加えると3,011人になり，おそらく帰郷した者の約半数が在職中および帰郷後に結核に罹患したことが推測できる．また，紡績に従事した女工の勤続期間をみると100人のうち，6か月未満が27人，6か月以上1年未満が20人と1年で約半数が職場を去っており，その原因の多くが結核罹患と推測される．工場調査だけでは明らかにすることができなかった女工の結核罹患の実態を余すところなく解明することになった．
以上の調査結果から当時の紡績，製糸などの繊維産業の現場で働く女工は，地方の農村から安価の労働力として集められ，寄宿舎・社宅に宿をとりながら過酷な深夜業に従事，その結果，1年で約半数が工場を去り，在籍中，帰郷後にさらにその半数が結核に罹患したことになる．
そこには現代の産業保健といった考え方はみられず，労働力の調達に若年女性をも動員し，二交代制で過酷な労働環境および宿舎での不衛生な居住環境のなかで結核を発症して帰郷，
あるいは帰郷後に結核を発症させている実態が浮かび上がってくる．

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Ⅲ

講演『女工と結核』につながる調査
この調査からの示唆が今日の社会医学，公衆衛生学の対象の捉え方，方法論，日本社会の在り方など幾多の問題を提起した．得られた所見は医学の分野にとどまらず，経済発展と労働者の健康，戦争遂行と国民の健康，女性の人権，労働運動から社会思想などといった分野に影響を及ぼすものであった．
調査は政府が行ったものであり，直接的には工場法の施行といった差し迫った課題に応えるものであるが，その内容は当時の殖産興業という政府の方針に大きな影響を及ぼすものだった．1896（明治29）年，農商工高等会議で工場法が提案された際に渋沢栄一が長時間労働は受忍の範囲であり，深夜業をして紡績機を夜間も停止させることなく動かすことが経済的に適うもので，職工の健康問題の発生は把握していないとして反対意見を表明していることに代表されるように，当時の繊維工場を経営する資本家は工場法の成立に反対の立場をとっていた．ただし渋沢はその後1906（明治39）年の第1回社会政策学会では紡績工場に一定の条件が整ったとして，工場法施行賛成を表明するに至っている．
石原はこの調査結果を世に問わなければならないと考え，発表の方法について思案する．
当時，工場法はすでに1911（明治44）年に議会を通過し，同年3月28日付法律第46号として公布されたものの，施行時期は勅令に委ねられていた．これを発表することが工場法の施行をはじめ，社会に大きなインパクトを与えることは十分に認識していた．さまざまな方面に働きかけて発表の方法を模索したが，決定打になったのは，当時東京帝国大学法医学講座教授の片山國嘉が，国家医学会例会での発表の機会を持ちかけたことだった．片山は内務省の諮問機関である中央衛生会が深夜業禁止規定の追加修正を行った際の臨時委員として臨席していた．1913（大正2）年10月に1時間半をかけた講演で彼は上記の調査結果とともに，当時の主要産業であった繊維産業が日本各地の農村地域に結核を蔓延させ，ひいては戦争に匹敵する犠牲と負荷を国家に負わせていることを説いた．
この講演録『女工と結核』は，調査結果をまとめた論文『衛生學上ヨリ見タル女工之現況』
とともにその付録として1914（大正3）年1月に国家医学会から小冊子として発刊された5）．さらに貴衆両院議員に贈呈されることになり，帝国議会への影響を有することになった．事実，同年2月21日の第31回帝国議会の貴族院予算委員会で，山本権兵衛総理大臣が来年度には工場法を実施する旨答弁している．

学会での講演が明らかにしたこと
地道な疫学研究
石原の研究報告に出てくるのは，女工が生まれ育った郷里から出て紡績工場のある都市で働いた後，帰郷して結核を発症した農村での調査によって得られた発症，死亡の統計資料であった．通常の死亡統計は当時内務省衛生局が発表していたが，石原らが行いたかったのは故郷から紡績工場へ働きに出た個々の女工について，疾病罹患にかかわる追跡調査であり，通常の調査から一歩踏み込んだ地道で困難を伴うものであった．調査結果は単に工場で働く
若年女性労働者の惨状を示したことにとどまらず，この状況を放置するならば，結核の全国的な蔓延がわが国の国力衰退を招くことを示唆するものであった．
当時のわが国の指導者がそれを認識するのは戦争遂行能力に影響することが徐々に明らかになったためでもあり，その後国を挙げての結核対策が検討されることになる．
結核は石原の講演から40年余り後の1950年代初頭に至るまで，わが国の主要死因であり続けた．年1回の胸部X線撮影を基本とした健康診断は学校保健，産業保健の骨格をなすもの

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女工と結核−石原修の偉業として現在に至るまで実施されている．

感染源としての工場・寄宿舎
また，産業保健という視点から当時の工場の衛生管理を見ると，結核の脅威の中でも診断・治療が十分に確立されておらず，工場での対策には確かに限界があった．それにしても工場・寄宿舎のずさんな衛生管理が結核の感染拡大を招いたことは想像できたはずだが，事業者には抜本的な対策の必要性は認識されていなかった．同じ感染症でも結核よりはむしろ赤痢のほうが経営者にとっては大きな脅威だった．急性感染症である赤痢患者が1人でも寄宿舎に出ると当該寄宿舎の全女工が出勤を停止され，検査を受けることが義務付けられていた一方，結核は慢性感染症であり，発症が明確でないことも対策の軽視につながり，静かで広範な蔓延をきたすことになった．当時の事業者，工場主が工場や寄宿舎での結核感染対策や，産業
保健活動などにコストをかけることは無駄と考えていた背景には，農村での若年女性労働力の調達が容易にできたという事情があった．また，結核発症が疑われる者は早期に郷里に帰すことが彼らなりの“感染対策”であったことも，工場内の女工の結核感染者数を見かけ上少なく抑え，問題を隠蔽する役割を果たしたと考えられる．
その後1938（昭和13）
年に常時500人以上の職工を使用する工場で工場医の選任が義務付けられるが，明治末期〜大正にかけての工場に産業保健専門職の目が入ることはなく，感染に対してはなす術がなかったというのが実態だったのではないだろうか．

講演当時の社会状況と石原のその後
上述のような過酷な労働と結核の罹患で使い捨てにされる女工を毎年農村から集めることができた背景に，当時の雇用関係が江戸時代からつながる奉公人制度の名残があったことが推測される．当時のわが国の労働運動は明治の半ばごろから労働組合ができ始め，次第に活発化する一方，政府は，革命運動などにつながることを恐れ，労働運動を取り締まり始めて
いた．1900（明治33）
年には，治安警察法が制定され，社会運動が取締りを受けるようになった．1901（明治34）
年には社会民主党が片山潜などにより結成されたが，取り締まりを受け，解散させられる．1910（明治43）年には，明治天皇の暗殺計画疑いから幸徳秋水ら12名が死刑に処せられる大逆事件が起こる．女性解放を唱える平塚らいてうが青踏社を作ったのは1911（明治44）
年だった．
このような社会状況のなか，貧しい農村では女性は農作業の主力になるわけでもなく，お金が貯められるといった甘言に誘われて都会の紡績工場に住み込みで働くことはむしろ奨励された．しかし1年ほどで結核を患った身体で帰郷し，結核で死亡する，療養生活に入る，
行方知れずになるなどの悲惨な状況にあった．労働運動は黎明期であり，1886（明治19）年に山梨県の雨宮製紙場で労働条件を巡って起こったストライキをはじめとしてモスリン，メリヤス，紡績などの繊維産業の工場で女工が賃上げや労働条件改善を要求してストライキを起こしたことが記録されている6）．農村の貧困と封建的雇用関係に対して一部抵抗が起こっていたものの，多くの者がそこから抜け出せなかったことが，このような凄惨な状況を温存したとも言える．
石原はその後，1916（大正5）〜 1924（大正13）年の間，農商務省や内務省の監督官を務めた．
1926（大正15）年には大阪医科大学教授，1931（昭和6）年には大阪帝国大学教授となったが，
1933（昭和8）年，文官分限令で休職になっている．この事情について石原自身は衛生学の本
質からいっても当時の日本の社会では当然のことで，大学の内外からの圧力が存在していたことを認めている．さらに京大滝川事件，天皇機関説事件と底流では同じ運命の下に大学を193

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Ⅲ
辞めることになったとする見方もある7）．当時の支配的な層に対して規制を求めることにな
る調査の実施とその発表は，彼を平穏な学究生活にとどめることはなかった．石原は終戦後の1947（昭和22）
年，東京で逝去，63歳であった．

日本医学会の第14分科会の前身国家医学会が果たした役割
日本法医学会第1回総会は石原講演の翌年，1914（大正3）年に日本医学会の第14分科会として東京帝国大学法医学教室講堂で開催されている．当時の会長は石原の国家医学会での講演を後押しした片山國嘉であった．国家医学会は法医学に加え衛生学・精神病学・毒物学・
医事法制などあらゆる司法医学を包括して討論する場として1887（明治20）年2月に設立されているが，これは冒頭にも述べたように日本法医学会の前身である．石原講演が果たした各
方面への影響の大きさを考えると，日本医学会120年の歴史を画す金字塔として特筆すべきであり，調査結果そのものが示す幅広い分野へのインパクトとともに，今日の労働衛生学，
産業保健の実践活動，公衆衛生学，農村医学，さらにジェンダー視点からの女性の権利にかかわる歴史的考察の面からも語られるべきものである．また，わが国の思想史上の成果としても論じられており，われわれは石原が辿った軌跡，感じた苦悩とともに得た成果が教えるものを忘れることなく，研究と実践に邁進する一方，これらを後世に語り継ぐことの重要性を銘記しなければならない．

文献1） 長與専齋：松香私志. 1904.
2） 石原 修：女工と結核今昔物語. 醫學と民生 1947；5：128-32.
3） 篭山 京：女工と結核. 光生館, 東京, 1970.
4） 工場衛生調査資料. 生産調査會, 東京, 1910.
5） 石原 修：衛生學上ヨリ見タル女工之現況. 國家醫學會, 東京, 1914.
6） 橋口勝利：近代日本紡績業と労働者−近代的な「女工」育成と労働運動−. 大阪の都市化・近代化と労働者の権利（研究双書第161冊）. 関
西大学経済・政治研究所, 大阪, 2015, p11-29.
7） 三浦豊彦：労働衛生学史序説（第23部）−工場法案と医学界, 工場法制定, 紡績工場の結核, 石原 修−. 労働科学 1979；55（1）：1-11.

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

毒瓦斯問題と軍陣醫學分科會
滋賀医科大学名誉教授

西山勝夫

はじめに
本誌執筆にあたっては，日本医学会120周年記念誌委員会の依頼の内容に基づき，『日本医学会総会百年のあゆみ』（以下，『百年のあゆみ』）「あとがき」の基本的姿勢を踏襲し，元の資料の入手に努めた．しかし，第11囘會誌『其二』，1951年の第13 日本醫學會誌（以下，日本医学会と略）以前の会務記録は入手できず，元の資料はこれらを除く『日本醫學會誌』（日本
醫學會會誌，日本聯合醫學會誌などの総称）と『百年のあゆみ』である．以下，「」内は元の資料の引用である．
日本医師会は1948年3月，日本医学会との合体を決定した．翌年3月30日の日本医師会定時代議員会は決議「日本の医師を代表する日本医師会は，この機会に，戰時中に敵国人に対して加えられた残虐行為を公然と非難し，また断言され，そして時として生じたことが周知とされる患者の残虐行為を糾弾するものである．
（」以下，「醫師會決議」）
を満場一致で採択した．
同決議以前の国際規範には，「毒性ガスまたはこれらに類するガス」「細菌学的手段」の戦争使用を禁止した「ジュネーブ・ガス議定書」（1925年署名，1928年発効）をはじめ戦中・戦前の各種戦時国際法規，1928年の不戦条約，1947年のニュルンベルク綱領，1948年9月の医の倫理に関するジュネーブ宣言がある．
『百年のあゆみ』では，「醫師會決議」や国際規範に関する記載はない．従って本稿では，上記の国際規範を基準にして元の資料を見直し，「醫師會
決議」にある「残虐行為」にかかわる主な記録を取り上げ，日本の医学界，日本医学会の課題を論じる．

「毒瓦斯問題」
日本医学会では「ジュネーブ・ガス議定書」署名後の第7 （1926年）時に初めて「毒瓦斯問題」が取り上げられた．
「第22部分科 軍陣醫學」での特別講演「化學兵器陸軍一等軍醫正 醫學博士 小泉親彦」では「化學兵器殊に毒瓦斯に関する軍陣醫學の一般を」「綜説せんとす．」「帝國軍に於ける研究に至ては悉く」「以外となす」とある．上記「ガス議定書」に関する記録はない．
第9 （1934年）時の「分科會」「第30部 軍陣醫學」の「開會ノ辞」では「先年欧洲大戰二於テハ
以前ニ見ラレザリシ新兵器ニ因ル傷病等ニ關スル経験ヲ得タ」「吾國ニ於テ實際ニ是等兵器竝
ニ諸施設ヲ以テスル所ノ近代的戰闘ヲ致シマシタコトハ今次事變ヲ以テ初メト致スノデアリ
マシテ」と日本軍の化学兵器使用を明らかにした記録がある．
第10 （1938年）時の「戰時體制下醫學講演會」における講演「毒瓦斯に依る貽後症に就て（陸軍々醫團譯）伯林軍醫大学講師 陸軍軍醫中佐 オットー・ムンチュ博士講演」の抄録訳文では毒瓦斯後遺症が長期にわたるとある．また，特別講演「毒瓦斯及都市防毒に就て 海軍軍醫大佐 祠井信立」の抄録では，「イペリツトが所謂瓦斯の王座を占めて居る」とある．

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Ⅲ
毒瓦斯問題と軍陣醫學分科會に関連する年表

表1

西暦

日本医学会事項

関連歴史事項1894 〜 1895

日清戰争・台湾割譲

1899「ハーグ陸戰条約」
署名（1900年発効）

1900

治安警察法，第5囘パリ萬博，萬國醫學會軍陣醫學部會に實吉子爵参加，義和團の乱・北清事變

1902

第1囘日本聯合醫學會：總會演説「北清事變の衛生成績の一斑」，
軍陣醫學部，軍陣醫學分科會設立

1904 〜 1905

日露戰争

1906

第2囘日本聯合醫學會：總會演説「日露戰役ニ於ケル帝国海軍の傷病ニ就イテ」「日露戰役ニ於ケル衛生業務ノ大要」

1910

第3囘日本醫學會（以下，日本醫學會と略）：軍陣醫學分科會「軍陣防疫
韓國併合
ニ就テ」
「北韓守備軍隊ノ衛生ノ變遷及ビ現況」「羅南ノ兵營ニ就テ」など
南満醫學堂設立（1922年→満洲醫科大學），警視庁に特別高等警察
課設置，辛亥革命（1912年→中華民國成立）

19111914 〜 1918 第4囘：總會演説「脚気の研究に就て」

第一次世界大戰：初の化學兵器大規模使用．ロシア革命

1918

陸軍軍醫學校に化學兵器研究室設置

1918 〜 1922 第5囘：總會演説「交戰国の陸軍衛生」
1922

シベリア出兵

第6囘：軍陣醫學分科會 西伯利事變關連演説9題

1924

京城帝國大學設置（醫學部1936年）

1925「ジュネーブ・ガス議定書」
署名（1928年発効），治安維持法

1926

第7囘：軍陣醫學分科會「比較的本分科會に關係の薄きものは他の濱江醫科専門學校（1938年→哈爾濱醫科大學）
分科會へ廻す」，特別講演「化學兵器」

1928

済南事變，台北帝國大學設置（醫學部1936年）
，不戰条約

1929

吉林醫學校設立（1938年→新京醫科大學），山本宣治暗殺，世界恐慌，大久野島での毒瓦斯製造

1930

第8囘：軍陣醫學分科會「済南事變中發生したる特殊傳染病の統計的観察」「有毒瓦斯の作用に就ての生理學的研究」「發煙剤製作時發
生せる中毒に就て」1931

柳条湖事件・満洲事變

1932

陸軍軍醫學校に防疫研究室設置，五・一五事件，満洲帝國樹立・五族協和，満蒙開拓，日本學術振興會

1933

日本國際連盟脱退，滝川事件

1934

第9囘：總會演説「満洲事變ニ於ケル陸軍衛生勤務ニ就テ 陸軍軍醫總監 合田平」，軍陣醫學分科會：「開會の辞」で日本軍の化学兵器使用が明らかに，特別講演「防疫上ヨリ見タル野戰給水ニ就テ 石井四郎軍醫正」抄録無1935

天皇機関説事件
二・二六事件，關東軍防疫部設立（1940年→關東軍防疫給水部），
關東軍軍馬防疫廠設立，日独防共協定

1936

石井四郎ら陸軍軍醫學校から關東軍防疫部に転出

1937

第10 囘日本醫學會幹事會（第3囘）陸軍省醫務局より希望．戰時體 盧溝橋事件・北支事變（日中戰争の始まり），満蒙開拓青少年義勇軍，
制下醫学講演會開催を決定
日独伊防共協定，中華民國臨時政府

1938

京都放迭局：森島庫太會頭「我國醫學界の現状に就て」・第10囘：独軍 國家總動員法，勤労動員，北支那防疫給水部発足，武漢作戰，國醫團参加，戰時體制下醫學講演會：「戦傷外科並びに航空及び毒瓦斯問題」 際聯盟対日経済制裁決定

1939

米國の日米通商航海条約廃棄通告，第二次世界大戰，ノモンハン事件（日ソ國境紛争），南支那防疫給水部発足

1940

汪兆銘政権，佳木斯醫科大學設立，大東亜共栄圏構想

1941

真珠湾攻撃

1942

第11囘：次囘副會頭挨拶「第12囘総會の開かれます4年後には，」 米軍艦載機東京空襲，南方軍防疫給水部発足，國民醫療法，官製・「戰局は我國に非常に有利に展開」
（「會誌
（其二）
」
入手不可）
日本醫師會

1943

學徒動員，科學研究動員委員會

1945

九州帝國大學生体解剖事件，ポツダム宣言，原爆投下，原子爆弾影響調査，ソ連対日参戰，終戰，聯合國軍最高司令官總司令部
GHQ：軍國主義者の公職追放，検閲・言論統制

1946

第12 囘準備：分科會長會議「分科會は前囘のもののうち軍陣醫學 極東國際軍事裁判，ニュルンベルク醫師裁判，日本國憲法公布を除くこと」を決定（1947年施行）

1947

第12 囘：GHQ側6名の特別講演，日本醫師會との合流決議

ニュルンベルク綱領，世界醫師會設立

1948

日本醫師會：日本醫學會を合體

医の倫理に関するジュネーブ宣言

1949

日本医師会決議「戦時中に敵国人に対して加えられた残虐行為を 日本学術会議創設，医の倫理国際綱領，中華人民共和国成立，ハ
公然と非難」
バロフスク裁判

1951

第13 囘：日本医師会との合流後初の総会，初の天皇臨御

世界医師会：日本医師会加盟の承認（西山勝夫作成）

196

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毒瓦斯問題と軍陣醫學分科會「軍陣醫學分科會」
第1 （1902年）時に軍陣醫學部に「軍陣醫學分科會」は始まり，以降第11回（1942年）時まで毎回，分科会記事がある．
第7 （1926年）
時の「第22分科 軍陣醫學」「開會の辞」では「日本醫學會の方針として比較的本分科會に關係の薄きものは他の分科會へ廻す」「是に依りまして本分科會の色彩は一層鮮明になつた」とある．
第9 （1934年）時の「第30部〔軍陣醫學〕「閉會の辞 陸軍軍醫団長 陸軍軍醫 軍醫總監 小泉」親彦」では「田中，紳林兩軍醫大佐ノ『異常気壓下ニ於ケル生理及病理』，石井軍醫正ノ『防疫上ヨリ見タル野戰給水ニ就テ』ノ兩特別講演ノ如キ本分科會ノ本領ヲ發揮セル題目ニツキ蘊
蓄ヲ拝聴シ，啓發セラルルトコロ少ナカラザリシ」とある．石井四郎の特別講演のみ抄録がなく，内容は不明である．
第10 （1938年）時では「戰時體制下學會注視の下に第33分科軍陣醫學部會は」「開催された，劈頭會長小泉軍醫中将は」「今次事變を契機として勃然起りつゝある，廣義國防醫學に卒
先指導的立揚に起つべき吾が軍陣醫學會の重要性及其の抱負と希望とを強調」とある．
第11 （1942年）時の「軍陣醫學分科會」「分科會記事」は，第11囘會誌（其一）目次によれば，入手不可の同會誌（其二）に含まれているため，その詳細は不明である．
戦後初の第12 （1947年）時の「準備記事」に1946年7月16日に開催の「分科會長會議」の記
録があり
「決定事項
（2）分科會は前囘のもののうち軍陣醫學を除くこと」とある．しかし，「軍
陣醫學を除く」決定の経緯や理由などに関する記録はない．

戦時体制下の軍事医学
満洲事変（1931年）後の第9回（1934年）時には「満洲事變ニ於ケル陸軍衛生勤務ニ就テ 陸軍
軍醫總監 合田平」の総会演説がある．
第10 （1938年）
時の準備記事によれば，1937年11月4日の幹事会では「陸軍省醫務局より，
本日特に出席せられたる神林軍醫大佐より本會開催に付希望を提議す．即ち，現下の時局に鑑み何等かの方法により特に戰時體制下における醫學會として意味付けるために時局に必要なる醫學研究発表の機會をつくられたし．この提議に對して本會役員側より7名，軍部より2名の委員を選定し協議することとし本幹事會終了後引續協議を行ヘリ」「委員會決議事項 戰時體制下醫学講演會を開催することに決定」とある．
「準備記事」には，1938年3月13日，京都放送局における森島庫太会頭「我國醫學界の現状に就て」の放送記録があり，「只今は恰も皇國が國運を賭して暴戻國民政府を膺懲せんとし，幸に皇軍の赫々たる武励に依りまして東洋永遠の平和確立に歩武を進めつつある聖戰の眞最中でありまして，今や國民の關心は實に此聖戰の一點に集中」「我々醫學者も亦國民精神總動員の主旨の下に，直接戰闘に關係ある醫學的方面，即ち戰傷の治療，戰時の防疫等の外，長時戰争に備ふる為め，廣く國民の榮養，體位向上等に關し，協力之が研究を進めて居ります．」「独逸陸軍軍醫中将ケーフアー氏も此講演會に於て『欧洲大戰に於ける醫學的経験』と題し一場の講演をせらるる」とある．
真珠湾攻撃後の第11 （1942年）時の宮川米次副会頭の「開會の辞」では「諸君，今や大東亜
戰争開始以来6年目でありまして，しかも昨年12月8日，畏くも，大詔を拝し奉りてより，」「眞に驚天動地の赫赫たる武勲を樹てゝ居る」「願くは此機會に數多の眞に世界に誇るべき業績の發表あらんこと衷心より念願し，加ふるに非常時學會に相應はしいものたらしめたい」とある．

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Ⅲ
また，「分科會第3部〔生理學〕」の記事には，大日本生理学会総会の「大本營陸軍部竝に海軍部に對する感謝と信頼を表明」する「陸海軍兩大臣に對する決議文」および「大東亜戰争の完遂を期する皇國空前の非常の時に當り将来の東亜建設を指導する皇國教學の輔弼の責任を一新に荷はれてご苦労の限りを尽くして居られる」という「文部大臣に対する決議文」がある．
佐谷有吉副会頭の「次副會頭」としての挨拶では「第12囘總會の開かれます4年後には，」「戰局は我國に非常に有利に展開して居ることは疑ひない所でありまして，」「來るべき總會には，世界の各領域より多數の醫學者が自から進んで参加し，名は日本醫學會であるが，實は寧ろ萬國又は國際醫學會の観を呈し，皇國の武威は茲に照り輝くと同様，文化の宣楊に於いても指導的地位を獲得する様に」との記録がある．
第12 （1947年）時は，ポツダム宣言受諾後，戦後初であったにもかかわらず佐谷副会頭の「開會の辞」では，自らが第11回時に行った「次副會頭」の挨拶（上記）への言及はない．

日本医学会は第12回時の決定に基づき日本医師会と合流の折衝をし，日本医師会は定款（1948年3月）に「第33条 本會に日本醫學會を置く．」の条文を追加した．
第13 （1951年）時は，戦争の放棄を定めた日本国憲法の施行（1947年5月3日），ニュルン
ベルク綱領，医の倫理に関するジュネーブ宣言，「醫師會決議」の直後である．それにもかかわらず，「毒瓦斯問題」「軍陣醫學分科會」「戰時體制下の軍事醫學」を振り返る記録はなく，天皇の「臨御」が記録されている．

考察「毒瓦斯問題」については，「ジュネーブ・ガス議定書」に違反する日本軍の化学兵器使用が明らかになった．同議定書を受けて1975年に「生物兵器禁止条約」，1997年には「化学兵器禁止条約」が発効した．これに従い日本は中国に遺棄した70万発とも200万発ともいわれる化学兵器の処理を進めている（内閣府によれば2018年3月末累計廃棄済は5万発弱）．2003年8月4日には遺棄イペリットによる中国住民の死亡などの被害が発生している．
第9 時の軍陣醫學分科會での抄録不掲載で疑念が生じる石井四郎については，『陸軍軍醫學校五十年史』によれば，1936年4月には，「關東軍防疫部の新設に伴い軍醫正石井四郎以下若干の人員の轉出」とある．
この關東軍防疫部については，「731部隊細菌戦国家賠償請求訴訟」の最高裁判決（原判決
2002年8月27日，2007年5月9日確定）には，「昭和15年（1940年）に関東軍防疫給水部に改編され，やがて731部隊の名で呼ばれる」「同部隊の主たる目的は，細菌兵器の研究，開発，製造であり，」「中国各地から抗日運動の関係者等が731部隊に送り込まれ，同部隊の細菌兵器の研究，開発の過程においてこれらの人々に各種の人体実験を行った．
」「歴史の審判に耐え得る詳細な事実の確定は，最終的には，無制限の資料に基づく歴史学，医学，疫学，文化人類学等の関係諸科学による学問的な考察と議論に待つほかはない．
」としつつ，「旧日本軍
による中国各地における細菌兵器の実戦使用（本件細菌戦）がジュネーブ・ガス議定書にいう『細菌学的戦争手段の使用』に当たる」とある．
2003年7月15日の日本学術会議「生命科学の全体像と生命倫理特別委員会報告」の「戦時下人体実験」の項には「生命倫理を考える契機になった近代史上の最初の事件の一つとしてあげておかなければならないのは，第二次世界大戦中のナチスによる大量虐殺や大学医学部医師も参加した日本軍731部隊による非人道的な人体実験である．これら事件は人間として余りにも常軌を逸したものであって，いくら厳しく糾弾されても足りるものではない．このうち，
731部隊の事件に医師たちも参加していたことは長い間隠蔽されてきた」とある．
以上のような戦中戦後の社会のあゆみを踏まえるならば，日本の医学界と日本医学会にお198

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毒瓦斯問題と軍陣醫學分科會

いては「醫師會決議」に関わる事実や教訓などを歴史的に解明する課題がある．
また，2005年7月21日の日本学術会議「平和問題研究連絡委員会報告」には「日本学術会議
としても，」「日本の未決の戦争責任，」「無差別的な空襲や原爆投下にかかわる米国や連合国の戦争責任やシベリア抑留にかかわるソ連（ロシア）の戦争責任などの諸問題を学術的に解明することが重要」とある．
国際規範違反が明らかになった「戰時體制下の軍事醫學」の解明は，日本国憲法で「戦争の放棄」を定めた社会において，医学界と日本医学会の不可避の課題である．
本稿の執筆にあたり，肝心の資料が入手不可という難題に遭遇した．このままでは，「社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会」に取り組む出発点ともいえる自らの公式文書に基づく振り返りすら不可能である．関連公式文書の入手は不可欠の課題であり，関係する日本医学会の責務であろう．また，「学会誌」「会務記録」だけではなく，連合した各分科・部会に属した学会，陸軍軍醫團や陸海軍の軍醫學校などの軍部，日本医師会や大学などの公式文書の入手も課題である．

国会図書館デジタルコレクション（オンライン公開）の参考文献
1） 陸軍軍醫學校 編：陸軍軍醫學校五十年史. 1936.
2） 海軍省大臣官房：戰時國際法規綱要. 1942.
3） 山下康雄：化學戰と國際法. 東都書籍, 1943.

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

日本医学会による医学用語統一の
歴史と意義
東京大学大学院医学系研究科社会医学専攻医療情報学分野教授

大江和彦

はじめに
『日本医学会医学用語辞典』は2021（令和3）年現在，Web版により一般に公開されている．
これは2007（平成19）年に冊子体として刊行された『医学用語辞典（英和改訂第3版）』のデータ
を英和・和英双方向に検索できるWebアプリケーションにより，当初は日本医学会分科会会員限定で公開されたものが，2014（平成26）年4月に一般個人利用者にも公開されたものである．医学用語辞典の歴史を振り返ると，その源流は1943（昭和18）年1月に日本医学会用語整理委員会による『医学用語集 第一次選定』として南山堂から出版された時点まで遡る．本稿ではそこから現在に至る概要をまとめ，医学用語統一作業の歴史と意義を述べる．

医学用語辞典編纂の歴史『医学用語集 第一次選定』1）
1938（昭和13）年4月開催の第10回日本医学会会頭であった森島庫太から第11回日本医学会への引き継ぎ事項により，日本医学会は医学用語調査委員会を設け，各学会協力の下に医学用語を調査しその整理を行うこととなった．これは，1932（昭和7）年に「よい国語をもりたてる」ことを目的として設立された国語愛護同盟において，同同盟医学部会の活動がその翌年から始まったことと関係しており，後述するように本用語集の序文にもそれを窺わせる記載がある．国語愛護同盟は口語体の使用，難漢字の撤廃，発音の仮名使い使用などを目指した国語運動団体であり，1937（昭和12）年には同同盟が国語協会に改組された．医学部会では医学関係用語の統一のために医学各科でとりまとめられた用語を尊重するとともに，漢語
ではなく耳で聞いてわかりやすい訓読み語，難読漢字ではなく簡易な漢字，1つの物事に1つの名称，略称の整理，外来語を漢字で表記しないなどの方針を含む「医学用語を選ぶ方針」を出している．同同盟の医学部会も国語協会の下に引き継がれ，医学用語の統一と整理を目的として活動を始めたが，その活動では部会自体で用語統一を検討するものではなく，日本医学会へ働きかけるというものであった．文献2には，第10回日本医学会会頭森島庫太は国語協会医学部会の入沢達吉からの申し入れを受け，上記の事業を第11回に引き継いだとある．
いずれにせよ，第11回日本医学会への引き継ぎ事項に基づいて1939（昭和14）年3月19日
付第11回会頭である長與又郎をはじめとする3名連名で各分科会長宛てに医学用語連絡委員
各1名の推薦が依頼され，1940（昭和15）年3月11日に連絡委員会が開催され，ここで連絡委
員会とは別に実行機関として医学用語整理委員会を設け，委員約10名を選出して，委員長に木下正中を選任することが決定した．この医学用語整理委員会は1940（昭和15）年4月30日の初会合以来45回以上の会合を重ね，作業結果の一部が1944（昭和19）年7月25日に『医学用語集 第一次選定』として印刷刊行された．この間の1941（昭和16）年1月30日には医学用語整理
委員30名（後にさらに4名追加），医学用語連絡委員32名，医学用語整理委員代員34名が選任され，組織規模は大きくなっている．なお，第11回日本医学会は1942（昭和17）年3月に5日間の日程で開催され，その前年に急逝した長與会頭に代わり宮川米次副会頭が行った開会の辞で，医学用語統一の作業について触れていることが文献3に詳記されている．

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日本医学会による医学用語統一の歴史と意義

この用語集の整理作業にもかかわり，後述する1952（昭和27）年からの医学用語委員会委員長の緒方富雄によれば，各分科会から用語を選び出して整理案を出し，外国語を基にしてアルファベット順に並べ，委員会で逐語的に検討したとある．また，同じ内容でも表現が異なるものは議論の過程で一致するものもあったが，同じ単語でもまったく別の意味があるものもあり，必要だから併記するものと，互いに譲らないので併記せざるをえないものがあった，という4）．
凡例には「要は，本語集が医学概念を選択整理したものではなくて，その表現に使用せられるべき基本的な語を選択整理したものであることを銘記せられたい．ここに一般の医学辞書と異なる点がある．
」との記載があり，特徴をよく表している．

『医学用語辞典』5）『医学用語 第一次選定』の発行の後，第二次世界大戦のため事業は中断されたが，1952（昭和27）年10月に日本医学会（田宮猛雄会長）に医学用語委員会が設置され，緒方富雄が委員長となって用語整理が新たに開始された．第一次選定用語の改訂と追加など，約1万6,000語の整理により，整理案が1955（昭和30）年京都での第14回日本医学会総会で各分科会に配布された．この整理作業は1962（昭和37）年まで続けられたがその後中断され，1965（昭和40）年に日本医学会（小林芳人会長）評議委員会で，用語の整理と検討を新しく開始することが決定し，翌年6月に55分科会から各1名の委員を出した医学用語委員会が発足した．1960（昭和35）年12月時点の医学用語選定原案1万8,428語を基に整理と検討がなされ，改訂案4,500語，追加案1万400語が提案され，これについて50回の小委員会，100回を超える整理・専門委員
会でさらに検討がなされ，1975（昭和50）年4月に戦後最初の『医学用語辞典』が刊行された．
これらの経緯は，1975年刊行の『医学用語辞典』の前文に「沿革」として詳記されている5）．
同書の凡例に記載されている選定方針によれば，医学用語を中心に広く歯学，薬学，化学
その他の分野における医学に関連を持つ用語をできるだけ採録し，見出し語約8万7,800語，
同義語約2万4,500語の計約11万2,300語を収載している．また，「医学においては基本的用語の組み合わせによる合成語を用いることが多く，本委員会はここに集められたものにものの使用を重要視するのではなく，当然，派生的に生ずる語の使用を期待している．
」とあり，『医学用語集 第一次選定』の方針を堅持しつつ，収載された基本的用語の合成語の使用が可能
なことに触れていることがわかる．

『医学用語辞典・英和』6）と『医学用語辞典・和英』7）
1976（昭和51）〜 1987（昭和62）
年まで医学用語管理委員会は伊藤隆太委員長の下で『医学用語辞典』の改訂準備を続けた．この間に，コンピュータ，ワードプロセッサの出現などがあり，
1980（昭和55）
年からはコンピュータ化小委員会が設置されて，広く用語の収集と取捨選択を行い，コンピュータデータとして収録を行った．1988（昭和63）
年に医学用語管理委員会が再編され，草間悟委員長の下で，このデータを基に追加，改訂，整理作業を行って，英語を見出しとする約6万4,000語，関連語約5万3,000語の計約11万7,000語の『医学用語辞典・英和』
が1991（平成3）年に刊行された．医学用語管理委員会委員に，医学部医療情報部に所属する委員が2名含まれたことがコンピュータによるデータ処理の時代を反映している．また，英和版の3年後には，同じ内容で見出し語を日本語の50音順に配列した和英版が刊行された．

『医学用語辞典・英和 改訂第2版』8）2001（平成13）年に刊行されたこの辞典の前文には，「今回の医学用語辞典が，前のものと大きく異なっているのは，日本医学会の各分科会の用語辞典を参照しつつ作成した」，「分科201

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Ⅲ
会の意見の反映に努めると共に，各分科会が作成した用語辞典の用語及び訳語をできるだけ多く採用するようにした．
」と記載されており，分科会の意見を収集して整理調整する体制を重視したことが窺える．なお委員会の委員構成そのものは第1版と変更なく，同じメンバー
により第1版をベースに編纂されている．
この改訂第2版の大きな特徴として，英語見出しに対して分科会によって訳語が異なる語については，従来のように訳語を併記するだけでなく，各訳語の末尾に分科会名略称を［解剖］のように付記したことである．また，改訂第2版では実現していないものの，上位下位，同義など用語間の関係がわかるような辞典の必要性や磁気媒体の辞典を生み出す将来的な方向性について前文で言及されている．

『医学用語辞典・英和 改訂第3版』9）の刊行とWebサービスの開始
2007（平成19）年4月に『医学用語辞典・英和 改訂第3版』が刊行された．この版では，これまでと異なり収載用語の収集と用語への付帯情報，および提供媒体について大きな改訂がなされている．まず，収載用語については，英和改訂第2版の収載用語を基礎として，米国国
立医学図書館（NLM）が編纂してきた『Medical Subject Headings（MESH）』（2006年版）および『Unified Medical Systems（UMLS）』の見出し語，および各分科会から推薦された用語を参考にして選定されている．委員長の開原はこの辞典の編纂方針を論じた文献10で，英語圏で編纂されている医学用語データベースの基本語を参照する手法をとることによって，英語圏で使用されている標準的な英語用語を優先的に採択し，使用されなくなった英語表現を削除できたことを述べている．結果として，改訂第2版の英語見出し語から約2万7,000語が削除され，6万7,328語となっている．
次に，改訂第2版の前文に将来的な方向性として記載された，用語間の意味関係（上位下位，同義）を表すシソーラスの性格を持たせるための方法として，MESHの所属カテゴリーコード
を見出し語に付記するとともに，英語見出し語間の同義語を明らかにし，対応する日本語も相互に同義語であることが分かるように工夫された．同時に複数の日本語候補がある場合に，優先的に使用すべき日本語を推奨語として印を付けることも行われた．
さらに，表記揺れの取り扱い方針，常用漢字や表外漢字の取り扱い方針，略字体の採用方
針などについても，前文である程度明確にされたことも特色である．特に漢字の略字体の取り扱いについては，当時のワードプロセッサやプリンタでの印刷表記体を考慮して取り決められたことは，当時の時代を反映したものといえる．
そして，電磁媒体として簡単な検索ソフトとともにCD-ROMが冊子体に付属したことで，購入者はCD-ROMによる辞典検索も可能になった．同時に，日本医学会医学用語管理委員会のWebサイトでWEB版も公開され，分科会に提供されたパスワードを入力することで，各分
科会会員は冊子体を購入せずともこのWebサイトで『医学用語辞典』の英和・和英双方向の検索が可能となった11）．この改訂第3版は，2007（平成19）年に大阪で開催される第27回日本医学総会に間に合うように発行され，CD-ROM版として日本医学会総会の参加者に配布された
ことも，『医学用語辞典』の歴史として大きな出来事であった．

『医学用語辞典 WEB版』［『医学用語辞典』（第4版）］12）の公開
2013（平成25）年6月に医学用語管理委員会は脊山洋右委員長の下で，それまで英和版と和英版を区別して提供していた『医学用語辞典』を『医学会医学用語辞典 WEB版』として1本化した．WEB版では検索語が英語でも日本語でも同じように検索できることから，英和と和英を区別する現実的な意味がないためである．これにより，従来の英和と和英を統合して新しく『医学用語辞典』として提供することができたとして，医学会医学用語辞典としては第4版となると202

日本医学会創立120周年記念誌.indb 202

22.2.25 4:27:45 PM日本医学会による医学用語統一の歴史と意義記載されている．また2014（平成26）
年4月からは，それまでの冊子体がほぼすべて残部数がな
くなり，冊子体での入手は事実上できなくなったことを契機として，一般の人もWebサイトから
個人利用登録することで無償で『医学用語辞典 WEB版（第4版）』を利用できるようになった．

医学用語の統一化の意義
1943（昭和18）年の『医学用語集 第一次選定』の序文には「医学各分科の間に交渉のある用語にでも，各分科だけで協議したもの，または各人が正しいと考えた用語を思い思いに使うようになり，その上外語語それ自身をそのままに用いることも少なくなかったために，医学用語にはかなり大きな混乱が起り，時によってはその混乱のために事実を誤解するようなことも起る惧れが生じたのである．それに対しでき得る限りの整理を試みたいという考えが昭和7，8年頃から国語愛護同盟（後に国語協会に合同）医学部会の有志者の間に起った．これが今日の医学用語整理の事業が起った源であると考えられる．」との記載がある．
一つひとつの用語はその表現表記により指し示され区別され，それぞれに特定の概念の持つ意味が対応している．表現表記は，使用する文字種，漢字字体，人名や事物の書き表し方，
英数字記号の使い方などにより多様性が発生する．この多様性は読み表す際には異なる音声
として聞こえ別の用語に聞こえることもある．用語は情報を記録し伝達するために必要不可
欠であるが，その書き表し方や読み表し方により，情報の受領者にとって異なる用語として受け取られる可能性が出てくる．また，人によって，あるいは分科会領域によって用語に対応づけられる意味が異なっていると，たとえ情報の受領者に用語が適切に受け取られても，その意味は正しく伝達されない．このことは，医療者一人ひとりの間でも，医学領域間でも医学領域における専門概念の持つ意味が正確に伝達されず，共有され得ないということになる．
問題は，意味が正しく共有されているかを確認する手段もまた用語によるしかないことである．
医療者相互間だけでなく，医学専門家とそうでない一般の人々との間でも，一つひとつの用語により正しく医学医療の意味が伝わることは，理解と同意に基づく医学医療の実践や健康管理にも重要な役割を果たす．日本医学会の先人たちは，さまざまな人々の間で医学概念が正しく共有されることが非常に重要であることに早くから気付き，医学用語と医学概念との対応を分科会間で共通化，統一化し，仮名漢字を使う日本語特有の書き表し方を統一もし
くはルール化しようと努力してきた．医学用語の統一化は単に用語の表現表記を統一化する
だけにとどまらず，ICTとAIの時代を迎えている現代においてこそ，日本医学会が取り組まなければならない事業であるといえよう．

文献1） 日本医学会用語整理委員会 編：医学用語集 第一次選定. 南山堂, 東京, 1943.
2） 澤井 直：医学教育における医学用語−用語の浸透と統一を中心に−. 日本医学教育史, 坂井建雄 編. 東北大学出版会, 仙台, 2012, p336-338.
3） 第25回日本医学会総会記録委員会 編：第11回日本医学会XI 1942医学用語の統一, その日本語化？ . 日本医学会総会百年のあゆみ. 第25回日本医学会総会, 東京, 1999.
4） 小林芳人ほか：「医学用語辞典」刊行まで. 日本医師会雑誌 1976；75（3）：303-313.
5） 日本医学会医学用語委員会 編：医学用語辞典. 南山堂, 東京, 1975.
6） 日本医学会医学用語管理委員会 編：日本医学会医学用語辞典 英和. 南山堂, 東京, 1991.
7） 日本医学会医学用語管理委員会 編：日本医学会医学用語辞典 和英. 南山堂, 東京, 1994.
8） 日本医学会医学用語管理委員会 編：日本医学会医学用語辞典 英和. 改訂第2版. 南山堂, 東京, 2001.
9） 日本医学会医学用語管理委員会 編：日本医学会医学用語辞典 英和. 改訂第3版. 南山堂, 東京, 2007.
10）日本医学会医学用語管理委員会：医学用語の標準化をめざして−「日本医学会医学用語辞典（英和）」第3版の編集方針. 日本医師会雑誌
2007；136（1）：139-148.
11）日本医学会医学用語管理委員会 編：医学用語管理委員会の活動2007 〜 2008−さまざまな医学用語集の整合性をめざして−. 日本医師会
雑誌 2007；137（11）：2350-2354.
12）日本医学会医学用語辞典WEB版. 2013；https:/jams.med.or.jp/dic/mdic.html

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

放射線醫学より見たる原子爆弾症
弘前大学特任教授

秋葉澄伯

鹿児島大学大学院教授

郡山千早

広島・長崎に投下された原子爆弾
広島に投下された原子爆弾は濃縮されたウラン235を使用したもので，1945年8月6日月曜
日午前8時15分に爆発した．長崎に投下された原子爆弾はプルトニウム239を使用したもの
で，8月9日木曜日午前11時2分に爆発した．爆発で放出されたエネルギーは広島型原爆でTNT火薬の16kt相当，長崎型原爆でTNT火薬の21kt相当と推定されている．広島・長崎の原子力爆弾による放射線被ばくは主にガンマ線による外部被ばく（体外に放射線源がある場合の被ばく）であった．中性子線もわずかに含まれていたが，中性子線量はガンマ線量の1/10 〜
1）
1/100であった（距離とともに，この比は小さくなる）．

爆心地
広島での爆心地は当時中島地区と呼ばれた地区で，商業施設，県庁，県病院，国民学校などの建物があった．広島市の中島地区原爆被災説明板には，原子爆弾により「地区の住民はもとより，当時この付近で建物疎開作業に従事していた多くの国民義勇隊と動員学徒が非業の死を遂げ，街並みも一瞬のうちに消え去った．」と書かれている．
長崎の爆心地近くには浦上天主堂があり，その周辺には多数のカトリック信者が住んでいた．長崎原爆資料館のHPによると「当時，この地域には約15,000人の信者が住んでおり，そのうち，10,000人あまりが亡くなった」とある．長崎の爆心地にあった旧城山国民学校校舎，
浦上天主堂旧鐘楼，旧長崎医科大学門柱などは長崎原爆遺跡（国定史跡）となっている．

残留放射能
原子爆弾が爆発した数時間後に，広島市・長崎市とその周辺地域では異物が混じった大粒の雨（黒い雨）が降った．原爆は広島では地上600mで，長崎では地上503mで爆発したため，爆発で生じた上昇気流によって放射性物質の大半が成層圏へと達し拡散すると考える専門家が少な
くない2）．放射線影響研究所が黒い雨に被ばくした広島1万1,661人，長崎733人を対象にした調査では，死亡率の増加，がん罹患率の増加は確認されていない3）．しかし，原爆投下直後に長崎の西山地区（爆心地より約2km），広島の己斐・高須地区（爆心地より約2 〜3km）などの地域では，放射性物質が降下したことが確認され，西山地区住民では白血球増加などの異常が見つかっていたと報道されている（NHKスペシャル「原爆初期調査 隠された真実」
2021年8月9日放送）．
爆心地の土壌や建物で中性子線により生じた残留放射能による最大被ばく線量は，広島では0.006〜0.02Gy，
長崎では0.12〜0.24Gyと推定されている2）．原爆投下直後に調査に当たった都築正男東京大学教授は，広島での原爆投下の翌日である8月7日に1万8,000人ほどが広島市に入り，その結果，健康に影響を受けた可能性があると報告した（原爆災害調査研究特別委員会1945年11月30日開催）．厚生労働省は，被爆者として直接被爆した者だけでなく，原子爆弾が投下されてから2週間以内に広島市内または長崎市内（爆心地から約2kmの区域内）に立ち入った者も含めている．

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放射線醫学より見たる原子爆弾症

急性放射線障害
原爆被爆後短期間の間に死亡した被災者の正確な数はわかっていない．1945年12月末までの死亡者は広島で約14万人，長崎で約7万4千人とそれぞれの市が公表しているほか4），よ
り多くの被災者が死亡したとの推計もある．骨髄での被ばく線量が5Gyに達すると，適切な医療が施されても50〜 60％の者が死亡すると推定されている5）．
被爆直後の被爆者の状況に関しては，長崎で被爆直後の1945年8月11日から2か月間救護活動に従事した永井隆博士の報告書に詳しい6）．被爆直後から放射線被ばくによるさまざ

まな症状が出現した．急性放射線障害と呼ばれる．
以下，これまでのさまざまな研究から得られた知見をまとめる．被ばく後数時間以内で吐き気・嘔吐，下痢，頭痛，倦怠感，頻脈，皮膚の紅斑（局所被ばく）を生ずる5）．嘔吐が1時間以内に出現すれば，4 〜 6Gy以上の放射線に被ばくしたと推定される7）．数日から数週間で消化管症状，血液の異常（血球減少，出血など），皮膚・粘膜からの出血，脱毛，皮膚の潰瘍・壊死を生ずる8）．1999年に発生した茨城県東海村の核燃料製造工場における臨界事故（JCO事
故）での経験から，10〜 20Gy以上の被ばくで中枢神経症状が出現すると考えられている9）．
以上のような身体的影響のほか，精神的・心理的影響も大きく，その後，心的外傷後ストレス障害を生じた場合もあることが知られている4）．

その後に出現した健康影響
ここでは，放射線影響研究所の調査結果を中心に紹介する2,4,5）．同研究所は，日本の外務省および厚生労働省が所管し，また日米両国政府が共同で管理運営する公益法人で，1975年
4月1日に発足した．前身は1947年に設立された原爆傷害調査委員会である10）．

放射線白内障（水晶体混濁）水晶体の表面を覆う細胞が放射線被ばくで傷害を受けると，被ばく後1 〜2年の時間を経て，水晶体に混濁を生じ，白内障となることがある．放射線被ばくでは後嚢下白内障および皮質白内障の出現頻度が核白内障より高い．どの程度の線量による被ばくで水晶体混濁を生じう
るかは，明確になっていないが，0.8Gy以下と推定されている11）．

放射線誘発がん
放射線影響研究所の寿命調査で，被ばく者のがん罹患リスク・死亡リスクが詳細に調べられた．ここではその結果を中心に紹介する4）．
原爆被爆者では白血病が増加した．被爆から2年程度を経て増加が確認され，6〜 8年でピークを迎えた後，減少したが，現在でも過剰発生は消失していない．白血病の過剰発生に関す
る原爆被爆者の調査結果では，被爆してからの年数を揃えて比較すると，被爆時年齢が若いほど白血病リスクが高く，小児が1Gyの被ばくをすると，白血病罹患率は，そのピークの時
点では通常の（被ばくしていない場合の）50 〜 100倍に達しうる．しかし，30歳以上で被爆した場合，2 〜 3倍のリスク増加であった．なお，慢性リンパ性白血病の増加は確認されていない．
固形がんは被爆後5 〜 10年頃から増加し，被爆者集団ががん年齢に達するとともに過剰発生も明確となった．被ばく線量が一定の値を超えないと過剰な罹患症例を生じない場合，その線量を閾値と呼ぶ．放射線によるがん罹患率については，閾値はないか，あっても非常に小さい線量であると考えられている（ただし，最近の研究で皮膚がんに関しては，閾値の存在

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Ⅲが示唆されている）．原爆被爆者の追跡調査で得られた固形がん罹患率の過剰相対リスク（被ばく群のがん罹患率と非被ばく群の罹患率の比をとり，それから1を引いたもの）は線量と比
例して増加した．なお，固形がんの過剰相対リスクは若年で被ばくした場合により大きく，
また，経年的に減少する．30歳で1Gyの放射線に全身被ばくした原爆被爆者の固形がん罹患率は，70歳において50％程度増加すると推定されている（100mGyの被ばくでは約5％の増加）．なお，胎児期に被ばくした者の出生後のがんリスクも増加しているが，幼児期に被ばくした者と比べてリスクが高いことはなかった．白血病の増加は確認されていない．他方，骨盤計測により胎児期で被ばくした場合に，白血病のリスクが増えたとの報告がある12）．
固形がんのなかでも特にリスクが高いのが甲状腺がんである．チェルノブイリ事故ではヨウ素131などの内部被ばくを受けた子どもたちで，被ばく後4年程度してから甲状腺がん増加が明確となったと報告されている13）．この事実は，甲状腺がんは，ほかの固形がんより，早くリスクが増加する可能性を示唆している．なお，甲状腺がん罹患率は，小児期・青年期に被ばくした場合，より高い年齢で被ばくした場合に比べて，桁違いに増加する．また，放射線被ばくは甲状腺結節リスクも増加させた5）．放射線被ばくによりほとんどの臓器のがん（固形がん）が増加したが，いくつかの臓器のがん，例えば，膵臓がん，直腸がん，子宮頸がん，
前立腺がん，腎臓実質のがんなどのリスクが増加するかは明確でない．放射線リスクが特定の病理型に限定されるかは，一部の臓器を除き不明である．放射線で誘発される甲状腺がんのほとんどは乳頭がんである．肺がんの場合，小細胞がんのリスクはほかの病理型より大きく，
腺がんのリスクは小さいようである．また，皮膚がんでは主に基底細胞がんリスクの増加が観察されている．悪性黒色腫のリスク増加は確認されていない．放射線被ばくと肉腫の関連に関しては不明な点が多いが，原爆被爆者での調査では関連が認められている．

がん以外の疾患
放射線影響研究所の寿命調査で得られた死亡率データの解析によると，がん以外の疾患による死亡が被ばく線量とともに増加していた．被ばくにより増加した死亡は，循環器疾患，
消化器疾患（肝疾患を含む），呼吸器疾患，がん以外の血液疾患などによるものであった5）．
放射線影響研究所は，寿命調査対象者のなかから選ばれた約2万人について1958年から，2年ごとの健康診断を中心とした臨床調査を行っており，このプログラムは成人健康調査と呼ばれている．この調査で，被ばくにより甲状腺，副甲状腺，唾液腺，子宮の良性腫瘍，胃のポリープなどが増加したことが明らかになった．副甲状腺機能亢進症（主に良性副甲状腺腫
瘍による）の有病率の増加は，若年で被ばくした場合により顕著であった．心筋梗塞およびア
テローム性動脈硬化症（大動脈弓石灰化）の増加も観察された5）．

胎児の被ばくによるがん以外の健康影響
胎生8 〜 15週で胎内被ばくした児に精神遅滞が出現した．また，胎児期での高線量被ばくにより成人時（18歳）の身長，体重の全体的な減少が観察された2,5）．

次世代への影響
被爆者から生まれた子どもへの遺伝的影響は確認されていない2,5）．なお，2021年4月に公表された放射線影響研究所の研究報告は，親の被ばく線量と主要な先天性異常（congenital
anomalies）と周産期死亡（perinatal deaths）の頻度に関連があることを示唆した14）．

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放射線醫学より見たる原子爆弾症

まとめ
以上，広島，長崎における原爆投下による健康被害を概説した．
すでに亡くなられた被災者の方々のご冥福をお祈りしますとともに，現在もなお健康被害に苦しまれておられる方々にお見舞いを申し上げます．同時に，二度とこのような兵器が人類に対して使用されないことを願います．
文献1） 放射線影響研究所 編：用語集. https://www.rerf.or.jp/glossary/2） 放射線影響研究所 編：原爆被爆者の長期健康影響調査に関する「Q＆A」.https://www.rerf.or.jp/faq/
3） Sakata R, et al：Long-term effects of the rain exposure shortly after the atomic bombings in Hiroshima and Nagasaki. Radiat Res
2014；182：599-606.
4） Kamiya K, et al：Long-term effects of radiation exposure on health. Lancet 2015；386：469-478.
5） 放射線影響研究所 編：放射線の健康影響. https://www.rerf.or.jp/programs/roadmap/health_effects/6） 永井 隆：原子爆弾救護報告（昭和20年8月～ 10月の救護活動についての学長あての報告書. https://www.genken.nagasaki-u.ac.jp/
abcenter/nagai/index.html
7） Radiation Emergency Medical Management：About Time to Onset of Vomiting. US Department of Health & Human Services.  
https://remm.hhs.gov/aboutvomiting.htm8） Okita T：Review of thirty years study of Hiroshima and Nagasaki atomic bomb survivors. II. Biological effects. A. Acute effects. J
Radat Res 1975；16（Suppl）：49-66.
9） 青木芳郎：緊急被曝医療とその対策：JCO核燃料加工施設臨界事故を経験して. 医療放射線防護NEWSLETTER 2000；28：45-51.
10）放射線影響研究所 編：放影研について：設立の目的と沿革. https://www.rerf.or.jp/about/establish/11）Authors on behalf of ICRP；Stewart FA, et al：ICRP publication 118：ICRP statement on tissue reactions and early and late effectsof radiation in normal tissues and organs−threshold doses for tissue reactions in a radiation protection context. Ann ICRP 2012；41（1/2）：1-322.
12）Stewart A, et al：A Survey of Childhood Malignancies. Br Med J 1958；1：1495–1508.
13）Kazakov VS, et al：Thyroid cancer after Chernobyl Nature 1992；359：21.
14）Yamada M, et al：Congenital Malformations and Perinatal Deaths Among the Children of Atomic Bomb Survivors：A Reappraisal.
Am J Epidemiol 2021; 190: 2323-2333.

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

国民皆保険制度の実現と持続可能な医療保障
京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻医療経済学分野教授，社会医学系専門医協会理事長

今中雄一

わが国は，1961（昭和36）年に，医療保険と年金による保障をすべての国民が受けられるという，当時としては画期的な「国民皆保険・皆年金」を実現した．この“国民皆保険”はユニバー
サル・ヘルス・カバレッジ（Universal Health Coverage；UHC）を早期に実現したものとして讃えられている．社会経済環境のなかで，すべからく人々が必要な医療を受けることができ
健康になれる社会を実現しようにという高邁な精神と，国力を高めようとする意思の下，以下に述べるように明治時代からの国づくりの努力が積み重なり，段階的に実現されていったものである．UHCは「すべての人が，適切な健康増進，予防，治療，機能回復に関するサービ
スを，支払い可能な費用で受けられる」ことを意味する．単なる保険制度だけではなく，自己負担や保険料などの負担も課題となるし，格差なく人々に適切な医療提供のできる体制が充実しないと真の意味でのUHCは達成されているとはいえず，変わりいく社会経済情勢と人口構造や技術の発展に応じて，維持・発展させていく必要がある．本稿では，国民皆保険の実現までの経緯を辿るとともに，その後の展開を概説する．

工場労働者を守る：「健康保険」の実質上の基盤づくり
明治維新後，近代国家としての政治体制が整えられていった．主要産業を官営で進めた後に民間に払い下げるなどして産業の振興が図られ，資本主義の下に産業の近代化が進み明治20年
代後半には産業革命を迎えた．その陰で，当時に発展した繊維産業などで女子年少労働者が低賃金，長時間，劣悪な環境での過酷な労働が強いられており，結核などで健康を害する女工らが多く出ていた．都市部の工場から農村に返されることにより，農村部にも結核が蔓延することとなった．このような社会背景の下1897（明治30）
年には「伝染病法」が制定されている．次
第に労働者による暴動や反抗的な活動も生じるようになり，治安上も経済発展のうえでも労働者を保護することの必要性が明治30年頃には強く認識されるようになってきていた．
そのころ，医師である内務省衛生局長の後藤新平が，留学していたドイツでの疾病保険法
制定［1882（明治15）年］に触発されたこともあろうか，1897（明治30）年に「疾病保険法」の制定を総理大臣に進言した．翌1898（明治31）年には内務省から「疾病保険法案」が中央衛生会に諮問されるも，工場の衛生対策が先として否認されてしまった．
一方で，同じく1897（明治30）年に農商務省が，年少労働者の就業禁止や就業時間の制限などを定めた職工法案の起草を経て翌1898（明治31）年に同様の趣旨の「工場法案」を立案したが，事業主側からの強い反対に会い，議会提出にも至らなかった．しかし，1901（明治34）年，農商務省が労働者の悲惨な実態を著した『職工事情』を刊行した（国づくり官僚の気概が感じられる）．これが世の中に大きな衝撃を与えたこともあり，工場法制定の機運が高まった．しかしながら，業界を中心に強い反対があり進展しなかった．1909（明治42）年に工場法案が議会に提出されるも，なお紡績業界の反対により政府は撤回することとなり，その後内容を改め「工場法」が成立したのは1911（明治44）年のことである．しかも実際に施行されたのは5年後の1916（大正5）年である．この労働者保護の法律の制定，施行は，関係者の並々ならぬ努力があってこそのものであり，健康保険を実現する基盤となっている．現に1922（大正11）年成立の健康保険法に引き継がれている．

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国民皆保険制度の実現と持続可能な医療保障「健康保険」の始動
1914（大正3）年，第一次世界大戦が勃発し，欧州からの輸出を代替するなどにより未曾有の好況を迎えたが，米価など物価の上昇が激しく，労働者の実質賃金はかえって低下し1918（大正7）
年には米騒動が全国に拡がった．さらには戦後恐慌が起きてしまい，
大量の失業者が生じ，労働運動は過激化していた．一方で，1919（大正8）
年に国際労働機関ILOが設立されて，日本も加盟し，1日8時間労働，被雇用者の最低年齢，失業に関する条約を採択していた．これらを背景に，政府は，1920（大正9）年に労働課を新設し1922（大正11）
年に，わが国初の社会保険の立法となる「健康保険法案」を提出させ一挙に成立に至った．労働者を保護し，労使の融和を図るものであったことも円滑な成立の要因となっていたのであろう．内務省の外局として「社会局」が設置され，この社会局が健康保険の実施を担当した［ちなみにそのころ1918～1920年（大正7～ 9年）にスペイン風邪が蔓延し2年で38万人の死者が出ている］．健康保険法は工場法・鉱業法の適用で，常時10人以上の事業所の被用者に強制適用されるものであった．保険料は労使で折半し，療養の給付に一部負担はない（全額分が給付される）ものであった．業務上の事故などによる傷病は工場法では事業主の扶助責任とされていたが，それも保険の対象となった．ドイツなどの疾病保険制度を参考にしたものであり，現在のドイツのように年収による適用除外があった［それが撤廃されるのはかなり先の1947（昭和22）
年である］．
1923（大正12）年9月，10万5千人以上の死者が出た関東大震災の影響もあり．健康保険法が施行されたのは成立から5年後の1927（昭和2）年になってからである．当時，健保組合80
万人，政府管掌保険114万人，計約200万人が加入した．一部負担はなく，給付の濫用が問題視されたが，一部負担が導入されたのは，かなり先の1942（昭和17）年からである．健康保険事業は国の事業として位置付けられ，被保険者1人当たりの限度額を設けながらも保険
給付費の1/10を国の負担とした．
この健康保険の船出はなかなか厳しいものであり，労働者は保険料の折半が不満，大企業
はもともと共済組合などに出費していたが，新たな出費となる中小企業は不満，患者が多くなり診療報酬が少ないことに医師は不満，患者は粗診粗療に不満など，全体的に評判の悪いものであった．そのうえ1929（昭和4）年に世界恐慌が起き不況に陥り，失業者も保険料滞納者も増え，1930（昭和5）
年には財政危機を迎えた．
しかし積極的財政膨張政策，軍需・重化学工業の進展などにより景気も回復していき，
1933（昭和8）年ごろから財政的にも安定しだした（ちなみに1933年は日本が国際連盟を脱退した年である）．1934（昭和9）年には法改正により被保険者の範囲を拡大し，1935（昭和10）年には被保険者数が300万人にまで増大し，保健事業を展開するところも出てきた．

農民の疲弊と「国民健康保険」の設立
世界恐慌後数年で日本全体の景気は回復していったが，農村は，1930（昭和5）年には作物
価格の大幅下落で豊作飢饉，翌年には冷害，旱害，風水害などで大凶作となり，十分に食事もとれない農家も増え，医療へのアクセスも限られ，治療費を払うこともできず，農民の健康状態が悪化した．結核，トラコーマ，寄生虫病などの罹患率が高く，乳幼児の死亡率も高かった．農村は兵隊の供給源でもあったが，徴兵検査でも多くの不合格者が出始めていた．農村の窮乏を救済し，医療費の負担を軽減するための方策を，内務省社会局が検討し始め，1934（昭和9）年，農民などの一般国民を対象とし市町村区域ごとに作る組合が保険者となる国民健康保険制度要綱案を未定稿ながら発表した．これは大改革として大きな反響を呼んだが，まったく新たな制度であり，実行可能性が危惧された．そこで全国で12の国民健康保険類似組合を作り，今でいうところのモデル事業を行ったところ，これらの組合が事業を成功させ209

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Ⅲたことにより実現化に勢いがついた．
内務省は答申や建議を受け，1937（昭和12）年に国民健康保険法案を議会に提出したが，世界に前例のない国民の6割（数千万人の大人口）を対象とする保険に対し国の財政負担が読めないと大蔵省が反対するなど，諸々の反対にあった．調整を経て，同年誕生したばかりの厚生省とその外局の保険院の初めての法案とし，1938（昭和13）年に議会に国民健康保険法案が再提出され成立に至った．第一条で「総扶共済の精神に則り」と明示的に記載があるのは注目に値する．政府は，1947（昭和22）年までの10年計画を立て，それまでに対象人口の6割である2,500万人の加入を目標とした．1942（昭和17）年に給付対象を家族に拡大する法改正を行い，全市町村の95％が国保組合を設立し被保険者数は3,700万人となった（当時の日本の総人口は7,230万人である）．同じ1942（昭和17）年，英国ではベヴァリッジ報告が社会保障制度の主要手段として社会保険を位置付け，これが欧米諸国の福祉国家の考え方の基礎となった．
1941（昭和16）年には太平洋戦争が始まっていたものの，政管健保も健康保険組合も被保険者数が1944（昭和19）年まで伸びたが，1945（昭和20）年には激減し機能を次第に喪失していき崩壊の危機を迎えた．同年，第二次世界大戦が終結に至るも，戦後，失業者，戦災者があふれ，猛烈なインフレ，危機的な食糧難のなか，コレラ，発疹チフス，天然痘などの伝染病が流行し，国民は困窮をきわめるなか，経済復興と民主化が占領軍により進められた．
1946（昭和21）年に新憲法が公布され，厚生省は国の責務とされた社会福祉，社会保障，公衆衛生の向上を担う省と位置付けられた．1945 ～1947（昭和20 〜 22）年に労働組合法，労働基準法，労働者災害補償保険法，失業保険法などが相次いで制定され，工場法はその役目を終え廃止された．また，1948（昭和23）年には，新たに医師法，医療法，薬事法などが制定され新たな医療制度の基盤が構築されていった．

戦後の復興から，社会保障・国民皆保険の骨格作り
日本国憲法が交付された1946（昭和21）年，総合的社会保障を段階的に確立していくという「社会保障制度要綱」を社会保険制度調査会が答申した．これは，ベヴァリッジ報告の影響を受けていたようだが，巨額の予算を要し実現性に難があった．翌1947（昭和22）年，アメリカから社会保障調査団が来日し，1年にわたり日本の制度を詳細に分析し1948（昭和23）年に勧告（団長の名をとって「ワンデル勧告」とよばれる）を行った．ワンデル勧告では，社会保険を医療などの現物給付と失業保険などの現金給付の二体系に分けてまとめることや，国民健康保険は市町村の運営とし，実施する場合は全住民を強制加入させることなどを勧告した．
また，内閣と同列の審議会の設置を勧告しており，これを受けて内閣総理大臣の諮問機関として「社会保障制度審議会」が設置されることとなった．この社会保障制度審議会が骨のある方向性を勧告として打ち出した．1950（昭和25）
年の社会保障制度第一次勧告では，社会保障は「社
会保険，国家扶助，公衆衛生，医療及び社会福祉を含む」と定義し，社会保障について，「国は企画を立て実施する責任を持つが，国民も社会連帯の精神に則って能力に応じて制度の維持と運用に社会的義務を果たさなければならない」とした．また，給付の拡充と負担の公平を図ることとし，財源については，被用者，使用者，一般国民の負担に加え，国および地方公共団体が一部を負担するものとし，社会不安に対する国家の責任として即時全面的な制度実施を求めた．
当時，GHQは，社会主義的であり財政状況からも不適切としたため，政府はこの勧告を受けてできるだけ趣旨に沿って実現したいと表明したが，反対もあり進まなかった．審議会は，
1951
（昭
和26）
年の第二次勧告として社会保障制度の推進に向けてさらに具体的な勧告を行っている．
社会保障制度審議会は，計画的に公的医療施設の整備拡充を図るべしとしていたが，政府は均衡予算下に病院を拡充する資金はなかった．しかし，1950（昭和25）年に医療法を改正
して「医療法人制度」を導入し，民間医療機関に法人格を付すことで資金調達の容易化，相続

210

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国民皆保険制度の実現と持続可能な医療保障

税からの解放，補助金，税制上の優遇などを可能としたことで，医療法人は急速に広がって医療提供体制の拡充につながることとなった．

高度経済成長，そして国民皆保険の実現へ
1955（昭和30）年となって高度経済成長期（およそ1955 ～ 1972年）となり，実質年平均10％以上の成長率が続いたが，1955（昭和30）年の時点で戦前と比しすでに死亡率，乳児死亡率，結核死亡率は激減し，平均寿命も延伸してきていた．しかし住宅事情も悪く，エンゲ
ル係数も高く，結核死亡率も欧米に比し高かった．また，この高度経済成長期には，UHCの前提である医療機関の整備と充実が進んだ．この頃（1955年）から，国民皆保険・皆年金が大きな政治課題となってきた．1956（昭和31）年には，社会保障制度審議会が「医療保障制度に関する勧告」を行い，1960（昭和35）年末までの国民皆保険制度の確立を勧告し，国庫負担の必要性を訴えた．一方で，専門医制度の確立も勧告している（ちなみに，1960年は国民所得倍増計画を池田勇人内閣が掲げた年である）．
1957（昭和32）年には，厚生省は国民皆保険の実現に向けて動きを強め，「国民健康保険全
国普及四ヵ年計画」を策定し推進本部を設置した．1958（昭和33）年2月には，厚生省が関係者との協議を経て，新たな国民健康保険法案を社会保障制度審議会に諮問した．1958（昭和33）年2月に，厚生省は法案を議会に提出したが医師会の反対もあり廃案となり，9月に再提出されるも再び廃案となった．さらに12月に提出されてようやく成立し，この新たな国民健
康保険法が1959（昭和34）年1月1日から施行された．全市町村で国保を実施することとなり，被用者保険に加入していない者は国保加入を義務化した．この新法施行前の時点ですでに7
県で県全体に普及しており，同年内にさらに3県，翌年には計33県で皆保険となり，1961（昭和36）年4月1日から奄美大島の無医の1町5村を除く全県で皆保険となり，国民皆保険（保険者数3,670人，被保険者数4,900万人）が達成された．同時に国民皆年金も達成された．これ
以来，「国民皆保険・皆年金」は日本の社会保障制度の中核となっている．
高度経済成長期を通じ，医療保険，年金ともに給付が改善されるとともに，医療提供体制も強化．1968（昭和43）
年，国民健康保険において本人も家族も7割給付となり，1973（昭和48）
年には，健康保険でも被扶養者の給付率が引き上げられ（5割から7割へ），高額療養費制度，年金の給付水準の大幅な引き上げ，物価スライド・賃金スライドの導入などが行われた．また，老人福祉法を改正し老人医療費公費負担制度による老人医療費の無料化（70歳以上の高齢者の自己負担無料化）
がなされ，社会保障関係の国家財政に占める割合は15％台まで上昇した．1973
（昭
和48）
年は
「福祉元年」とよばれる．ちなみに，高齢化率7％を超えたのは1970（昭和45）
年である．
同じく1973（昭和48）
年には，一県一医大構想が閣議決定されており，国民皆保険制度に加えて，各地の医療資源を充実させて保健医療へのアクセスを改善することが目指された．

日本医学会総会における医療保障の議論
日本医学会総会の講演集を第1回総会［第1回日本聯合医学会総会（1902（明治35）年］から詳細に調べたが，国民皆保険前夜にあたる第15回［1959（昭和34）年］まで，健康保険や医療制度については取り上げられてはいなかった．第15回では，パネルディスカッション「医療保障」がもたれ，医療保障の財政，医療保障の技術学，医学教育と医療保障，健康保険と医療保障，
医療機関整備と医療保障，公衆衛生と医療保障をテーマに講演がなされ，討議を含めて22頁（p849 〜 870）にわたる講演記録が総会会誌の最後を飾っている．さらに，第16回［1963（昭和38）年］では，パネルディスカッション「国民医療の進展」（講演集p1 〜 16）とシンポジウム

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Ⅲ「医療制度の将来像」が開催され，医療制度改正の基本方針，予防医学活動のあり方，医療保障と病院医療などの講演，そして，司会者として考えたこと，討論も記録されており（討論有，司会者として考えたこと）（p17 〜 48の32頁，上と合わせて計48頁）．経済や行政のほうからの参加もあり，この時期の健康保険制度や医療制度へのとても熱い議論が見受けられる．第17回［1967（昭和42）年］では，シンポジウム「医学教育から医療制度へ」（p1279 〜1302の24頁）が開催され，「経済成長と経済政策－医療制度の基礎として」，「医療保障制度の経済学」といった深いテーマで講演や議論がなされている．これ以降，毎回の日本医学会総会で医療制度についてのセッションがもたれている．

抑制への転換，経済低成長や急速な高齢化･少子化への対応
先述のごとく，1973（昭和48）年には医療・福祉における多くの進展があり，「福祉元年」とよばれたが，同じ1973年には第一次オイルショックを迎え，それ以降，社会保障の拡張から抑制へと基調が転換したとみえる．1982（昭和57）年，老人保健法が制定され，翌年施行となるが，40歳以上を対象とした老人保健事業が開始されるとともに，老人医療の無料化は廃止された．1984（昭和59）年，職域保険（被用者保険）本人の自己負担1割が導入され，1986（昭和61）年には医療法の第一次改正がなされ，医療計画制度が導入されて病院病床数の総量規制などが始まるなど，抑制的な方向への制度改定が矢継ぎ早に導入された．
高齢化が加速するなか，すべての国民が安心してその老後を送ることができるよう，厚生省・大蔵省・自治省の3省合意によって1989（平成元）
年に「高齢者保健福祉推進10カ年戦略
（ゴール
ドプラン）
」が策定され，在宅福祉・施設福祉などで目標などが立てられた．高齢化率が14％超
えし高齢社会となった1994（平成6）
年には，後半5年分の整備目標を引き上げるなど計画の見直し・拡充を行い「新ゴールドプラン」が策定された．1990（平成2）
年には，合計特殊出生率が過去最低値を下回り1.57となった衝撃（「1.57ショック」）の下，少子化に対する関心が強まり，
1994
（平成6）
年に文部・厚生・労働・建設の4大臣合意によって「今後の子育てのための施策の基本的方向について」と題する子育て支援10カ年計画案（エンゼルプラン）が立てられている．
バブル経済
［1986
（昭和61）年12月〜 1991（平成3）年2月］が崩壊し，これ以降，経済は低成長基調となり，経済のグローバル化が進行し，企業経営環境は悪化し，非正規労働者が増加し，社会保障の前提であった日本型雇用も揺らぎだした．この時期，高齢化が急速に進行するとともに少子化が顕わとなってきた．1994（平成6）年に文部・厚生・労働・建設省の4大臣合意によって「今後の子育てのための施策の基本的方向について」と題する「子育て支援
10カ年計画案エンゼルプラン」が策定された．同年12月，高齢化のスピードの速さに鑑み，新たに目標を設定し直した「新ゴールドプラン」が策定された．

21世紀の制度改革
2000年以降（21世紀は2001年から），医療制度の改革は，財源・資源の限界の認識の下，
次第に速度を上げて進み出した．また介護保険制度がはじまり，展開し，その後，医療と介護の連携が制度上も実践上も次第に強まりつつある．医療・介護の資金・資源の限界が一層明確になってくるなか，データを活用し，施設や地域の実態を把握し，中長期的に将来を見据え，機能分化や連携強化の方向へ，改革を進める流れが強まっている．
2000（平成12）年4月にスタートした介護保険法に基づく介護保険制度は，家族の課題であった介護を社会の課題として捉え，要介護認定，ケアマネージャー，ケアプランなどといった新たな方法・職種を展開して利用者の自立を支援する，画期的な制度である．企業や医療関係の法人などからの参入があり，介護サービス提供の充実化が進んできた．

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国民皆保険制度の実現と持続可能な医療保障

2006（平成18）
年6月に公布された「健康保険法等の一部を改正する法律」により，
「老人保健
法」は
「高齢者の医療の確保に関する法律」［2008（平成20）年4月施行］へと全面的に改正され，75歳以上の高齢者の医療を支える新たな保険制度である後期高齢者医療制度，そして特定健診，医療費適正化計画などが始まった（2007年に高齢化率は21％を超え超高齢化社会に突入）．社
会保障の改革計画については，2008（平成20）
年「社会保障国民会議最終報告（自民党政権下）」，
2012（平成24）
年「社会保障・税一体改革大綱」（民主党政権下）」，2013（平成25）
年「社会保障制度改革国民会議報告書（確かな社会保障を将来世代に伝えるための道筋）」へと引き継がれつ
つ展開し，データの活用が進み，中長期的に超高齢社会の進展に対応した制度改革を進めようという傾向が強まってきた．2014（平成26）
年6月18日，医療・介護一括法（地域医療・介護総合確保推進法）が成立し「地域医療構想」が制度化した．2015（平成27）
年，持続可能な医療保険制度を構築するための国民健康保険法などの一部を改正する法律が成立し，国民健康保険の都道府県単位の広域化と財政支援の拡充，入院時の食事代負担の引き上げ，紹介状のない大病院受診時の定額負担，患者申出療養制度，医療費適正化の推進などが盛り込まれた．
2018（平成30）年から2021（令和3）年の間にもUHCに係る制度改革は急速に進んでいる．
都道府県における医師確保計画の策定，研修医定員の決定権限の都道府県への移譲，専攻医のシーリング，新医療技術の費用対効果評価制度の本格運用，新興感染症への対応の地域医療計画での位置付け，働き方改革など，持続可能な医療介護システムの向上のために多くの変革がなされてきている．コロナ禍の下，行政－保健所－医療機関の連携も図られ，オンラ
イン診療なども展開し，これらはコロナ後にも影響を及ぼすであろう．自己負担については，
現役なみ所得がある方は介護保険料2018（平成30）年から1割から3割負担へ変更された．また，2021（令和3）年，医療制度改革関連法の成立により，一定の収入のある後期高齢者の医療費自己負担割合が1割から2割に2022（令和4）年10月から引き上げられる．

ポストコロナ時代の医療保障の制度改革
超少子の超高齢社会が進展するなかで，医療の財源の確保はますます大きな課題となり，医療システムの効率化へのプレッシャーが高まっていくと見込まれる．コロナ禍の財政出動で国家財政への負担は蓄積されている．また，財源確保のために，保険料，受療時の自己負担額，高額療養費自己負担限度額も引き上げられていく可能性が否定できず，その傾向は強まってきている．現時点でも日本の医療制度における自己負担は欧州などの国々に比し高いという指摘があるところに（国全体のレベルで見ても，英米仏独蘭より高い），さらに負担増となるのは，
UHC機能が次第に毀損されていく圧力にさらされていることとなる．医療から介護へ，施設から在宅へ，といった医療・介護制度改革の流れのなかでも，在宅でのインフォーマルケアコス
トや終末期の医療・介護がますます大きな課題となり，一方で予防や健康余命延伸の社会的ニーズが一層強まる可能性がある．健康と医療介護の一体的な把握や計画が一層重要となる．
さらには，均てん化が進んでいると思われる日本において，医療の質やアクセスにおいて「地域間の格差」が大きいことが明らかになってきている．医療の質やアクセスを支える医療資源の地域差も拡大傾向にある．今後，予防や早期発見・対応を発展させ，また効果的で効率的な技術の開発と実臨床への適応・普及を進展させるとともに，地域の保健・医療・介護シス
テムを，包括的に把握しデザインする技術や取り組みがますます重要となってくるであろう．
参考文献
1） 島崎謙治：日本の医療 増補改訂版：制度と政策. 東京大学出版会, 2020.
2） 吉原健二, 和田 勝：日本医療保険制度史（第3版）.東洋経済新報社, 2020.
3） 土田武史：国民皆保険50年の軌跡. 季刊 社会保障研究 2011; 47: 244-256.
4） 平成23年度版 厚生労働白書 第2章 時代のニーズに対応した社会保障制度の発展を振り返る. 厚生労働省, 2011, p32-84.

213

日本医学会創立120周年記念誌.indb 213

22.2.25 4:27:47 PM

Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

広がる環境リスクと健康：
有機水銀による胎児性水俣病を例に
北海道大学環境健康科学研究教育センター特別招聘教授

岸玲子

環境問題と日本医学会
昭和30年代には水俣病やカドミウムによる土壌汚染が原因とされるイタイイタイ病，大気汚染による喘息など，環境汚染によるいわゆる公害が全国各地で発生し大問題になった．
戦後まもなくの第12回（1947年）および第13回（1951年），第14回（1955年）総会では特別
講演はなかったが，関係３分科会（日本衛生学会，公衆衛生学会，産業医学会）が合同で「わが国の公共水汚濁とその防止対策」講演がなされた記録が残っている．第15回（1958年）では総会のなかで初めて公害が取り上げられた．国立公衆衛生院院長により「公害は公衆衛生学の主要な研究項目となり與論として解決の急がれている問題である」とされ，「都市における公害の諸問題」として空気汚染，飲料水，工場排水，騒音，放射能汚染など諸問題が熱心に議論された．第16回総会（1963年）は総会講演で，「最近の工業中毒の研究，重金属，有機溶剤による職業病を中心として」の副題がついていたのは，当時の日本の産業職場がいまだ高濃度
曝露が珍しくなかったことを示している．第17回総会（1967年）では，「大気汚染と呼吸器疾患」「 環境条件の許容度の問題」が取り上げられた．第18回総会（1971年）ではシンポジウム「環境汚染の健康への影響」のなかで新潟大学 椿

忠雄により新潟水俣病が紹介された．さらに第19回総会（1975年）では「重金属環境汚染の人体への影響（神戸大学の衛生学者 喜田村正次による特別講演）があった．水俣病公式発見から，約20年の長い年月を経てのことであった．

水俣病の発生と原因究明・対策の歴史
水俣病の公的届出：第1発見例
熊本県の八代海に面した水俣市の6歳の女児が言語障害，歩行障害，知能障害を示して新日本窒素（チッソ）水俣工場付属病院に来院したのが1956（昭和31）年4月であった．診察した小児科の野田兼喜医師が診断をつけあぐねているうちに，その子の3歳の妹が同じ症状で1週間後に受診した．母親の口から地域に同じような患者がいることが判明した．伝染性のもの
は医学的に否定され，水俣保健所にこの事態を報告したのが，水俣病の公的発見（第1例）であった．5月には保健所，市当局，市民病院，医師会，チッソ水俣工場付属病院によって「水俣奇病対策委員会」が発足，調査が開始された．1955（昭和30）〜 1958（昭和33）年には14例の小児の脳性麻痺が確認され，そのなかには5例の胎児性（先天性）水俣病も含まれていた．
脳性麻痺の患者は人口10万人当たり19人（約0.02％）と言われていたので，水俣地区で発見された14例は出生児当たりでは7.5％となり，いかに高率であったかがわかる．

ネコに工場廃液を飲ませた細川院長
実は患者の発生は．1953（昭和28）
年頃から散発しており，アルコール中毒または日本脳炎などとして処理されていた．患者の存在がなかなか明らかにならなかった理由の1つに，患者ある
いはその家族が遺伝性または感染性のものと考え，ひた隠しにしていたこともある．1954（昭
和29）
年頃にはネコが海に飛び込み「猫踊り病」などといわれ，一帯のネコの姿が消えネズミが激増したことも報道されていた．チッソ水俣工場付属病院 細川 一院長は病因の実験的解明のた214

日本医学会創立120周年記念誌.indb 214

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広がる環境リスクと健康：有機水銀による胎児性水俣病を例にめにネコに工場廃液を飲ませ，酢酸アセトアルデヒド工程の排水で水俣病を作ることに成功した［1959（昭和34）
年］
が，発表は会社から差し止められ，生前その克明なデータは公開されなかった．しかし，生態学的な事象とヒトの水俣病を結びつけた細川の直感には．原因を解明しようとする「医師である科学者（physician scientist）」としての鋭い目があったことがわかる．

工場側からの反論
熊本大学に作られた「水俣病医学研究班」を中心として，その後，疫学調査を含む精力的な研究が開始され，1956（昭和31）
年11月には「本疾患は，……伝染性の疑いはきわめて薄くなり，むしろある種の重金属による中毒と考えられ，……人体への侵入は主として現地の魚介類によるもの」と発表されるに至った．有害物質としては，まずマンガン，セレン，タリウムなどが考えられ，実証的研究のために研究者たちの多大な時間と労力が注ぎ込まれた．当時は，それら物質の微量分析の技術的な手法確立から始められたので実に大変な努力が必要であった．ところがこれらの成果から原因が明らかになり水俣病対策が一気に進むということにはまったくならなかった．
チッソ水俣工場から反論がなされ，海中爆弾腐食説や腐った魚によるアミン中毒説などが出されたためである．しかし，最も大きな原因は工場側が無機水銀しか排出していないと主張し，かつ工場内での調査が一切許可されなかったことに起因する．無機水銀の経口摂取では腎障害は強いが神経障害を作ることはできないからである．その後「慢性経過のヒト剖検例を得て，それが同じ慢性経過例では当時まだ報告が1例しかなかったハンター・ラッセル（Hunter-Russell）のメチル
水銀中毒の剖検
（1954年）に酷似している」ことが報告された（病理学者 武内忠男による）．その後
アルキル水銀を投与したネコに同様の症状と病変が起こること，死亡者の臓器に多量の水銀が含まれること，さらに水俣工場の水銀使用の目安となったアセトアルデヒド生産量の推移と患者発生数とが並行することなどの実証報告をつけて「水俣病は現地の魚介類を摂取することによって引き起こされる神経系疾患で，魚介類を汚染している毒物としては，水銀がきわめて注目される」と1959（昭和34）
年11月には食品衛生調査会が有機水銀説を厚生大臣に答申するに至った．

生態系から見た汚染の広がリと患者発生の年次推移
喜多村正次らの初期の調査で，水俣病患者発生と魚介類の異常，ネコの中枢神経症状の地域分布により水銀による生態系汚染は，水俣市のみならず八代海周辺の市町村に広く広がっていることがわかった．また1960（昭和35）〜 1966（昭和41）年にかけて熊本県衛生研究所が測定した住民の頭髪の水銀レベルから推定されるメチル水銀摂取量は0.4mg/日以上が50％を占めていた．当時の当該地域の人口は18万人であったが，漁業協同組合数などを勘案して約1万1,000人が少なくとも曝露リスクを有する集団（population at risk）とみなされた．
時系列的にみると，アセトアルデヒド生産は1932（昭和7）年に始まり1955（昭和30）〜1967（昭和42）年にピークに達し，1968（昭和43）年には稼働を中止している．この間，メチ
ル水銀排出量は生産プロセスの変更により，1952（昭和27）年に急増し，1965（昭和40）年に以前の値に戻っていることが確認されている．
終始一貫，信念を持ち水俣病を追い続けた学者 原田正純は水俣海に面する一帯で地域住民の頭髪などに加えて，新生児の臍帯を過去に遡り多数集めてメチル水銀の濃度の推移を測定した．患者の発症はこれらと軌を一にしていた．表1では，水俣と御所浦，有明の3地域の患者の主な臨床医学的な所見と症状を示した患者が八代海対岸の御所浦にも広範に分布していること，臨床的に多彩な神経障害を示すことがわかる．

13年を経て出された政府・厚生省の見解
ようやく1968（昭和43）
年9月，公式届出から実に13年を経た後，厚生省
（当時）
によって
「水

215

日本医学会創立120周年記念誌.indb 215

22.2.25 4:27:47 PM

Ⅲ

表1

主な臨床医学的な所見と症状（地区別・病型別）

病型

水俣病

その疑い

診断
保留

被験者
総数

自覚
症状

知的
障害

運動
失調

情意
障害

固有反射
異常

病的
反射

筋緊張
亢進

筋緊張
低下

構音
障害

視野
狭窄

筋萎縮

水俣（実数） 269
100％
（％）

255
100％

261
97.0％

252
93.7％

230
85.5％

221
82.2％

49
18.2％

170
63.2％

39
14.5％

168
62.5％

160
59.5％

54
20.1％

御所浦（実数） 34
（％）
100％

32
100％

34
100％

27
79.4％

24
70.6％

31
91.2％

3
8.8％

16
47.1％

5
14.7％

15
44.1％

26
76.5％

9
26.5％

8
有明（実数）
（％）
100％

8
100％

8
100％

8
100％

7
87.5％

8
100％

3
37.5％

7
87.5％

2
25.0％

7
87.5％

7
87.5％

2
25.0％

地区

水俣（実数）

19

19

19

12

14

17

2

9

1

3

4

−

御所浦（実数）

31

29

30

31

23

20

3

10

1

14

14

1

水俣（実数）

31

14

30

5

23

13

5

7

3

3

14

1

御所浦（実数）

29

26

25

14

18

21

2

12

2

9

7

3

有明（実数）

6

5

5

5

5

4

−

3

1

4

4

−

［熊本大学医学部10年後の水俣病研究班報告書「10年後の水俣病に関する疫学的, 臨床医学的ならびに病理学的研究」（1973年）より一部引用改変］

俣病は株式会社チッソ水俣工場から排出されたメチル水銀化合物により汚染された魚介類を摂取することによって生じたものである」という政府の統一見解が出された．チッソ水俣工場で水銀が触媒として使われていたアセトアルデヒド工程が閉鎖されたのは同年の5月であった．

第2水俣病（新潟水俣病）は未然に予防できたのではないだろうか
この間，1965（昭和40）
年5月には新潟大学医学部から新潟県衛生部に対し，原因不明の中枢神経系の疾患が発生したと連絡が入った．この2か月前に起こった新潟地震による農薬流出説と阿賀野川に排水を流している昭和電工のアセトアルデヒド工程が発生源であるとの2つの説の対立はあった．しかし，当時使われていた稲の種消毒用の水銀農薬にはフェニル水銀かエチル水銀が含まれていたが，川魚から検出されたのはメチル水銀であるため，矛盾する．さらに新潟地震の2年前にはすでに患者の家の飼いネコは狂死していた．農薬流出の影響のない上流で狂死したネコを発掘し調べた結果，骨から大量のメチル水銀が検出されたことなどが指摘され，熊本水俣病の経験があったので真相解明は早かった．1968（昭和43）
年9月には「昭和電工鹿瀬工場の排水が中毒の基盤になった」という政府見解が発表された．この新潟での原因解明の過程で，水俣病に軽症例や非定型例が存在することが丹念に拾い上げられたのは新潟大学 椿 忠雄らの功績である．またア
セトアルデヒド合成工程内でのメチル水銀の生成が実証された．しかし熊本水俣病発生後迅速に対策が立てられていたら，新潟水俣病はそもそも未然に防ぐことが可能ではなかったか．

遅まきながら患者救済措置
水俣市は1969（昭和44）年には，「公害に係る健康被害の救済に係わる特別措置法（公健法）」による地域指定を受けた．1974（昭和49）〜 1990
（平成2）年まで，総水銀25ppm以上を含む水俣湾の底質約150m2を取り除き，埋め立て地を造成する事業が480億円をかけて行われた．1997（平成9）年より実施された総合対策医療事業による医療手当該当者は1万353人，保健手帳該当者は1,187人に上り，遅まきながら患者救済措置はとられた．しかし，最も悲
惨な胎児性水俣病患者は，発達期に神経細胞が脱落し，重篤な障害を受けたため，自力で立つことも思考することもできず，人間らしい生活を1日も送ることなく，尊い，痛ましい生を終えた．現在，生存している胎児性水俣病患者の多くは老年に達し，介護してくれた親も高齢化し，種々の問題を抱えながら明水園［重症心身障害児（者）施設］や地域で暮らしている．
2010（平成22）年3月には未認定患者らで作る水俣病不知火患者会（約2,100人）が提訴した損害賠償請求について，熊本地裁は和解を勧告し，その和解協議において裁判所の所見が示

216

日本医学会創立120周年記念誌.indb 216

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広がる環境リスクと健康：有機水銀による胎児性水俣病を例にされた．所見の内容は，水俣病と判定された原告に一時金210万円および療養手当を被告の国・県・チッソが支給することとされており，原告被告双方が和解案を受け入れることを表明した．
同年4月16日，「水俣病被害者の救済及び水俣病問題の解決に関する特別措置法」の救済措置の方針が閣議決定された．水俣病が生ずる原因となったメチル水銀を排出した事業者である
チッソ，昭和電工の責任と，いわゆる関西訴訟最高裁判所判決において公害防止政策が不十分であったと認められた国および熊本県の責任とを踏まえて，水俣病被害者の方々を能う限
りすべて，迅速に救済することとし，一定の感覚障害を有する方を対象に一時金210万円および療養手当などを支給することが定められた．

水俣病の歴史から学ぶ環境疫学
初期に個人曝露評価に基づくしっかりした疫学調査が必要であった
原因究明のため多大な労力が費やされたが，多くは臨床的な典型例の集積に大きなエネルギーが注がれ，疫学的にみるとまったく不十分であった．それが後年，裁判などで患者認定をめぐり紛糾する原因ともなった．特に1955年代の，問題が明るみに出た段階で地域の住民すなわち曝露集団全体を視野に入れ，生体試料（毛髪や血液など）の分析による詳しい個人曝露量評価と，それに基づいた健康影響の評価，特に曝露量と生体影響の量・反応関係の検討が行われる必要があった．患者のみならず一般集団でも比較調査が行われ，その後の追跡により予後を解明できていれ
ば，発生から数十年延々と続いた健康障害の医学的認定と被害認定のための長い審査や，裁判や法廷での紛糾を防ぐことができ，迅速かつ科学的なデータに基づいて解決しえたはずであった．

全体像の把握，不顕性の障害にも目を向ける
曝露影響評価では，全体像の把握と不顕性の障害にも目を向ける必要がある．曝露量が最も微量の場合は，①集団としてみると対照群に比較しわずかに機能が低下している段階であるが，曝露量が増えるに従って，②軽い機能障害のレベル，③いわゆる典型例（視野狭窄，運動失調，中枢性の知覚障害の3つを伴うハンター・ラッセル症候群），④意識混濁，痙攣などを伴う劇症型になる．環境汚染による中毒では一般に典型例のみならず，不完全型も多く認められることに注意する．一方，胎児期の曝露の場合は，母親は障害の程度が軽くても胎児は血液・脳関門が脆弱なため神経組織全体が侵され，しかも細胞が最も発達する時期であるので感受性が高い．排泄器官を持たないので，重度の精神神経発達遅滞，脳性麻痺様の症状が観察される．地域では潜在的な神経機能の低下が起こっていたことが，中学生に対する疫学調査でも証明されている．

環境問題で重要な国際協力
日本は水俣病やカドミウム汚染など数々の公害問題に直面し，その後1967（昭和42）
年の公害対策基本法をはじめ環境関連法制の抜本的な整備が行われた．1971（昭和46）
年には環境庁が発足し，化学物質による環境汚染の未然防止に対する諸施策が実施された．日本の環境対策は大きく進み，
環境改善の技術移転に積極的な国際協力をしている．さらに2013（平成25）
年には日本が主導し，「水銀に関する水俣条約」が採択され，2017（平成29）
年には批准国が50か国に達して発効した．
参考文献
1） 原田正純：水俣病は終わっていない. 岩波書店, 東京, 1985.
2） 岸 玲子 監修, 小泉昭夫ほか 編：NEW予防医学・公衆衛生学. 第1部第1章：衛生学・公衆衛生学の現状と歴史, 基本的方法, 活動分野；2.
環境汚染による水俣病の発生と原因究明・対策の歴史（改訂第4版）.南江堂, 東京, 2018.
3） Kishi R, Grandjean P（Co-eds）：Impacts of developmental exposure to environmental chemicals on human health with global
perspectives. Health Impacts of Developmental Exposure to Environmental Chemicals. Springer Nature, 2020, p3-24.

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 217

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

スペイン風邪など日本の感染症の歴史
東京大学名誉教授

岩本愛吉

国立研究開発法人日本医療研究開発機構部長

宮川昭二

日本は，温帯の島国という地理的な利点を有し，熱帯に特徴的な動物や昆虫などが媒介する感染症からは比較的隔離されてきた．しかし，古来国際交流は盛んで，天然痘や麻疹，結核，
コレラなど，ヒトからヒトへと伝播する感染症（伝染病）は，江戸時代末までにほぼ出揃っていた．215年間の鎖国が続いた江戸時代には，出島を介したオランダ貿易の一環として蘭学が入っていた．19世紀に来日したフィリップ・フランツ・フォン・シーボルト（ドイツ）やヨ
ハネス・ポンペ・ファン・メールデルフォールト（オランダ）から直接教えを受けた者や，緒方洪庵の適塾（大坂）など蘭学塾の出身者たちが明治以降の急速な医学の発展の基礎を築いた1 〜 3）．
日本が鎖国している間に，英国を中心にヨーロッパで産業革命が起こり，人口が急激に増加し始めた4）．19世紀中頃には都市に人口が集中したヨーロッパでは，結核やコレラの流行が大きな問題となった．感染症の原因がまだ不明な当時，ジョン・スノウ（英国）はロンドンで起こったコレラの集団発生を調査し，ブロード・ストリートの水栓を原因として特定した（1854年）．同じ頃マックス・ペッテンコーファー（ドイツ）は上水と下水を峻別することの重要性を発見し，コレラ対策に成功した5,6）．ハイジーン（Hygiene）と呼ばれたヨーロッパの感染症対策研究を，「衛生学」と和訳したのは長與專齋だと言われている．
19世紀後半，プロイセン王国にビスマルクが登場し，普墺戦争，普仏戦争に勝利を重ね，ドイツ帝国を打ち立てた．
「 近代細菌学の開祖」とされるロベルト・コッホ（ドイツ）とルイ・パスツール（フランス）が活躍した時期でもある7 〜 9）．寒天培地を用いた細菌の純培養法を開発したコッホは，家畜の炭疽病の原因が細菌（炭疽菌）であることを特定し，感染症が微生物で起こることを証明した（1876年）．さらにコッホは，結核菌の発見（1882年），コレラ菌の同定（1884年）など，目覚ましい成果をあげた．明治新政府は，新興著しいプロイセン/ドイ
ツを西洋医学の手本として，北里柴三郎をはじめ多数の若手医師・研究者を送り込んだ．つまり日本は，対策に重きを置いたハイジーン（衛生学）を飛び越して微生物学を導入した．呼吸器感染症，下痢症，熱性疾患など，明治以降の日本の主要な感染症を概観してみよう．

呼吸器感染症
A型インフルエンザ◉A型インフルエンザウイルスとパンデミック
多数の抗原亜型を持つA型インフルエンザウイルスが，水禽を宿主として自然界に常在している．抗原亜型を血球凝集素（H：1 〜 16の16種類）とノイラミニダーゼ（N：1 〜 9の9種類）の組み合わせで表す．ヒトには限られた亜型のウイルスが感染し，20世紀以降現在までの約120年間に6回のパンデミックを起こした［H3N8（1900年），H1N1（1918年スペイン風邪），
H2N2（1957年アジア風邪），H3N2（1968年香港風邪），H1N1（1977年ソ連風邪），H1N1（2009年パンデミック）］．
パンデミックを起こした亜型は，それまで流行していた同じ亜型のウイルスを駆逐して季節性インフルエンザとして流行する傾向にある．近年はH3N2とH1N1亜型が冬に流行を繰り返している．今後のパンデミック候補として最も注意を要するウイルスの1つである．

218

日本医学会創立120周年記念誌.indb 218

22.2.25 4:27:48 PM

スペイン風邪など日本の感染症の歴史◉スペイン風邪・流行の規模：正確にはわからないが，世界中で患者約5億人，死亡者約5千万人と推定される超弩級のパンデミックであった10）．日本では約2,380万人の患者と約39万人の死亡者があったと報告されている11）．
・流行の経過：当時は第一次世界大戦中であった．スペイン風邪の起源は米国で，派兵された兵士によってヨーロッパに広がったとする説があるが確証はない．報道が自由であった
スペインから夥しい情報が発信され，発生源までスペインだとされてしまったと言われている．世界的には，1918年3月頃から第1波の流行が始まり，患者は比較的軽症で合併症も少なかった．同年8 〜 12月に到来した第2波では肺炎を合併した重症者が多数で，胸膜や肺の化膿を伴った場合の死亡率が高かった．1919年1月から第3波が始まり，欧米では同年夏までに終息した．世界的な流行は以上のようにまとめられているが，各国レベルでは少し異なっていた．日本では，1918年10月～ 1919年3月に第1波，1919年12月～ 1920年3月に第2波，1920年12月～ 1921年3月にかけて第3波があり，第2波の重症者，死亡者が多かった．1922年，内務省衛生局はそれぞれの期間をやや広く取り，各府県の調査の結果を表1のようにまとめた11）．
・予防法：インフルエンザウイルスが発見されたのは1933年で，スペイン風邪が流行した頃には原因微生物が特定されていなかった．しかし，当時のまとめには，「感染の予防は密居を避くること，マスクを使用，口腔鼻咽腔の洗滌は有効，ワクチンは将来の研究を要す」と核心を突いている11）．

コロナウイルス感染症◉コロナウイルスとヒトの感染症
ヒトに風邪を起こすウイルスとして，HCoV-229E，HCoV-OC43，HCoV-NL63，HCoVHKU1の4種類が知られている12）．
一方，動物由来感染症としてヒトに感染し，重篤な症状を起こすウイルスが3種類知られている．
SARS-CoVとSARS-CoV-2は，キクガシラコウモリを自然宿主とする近縁ウイルスで，前者は2002年に中国広東省でヒトに肺炎を起こし，2003年に世界各地で集団発生を起こした（SARS）．後者は今回のパンデミック（COVID-19）の原因ウイルスである．
MERS-CoVはヒトコブラクダを自然宿主とし，ヒトの感染は2012年，サウジアラビアで発見された．2015年に韓国で院内感染を中心に大流行を起こした（MERS）．
SARS，MERSはパンデミックレベルではなかったが，COVID-19と合わせると，コロナウイ
ルスは最近20年間に3回の重大な国際感染症を惹起している．したがって，今後のパンデミッ
ク候補として最も要注意のウイルスの1つである．

表1

日本におけるスペイン風邪の患者数，死亡者数，致死率（内務省衛生局）
流行時期

患者

死亡者

致死率

第1波

1918年8月〜 1919年7月

2,117万人

26万人

1.2％

第2波

1919年8月〜 1920年7月

0,241万人

13万人

5.3％

第3波

1920年8月〜 1921年7月

0,022万人

3,700人

1.7％

合計

1918年8月〜 1921年7月

2,380万人

39万人

1.6％

219

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Ⅲ◉新型コロナウイルス感染症（COVID-19）
2019年12月に中国武漢市を起源としたSARS-CoV-2によるパンデミックである13）．日本では2020年1月に第1例が報告され，執筆時点で確認された感染者90万人以上，死亡者1万5,000人以上を記録している．

結核◉結核菌と世界の歴史
結核菌を原因とし，呼吸器を中心に全身にも広がりうる感染症である．古来ヒトの感染症として知られ，約5,000年前の人骨（中国）や約3,000年前のミイラ（エジプト）から結核の痕跡が見つかっている14,15）．
◉日本における結核
人骨に結核の痕跡が見つかっており，日本でも弥生時代から結核は存在したようだ．結核による死亡率は，1900 ～1930年に第2，3位，1940および1950年に第1位となったが，その後急速に10位以内から姿を消した16）．1950年代に結核が急激に減少したのは，ストレプトマイシン（1944年），イソニアジド（1950年），エタンブトール（1961年）など，抗結核薬の開発による．

肺炎
日本の人口統計資料集で見ると，一貫して肺炎（および気管支炎）が死因の上位にある．
1900 ～ 1920年頃まではトップ，1950年代以降抗生物質の進歩などで順位を下げたが，高齢化などに伴い誤嚥性肺炎が増加している16）．
感染の原因は，細菌，ウイルス，真菌それぞれあるが，通常の生活中に起こる肺炎（市中肺炎）で最も多いのは細菌性肺炎であり，肺炎球菌（肺炎の約30％），インフルエンザ菌，クラミジア，マイコプラズマなどによる17）．

下痢症
赤痢
明治初期には，赤痢は熊本，愛媛あたりに局在していた18）．1891（明治24）年の流行も西日本に局在していた19）．1883（明治16）年頃から広がり始め，1896（明治29）年に関東に入った．コレラと比較して赤痢の流行は小さいが，罹病期間が長く，流行は年余に及び，農村に定着する傾向を持っていた．流行地の農民は，米や絹糸などの産物を買い叩かれ，病気以外の差別的な扱いにも苦しんだ．
1896（明治29）年に大学を出た志賀潔は，創立間もない大日本私立衛生会附属傳染病研

究所（傳研：現・東京大学医科学研究所）に入り，北里柴三郎の教えを受けた．志賀は，チフスの診断で開発されたウィダール反応（患者血清による菌の凝集）を赤痢患者に応用し，志賀
赤痢菌（A群赤痢菌）を発見した．属名（Shigella ）に日本人の名前が冠されているのは赤痢菌のみである．米国のフレクスナー（フレクスナー赤痢菌：B群赤痢菌の発見者）が来日した際，野口英世が通訳し，渡米してロックフェラー研究所で研究するきっかけとなった18）．日本では，
1970年代から患者数が激減し，アジアを主とした海外感染例が70 ～ 80％を占める20）．

コレラ
元来，インド・ガンジス川流域のコレラ菌による風土病だったが，19世紀初頭から全世界でパンデミックを繰り返した．

220

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スペイン風邪など日本の感染症の歴史

日本では，1822（文政5）年，対馬を経由して大流行した21）．西南の役のあった1877（明治10）年には，横浜，神戸，長崎などの港町で流行が始まり，2年後には死者10万人を超えた．
明治政府は
「虎列刺
（コレラ）病予防法心得」を出し（1877年），1880（明治13）年「伝染病予防
規則」
，1897
（明治30）年「伝染病予防法」と受け継がれ，1999（平成11）年「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（感染症法）」へと，コレラの予防対策が感染症全般の法律へ展開された．
近代日本の衛生行政にとってコレラは最初の試練であった．地方長官をトップとして医員，
衛生掛，警察吏などが総掛かりで対策を行った．警察組織が整備されるに従って地方衛生事
務は警察（内務省）の所掌となり，1942（昭和17）年に伝染病予防法3条の「警察官吏」が「保健所長」に改められるまで続いた22）．
近年，日本ではコレラの流行は報告されていない．感染例は海外で感染した輸入感染症か，
汚染輸入食品による国内の散発例のみである．

腸管出血性大腸菌（EHEC）
O157：H7の集団発生
EHECはウシの常在細菌で，Vero毒素あるいは志賀毒素を有するEHECが出血性大腸炎や溶血性尿毒症症候群（HUS）を起こす．北米では，1980年代にハンバーガー・チェーン店で腸管出血性大腸菌（EHEC）
O157：H7の集団感染が多発した．家庭用電子レンジが普及し始め，牛肉を簡単に調理・加熱したのちに凍結し，客に出す直前に電子レンジで短時間加熱して提供することが可能となった．電子レンジは均一に熱が伝わりにくく，調理不十分となりやすかったことが原因とされた．
国内では，1990年に埼玉県で保育園児149人が罹患し，2人が死亡した23）．1996年には各地から集団感染事例が報告された．なかでも大阪府堺市の小学校では，給食を介して学童
6,000人以上が罹患する大事件があった．感染症法と食品衛生法の狭間で規制がかかりにく
いこともあり，生の牛肉（ユッケ）や牛レバ刺しの喫食から感染者が絶えなかった．厚生労働省は，2012（平成24）
年より牛レバの生食を禁止した．

熱性疾患
天然痘
天平時代に起きた天然痘の大流行（735 ～ 737年）が，奈良の大仏建立の理由の1つだったとされている24）．源実朝，豊臣秀頼，伊達政宗，吉田松陰，夏目漱石など，歴史上の著名人が天然痘に罹患した．
1796年，英国のエドワード・ジェンナーが牛痘（cowpox）の膿（牛痘苗）を用いた種痘を開始し，それが世界中に広まった25,26）．日本では，シーボルトが江戸に参府した際，種痘を実演した（1826年）．福井藩や佐賀藩など，各地の蘭学医が導入を試みたが，バタヴィア（オランダ領インドネシア）
や清国からの痘苗はなかなか定着しなかった．1849（嘉永2）年，シーボルトの門人であった佐賀藩の伊東玄朴や楢林宗建らが痘苗の定着に成功し，1858（安政5）年，
幕府公認の種痘所，お玉が池種痘所（東京大学の前身）が開設された．
明治時代には，1885 ～ 1887
（明治18 〜 20）年，1892 ～ 1894（明治25 〜 27）年，1896 ～1897（明治29 〜 30）年と3回の流行があったが，大正〜昭和にかけてはしばらく落ち着いていた．第二次世界大戦直後に患者が急増し，約1万8,000人規模の大流行となった（1946年）．
戦争末期からの痘苗生産の低下と接種法の不備が原因だと指摘されている27）．その後沈静化
し，1956（昭和31）
年以降，国内での発生はみられていない．1976年以降日本では接種は行われておらず，1974年度生まれが定期接種を受けた最後の世代である．千葉県血清研究所が，そ221

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Ⅲ
れまで使用されていたリスター株を改良し，LC16m8株を開発した（1976年）．弱毒痘苗として採用されたが，同年種痘が事実上中止されたため実用には至らなかった28）．
1980（昭和55）
年，WHOが天然痘根絶宣言を行い，同年に日本でも法的に種痘が廃止された．

ウイルス性肝炎
A型肝炎
A型肝炎ウイルス（HAV）が起こす急性肝炎である．糞便中に排泄されたHAVが環境水を介して二枚貝中に貯留し，それを調理不全のまま食して感染する（糞口感染）29）．感染して2 ～6週で肝炎を起こすが，初期症状として発熱が特徴的である30）．
流行の少ない日本では抗体保有率が年々低下しており，現在では60歳以下ほぼ全員が抗体を保有していない31）．途上国へ渡航する際にはワクチンが推奨される．

B型肝炎
1964年にブランバーグら（米国）がオーストラリアの先住民を対象に見つけた血清中のタン
パク質（Au抗原）が，1970年代の研究によりウイルス（HBV）由来だと判明した32）．それ以前に大河内一雄がAu抗原と肝炎の関係を報告していた（1968年）．検査が不十分な時期には輸血により肝炎が起こることがあったため，B型肝炎は血清肝炎とも呼ばれた．献血血液のHBV
スクリーニングは1972（昭和47）年に開始された．筆者（1950年生）の年代では，母子感染を主な感染経路として日本の人口の約2 〜 3％がHBVキャリアだった．1986（昭和61）年から母子感染防止事業が実施され，HBVの垂直感染は激減した．
しかし，現在もハイリスク者の間での性行為による水平感染が問題である．周産期に感染するとHBVは慢性感染し，無症候キャリアとなりやすい．一方，成人が感染すると急性肝炎の経過を取りやすい．

C型肝炎
献血血液のHBV検査が普及してからも，輸血後肝炎の頻度は高く，非A非B肝炎と呼ばれた．
1989年にホートンらのグループが，血清中にC型肝炎ウイルス（HCV）の断片を見つけた33）．
日本のHCV感染者が約200万人，世界では1億7,000万人（人口の約3％）が感染しているという34）．
HCVは持続感染し，慢性肝炎，肝硬変，肝細胞癌へと進展する．長くインターフェロンが治療に使われたが，現在は抗ウイルス薬が進歩し，HCVの完治（体内からの排除）が可能となった．

E型肝炎
21世紀になるまでほとんど注目されなかったが，E型肝炎ウイルス（HEV）によって起こる
急性肝炎である．調理不全の豚肉やシカ肉などの喫食によって起こる．自然保護などにより野生動物が増加し，ジビエの普及とともにE型肝炎の重要性が増す可能性が高い35,36）．

性感染症
梅毒
いまだに培養できない細菌である梅毒トレポネーマが梅毒を起こす．ペニシリン系の抗菌薬が特効薬である．統計のある1948年（年間約22万件）から1960年頃（約7,000件）まで急速に減少し，その後も多少の増減を繰り返しつつ2010年（621件）まで推移したが，2013年頃
から男女ともに急増に転じ，2018年には7,007件まで増加した37）．男性は20 ～ 40歳代，女222

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スペイン風邪など日本の感染症の歴史

性は20歳代の増加が著しい．

淋病とクラミジア
淋病や性器クラミジア感染症は頻度の高い性感染症である．地域差はあるが，淋菌の薬剤
耐性が大きな問題となっている．

ヒトレトロウイルス感染症
HIV/AIDS
1981年に後天性免疫不全症候群としてAIDSが報告された．1983年に原因のヒト免疫不全
ウイルス
（HIV）
が報告され，
欧米の大都市から多数の感染者が報告された．主要な感染経路は，血液，性行為，母子感染である．日本では1,400人以上の血友病者がHIVに汚染した血液製剤で感染した．
1987（昭和62）年に最初の抗HIV薬ジドブジン［ZDV，アジドチミジン（AZT）ともいう］が承認され，1996（平成8）年頃から多剤併用療法が普及した．治療薬はさらに発展改良され，現在は1日1回1錠の服薬でウイルスはほぼ完璧に抑制でき，健康な生活を送ることができる．
2020年には，地球上で3,700万人のHIV感染者が生活し，年間150万人の新規感染者と68万人のAIDSによる死亡者がいると推定されている．

HTLV-1
日本には，約100万人のウイルスキャリアが生活していると推定され，年間約1,000人がヒト細胞白血病ウイルス1型（HTLV-1）
を原因とする悪性腫瘍（成人性T細胞白血病：ATL）で死亡
している38）．
HTLV-1はカリブ海沿岸，中央アフリカ，南米などに分布し，日本では沖縄や南九州の沿岸部に多い．日本は多数のHTLV-1感染者がいる唯一の先進国である．母乳を介した垂直感染を起こし，感染者の約5％が40歳以降にATLを発症する．また，3万人に1人が30歳以降に神経難病（HAM）を起こす．近年成人間の水平感染も多いといわれている．

ワクチンで予防可能な主な感染症（Vaccine Preventable Diseases；VPD）
主要な定期接種対象疾患
戦後患者数の多かったジフテリア（1945年：約8万6,000人），破傷風（1947年：約1,000人），
百日咳
（1947年：約10万人）は，毒素を無害化したワクチン（トキソイド）の定期接種により急減した．ただし，百日咳は1975（昭和50）年に定期接種が中断されるとすぐさまリバウン
ドした．ポリオ（1960年：約2,000人）
や，西日本に症例が多発した日本脳炎（1966年：約2,000人）
も，ワクチンにより1960年代に急減した．麻疹，風疹，ムンプスもVPDであるが，2回接種の遅れ，MMRワクチンの副作用問題などで，諸外国に比較して予防対策が遅れている．

ヒトパピローマウイルス（HPV）
感染症と子宮頸癌
HPVには100種類以上の遺伝子型があり，皮膚に感染してイボを作るもの，粘膜に感染して良性腫瘍（尖圭コンジローマ）
を作るもの，子宮頸癌の原因となるもの（HPV16型，18型など）がある．ワクチン接種後のさまざまな副作用が社会問題となり，2013 〜 2021年の間，厚生労働省は積極的ワクチン接種の勧奨を中断した．その間にワクチン接種率が激減し，子宮頸癌発症リスクの増加が懸念されている39）．

223

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Ⅲ

節足動物媒介感染症
ダニ媒介性感染症
ツツガムシ（ダニの一種）が媒介するツツガムシ病の原因は，細胞内寄生細菌であるリケッ
チアの一種（Orientia tsutsugamushi ）である．1878（明治11）年頃初めて病気が記載され，東北地方の河川敷で見られる風土病と考えられたが，九州や関東を中心に患者（つまり媒介ダニ）は全国に分布している．国内で年間数百例の報告がある．日本紅斑熱は，馬原文彦が1984（昭和59）年に報告したマダニが媒介するリケッチア症で，Rickettsia japonica を病原体とする．
西日本を中心に年間200〜 300例が報告されている40）．
21世紀に入って，中国・日本で新たにマダニが媒介するウイルス（SFTSV）性の重症熱性血小板減少症候群（SFTS）が記載されている．

蚊媒介感染症17世紀頃から，八重山諸島にはマラリア（蚊媒介性原虫感染症）が常在した．第二次世界大戦末期の1945（昭和20）年には，強制避難などにより3,600人以上がマラリアで死亡した41）．
八重山諸島のマラリアは1962（昭和37）年に根絶され，日本におけるマラリアは原則輸入感染症となった．
2014（平成26）
年，海外渡航歴のない邦人女性が，デング熱と診断された．8月下旬〜 9月上旬をピークに，同年には100人以上の患者が代々木公園やその周辺でデングウイルスに感染したと報告された42）．気候変動や都市環境などの変化により，節足動物媒介感染症の増加には要注意である．

薬剤耐性菌感染症
1980年代後半から，日本でもメチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）
が社会問題となった43）．
その後も，カルバペネム耐性腸内細菌科細菌，多剤耐性アシネトバクター，多剤耐性緑膿菌，
バンコマイシン耐性腸球菌などが問題となっている44）．

おわりに
幕末から明治初期，日本が導入に最も力を入れたのは種痘，つまりワクチンであった．お玉が池種痘所を設置するなど，社会のシステムにも力を入れた．第二次世界大戦後にも，百日咳，ジフテリア，ポリオ，麻疹，風疹，ムンプス，日本脳炎など，ワクチンで流行に歯止めをかけた経験も多い．一方で，日本はワクチンの副作用にきわめて敏感に反応してきた社会でもある．国民の合意の下に，優れた科学技術と効率的な社会システムを兼ね備えた，感染症に対して強靱な国になってほしいと思う．

224

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

治療後も社会から隔離され続けた
感染症：ハンセン病
天草市立牛深市民病院整形外科
国立病院機構鹿児島医療センター病理診断科

石田

裕

後藤正道

日本国憲法第十二条には，「国民の自由と権利は濫用してはならず，公共の福祉のために利用する責任を負う」と書かれている．医療特に感染症対策において，患者の人権を尊重しながら社会防衛を行うということは重要であるが，実際にはその両立は困難なことも少なくない．
本稿では，わが国のハンセン病の歴史をかえりみて，過剰な社会防衛政策が偏見・差別を助長して個人の人権を侵害してきた事実を知ることで，今後の医療政策に役立てることを目的とする．

日本におけるハンセン病の歴史と隔離政策
ハンセン病は抗酸菌（Mycobacterium leprae ）による慢性感染症であり，主に皮膚と末梢神経を冒す．現在は有効な治療法があって完治できるが，かつては外観に変形を来す不治の病として恐れられていた．
日本での療養所入所者数は1941年をピークに減少し，現在の新規患者は年間数例でそのほとんどは外国籍である1）．一方，世界中では現在も毎年約20万人の新規患者が報告されている．
明治以降のわが国のハンセン病対策は，外国人宗教者による救済活動として取り組まれたが，政府のハンセン病政策は，1907（明治40）年にハンセン病患者の救済を目的として始まった．しかし，次第に社会からハンセン病患者を排除する仕組みとして作用するハンセン病絶
対隔離政策に変容していった．明治政府は，ハンセン病患者のうち「療養ノ途ヲ有セス且救護者ナキ」
者の救済のために最初の法律である法律第11號「癩予防ニ関スル件」を1907（明治40年）に発布し，この法律に従って最初の5か所の公立療養所が1909年から順次設置された．
1930年代以降からは，各県が競って患者を見つけ出し，強制的に入所させるという「無らい県運動」が進められたが，これは住民による監視制度でもあり，国民のハンセン病に対する偏見・差別を行政が助長して強固なものにする結果となった．患者は療養所以外に居場所を失い，また家族を守るためにも入所せざるをえなくなった．
伝染病であるハンセン病の根絶には，隔離が必要であるという20世紀前半の諸外国のハンセン病政策を参考にして，1931（昭和6）年にすべての患者の隔離を明確に目指した「癩予防法（らいよぼうほう）」が制定された．
「癩予防法」は，1953（昭和28）年には「らい予防法」として改正されたが，強制隔離や所長（医師）に懲戒権を認める懲戒検束規定が温存された．また，療養所では戦前から不妊手術や中絶が行われたが，ハンセン病は1948（昭和23）年制定の「優生保護法」の対象になり，それが合法化された．
「らい予防法」には退所規定がなかったが，自然治癒あるいは近代的化学療法の結果治癒した場合は，所長の判断で軽快退所することができた．実際，プロミンなどの治療薬の導入に伴って後遺症なく，あるいは軽微な後遺症を持って治癒した回復者の多くは1960年頃をピークとして社会復帰できたが，退所後，回復者と家族はハンセン病に対する厳しい地域社会の偏見
差別にさらされることを恐れて，息をひそめて生活せざるをえなかった．一方，家族や社会との断絶や神経痛などが原因となって，多くの自殺者が出ており，1931 〜 1999年のハンセン病療養所入所者の自殺率は国民平均の約2倍であった2）．
1951（昭和26）年には，入所者の全国国立らい療養所患者協議会（全患協）が結成され，「ら226

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治療後も社会から隔離され続けた感染症：ハンセン病い予防法」
改正試案を討議，1953（昭和28）年には患者案を作成した．
一方，世界的には，治療法の確立により1953（昭和28）年には第6回国際らい会議で非伝染性の患者の隔離が否定された．しかし，隔離政策は変更されることなく，ハンセン病患者と回復者は，地域社会から排除され，また彼らの家族は地域社会からの偏見・差別にさらされ続けた．
その後，全患協の1963年，1984年，1988年，1991年の改正要望も，1976（昭和51）年の全国療養所所長連盟「らい予防法」改正草案も，採用されなかった．元厚生省局長であった大谷藤郎が1994（平成6）年に予防法廃止と新法制定を提起したのが契機となり，日本からハンセン病患者を強制隔離により根絶しようとする政策は，1996（平成8）年「らい予防法」廃止により終了した．

ハンセン病治療薬の開発と普及
光田の３分類と近代的化学療法以前
日本におけるハンセン病の先駆的専門家で，隔離政策を推進した光田健輔（1876 〜 1964）
は，ハンセン病を結節型，斑紋型，神経型の3病型に分類した［1903（明治36）年］．この分類は1950年代後半まで使用された．
結節型は，現在使用されているRidley-Jopling分類のらい腫型と境界群，世界保健機関（WHO）分類では多菌型（MB）にあたり，斑紋型は同じく類結節型，少菌型（PB）にあたるが，
一部は境界群も含んでいたと思われる．神経型は，皮膚症状を伴わず，高度な末梢神経障害
のみを呈する症例に用いられた．
光田によると斑紋型は数か月〜数年以内に治癒する．しかし，ほとんどは末梢神経障害を残して治癒し，神経型に移行するとした．
治療薬として，大風子油（chaulmoogra oil）が類結節型には一定の効果を示したが，非常に予後が悪い結節型に対する効果はなかった．このため結節型ハンセン病は，1943年以前は治癒できない疾患であった．

近代的化学療法の発見とその経過
1943年に米国ルイジアナ州のカービル療養所からスルホン剤のプロミン（glucosulfone
sodium）のハンセン病に対する有効性が発表され，1946年に，東京大学の石館守三はその合成に成功した．
プロミンは，体内でDDS（ダプソン, diamino-diphenyl sulfone）に変化して効果を示し，当初の劇的な効果から日本では絶大な信頼を得た．しかし，プロミンは静注なので，錠剤のDDSが世界的には使用された．1940年代後半，DDSによるハンセン病制圧対策が普及して外来治療が基本になると，多くの患者が治癒し，あるいは少なくとも症状は大幅に改善した．
さらには，ハンセン病の外観が劇的に変化し，難治性の皮膚潰瘍や獅子様顔貌はもはや過去のものとなった．日本でも戦前から一部の大学などで外来診療が行われていたが，内服薬の登場で外来治療が拡大し，療養所でも実施された．沖縄では1960年代から外来診療制度が定着し，本土復帰後も継続された．
1950年代〜 1980年代半ばまではDDSの単剤療法が広く行われたが，1964（昭和39）年に最初の耐性菌の出現が報告され，その後世界中に広まったため，DDSによるハンセン病の制
圧計画は頓挫した．日本においても1960年代後半から治療抵抗性の「難治らい」という表現が用いられるようになった．国立療養所長島愛生園では，1969（昭44）年末における在所患者
1,359人のうち339人（24.9％）が菌陽性を示し，らい腫（L）型患者 1,016人の菌陽性は36.4％であった3）．愛生園の尾崎元昭医師は，

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Ⅲ「昭和40年頃には愛生園入所者のハンセン病はほとんどが治っていたんだろ，と言っている
人があるらしい．昭和40年代前半は，日本のハンセン病治療は苦難のさなかにあった．DDS（スルホン剤）が効かなくなった患者さんが増え，代わりの薬の効果も限られていて，化学療
4）法の担当者は患者さんとともに泣く思いをしていた．」と，耐性菌出現によって治療が困難だったことを述べている．

多剤併用療法の出現とハンセン病の制圧
1960年代後半からは強力な殺菌作用を持つリファンピシンが導入された．日本では，
1972（昭和47）年に共同研究班が発足し導入が始まった．リファンピシンも単剤投与では容易に耐性菌を生じるため，結核治療の経験から，多剤併用療法が考案された．そしてリファ
ンピシン，クロファジミン，ダプソンによる多剤併用療法（WHO/MDT）が開発され，ミャンマーなどでの治験を経て1981（昭和56）年より，ハンセン病の全世界的制圧の戦略として普及していった．
以上，信頼できるハンセン病の治療の確立には1980年代まで待たなければならなかった．
1980年代の多剤併用療法の導入により療養所における菌陽性者は激減した．世界的には，
1990年代から2000年代初めのWHOのハンセン病制圧計画の結果，ほとんどの途上国は制圧レベルを達成し，ハンセン病の感染症としての公衆衛生学的負担は大幅に改善された．
現在WHOは，WHO/MDTの普及とともに，後遺症の予防，回復者に対する社会経済的リハ
ビリテーション，差別・偏見の低減に方針をシフトした．

なぜ，「らい予防法」の改廃が遅れたのか？
「らい予防法」［1953（昭和28）
年］の改廃が遅れた理由について，その責任は，国（立法，行政）の不作為とハンセン病専門家にあると，2001（平成13）年の熊本地裁判決は結論した．裁判後に設置されたハンセン病問題に関する検証会議は，その最終報告書5）で，「立法事実を欠く法律の改廃が何故1996年まで遅れたのか．様々な要因が絡み合ってはいる
が，最も基本的な理由は，厚生行政が，差別偏見の根本問題を等閑に付し実利的な観点のみに立ち，患者・入所者の処遇改善のためには現行法のままの方が政策上有利と位置付けたこと（強制隔離と処遇改善の「表裏一体論」），および国立療養所中心主義が厚生省とらい学会に既得権を与えていたことにあると思われる．」とした．なお，「らい学会に対する既得権」の具体的な内容は明らかにされていない．
松丘保養園園長の荒川巌は，日本らい学会で長年にわたって「らい予防法」の問題点を提起し，廃止と新法の制定を主張したが，学会の主流にはならなかった6）．日本ハンセン病学会の前身である日本らい学会は，予防法についての1995（平成7）年の学会見解のなかで，「これまでに『現行法』の廃止を積極的に主導せず，ハンセン病対策の誤りも是正できなかったのは，学会の中枢を療養所の関係会員が占めて，学会の動向を左右していたからでもあり，
長期にわたって『現行法』の存在を黙認したことを深く反省する．」とした7）．また，隔離政策を主張した光田健輔の教え子たちが全国の療養所長の多くを占めていたことも，予防法の存続に大きく影響していた8）．さらに，軽快治癒しても療養所外では再発する可能性が高いという理由で退所させずに，所内の作業に従事させることによって療養所を維持運営する，終生収容隔離政策が採用された影響も大きい．隔離政策におけるハンセン病専門家の責任についての検証は，今後の課題である．

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治療後も社会から隔離され続けた感染症：ハンセン病

国賠訴訟判決とハンセン病問題基本法
2001（平成13）年5月，熊本地裁はハンセン病の元患者が国に損害賠償を求めた訴訟で，原告勝訴の判決を言い渡した．
「らい予防法」［1996（平成8）年廃止］に基づく隔離政策の違憲性や，同法の改廃を怠ったとして，国会の責任も認め，国に賠償を命じた．これで国の行った隔離政策は遅くとも1960（昭和35）
年以降は憲法違反であるという判決が確定した．
しかし，隔離政策に起因してハンセン病の患者であった者などが受けた被害の回復には，
未解決の問題が多く残されていた．そのため，「ハンセン病問題の解決の促進に関する法律」（ハンセン病問題基本法）が2009（平成21）年4月に施行された．この法律は，ハンセン病問題の解決の促進に関し，基本理念を定め，ならびに国および地方公共団体の責務を明らかにした法律である．
現在の療養所はこの法律により運営され，かつての隔離・収容のための施設から，隔離政策の被害者の人権が守られ，生涯安心して生活できる場になった．同時に，各ハンセン病療養所の将来構想に従って，地方公共団体，地域住民が利用できる施設にもなった．また，ハンセン病患者であった方々の名誉の回復，正しい知識の普及啓発，死没者に対する追悼を義務付けた．

ハンセン病患者の家族に対する偏見差別に対して国が90年にわたり遂行してきた隔離政策によって，ハンセン病経験者とその家族らは，家族関係を破壊され，また，社会生活上のあらゆる場面で人生そのものに重大な被害を受け，人格と尊厳が侵されてきた．
隔離政策が家族に対する偏見差別をも助長したとして，2016（平成28）年に元患者の家族が，熊本地裁に国の損害賠償と謝罪を求めて提訴し，2019（令和元）年6月，熊本地裁の判決が下された．判決では，隔離政策により差別を受けたとして，元患者の家族への損害賠償を国に命じた．同時に隔離政策によって家族が偏見差別を受ける社会構造が作り出されたなど
として，家族が受けた就学・就労拒否，結婚被害を「人生被害」と指摘，隔離政策の責任がある厚生労働大臣や，偏見・差別解消のための教育・啓発を担当する文部科学大臣，法務大臣などの責任を認定した．

医学会に残された課題「らい予防法」廃止より25年，ハンセン病国賠訴訟判決より20年が経過したが，ハンセン病に対する差別・偏見は回復者や家族にとっていまだに重く存在し続けている．その責任の一
端は歴代のハンセン病専門家にあることは裁判で指摘された．
隔離政策下において，療養所内外でどのような医療が行われたかについては，数多くの資料がほとんど検証されることなく各地の療養所に存在している．隔離政策下での療養所は隔離収容施設であったと同時に医療施設でもあった．入所者に対してどのような医療が提供され，どのような結果を生じたのか，収容した患者を子孫を残さず終生隔離するために，どのような医療的介入が行われ，それらの結果はどうであったのか，病態や死因，治療法の開発などの目的で行われた介入はどんな成果を生んだのか？ これらの疑問は，文献・文書や聞き取りから検証することは可能である．ハンセン病問題を医療の側面から検証し，得られた教訓を今後に生かすことは，再発を予防するうえで不可欠な作業である．
差別・偏見の対象となりやすい疾患の条件を村上國男は10項目挙げ，ハンセン病はそのうち，①難治性あるいは慢性感染症，②外観上の変化を伴う，③滲出液・異臭を伴う，④肉体的機229

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Ⅲ能障害，⑤宗教・慣習によってその社会集団で特別視される，の5項目に該当したと考えている．また，日本人の国民性である，完全主義（潔癖性），死（重篤な疾患）への恐怖，異質なものを排除するナショナリズムもハンセン病差別を助長したと述べている8）．ほかの慢性感染症や，外観に変化を来たす疾病に対する社会の偏見・差別との比較研究によって，ハンセ
ン病への差別解消の方策を探ることも重要な課題である．

おわりに
筆者の一人
（石田

裕）は，1980年代の「らい予防法」施行下の療養所で，また2009（平成21）年から施行された「ハンセン病問題基本法」下でも療養所の職員として国内のハンセン病に携わった．また，
1991
（平成3）
年に開始されたWHOハンセン病制圧計画下，バングラデシュ，
ミャンマーで現場の実施者，あるいは保健省アドバイザーとして携わった．2000（平成12）年からは，タイ，ザンビア，ジンバブエにおいて，国際協力事業団（JICA）のHIV感染症対策
プロジェクトで働いた．筆者が赴任したHIVプロジェクトは，強力な多剤併用療法（HAART）が普及する以前であり，積極的な治療のない時代であった．それゆえ，HIV感染者はその後より，より不安な日々を送っておられたと思う．しかし，感染者の自助グループや，それを支援する担当医療者，支援NGOの働きを知るにつけ希望と慰めを見出したものであった．日
本のハンセン病対策と海外のHIV感染症対策を比較・議論することはもとより不可能である．
しかし，過去の日本のハンセン病政策を振り返ったとき，その異常さに希望のない暗さを感じてきた．一方，自分では良かれと思って行ったことが，実は加害者の末裔としてのかかわ
り以上ではなかったという自責の念を持たざるをえない．隔離政策の教訓は日本医学会にとっても今後反面教師として受け継がれていかなくてはならないと思う．

文献1） 森 修一, 石井則久：国立ハンセン病療養所における入退所動向に関する研究 1909年から2010年の入退所者数調査から．日本ハンセン病学会雑誌 2017；86（1）：69-90.
2） 日本弁護士連合会：ハンセン病問題に関する検証会議最終報告書 2005；120-125, 235, 258-265. https://www.jlf.or.jp/work/hansen/
report/（2022.1.18 現在）
3） 国立療養所長島愛生園：長島愛生園創立40周年記念誌．長島愛生園, 岡山, 1970, p44.
4） 尾崎元昭：リファンピシン事始め. 愛生 2004；58（2）：2-4.
5） 日弁連法務研究財団：ハンセン病問題に関する検証会議最終報告書. 日弁連, 2005, p155. https://www.jlf.or.jp/work/hansen/report/（2022.1.18 現在）
6） 日本ハンセン病学会：日本ハンセン病学会宛て申し入れ書（ハンセン病違憲国家賠償訴訟 全国原告団協議会, 同全国弁護団連絡会並びに全国ハンセン病療養所入所者協議会による）に対する回答. 2004年. http://www.hansen-gakkai.jp/doc/kaitou_20040116.pdf（2022.1.18
現在）
7） 日本らい学会「らい予防法」検討委員会：らい予防法についての学会見解. 日本らい学会雑誌 1995；64（3）：273-275.
8） 村上國男：ハンセン病をとりまく諸問題. ハンセン病医学 基礎と臨床, 斎藤 肇ほか編集. 東海大学出版会, 神奈川県, 1997, p299-314.

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

優生保護法と同意なしの不妊手術
信州大学医学部特任教授

市川家國

過去，いわゆる旧優生保護法［1948（昭和23）〜 1996（平成8）年］に基づいて組織的，集団的に行われた強制不妊手術などは，その後，国レベルで問題となり，大きな社会的，医療倫理的問題と認識されるに至ったが，この問題に日本医学会連合を含めた医学・医療界がどのようにかかわったかを検証し，将来における同様の非倫理的問題の防止を図ることを目的に，検討会を立ち上げ，2019（令和元）年から翌年にかけて計13回にわたり検討を行った．
同検討会では，被害者を含む関係者や参考人から意見を聴取するとともに，歴史的な経緯に関する資料の確認を行った．歴史的な経緯の検証は長期間が経過していることなどから限定的なものとなった．また，旧優生保護法・母体保護法における人工妊娠中絶については検討対象としなかった．検討の結果は将来に向けての提言を含めた報告書として，日本医学会
連合を通じて，2020（令和2）
年6月25日に公表された．
本稿は同報告書を短縮して伝えるものである．

旧優生保護法の趣旨
旧優生保護法は，1948（昭和23）年，「優生上の見地から不良な子孫の出生を防止するとともに，母性の生命健康を保護すること」を目的に議員立法として成立し施行された．この目的を果たす方法として，不良な子どもを生むおそれのある者が妊娠出産しないようにするための処置として，人工妊娠中絶が「生殖腺を除去することなしに，生殖を不能にする手術」と定められた．
優生手術は，任意の場合と強制の場合が定められていた．強制の優生手術は，医師の診断に基づき旧優生保護法で定めた「別表」に掲げる疾患に罹っているとされた場合に，その疾患などの遺伝を防止するために公益上の必要性から，一定の手続きを踏んだうえで，本人ならびに配偶者の同意なく行うものであった．その別表中の疾患としては，①遺伝性精神病，②
遺伝性精神薄弱，③強度かつ悪質な遺伝性精神変質症，④強度かつ悪質な遺伝性病的性格，⑤強度かつ悪質な遺伝性身体疾患，⑥強度な遺伝性奇型の6類型があり，さらに詳細な疾患名や該当項目が記されていた．このほかに，「その他厚生大臣の指定するもの」として厚生大臣に広範な裁量を認める条項が入っていた．ここに虞犯少年も含まれていたという．
手続きとしては，医師は，別表該当性を診断した場合，本人ならびに配偶者の同意なく，
都道府県優生保護委員会に優生手術を行うことの適否に関する審査を申請でき，都道府県優生保護委員会は，審査により優生手術を行うことの適否を判断し，適当であると決定したときには，申請者・関係者の意見を聴いて，同委員会が指定した医師が優生手術を行うこととされた．優生保護委員会の委員は，医師，民生委員，裁判官，検察官，関係行政庁の官吏・吏員，その他学識経験者のなかから選任された．

旧優生保護法の改正
その後，強制の優生手術については推進する方向で改正が行われた．別表については，上記6類型から，①遺伝性精神病，②遺伝性精神薄弱，③顕著な遺伝性精神病質，④顕著な遺231

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Ⅲ
伝性⾝体疾患，⑤強度な遺伝性奇型の5類型に改正された．その後，精神衛⽣法が規定されたことを受けて，遺伝性でない精神病・精神薄弱に罹っている⼈に対しても，精神衛⽣法に定める保護義務者の同意の下，優⽣⼿術を⾏うことの適否に関する審査を申請できることになった．

母体保護法への改正
1996（平成8）年になり，旧優⽣保護法は⺟体保護法に改正され，その際に優⽣⼿術の規定はすべて削除された．
報告書では，次に，歴史的な経緯における医系アカデミアのかかわりについての検討内容を述べている．

旧優生保護法に先立つ「国民優生法」
優⽣学（eugenics）
は，1883年，ダーウィンのいとこにあたる科学・統計学者のフランシス・
ガルトン（Francis Galton）
によって命名された．そこには優れた⼦孫を残そうという理念こそあれ，劣った者を排除しようという思想は⾒受けられていなかったが，その後，優⽣学の思
想は⽶国へわたり，米国各地において，精神障害者・貧困者らを対象に「納税者への負担減らし」という観点で断種が実践されるに⾄った．また，ナチス・ドイツは⽶国にならい国⼒の強靱化を⽬指して1930年代に断種法を成⽴させており，ほかのヨーロッパ諸国も例外ではな
かった．
当時の日本は，政治から⽂化活動に⾄るまで欧⽶に追従せざるをえない状況にあり，医学も富国強兵という国策の波のなかにあった．医学界においても，優⽣学団体として最⼤級であった⽇本⺠族衛⽣学会が国⺠への優⽣思想の啓発も重視して財団法⼈ ⽇本⺠族衛⽣協会と改称し，1936（昭和11）年には「⺠族衛⽣振興に関する建議」を衆議院に提出して，「国⺠優⽣
法」に対する世論の形成と国会審議の促進に影響を及ぼしたと⾔われる．そして1940
（昭和
15）
年に
「国⺠優⽣法」が成⽴した．

旧優生保護法の成立の背景
国⺠優⽣法は，制定こそされたが，強い反対意⾒のなかでいわゆる「強制断種」の条項が施⾏凍結されるなどして，実施された不妊⼿術の件数はきわめて少なかったとされる．一方，第⼆次世界⼤戦の敗戦に伴い，国⼟が縮⼩し，また，⼤量の引揚者・帰還者を迎えたことがあり，戦後の⾷糧難，望まない妊娠などを背景に⼈⼯妊娠中絶や不妊⼿術を是認しようという動きがあった．国際的にも国内的にも優⽣思想が存続しており，産児制限や家族計画では，
かえって社会的に劣った国⺠を相対的に増やす「逆淘汰」が⽣じるという懸念が⽰された．
1947（昭和22）年，医師の参議院議員が「国⺠優⽣法」の活⽤を求め，活⽤に慎重な姿勢を⽰した政府に対して，その後，「現下の国情に照らして最も妥当な優⽣保護法案」の⽴案を計画し，旧優⽣保護法の法案を提出した．同法案は，GHQから科学的根拠を持たない対象疾患の削除を含む強制的断種規定の厳格化を求められたが，若⼲の修正にとどめ，1948（昭和23年）7⽉に可決された．また，同議員によって，旧優⽣保護法に基づく指定医の団体として⽇本⺟性保護医協会（現・公益社団法⼈ ⽇本産婦⼈科医会）が設⽴された．

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優生保護法と同意なしの不妊手術

旧優生保護法による優生手術の推進
旧優⽣保護法の施⾏後，個々の強制不妊⼿術の申請や実施は上記の指定医がかかわって⾏われた．判明している強制不妊⼿術などの件数は1万6,500件程度に上った．
この間の強制不妊⼿術などに対して医学界全体としての動きはなかった．むしろ，1952（昭和27）年，⽇本衛⽣学会は旧優⽣保護法・⼈⼝衛⽣に関する建議を出し，⺟体保護を強調した受胎調
節では逆淘汰の過誤を犯すことになりかねないとして，優⽣保護の視点の必要性を述べていた．

優生思想への批判と旧優生保護法の改正
欧⽶においては，戦後，⼈道主義を基調に障害者の権利保障が進んだことで，1970年代には戦前の⾮⼈道的で強制的な断種法は廃⽌されていった．⽇本では，1990年代にはほぼ⾏われなくなったものの，旧優⽣保護法の廃⽌がすぐに実現されたわけではなかった．この間，
⽇本医師会・厚⽣省などから優⽣保護法の優⽣⼿術規定への疑義が何度か提出された．1970（昭和45）年8⽉には⽇本医師会優⽣保護対策委員会が「優⽣保護対策の詳論」を発表し，「別表」の内容が「必ずしも適切でないことは専⾨学者が指摘しているところである」とした．
なお，日本医学会総会の「百年のあゆみ」を見ると，第18回（1971年）の総会では「医学の進
歩と医の倫理」という標語を掲げ，総会の姿勢として初めて医の倫理が重視されたとされている．冲中重雄会頭は開会の辞のなかで，これからの総会の意義として医師と患者との間の信頼感の回復が望まれ，その根底を支える力となりうるものが医の倫理ではないかと述べている．その後に，「人間，特に病を持った病人に対して謙虚な心をもって接しその生命の尊厳，
貴重さを深刻に感じながら診療，研究に従事することが要請されると思います．このような真面目にして，純粋な体験を経て，初めて人としての人格が形成せられ，医人としての知性を含めた教養が生まれ，医の倫理を体得するのではないかと思います．
（中略）特に医の倫理，
ヒューマニズムという基本的人間性を身に着けておかなければ，我々をめぐる医療環境の改善は困難を伴い，患者さんも共に望むような真の目標には近づきえないのではないかと思うのであります」と述べ，さらに（哲学者）谷川徹三氏の「医学とヒューマニズム」についての総会（開会）
特別講演もそのような意図から依頼した」と記されている．
その後，1994（平成6）年9⽉に，国連国際⼈⼝開発会議にて，日本の⼥性障害者の団体などが旧優⽣保護法の問題点などについて発⾔したことを受け，1995（平成7）年末に政府与党のなかで旧優⽣保護法改正の動きができ，1996（平成8）年3⽉には，らい予防法の廃⽌に伴い，旧優⽣保護法の「癩疾患」に関する条⽂が削除された．同年6⽉，旧優⽣保護法の「強制不妊⼿術」などは削除され，法律の名称も⺟体保護法と改正された．

優生手術などを受けた者に対する一時金の支給などに関する法律の成立まで
1997
（平成9）
年，北欧諸国から，1970年代まで法律に基づく強制不妊⼿術が⾏われてきたことの問題性が指摘され，そのなかには⽇本も含まれていた．この問題の報道を契機に，強制不妊⼿術に対する謝罪を求める会（後に「優⽣⼿術に対する謝罪を求める会」に名称変更）
が，厚⽣省に対して，謝罪と補償，歴史的検証と調査，将来の対策と被害者の総合的救済を求める要望書を提出したが，政府による対応は進まなかった．2017（平成29）
年に，⽇本弁護⼠連合会は意見書を提出し，そのなかで「旧優⽣保護法下において多くの人々を差別して権利を侵害したことを認め，被害者に対する謝罪，補償等の措置を速やかに実施すること，そして，
優⽣⼿術及び⼈⼯妊娠中絶に関連する資料を保全し，過去の実態調査を速やかに⾏うべきで233

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Ⅲあること」を主張した．2018（平成30）年に，被害者が，国に対して国家賠償法に基づく損害賠償請求の裁判を提起し，議員連盟・与党ワーキングチームが発⾜し，翌年に，旧優⽣保護法に基づく優⽣⼿術などを受けた者に対する⼀時⾦の⽀給などに関する法律が制定された．
これまで⽬⽴った動向がなかった医学界における検証の動きとして，2018（平成30）年に⽇本衛⽣学会が上記 1952
（昭和27）年の建議を取り消した．2019（平成31）年には⽇本健康学会（旧・⽇本⺠族衛⽣学会）が「『⺠族衛⽣学会』と国⺠優⽣法」というタイトルで理事会による検証報告を学会誌に掲載し，第84回総会（⻑崎市）で特別講演「優⽣学史における⽇本⺠族
衛⽣学会の位置」を開催した．第115回⽇本精神神経学会学術総会（新潟市，2019年）は委員
会シンポジウム「旧優⽣保護法と精神科医療を検証する」を開催した．

問題が放置された原因
まず，優⽣的思想・運動に反対した医学界・医療専⾨職の⼈はいたものの，諸先進国で⾏われていた優⽣運動ならびに断種法が紹介され，医学専⾨家による啓発活動によって「国⺠素
質の向上には遺伝が第⼀義，環境は第⼆義に⽴つ」といった思想が国⺠の価値観に影響を及ぼしたことや，「国⺠優⽣法」が制定されていたことから，旧優⽣保護法を制定する素地があった．また，世界的にも優⽣思想が広く浸透しており，⽇本国憲法は1947（昭和22）年に施⾏されたものの，公共の福祉が果たされるのであれば憲法上の問題はないとされていた．
さらに，戦後の国内情勢や，専⾨家である医療者の⽴法に当たっての提案が，法律制定を後押ししたと考えられる．
また，優⽣思想に基づいた未熟な学問を前提に，国家が法律で強制し優⽣思想を容認・助⻑するような社会的な情勢があり，医療者においても⼈⼝政策・逆淘汰の防⽌という公益上の必要性を果たすとの誤った使命感から優⽣⼿術に携わっていたと考えられる．特に医療現場では，「同意に基づく医療」の考え⽅が普及しておらず，実施されている側も強制的に不妊⼿術などをされていることを認識すらできなかった．また，遺伝学教育の遅れも背景にあって「⾮遺伝疾患」が「遺伝疾患」と区別せずに扱われたことが対象の拡⼤につながったと考えられる．さらに，⽇本経済の好転化に伴って不妊⼿術の件数が減少すると不妊⼿術予算に対する旧厚⽣省からの予算消化のプレッシャーもあったとされ，これも優⽣⼿術を継続する要因になったものと思われる．
加えて，優⽣保護委員会には，医師だけでなく，裁判官，検察官，学識経験者などが含まれており，彼らの下で⼿続きを踏んだうえで優⽣⼿術が決定されていたため，適正な⼿続きでないとの疑いを持ちようがなかった．

旧優生保護法が改正されず救済が遅れた原因
・強制不妊⼿術の件数⾃体は減少し続けたものの，⼈⼯妊娠中絶の根拠法としては旧優⽣保護法が使われ続けた．そのため，関係者（医師，法律家，ジャーナリスト，政治家）の間で，⼈⼯妊娠中絶についての議論はあっても，強制不妊⼿術の問題性に対する批判は⾼まらなかったと考えられる．
・この法律の構造上，問題が顕在化しにくい⾯がいくつかあったと思われる．まず，内容が生殖というきわめてセンシティブな事項で，対象者が⾃ら申告をしづらいものであった．
また，被害を受けた時期が幼少期であったり，障碍者であったりしたため，記憶になく，意思表明も困難であった．また，地⽅公共団体の機関が強制不妊⼿術などを許可する権限を有したために，事案が地⽅ごとに分散し，被害状況の把握をより一層困難にした．

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優生保護法と同意なしの不妊手術

・医療を⾏う専⾨分野によって，リプロダクティブヘルス・ライツを含め，考え⽅やアプロー
チの仕⽅に⼤きな開きがあり，それを埋められなかった．
・患者⾃⾝から被害の申告がないなかで，寝た⼦を起こすように問題を提起することが躊躇された⾯もあると思われる．
・旧優⽣保護法においては「別表」という法律本体に規定を位置付けてしまったために，国会を通じた法改正以外の対応は取ることができなかった．また，⽇本においては，法律の違憲性を直接扱う憲法裁判所がないため，被害を受けた個⼈が訴えを提起しない限り裁判にはならず，この⾯からも問題の顕在化が難しかった．
・優⽣保護委員会には法律の専⾨家である裁判官，検察官，学識経験者などが含まれていたが，違憲とする意⾒が広がらなかったために，かかわっていた医師が旧優⽣保護法の問題点を指摘するには⾄らなかった．
・医学界においては，「旧優⽣保護法の問題点については学会内の委員会報告で各種の提⾔を⾏ったが，出⽣前診断その他の新技術の導⼊をめぐって混乱が続いた」（⽇本⼈類遺伝学会
会員），「会員の減少と世代交代に伴って，問題意識が希薄になり放置されていた」（⽇本健康学会会員），といった説明もある．強制不妊⼿術に⼤きなかかわりをもっていたとされる
精神医学の領域においても，当時は劣悪な精神科病棟の問題に注⽬が集まる⼀⽅，優⽣保
護法に基づく強制不妊⼿術の問題については，⼀部の例外を除き注⽬されない状況が続いた．
・医学界の⼀部では旧優⽣保護法の問題点を指摘する提⾔がなされていたが，アカデミア内
での発信にとどまり，社会全体に対する発信⼒としては⼗分でなかった．医学教育に当たっては医事法や⽣命倫理・医療倫理などについての教育が⼗分に⾏われてこなかったため，多くの医療者が旧優⽣保護法などを学ぶ機会がなく，同法の問題点は広く知れわたらなかった．

見えてきた課題と将来に向けた提言
旧優⽣保護法下で強制不妊⼿術を受けた被害者に向けて
旧優⽣保護法下で⾏われた強制不妊⼿術は，顧みれば，⼈間の尊厳，⾝体・リプロダクショ
ンの⾃由を侵害するものであった．かつて医学・医療関係者が，旧優⽣保護法の制定に関与し，その運⽤に携わり，また，医療倫理や⼈権思想が浸透してきた後もこの法律の問題性を放置し，さらに法改正後においても強制不妊⼿術の被害救済に向けて直ちに⾏動を起こさなかったことに対する深い反省と，被害者およびその関係者に対する⼼からのお詫びの表明が求められる．

将来に向けた提⾔
優⽣思想と結び付けられやすい医療には慎重な判断が必要とされる．出⽣前診断や遺伝学的検査，先端的⽣殖医療，ゲノム編集を含む遺伝⼦治療などの分野がその実施に際し⾮倫理的な⽅向へ進まないよう，関係組織や中⽴的な⽴場の意⾒を取り⼊れながら，多⽅⾯から検討することが必要である．また，その決定と決定までのプロセスを社会に開⽰することが重要である．旧優⽣保護法による強制不妊⼿術において，被害者本⼈は⾃⾝の⾝体に何が⾏われるのか，何のために⾏われるのかの説明もなく⼿術を実施され，拒否の機会も⼗分に与えられなかった．今⽇的に⾒れば患者の⾃⼰決定権はまったく無視されていたところである．
現在では，このような⾃⼰決定権は医療現場において広く浸透し尊重されつつあるものの，説明すべきことが⼗分に語られ，患者に理解されているかという点については，いまだ不⼗分な⾯も指摘されており，「同意に基づく医療」の実践のさらなる深化が求められる．
このために，医療を⾏う者における医事法，⽣命倫理・医療倫理教育の推進が求められる．
また，旧優⽣保護法で問題となった遺伝に関連した医療においては，遺伝カウンセラーなど

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Ⅲの臨床遺伝学に関連する専⾨家をさらに養成していくことが必要である．
⽣命倫理・医療倫理に関しては，現在，たいていの研究機関や医療機関に，医療に関する倫理委員会が設置されている．また，医学系の各学会においても倫理委員会が設置されている．
しかし，個々の倫理委員会は該当施設や各学会の医療に関係する問題を扱うために設置されているのであり，国や社会への働きかけが必要となる問題を扱うことは，その職責を超えている．このため，国や社会を巻き込んだ検討が必要な場合であっても関⼼が薄く，学会や個々の医療者の多くがことの重⼤さに気付かないで⾒過ごす可能性がある．したがって，旧優⽣保護法下の強制不妊⼿術と同様の事案が将来，発⽣することのないよう，社会的に影響が⼤きい問題に遭遇した際に学会の垣根を越えて医学的・医療的判断を検討することのできる組
織を立ち上げ，国や社会を巻き込んだ議論や提⾔が求められる問題を審議することで，医学界における横断的な医学や医療に関する学会間の意⾒の相違を克服する仕組みを構築すべきである．
近年，医療・医学をめぐる倫理問題は，以前よりもはるかに複雑かつ多岐にわたり，問題によっては国を越えてグローバルに議論することが必要になる．
問題意識を共有し，医学界を代表して社会や国に対し迅速に提⾔を⾏うことのできる場が作られることを望みたい．

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

わが国と日本医学会における医学研究と医療の倫理の歩み
東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センター公共政策研究分野

武藤香織

戦後に希求された医の倫理
日本医学会は，第9回［1934（昭和9）年］，第10回［1938（昭和13）年］，第11回［1942（昭和17）年］において，旧日本軍への積極的な協力を表明し，第二次世界大戦中への協力に加担してきた1,2）．
敗戦後，1947（昭和22）
年4月に開催された第12回日本医学会は，会頭代行であった佐谷有吉によって開催された．佐谷は，開会式の挨拶において，広島と長崎での原爆被害などに触れ，「日本の醫学は進歩した發達した欧米に勝るとも劣らないと自負して居たのは全く自惚れにす
ぎない蓮花一朝の夢でしか無かった（略）．矢張り模倣と追従の域を脱せず日本獨創の構想に基いて生れた醫学の進境などは殆ど存在して居なかったことを立證する悲しむべき事實に直面したのであります」と悔悟している．
また，食糧と生活必需品の著しい不足による眼前の社会混乱の状況について，「醫学の眞髄に徹する眞の科學者とならば其の高い倫理性の發揚顯現は必ずや一世の木鐸となり師表となっては我國現在の背徳と不信とを是正し日本再建の礎石となりやがて此危機を突破する所
謂救國濟民の原動力となることは信じて疑はない所であります」と述べ，医学のプロフェッショナリズムに基づき，人々の手本となり，荒廃した社会を再建に導く決意を医師たちに呼びかけた3）．奇しくも翌年，1948（昭和23）年，世界医師会は，ナチス政権下で医師が犯した戦争犯罪への反省から，医療が人道的目標に向けて再出発するための宣言として「ジュネーブ
宣言」を採択している．
日本医学会において，医の倫理が主題として取り上げられたのは，内村祐之が会頭を務めた1959（昭和34）年の第15回総会であった．東宮御教育常時参与であった小泉信三を招聘して医の倫理に関する講演が行われた．内村は講演を依頼した理由として，「医学にたずさわる者は，人道精神と世界平和の推進の旗手たる任務を帯びるものであり，しかもこの任務は，現今の世情に照らしてきわめて重要」だからと述べている4）．小泉が残した抄録では，自身がコロンビア大学の学位授与式典で目撃したヒポクラテスの誓いへの宣誓の強い印象が紹介されたうえで，「医師という職業は人命を取り扱い，病人という抵抗力のない弱者，また反省力を失った我が儘な暴君を相手にして，そうして伝染の危険や様々の不潔や，または格別の煩労の特に多い」と聴衆の医師を労いながら，医師の家に伝承される戒め（診療に遅参しないた
め碁や将棋をしない，往診では米を持たせるなど）を例示した．小泉は，医学が目指す「病なき日本」への期待に共感しつつも，「私たちは，私たちの自身のために，また我々の子孫のために，その日を待つものであります．そうしてその日の近いか遠いかは，人々の，しかしだ
れよりも医師その人々の，いかに人間の生命と人格の貴きかを思うか否かによると申して誤りではないと思います」と締めくくっている5）．

医学犯罪の総括から医学研究の倫理へ
1947（昭和22）年，ドイツのナチス政権下で行われた，さまざまな人体実験や残虐な行為に関与した医師は，ニュルンベルク国際軍事裁判で「戦争犯罪」および「人道に反する罪」に問

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Ⅲ
われた．その判決文の一部には，ニュルンベルク綱領（人を実験対象にする際の10の原則）が示されており，同意能力のある被験者の自発的な同意の取得，動物実験の実施とその知見を前提とすること，不必要な身体的・心理的苦痛の回避，リスクが利益を上回らないことなど，
今日に通底する原則が述べられている．
日本医師会は，1951（昭和26）年に世界医師会に加盟するにあたり，「日本の医師を代表する日本医師会は此の機会に戦時中に敵国人に対して行なった暴行を非難し，又行われたと主張され，そして二，三の場合には実際行われたという患者の残虐行為をとがむ」という声明を発表した．しかし，戦中に日本人が主導した人体実験は，ナチスとは対照的な取り扱いとなった．代表的なものとして，石井四郎が率いた関東軍防疫給水部（731部隊）による中国・ハルビンの防疫研究室での人体実験があるが，1945（昭和20）年，旧ソ連の満州侵攻とともに捕虜の殺害と証拠隠滅が謀られた後，実験データが細菌兵器研究を始めたばかりの米国にとって有用とみなされ，GHQへのデータ引き渡しと引き換えに石井らが戦犯免責とされた6）．
2007（平成19）年の第27回日本医学会総会では，公式行事ではなく，協賛の企画展示として「戦争と医学」
展が実施されるに至った7）．しかし，駐蒙軍冬季衛生研究など報告書や証拠が残る事件でも，医学コミュニティ自身の手による総括がなされていないことは批判されている8）．

医薬品開発における国際的な調和を目指してニュルンベルク綱領には，医学の研究にとって必要な代諾の容認や，本人に治療上の利益が見込める臨床試験の想定がなかったことを踏まえつつ，世界医師会は「ヘルシンキ宣言−人間を対象とする医学研究の倫理的原則」を起草し，1964（昭和39）年の第18回世界医師会総会にて採択した．
しかし，ヘルシンキ宣言が日本で制度化されるまでには，長い時間がかかった．厚生省（当時）は1989（平成元）年に「医薬品の臨床試験の実施に関する基準」（旧GCP）を策定し，翌年に施行された．行政文書ではあったが，医薬品の製造販売の承認申請のために行われる臨床試
験計画については，事前の第三者を交えた審査，被験者への十分な説明とそれらを理解した
うえでの同意取得が初めて求められた．
1991（平成3）年，欧州共同体指令として「医薬品等の製造のための臨床試験に関するGCP」
が発効し，臨床試験データの信頼性と被験者の人権保障を確保するための国際的な基準と位置付けられた9）．日本は欧州や米国とともに，国際的に調和した医薬品開発と製造販売過程を確立するために議論を重ねた．1996（平成8）年に薬事法が改正され，翌年，厚生省より「医薬品の臨床試験の実施の基準に関する省令」（省令GCP）が発出された．
治験以外の領域では，2000年代前半に，政府による研究倫理指針の形でヘルシンキ宣言の理念が取り入れられた．
「ヒトゲノム研究に関する基本原則」（科学技術庁生命倫理委員会）を原点とした2001（平成13）年の「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針」
［2021
（令和3）
年廃止］をはじめ，多種多様な研究倫理指針が策定され，今日の中心的な指針である「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」に受け継がれている．

患者の権利とインフォームド・コンセント
1981（ 昭 和56）年， 世 界医 師 会 で「 患 者 の 権利 に 関 す る リ ス ボ ン宣 言 」が 採 択 され た．
2015（平成27）年に11項目が「再確認」されているが，採択当時は，①自分の医師を自由に選ぶ権利，②外部からの干渉を受けずに自由に臨床的並びに倫理的な判断を下す医師による診療を受ける権利，③十分な説明を受けた後に治療を受けるか，治療を受けることを拒否する

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わが国と日本医学会における医学研究と医療の倫理の歩み

権利，④患者は，医師が患者について知り得たすべての医療上の秘密及び個人的な秘密を尊重することを期待する権利，⑤尊厳をもって死を迎える権利，⑥自分にあった宗教の聖職者による支援を含む精神的または道徳的慰めを受けるか，それを辞退する権利，の6項目であった10）．
日本医師会では，1986（昭和61）年から生命倫理懇談会が発足し，第Ⅱ次（1989年度）生命
倫理懇談会にて，「説明と同意」という形で日本式のインフォームド・コンセントが紹介された11）．この時点では医師が時間の許す限り平易な言葉で説明したうえで，「医師がとろうとす
る処置について，患者が理解・納得して承諾すること」が内容とされている．
しかし，1994（平成6）年に開催された第1回日本医学会特別シンポジウムにおいて，医事
法学者の唄

孝一は，
「医師と患者とが相補的協働的道徳体として参加する共同意思決定過程としての側面を無視するわけにはいかない」と述べている12）．その後，医療法改正に向けて厚生省が設けた検討会の報告書では，「幾つかのプロセスが内包されていることや，信頼関係の構築という側面と医学的な説明という知的，論理的な側面を持つこと，患者側からの思いと医療従事者側からの思いの違い，病状や病気の種類による差異などが存在すること」が重視され，用語は「インフォームド・コンセント」が採用された13）．

患者と医療従事者による話し合いと意思決定の共有
患者と医療従事者らの意思決定の共有が重視される場面の一例として，終末期における生命維持治療を含めた治療の開始・不開始および中止（いわゆる尊厳死）が挙げられる．1987（昭和62）年の第22回総会で「末期癌患者のターミナルケア」14）という多職種が登壇するシンポジ
ウムが設けられて以降，このトピックは度々取り上げられ，その後の政府における検討や法制化の是非をめぐる議論などにつながってきた15）．
1999（平成11）年の第25回総会における赤林朗による臨床倫理学の講演16）を皮切りに，本人やその意思を尊重できる人，医療従事者らによる話し合いが重視される時代へと移行してきた．2012（平成24）年の日本小児科学会「重篤な疾患を持つ子どもの医療をめぐる話し合いのガイドライン」や2015（平成27）年に改定された厚生労働省「人生の最終段階における医療の決定プロセスに関するガイドライン」がその例といえよう．唄孝一の指摘から約30年がたつ今，患者と医療従事者による意思決定の共有（Shared decision making；SDM）は一
般的な取り組みになりつつある．
こうしたプロセスを支える臨床倫理コンサルテーションは，医療従事者が直面した臨床倫
理上のジレンマに関する相談を受け，早急に多職種チームでの検討，助言や推奨を伝達する仕組みであり，2019（平成31）
年の第30回総会で大きく取り上げられた17）．

医学と医療の倫理を多職種で，そして学際的に議論する時代へ
1980年代以降，さまざまな技術が発展し，生命倫理の議論が大きく取り上げられるようになった．1987（昭和62）年の第22回総会は，晩年に近代医学の歴史やバイオエシックスの普及にも尽力した川喜田愛郎が講演18）を行ったほか，神学や法学の専門家も参加してシンポジ
ウム「生殖医学の倫理」が行われた19）．これ以降の日本医学会総会では，人文・社会科学者も参加して倫理に関する議論を行うことが一般的になった．
1991（平成3）年の第23回総会では，前述の唄
哲学者の坂本百大が講演を行った

孝一のほか，日本生命倫理学会を創設した．

20）

1999（平成11）年の第25回総会では，「情報と生命倫理」という枠組みのなかで，
「イン

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Ⅲ
フォームド・コンセントをめぐって」21），「治療の選択患者の権利と医師の裁量権」22），「倫

理委員会への期待」23），「HIV訴訟から学ぶもの」24），「遺伝子医療の倫理」25）という4つのシンポジウムが催され，後先に類例をみない規模で倫理の議論が行われた．
2003（平成15）年の第26回総会では，国際法学者の位田隆一が講演を行った26）ほか，「生命倫理

我が国における生命倫理への取り組みも登壇があった

足跡，問題点と展望」では，厚生労働省から．

27）

2007（平成19）年の第27回総会では，シンポジウム「医療とこころと生命倫理の医療に期待されること」 ，「医療と医学の倫理観
28）

これから

医療倫理について第一線の研究者が語る」 が開催され，哲学者，宗教学者，医事法学者，科学史家，ジャーナリストなどが参画し，
29）

医療を根源的に問い直すテーマが取り扱われた．
2015（平成27）年の第29回総会では幹細胞研究と再生医療が倫理面も含めて取り上げられた30）。2019（平成31）
年の第30回総会では，シンポジウム「医師と医学研究に必要な生命倫理」
が開催され，研究不正や研究倫理審査が取り上げられている31）．
近年，倫理の議論は総会に留まらず，2014（平成26）年に一般社団法人 日本医学会連合が発足後，研究倫理委員会が設置され（委員長：市川家國），被験者保護や研究公正に関する取り組みが行われている．また，「遺伝子・健康・社会」検討委員会（委員長：福嶋義光），「子宮移植倫理に関する検討委員会」（委員長：飯野正光）などが，新型出生前検査を含む遺伝学的検
査や子宮移植など，政府や分科会単独では結論を見出せない最先端の難題について，多様な有識者と議論を積み重ね，社会を牽引する役割を担っている．日本医学会には，地道に構築した学際的なネットワークを生かし，今後，戦時中や旧優生保護法下で行われた出来事などの歴史的な総括にも着手されることを望みたい．

文献1） 莇 昭三：戦争と医療 医師たちの15年戦争. かもがわ出版, 2000.
2） 西山勝夫：日本医学会と15年戦争. 15年戦争と日本の医学医療研究会会誌 2007; 7: 17-21．
3） 第25回日本医学会総会記録委員会, 編：日本医学会総会百年のあゆみ. 日本医学会, 1999, p134.
4） 第25回日本医学会総会記録委員会, 編：日本医学会総会百年のあゆみ. 日本医学会, 1999, p161.
5） 小泉信三：特別講演「医学の倫理」.第15回日本医学会総会会誌, 1959, p10-12.
6） 青木富美子：731：石井四郎と細菌戦部隊の闇を暴く. 新潮社, 2005.
7） 第27回日本医学会総会出展「戦争と医学」
展実行委員会, 編：戦争と医学 パネル集 日本医学界の「15年戦争」
荷担の実態と責任. 三恵社, 2008.
8） 土屋貴志：戦中の反人道的軍事医学研究−駐蒙軍冬季衛生研究. 井上悠輔・一家綱邦, 編著：医学研究・臨床試験の倫理 わが国の事例に学ぶ. 日本評論社, 2018, p90-106.
9） 畔柳達雄：新薬の開発とGCP. 医の倫理の基礎知識 各論的事項 №33. https://www.med.or.jp/doctor/member/kiso/d33.html
10）患者の権利に関するＷＭＡリスボン宣言（日本医師会訳）.https://www.med.or.jp/doctor/international/wma/lisbon.html
11）日本医師会生命倫理懇談会, 編：「説明と同意」についての報告. 1990.
12）唄 孝一：インフォームド・コンセントと医事法学. 第1回日本医学会特別シンポジウム. 1994. https://cellbank.nibiohn.go.jp/legacy/
information/ethics/documents/ic_bai.htm
13）厚生省インフォームド・コンセントの在り方に関する検討会：インフォームド・コンセントの在り方に関する検討会報告書～元気の出るインフォームド・コンセントを目指して～. 1995. https://www.umin.ac.jp/inf-consent.htm
14）河 野博臣：末期癌患者のターミナルケア. 水口公信：ペインコントロール. 樋口和彦：心理・精神・社会・宗教的ケア. 渡会丹和子：
nursing careのあり方. 方波見康雄：在宅ケア プライマリ・ケア実践の立場から. 原 義雄ほか：ターミナル・ケアへのdecision
making. 第22回日本医学会総会会誌 1987; 1: 499-502.
15）山崎章郎：一般病棟における終末医療. 第23回日本医学会総会会誌 1992; 2: 170. 木村利人：バイオエシックスの立場からみた「高齢社会における終末期医療」. 第26回日本医学会総会会誌 2003; 2: 179. 大野由美子：看護の立場から見たターミナルケアにおける生命倫理. 第27回日本医学会総会会誌学術講演要旨, 2007, p150. 町野 朔：終末期医療の対応における法的問題点. 第28回日本医学会総会会誌 2011;
II: 153.
16）赤林 朗：臨床倫理学の今後の展望. 第25回日本医学会総会会誌 1999; III: 459.
17）瀧本禎之：臨床倫理コンサルテーション. 金城隆展：臨床倫理教育の実際. 長尾式子：主要国の臨床倫理支援. 田代志門：研究と診療の「グレーゾーン」を考える. 板井孝壱郎：現場実践に活かす「臨床倫理」と「安全管理」の考え方. 第30回日本医学会総会会誌 2019; 柱2-5-3-1 ～ 5.
18）川喜田愛郎：現代医学の歴史的座標 その明日に向けて．第22回日本医学会総会会誌 1987; 1: 2-3．
19）
 塚理八ほか：生殖医学の倫理 体外受精・人工授精. 中谷瑾子：生殖医学の倫理 体外受精・人工授精 法的視座から；アンセルモ・マ
飯
タイス. 生殖医学の倫理 体外受精・人工授精. 森 崇英：生殖医療の倫理規範として求められるもの 体外受精の現場からの考察. 第22回
日本医学会総会会誌 1987; 1: 531-533.

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わが国と日本医学会における医学研究と医療の倫理の歩み

20）唄 孝一：生命倫理と法. 第23回日本医学会総会会誌 1991; 2: 108-109. 坂本百大：高度医療機器時代の生命倫理．第23回日本医学会総会
会誌 1991; 3: 367．
21）柳田邦男：元気の出るIC. 塚本泰司：手術とインフォームド・コンセント. 吉田邦彦：「インフォームド・コンセント論」再論 自己決定モデルの諸相と民事法の役割. 佐々木健雄：臨床の場におけるICの役割. 第25回日本医学会総会会誌 1999; III: 389-393.
22）鈴木利廣：末期における治療の選択と患者の自己決定権. 佐藤 智：在宅医療における治療の選択. 土田友章：「事前指示」から「死ぬ権利」
へ. 第25回日本医学会総会会誌 1999; III: 432-434.
23）鈴木章夫：倫理委員会に対する管理職の役割. 星野一正：大学医学部医科大学倫理委員会連絡懇談会の役割. 上田慶二：新薬治験におけるGCPのためのIRBの役割. 青野敏博：大学倫理委員会と専門学会倫理委員会の関係. 第25回日本医学会総会会誌 1999; III: 436-440.
24）小出五郎：HIV訴訟の争点 問題提起. 福島雅典：薬物治療における情報開示と危機管理. 伊藤幸郎：日本人とインフォームド・コンセン
ト. 宮坂雄平：診療情報の提供の促進．第25回日本医学会総会会誌 1999; III: 442-445.
25）森 徹：遺伝子診療における生命倫理とその対応. 松田一郎：遺伝性疾患の検査・診断と倫理. 堤 治・武谷雄二：出生前診断・着床前
診断. 恒松由記子：遺伝性がんの発症前遺伝子診断の問題点. 小澤敬也：遺伝子治療. 第25回日本医学会総会会誌 1999; III: 454-458.
26）位田隆一：生命科学と生命倫理. 第26回日本医学会総会会誌 2003; 1: 36-37.
27）小泉 明：日本医師会生命倫理懇談会（第Ⅰ次～第Ⅶ次）の足跡, 展望. 星野一正：医学系大学倫理委員会連絡会議の足跡, 展望. 中谷比呂
樹：厚生労働省・厚生科学審議会の医学・医療倫理への取り組み. 中谷瑾子：日本生命倫理学会の足跡, 展望. 高橋隆雄：日本的な生命倫理の可能性. 第26回日本医学会総会会誌 2003; 2: 226-230.
28）山折哲雄：足腰をきたえる. 島薗 進：「人間の廃止」は起こりうるか？ . 浅野茂隆：これからの医療に期待されること. 青野由利：メディ
アからみた生命倫理. 西村周三：医療経済学の立場から. 第27回日本医学会総会会誌 学術講演要旨 2007, p196-198.
29）武部 啓：医療と医学における生命倫理. 加藤尚武：学問と倫理について. 丸山英二：医療現場の倫理観. 米本昌平：医療倫理と生命倫
理との調停. 第27回日本医学会総会会誌学術講演要旨, 2007, p212-213.
30）菱山 豊：幹細胞の医学利用における生命倫理 政策的観点から. 第29回日本医学会総会会誌学術講演要旨, 2017, p80. 辰井聡子：生命倫
理を担うのは誰か 医療・医学研究の自律と再生医療法. 第29回日本医学会総会会誌学術講演要旨, 2017.
31）武藤香織：研究倫理審査の未来に向けて プロフェッションの自律の観点から. 大橋靖雄, 市川家國：今後も続くか, 医学研究不正 わが国の課題. 臨床研究の質をどう保証するか. 黒木登志夫：研究不正の防止対策. 第30回日本医学会総会会誌  2019, 柱4-2-2-1 ～ 4.

241

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

社会のなかの精神医学，
精神医学のなかの社会東京大学名誉教授

松下正明

精神疾患は社会病（social disease）ともいわれる．
社会病としての精神医学・精神医療には，①多くの精神疾患の原因や発症に，社会的要因が関連していること，②精神疾患の治療や予防において社会的要因への対処が必要であること，③精神疾患の基底にある精神医学の構造（精神病院，精神科病室，入退院処遇，外来診療）
自体，社会の状況に影響を受けていること，④社会において広く存在している精神障害者への偏見や差別，さらに，精神障害者の人権や自由への侵害に対する倫理的対応が必要である
こと，が含意されている．
精神医学の歴史記述では，これらの4つの視点を考慮しなければならないが，限られた本稿でそれらを詳述することは不可能であり，いくつかの日本における精神医学の歴史的事象に触れながら，4つの視点へのかかわりを示唆するにとどめる．

社会が精神疾患の知識や，病者の処遇を必要とするとき
幕藩体制から明治時代になって，西欧の近代精神医学が日本に本格的に導入されてきたが，そのきっかけとなったのは，医学一般からの要請ではなく，また，医学のなかで精神医学が専門分科として独立していたわけでもなく，社会が精神医学の知識や精神障害者の処遇を必要としたことであった．

明治初期における西欧近代精神医学の知の源流◉精神医学の源流
江戸時代後半から，西欧における近代精神医学に関連する著書，教科書，雑誌が導入され，医療者の関心を喚起していたらしく，また福澤諭吉著『西洋事情』（1866年）に，精神病院への関心が触れられているが，その詳細は不明である．
ちなみに，西欧の精神医学書が邦訳されたのは，H モーズレイ著（英）・神戸文哉訳『精神病約説』（1876年）をもって嚆矢とする．
◉雇われ外国人による講義
1875
（明治8）
年，東京の警視庁裁判医学校（後に，警視医学校）において，解剖学者F.K.W デー
ニッツ（独）が断訴医学（裁判医学，後の法医学）の講義を行い，そのなかで，精神医学が論じられた．同じく，1879年，愛知医学校でも，A ローレッツ（墺）による断訴医学の講義において精神医学が講じられた．
なぜ，断訴（裁判）医学で精神医学が講じられたのか．西欧では古代のローマ法以来，また日本では養老律令（718年）以来，「精神障害者は刑事責任能力を減免される」という司法判断が存在していた．明治になって近代司法が確立される過程で，精神障害に関する近代的理解が必須であったのである．

明治初期における精神病院，精神病室の設置
明治になって，種々の要請によって，精神病院や総合病院における精神病室が設置されることになる．主要な流れとしては，以下の3つを挙げることができる．

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社会のなかの精神医学，精神医学のなかの社会◉軍の要請
近代日本にあって，軍の組織上の確立とともに，軍人，兵士の養成は緊要の課題であった．
富国強兵という目標の下，軍人や兵士が病に倒れたときの対策も必要となり，日本各地に，
衛戍病院（後の，陸軍病院）が設立された．その総合病院のなかに，精神病室も設置されることになる．1874（明治7）年に，東京衛戍病院に精神病室が初めて設置され，以後1896（明治29）年までに，全国の18の衛戍病院に精神病室が設置された．しかし，これらの精神病室で，どのような精神医療が行われたのかは明らかではない．
◉地域医療上の要請
1871（明治4）年，すでに設立されていた京都府立療病院に附属癲狂院が設置された．京都の地域住民の要望とともに，寺社関係の宗教的要請によるとされている．1875（明治8）年，附属癲狂院は京都癲狂院と改称された（日本における最初の公立精神病院といわれる）が，1882（明治15）年，財政的理由で廃院となった．1878（明治11）年に設置された官立函館病院
癲癇病室も，地域医療上の要請によると考えられる．
◉社会政策上の要請
18世紀末の松平定信に由る寛政の改革に，江戸の町の各地で，町入用を節約し，その7割を積み立て（七分積金），貧民救済，米価安定，失業対策，さらに小石川養生所の改善にあてる政策があった．明治になって残された七分積金をどのように使うかという東京府知事の諮問に，1872（明治5）年，営繕会議所（現在の東京商工会議所）より，救貧三策が答申された．
その1つに，養育院設置があった．同年，ロシア大公来日を契機に，府内の浮浪者や流民，
貧困者，乞食などが浅草溜に収容され，翌年の1873年，その浮浪者たちを収容するために上野護国院内に養育院が設置された（初代院長 渋沢栄一）．また，浮浪者たちのなかに精神障害者が多数みられ，1874（明治7）年に養育院のなかに精神病室が設けられた．その後，養育院
精神病室は，1879（明治12）年，東京府癲狂院と改称され，東京府病院直轄となったが，東京府病院の廃院に伴い，1881（明治14）年，東京府癲狂院として独立することになる．
現在の都立松沢病院の前身である東京府癲狂院については，項を改めて記述するが，東京
府癲狂院は，東京府の秩序・治安を維持するために，浮浪者などアウトサイダーたちを隔離していく社会政策に由来した精神病院であった．

学問としての精神医学
1877（明治10）年，医学校と開成校が合併して東京大学となり，医学校は同医学部となったが，医学部では精神科という独立した診療科は存在せず，精神医学に関しては，エルビン・
フォン・ベルツによって内科学講義のなかで論じられた．1879（明治12）年のことである．
その後，1886（明治19）年3月に帝国大学令が公布され，東京大学は帝国大学と改称され，医学部は帝国大学医科大学となった．その後，医科大学のなかに精神病学教室が設置されたのは，留学先のドイツから帰朝した榊俶が，同年11月に医科大学教授に任じられたときであった．しかし，翌年の1887年3月，帝国大学と東京府との話し合いで，東京府癲狂院の治
療は，精神病学教室に一任されることになった．教授は院長を兼任し，新人の医師は癲狂院
にて卒後教育を受けることになる．精神医学の学部教育も癲狂院で行われた．つまり，医科大学の精神病学教室の医局，診療・教育・研究は，本郷にある帝国大学内で行われるのではなく，すべて東京府癲狂院に移ることになったのである．その間の事情は，巷間伝えられるところによると，時の帝国大学総長が，本郷キャンパス内への精神疾患者の出入りを禁じた
ことによるといわれている．その真偽のほどは明らかでないが，もしそうであれば，精神医学という医学における専門分野自体，当初より，大学，医学部のなかで偏見と差別の対象となっ243

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Ⅲていたことになる．ちなみに，27年後の1914（大正3）年，精神病科外来診療所が初めて本郷キャンパス内に設置され，その2年後の1916（大正5）年，精神病科病室が併設されることになった．
なお，帝国大学の医科大学精神医学教室が東京府癲狂院の運営を任されたということは，
初代の榊俶教授，2代目教授の片山国嘉，3代目教授の呉秀三の業績にみるように，大学教授の主な役割は学内の諸業務よりは癲狂院の運営にあったことを意味していた．
後日のことになるが，1949（昭和24）年，公務員法により，大学教授と病院長との兼任ができなくなり，東京大学教授が松沢病院院長を兼任するという事態は解消されることになり，専任の松沢病院長が誕生することになった．

東京府癲狂院から松沢病院へ−治療・看護の基本は「自由開放主義」
日本の精神医学の歴史において，東京府癲狂院の歴史を取り上げることは重要である．
上述したように，東京府癲狂院は，1879年に設置されることになったが，そのことを呉
秀三は「明治12年10月24日にしてここにおいて初めて精神病者治療の端緒が開かれた」と記している．
1881（明治14）
年，癲狂院は，上野から本郷区東片町へ移り，中井常次郎が2代目院長となった．中井は，英国で唱えられた無拘束療法を取り入れ，草花栽培の作業療法を行った．1886（明治19）年，癲狂院は小石川区駕籠町へ移転，1887年，上述したように，帝国大学医科大学に治療が一任され，帝国大学の榊俶教授が３代目院長となった．榊俶の精神病観は，弟子の呉 秀三が著した『精神病学集要』（前編1894年，後編1895年）の叙に記されたように，
精神障害者を医学的のみならず，社会交際の道を絶たれ，権利を損害された者として理解する立場を強調し，精神科医は，症状の改善という視点だけでなく，精神障害者の置かれた社会的立場や失われた権利にも目を向けなければならないという主張であった．なお，筆者は，精神障害者を治療することによって彼らの人権を回復することにあるとした榊

俶の思想によって，日本における現代精神医学が始まったと考えている．
1889（明治22）
年，東京府癲狂院は東京府巣鴨病院に改称された．1901（明治34）
年，呉 秀
三が5代目院長に就任．直ちに，拘束具（手革足革縛衣）の撤去・廃止，病室，隔離室の改造，作業療法の推進，郊外散歩・遠足・観劇などの採用など入院患者の生活改善に力を注いだ．
さらに，知的障害を有する児童のために院内学校を設置し，1908（明治41）年，院内に外来診療所を開設した．呉秀三は，中井常次郎，榊俶の精神医学思想をより深く，より堅固なものとして継承したのであった．
1919
（大正8）
年，病院は，荏原郡松沢村に移転し，東京府松沢病院と改称された．
呉

秀三は，
1925
（大正14）
年に退任するが，それを機に刊行された松沢病院医局同人著『東京府立松沢病院の歴史』
［1928
（昭和3）
年］のなかで，巣鴨病院から松沢病院にかけての治療看
護の理念は「自由開放主義」であることが高らかに宣言された．
この理念は，昭和の初期の軍国化した状況や太平洋戦争下のさまざまな不幸な事態を経て，戦後の松沢病院，そして現代の松沢病院に引き継がれていくことになる．

精神病者の処遇と法律
明治初年から，厚生省が設置された1938（昭和13）年まで，医療・衛生行政は内務省の衛生局，その末端機関としての警察署の管轄下にあった．精神障害者の処遇に関しても，規則，通達など，社会の治安や秩序維持を主要な任務とする警察行政に基づいていた．警察行政で244

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社会のなかの精神医学，精神医学のなかの社会は精神障害者の処遇が監置・隔離を基本としたことはいうまでもない．
1883（明治16）年〜 1895
（明治28）年頃までの事柄であるが，相馬事件［福島の相馬藩におけるお家騒動．藩主の相馬誠胤が狂気でもないのに東京府癲狂院に入院させられたという訴えにかかわる世間の大騒ぎ］をきっかけに，1900（明治33）年，精神病者監護法が制定された．
監護法によれば，精神病者に監護義務者を定める，監護義務者でなくては患者を監置できない，監置には内務省衛生局，警察署の許可が必要，手続きには医師の診断書が必要などと記され，監置の場所として，精神病院，精神病室のほかに，私宅監置室が指定された．私宅監置の公認に関しては激しい批判があったが，私宅監置が認められたことには，公立の精神病院がきわめて少なかったという状況があった．
その後，1911（明治44）年，衆議院に官公立精神病院設置に関する建議案が提出され，
1917（大正6）年，保健調査会によって精神障害者全国一斉調査がなされ，それらの影響で，
1919（大正8）年，精神病院法が公布された．それによると，内務大臣は道府県に精神病院の設置を命じることができる，代用病院制度を導入すること，精神障害者の治療・監護上の処
置は公共の責任にあることなどが主張された．
精神病者監護法と精神病院法は第二次世界大戦後まで続き，1950（昭和25）年5月の精神衛生法の公布によって廃止となった．精神衛生法は，その目的として，「精神障害者等の医療及び保護を行い，その発生の予防に努めることによって，国民の精神的健康の保持及び向上を図る」と謳われた．この法律は，精神医療を規制する基本法として，戦後の精神医療を支え続け，数次の一部改正，1987（昭和62）年の「精神保健法」，1995（平成7）年の「精神保健及び精神障害者福祉に関する法」と名称を替えて現在に至っている．
その詳細は省くが，この精神医療における基本法は，抗精神病薬などの治療法の開発・発展，精神障害者の社会復帰が治療の主たる目標，入院治療から外来治療への転換，脱精神病院化，社会における精神障害者の人権尊重，精神障害者への偏見や差別の排除の努力など，精神医療の大きな変化を背景にしていたのであるが，また逆に基本法によって精神医療の変化が促されたという側面もあったことは強調されてよい．

今，問われる精神医学の本質
精神医学の本質は，心の病に悩む人への人間的な理解・共感にある．その理解・共感は単に精神疾患を診断し，薬物療法で対応すれば済むということではない．精神医療が個性を持った一人の人間に出会って，脳・身体・素質・体質・パーソナリティ・生活史・家族・環境，
そして社会といったさまざまな次元・視点から，その人を，多次元的，全人的に理解するということに精神医学の本質がある．この精神医学の本質となるべきものが，歴史のなかで，どのように取り扱われてきたのか，日本における120年に及ぶ現代精神医学の歴史ではどうであったのか，2022（令和4）年の今，問われなければならない．

参考文献
1） 岡田靖雄：日本精神科医療史. 医学書院, 東京, 2002.
2） 呉 秀三：我邦に於ける精神病に関する最近の施設. 東京医学会事務所, 1912.
3） 東京府立松澤病院医局同人：東京府立松澤病院の歴史. 呉教授莅職二十五年記念文集, 1928.
4） 松下正明：精神衛生法（昭和25年）.精神医学 2015；57：153-157.
5） 松下正明：日本の近代精神医学の濫觴. 精神科臨床Legato 2018；4：140-143.

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

移植の歴史
東京女子医科大学消化器外科学肝胆膵外科分野教授，日本移植学会理事長

江川裕人

移植技術の進歩と日本の貢献
移植医療は，血管吻合を核とする手術技術，臓器保存液や灌流に関する臓器保存技術，免疫抑制療法の3つの技術に支えられている．手術手技では，3点支持による血管吻合法がフランスのカーレルにより1902（明治35）年に発明された．臓器保存技術と免疫抑制療法は1950
年前後に進歩した．

手術手技の進歩
人類が血管吻合の技術を手に入れたことで血管外科，移植外科の夜明けが訪れた．血管吻合の仕方そのものは，器具や針糸の進歩はあっても基本は当時と変わらない．1990年以降に死体からの臓器提供が少ない地域で発達した生体移植において，肺と肝臓で開発された生体ドナーからの安全な臓器採取術と，部分肝や部分肺の血行再建術が日本を中心に開発された．
生体肝移植手術は1989（平成元）年に島根大学の永末直文らにより日本で第1例が行われ，翌年京都大学と信州大学が長期生存を得て台湾，香港と日本のパイオニアたちにより生体肝移植手術が完成された．なかでも日本の外科医たちの功績は大きい．
なお，ドナーの安全のための低侵襲手術は，腎臓で発展し，内視鏡下腎臓採取術は現在標準手技となっているが，肝臓ではドナーの安全と移植肝の血管や胆管の長さが短くなることに対する懸念から，完全内視鏡下生体移植肝臓採取術は標準術式にはなっていない．
手術手技ではないが，今野草二らによる心臓カテーテルによる心筋生検の発明［1962（昭和37）
年］
は，今日の心臓移植の発展に大きく貢献した．

臓器保存技術の開発
臓器保存液は，まず米国でコリンズ液が開発されその後University of Wisconsin（UW）液が開発された．欧州ではhistidine-tryptophan-ketoglutarate（HTK）液が開発された．腹部臓器の保存には現在ＵＷ液とHTK液が標準となっている．これらにより肝臓の安全な保存時間が10時間に延長され，安全な斡旋が可能になった．心臓の保存にはセルシオ液が広く使われている．
日本独自の高性能の保存液も開発されている．肺の保存液として東北大学がEP–4［1987（昭和62）年］を，京都大学がET–Kyoto［2004（平成16）年］を開発した．また，膵臓の保存液として神戸大学が二層法を開発した［1988（昭和63）年］．

免疫抑制療法の進歩
1954（昭和29）
年にMurryらによる一卵性双生児間の腎移植が長期生存し，免疫反応制御の重要性が確認された．X線照射とステロイドがまず試されたが長期生存は得られなかった．
続いてアザチオプリン，抗リンパ球抗体，輸血などが試されたが，拒絶反応を制御することは難しく，副作用も強く苦しい時代が20年続いた．
1973（昭和48）年に発見され，1978（昭和53）年に臨床で実証されたカルシニュリン阻害薬のシクロスポリンは，安定した免疫抑制効果を有し，移植医療を標準医療の世界に導いた．
続いて筑波山麓の土壌から発見されたカルシニュリン阻害薬のタクロリムスは，日本での動246

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移植の歴史物実験と米国での臨床検証を経て，日本では1993（平成5）年に肝移植，1996（平成8）年に腎移植で承認され，今や世界中の全臓器の第一選択免疫抑制薬となっている．
とはいえ，カルシニュリン阻害薬の腎障害，高血圧，糖尿病などの副作用が長期生存者において問題となり，これらを軽減するために血中濃度による管理を進めるとともに，アザチオプリン，
ミコフェノール酸，m-TOF阻害薬，日本で開発されたデオキシスパガリンなどが併用されている．
免疫抑制の副作用を克服する究極の方法は免疫寛容である．脳死移植でドナーの骨髄移植を臓器移植に併用する方法や，胸腺を移植する方法が報告されたが一般医療として実施されていない．小児の肝移植では，京都大学や米国のUCSFで小児症例において肝機能をモニタリングしながらゆっくり免疫抑制薬を減量して抑制薬を中止することに成功したが，長期観察すると抗ドナー抗体の出現と線維化の進行が1/3から半数に見られ安全性が確立されていない．一方で，日本の坂口志文らが発見した制御性T細胞を使った免疫寛容導入の研究が世界で取り組まれた．
日本では奥村 康らが開発したCD80/86抗体で誘導したドナー抗原特異的抑制性T細胞を使った臨床研究で，2016（平成28）
年に肝臓移植と翌年腎臓移植においてその有効性が報告された．
特に，藤堂 省らは成人肝移植症例10例中7例で免疫寛容誘導と長期持続に成功した．いまだに世界中でこれを上回る報告はない．現在，この先行研究を基にCD80/86抗体誘導ドナー抗原
特異的抑制性T細胞療法の薬事承認を目指し，医師主導型治験が実施されている．

血液型不適合移植
輸血できない組み合わせの臓器移植をすると，感作されている患者の血液型抗体が移植臓
器の血管表面に表出されている血液型抗原に結合し，補体反応を惹起し，血管内皮を破壊する．
微小循環障害の程度により，臓器によってその表現型は異なるが，血流再開直後の臓器壊死から慢性的な臓器不全に陥る，いわゆる抗体関連型拒絶を発症する．
日本では生体移植が発達したが，約2割の生体ドナーの血液型が不適合となった．
日本では高橋公太をはじめとする先達が1998（平成10）年に血液型不適合移植研究会を立ち上げ全国集計を開始し，毎年議論を重ねていくなかで脱感作療法を完成させた．脳死臓器提供が少ないため生体移植が主流のアジア諸国では「ジャパンプロトコール」と呼ばれて国際的標準治療となっている．さらに同研究会と日本移植学会の努力で，最も重要な薬剤である
抗CD20抗体の血液型不適合移植脱感作療法の保険収載を成し遂げた．
さらに，この治療法がドナーHLAに対する抗体による抗体関連型拒絶の治療にも有効であることがわかり，抗CD20抗体の適応拡大のため，2020（令和2）年に企業治験と日本移植学会主導の特別臨床研究（AMED 江川裕人班）を終了し，現在薬事申請準備を進めている．また
抗ドナー抗体の検査も術後測定が2018（平成30）年に，術前検査が2020（令和2）年に保険収載され抗体関連型拒絶反応克服への大きな一歩となった．

生体ドナーの安全1971（昭和46）年に腎移植登録事業が開始され，生体腎移植ドナーの登録は2009（平成21）年に開始され2019（平成31）
年までに1万4,323人が登録された．このなかで，53人が亡くなっている．原因は手術関連による急性期死亡が2人でほかは他病死であった．しかし，20％のドナーが追跡不能になっている．
日本肝移植研究会（現在は学会）は1992（平成4）年に登録を開始し，2019（平成31）年集計で9,443人の生体肝移植が登録されている．2003（平成15）
年に生体肝移植ドナーの手術関連死があり，同研究会ドナー安全対策委員会による調査が行われた．同年に肝移植研究会から
「生体肝提

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22.2.25 4:27:53 PM

Ⅲ
供
（ドナー）
手術に関する指針」が発出され，以後，日本では生体肝移植ドナーの手術関連死はない．
また，ドナーが生涯にわたってフォローされるように，当該移植施設以外でも生体ドナーの診療を行うドナー外来が開設された．肝臓移植でも長期経過例で追跡不能症例が少なくない．現在，それぞれの学会が登録に必要な費用を負担している．今後なんらかの公的資金の支援が必要である．

社会とのかかわり移植医療は第三者である組織・臓器を提供するドナーが存在して初めて成り立つ特別な医療である．第三者であるドナーの了解と献身，したがって社会の了解と同意がなければ存在しない医療である．そのために，アカデミアが中心となって，常に社会と向き合い，社会に開かれた医療として，社会のコンセンサスを得ながら発展してきた医療である．
1960年代，諸外国で移植医療が行われ始めたのと同時期に日本の移植医療もスタートを切った（表1）．世界初の肝移植の翌年に千葉大学の中山恒明よる日本初の肝移植（異所性）が行われた．世界初の心臓移植の翌年に札幌医科大学の和田寿郎による日本初の心臓移植が行われた．このときに，移植の適応と脳死判定について，情報公開が十分されなかったことから，脳死と移植医療に対する強い不信感が生まれたといわれ，その後の日本の移植医療は30年間完全に停滞することになった．
臓器不全の患者を救うために1977（昭和52）年に移植医を中心に死体腎移植連絡協議会が発足し，社団法人腎臓移植普及会に委託する形でドナーカードの普及が始まり，翌年には死体腎移植を円滑に行ううえでの全国的なシステムとして腎移植センター，サブセンターの整備が始まり，1980年（昭和55年）には，心臓が停止した死後の角膜と腎臓の提供を可能とす
る「角膜及び腎臓の移植に関する法律」が施行された．
他国において腎臓以外の臓器不全の患者も救われている移植医療の実情をみて，日本国内でも脳死後の臓器移植の必要性が高まり，脳死をめぐる議論が積み重ねられ，1997（平成9年）
年10月16日に，脳死後の臓器提供を可能にする「臓器の移植に関する法律（臓器移植法）」が施行された．
しかし，この臓器移植法は，脳死後の臓器提供に，本人の書面による意思表示と家族の承諾を必要とする厳格なルールであり，この意思表示は民法上の遺言可能年齢に準じて15歳以上を有効としていたため，15歳未満の脳死後の臓器提供は不可能となった．したがって，小さな臓器が必要なからだの小さな子どもたちへの心臓や肺の移植は国内では不可能であり，やむなく，海外渡航し臓器移植をする子どもが後を絶たなかった．移植医療の普及とともに世界的な臓器不足となり貧困地域での臓器売買や渡航移植が国際的に大きな問題となり，日
本は世界中から批判された．2008（平成20）年の国際移植学会で「移植が必要な患者の命は自国で救う努力をすること」という主旨の「イスタンブール宣言」が出されたことで，日本でも
表1

改正臓器移植法施行までの年表

1963（昭和38）年 スターズル（米国）による世界初の肝移植
1964（昭和39）年 中山恒明（千葉大学）による異所性肝移植
1965（昭和40）年 日本移植学会設立
1967（昭和42）年 バーナード（南アフリカ）による世界初の心臓移植
1968（昭和43）年 和田寿郎（札幌医大）よる心臓移植
1980（昭和55）年 角膜及び腎臓の移植に関する法律が施行
1985（昭和60）年 厚生省竹内班「脳死判定基準」公表
1988（昭和63）年 日本移植学会 社会問題検討特別委員会設置
1992（平成4）年
臨時脳死及び臓器移植調査会（脳死臨調）最終答申提出
1995（平成7）年
社団法人日本腎臓移植ネットワーク設置
1996（平成8）年
日本移植学会ファクトブック作成
1997（平成9）年 「臓器の移植に関する法律（臓器移植法）」が施行
日本腎臓移植ネットワークを日本臓器移植ネットワークに改組
2003（平成15）年 日本移植学会倫理指針採択
2008（平成20）年 イスタンブール宣言
2010（平成22）年 「改正臓器移植法」が施行

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移植の歴史「臓器移植法」の改正に拍車がかかり，2009（平成21年）年に「改正臓器移植法」が成立し，2010（平成22年）年7月に全面施行となった．本人の意思が不明な場合にも，家族の承諾があれば脳死後の臓器提供ができることとなったことで，15歳未満であっても脳死後の臓器提供が可能となり，小さなからだの子どもたちの心臓や肺の移植の道が開かれた．
費用の面では1978（昭和53）年に腎移植が健康保険適用となり，1979（昭和54）年には更生医療が適用となった．生体肝移植は1998（平成10）年に，脳死下提供による肝臓，肺，心臓，膵臓移植は採取術と移植手術と脳死臓器提供管理料が2006（平成18）年に保険適用となった．
生体肺移植が2008（平成20）年，脳死下提供による小腸移植は2018（平成30）年，膵島移植が
2020
（令和2）
年に保険適用となった．造血幹細胞移植は1982（昭和57）年であった（表2）．
2010年の法改正後も臓器提供数の増加は緩やかであった．移植学会は社会や教育現場への普及啓発，日本救急医学会や日本集中治療医学会，日本脳神経外科学会の大会への積極的参加や移植医療の情報提供などの取り組みを進めた．行政も臓器提供施設の整備や負担軽減策を打ち出した結果，改正から11年経過して，ようやく2019（令和元）年に年間97件に増加した（図1）が，新型コロナウイルス蔓延の影響で2020（令和2）年には68件に減少したものの，
2021
（令和3）
年に入って再び増加傾向にある．
臓器別の世界初移植と日本初移植の実施年と日本における保険適用の年表

表2

臓器

生体・死体

腎臓

生体
死体

1954
1963

1967
1968

1978（昭和53）
1978（昭和53）

肝臓

生体
死体

1988
1963

1989
1999（脳死）

1998（平成10）2006（平成18）

肺

生体
死体

1990前半
1981

1998
2000

2008（平成20）2006（平成18）

心臓

死体

1967

1968

2006（平成18）

死体

2009

2006（平成18）

生体1960後半2004
未承認
1991（心停止）
2000（脳死）
2006（平成18）心肺膵臓

世界初（年）

死体

日本初（年）

保険適用（年）

膵島生体死体2005（日本）
1967

2005
2004

未承認
2020（令和2）

小腸

生体
死体

1988

2000
2006

2018（平成30）2018（平成30）

造血幹細胞

1980

1990年代後半

1982（昭和57）

角膜

1905

1949

1953（昭和28）

脳死下での臓器提供件数の推移（年次）

図1（件）120

100

80

60

法改正後
97

40
法改正前
44

20

0

45

47

50

58

64

76

66

68

29
9
10 13 13
8
6
7
5
5
4
3
3
0
0
0
0
0
1997 1998 1999 2000 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019 2020249

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Ⅲ
最後に，臓器移植法の基本的理念第２条に「死亡した者が生存中に有していた自己の臓器の移植術に使用されるための提供に関する意思は，尊重されなければならない．」と謳ってある．
提供に関する意思の尊重が法律に明記されている国はきわめてまれである．2017（平成29）
年の内閣府の移植医療に関する世論調査では，「自分が脳死になったときに臓器提供についてどう思うか」の質問に，18 〜 49歳の60％の人が，「提供したい」，「どちらかといえば提供したい」を選択している．この日本でなぜ臓器提供が少ないのか？ 宗教の問題ではなく，救急・集中治療の現場が忙しすぎて患者や家族の意思をかなえる余裕がないのである．このシステ
ムエラーの状況を認識している厚生労働省はこの10年，救急・集中治療関連の学会と協力して研究事業のかたちで臓器提供現場での負担軽減策を打ち出してきた．日本移植学会も2015（平成27）
年に筆者が理事長に就任して，移植の目的を「臓器不全の患者を助けるため」から「誰かのためになりたいという患者の思いに応えるため」に切り替えるメッセージを会員に向けて根気よく発信し続けてきた．さらに救急・集中治療関連の学会と積極的に交流し臓器移植の現状を紹介するだけでなく，「患者の意思をかなえるため」の厚生労働省研究事業の分担研
究を学会の委員会活動として取り組んできた．
テクノロジーだけでなくヒューマニティーの面で世界第一等の医療国になる日は近いと信じている．
（注：主な出来事の年については，「日本移植学会50周年記念誌（日本移植学会編：2014年10月出版）」を参考にしました．当時の高原史郎理事長，伊藤壽記編集委員長をはじめ，編集委員会委員と執筆者の先生方にお礼を申し上げます．）

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

低侵襲手術
日本医学会副会長，東海大学医学部長
日本内視鏡外科学会学術委員長，大分大学医学部消化器・小児外科学講座教授

森

正樹

猪股雅史

低侵襲手術とは，手術創を小さくするだけではなく，生体組織のダメージを減少させることを目的に設計・開発されたさまざまな機器を使用し行う手術のことをいう．低侵襲手術の一つが内視鏡を使用し，従来の大きな腹壁や胸壁破壊を行わずに体内を観察し，その下で手術手技を行う内視鏡下手術である．ほかにX線下にて行う血管内手術も低侵襲手術の一つである．
低侵襲手術とは，言い換えれば，身体的負担をより軽減することにより，術後のリハビリ，
入院日数を短縮し，退院後のQOL（quality of life）を高め，社会復帰までの期間が短くなることにつながる手術といえる．
低侵襲手術で用いる内視鏡にはさまざまな種類があり，細く長く，先端にカメラが装着され，カメラに映る体内の映像は体外のスクリーンに映し出される．腹壁もしくは胸壁に内視鏡挿入可能な小切開を置き，操作用鉗子の挿入用に数か所の小切開を置き，手術操作が行われる．
操作用鉗子として主に把持鉗子・鋏鉗子・縫合鉗子があり，術者は体外よりそれを操作し手術を行う．
本稿では，わが国の腹腔鏡，胸腔鏡などの体腔鏡を用いた低侵襲手術の歴史について，臓器横断的に最新の臨床試験データを含めて述べるとともに，急速に普及してきたロボット支
援手術や各種内視鏡下ナビゲーション手術の現況・展望について概説する．

歴史
腹腔鏡下手術は，二酸化炭素を腹腔内に送気し，いわゆる気腹という状態を形成した後に，腹腔鏡画像をモニターで観察しながら長い鉗子操作にて手術を行うものである．このような手術手技の確立は，気腹操作の進歩や光学機器および手術機器の開発によるところが大きい．
最初の手術が行われたのは1983年Semmの虫垂切除術である．1901年にJacobeausにより，初めて膀胱鏡を用いて腹腔内が観察された．気腹を安全に行うためのVeress気腹針の開発や
Hopkinsによる管状レンズの腹腔鏡，さらには光ファイバーを通した光源供給方式が導入され，より安全に腹腔内が観察されるようになった．さらに圧モニターを備えた自動気腹装置，
クリップおよび熱凝固装置などの開発により現在の手術の原型が整った．1980年代後半は，Mouretの腹腔鏡下胆嚢摘出術に代表されるように良性疾患を中心に数々の臨床応用がなされた．
一方，わが国では腹腔鏡下手術が導入された1990年以降，超音波凝固切開装置や血管シー
リングシステム，さらに自動縫合器などの開発とともに悪性疾患に適応が拡大され，現在は早期癌に限らず進行癌もその適応となった．低侵襲治療を求める社会のニーズもあり，腹腔鏡下手術は急速に普及している．
良性疾患に対する腹腔鏡下胆嚢摘出術は，1987年にMouretにより初めて施行され，1990（平成2）
年に山川達郎によってわが国で初めて施行された．
次に悪性疾患に対象が広がり，腹腔鏡下胃癌手術は1991（平成3）年に北野正剛によって世界で初めて施行された．腹腔鏡下大腸癌手術は1991年にJacobs Mによって世界で初めて行
われ，1993（平成5）年にわが国で初めて渡邊昌彦によって施行された．腹腔鏡下前立腺全摘術は，1999年にフランスのGuillomeauとVallancienにより最初に報告され，わが国では2006（平成18）
年ごろより普及している．

251

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Ⅲ

わが国の内視鏡下手術の現況
日本内視鏡外科学会の第15回全国アンケート調査（図1）によると，1990年以降，内視鏡下手術は急速に普及し,これまでに300万人以上が腹腔鏡，胸腔鏡を含む内視鏡下手術を受けてきた1）．腹部外科領域，肥満外科領域，小児外科領域，呼吸器外科領域，乳腺・甲状腺外科
領域，心臓血管外科領域，産婦人科領域，泌尿器科領域，整形外科領域，形成外科領域の全
10領域ごとにアンケート調査が行われている．いずれの領域においても症例数は年々増加傾向であり，特に，腹部外科，泌尿器科，産婦人科領域に対する手術の増加傾向が顕著である．
これは術後の早期回復，術後疼痛の軽減など体にやさしい手術として時代のニーズを反映したためと考えられている．
導入当初は良性疾患を適応としてきたが，機器開発や外科医の研鑽によって早期癌から進行癌へと適応が拡大されてきた．普及とともに，多くの領域で手術の偶発症・合併症の発生割合は減少傾向を示しており，これは外科医の技術の研鑽や機器の開発・改良に加え，保険収載や日本内視鏡外科学会による技術認定制度など，社会基盤，教育システムの整備も重要な因子の一つと考えられている．

図1

領域別の内視鏡下手術総症例数の推移（例）
300,000

形成外科領域
整形外科領域
泌尿器科領域

250,000

産婦人科領域
心臓血管外科領域
乳腺・甲状腺外科領域

200,000

呼吸器外科領域
小児外科領域
肥満外科領域

150,000

腹部外科領域

100,000

50,000090 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19（年）（『日本内視鏡外科学会学術委員会. 内視鏡外科手術に関するアンケート調査–第15回集計結果報告–. 日本内視鏡外科学会雑誌 2021』より引用）

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低侵襲手術臨床試験に基づくエビデンス
新規手術手技が広く実臨床に適応されるためには，まず手技の技術的安全性（短期成績）の確認，そのうえでさらに腫瘍学的安全性（長期成績）が示されることが必要不可欠である．それにより既存の手術手技に比べ優ることが示されて初めて広く臨床応用される．低侵襲性手術である内視鏡下手術も，その有用性を検証するために国内外で数多くの臨床試験が行われ，現在の普及に至っている．なかでも質の高いエビデンスが創出されている領域について述べる．

大腸癌
1990年代より海外では大腸癌に対する開腹手術と，腹腔鏡下手術の長期成績を主要評価項
目とした大規模ランダム化比較試験（randomized clinical trial；RCT）が開始された．海外のRCTの問題点としては，高い開腹移行率，術後補助療法の規定が不明瞭など，これまでの臨
床試験のわが国の臨床と乖離していたことが挙げられた．
そのようななか，2004（平成16）年より「進行大腸がんに対する腹腔鏡下手術と開腹手術の根治性に関するランダム化比較試験（JCOG0＊404試験）」が開始された2）．腹腔鏡群は開腹群と比較すると，手術時間は長くなるものの，出血量が少なく，初回排ガスまでの日数，在院日数が短かった．主要評価項目である5年生存率は開腹群90.4％，腹腔鏡群91.8％でほぼ同等であることが示された．＊JCOG：Japanease Clinical Oncology Group
また近年，さらなる低侵襲性の向上を求めて，単孔式腹腔鏡下手術などのReduced port
surgeryが臨床応用され普及している3）．

胃癌
腹腔鏡下胃切除術の安全性を評価するために，JCOGにおいて臨床病期ⅠA/ⅠBの胃癌を対象とした第Ⅱ相試験（JCOG0703試験）が行われ，主要評価項目である縫合不全と膵液瘻の発生割合は，登録症例176例中3例（1.7％）ときわめて低率であった．この結果を受けて，臨床
病期ⅠA/ⅠBで第Ⅲ相試験（JCOG0912試験）が行われ，腹腔鏡下手術が標準治療となりうることが報告された4）．
一方で，進行胃癌を対象とした幽門側胃切除術D2郭清について，開腹手術と腹腔鏡下手術を比較する第Ⅱ/Ⅲ相試験（JLSSG0901試験）が実施され，2022（令和4）年の解析結果が注目されている．

前立腺癌
従来の開腹手術の侵襲性を減少させ，術後機能温存を図るべく，腹腔鏡下根治的前立腺全摘除術は，1997年にSchuesslerらにより報告され，Guillonneauらによりその術式が確立された．腹腔鏡下根治的前立腺全摘除術と開腹前立腺全摘術を比較したランダム化比較試験の結果が報告され5），低侵襲で拡大された明視野による構造物の観察が可能となったことから普及が認められた．
しかし，鉗子操作に熟練を要することが問題となり，ロボット支援手術の普及に伴い，今後はロボット支援前立腺全摘術がさらに普及すると考えられている．

医療用ロボットを用いた低侵襲手術
1980年代より米国陸軍の要請により開発されていたダビンチシステムは戦時の遠隔治療の目的で作られていた．その後，民間企業がその開発を引き継ぎ，1999年に完成し，2000年

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Ⅲに米国においてFDAに承認された．米国においては主に前立腺癌などの泌尿器科分野での臨床使用が主流であり，近年では前立腺癌の手術の大多数がロボット支援で施行されるようになった．
日本においては2009（平成21）年に薬事承認された． その後，高度医療において前立腺癌を中心に臨床応用が徐々に増加し，現在は，肺癌，食道癌，胃癌，大腸癌，膵臓癌，前立腺癌，
子宮癌などの術式において保険収載されている．
2020（令和2）年10月に純国産のhinotori（メディカロイド）が開発され，今後臨床応用とそのエビデンスの確立が期待されている．
ロボット支援手術におけるこれまでのエビデンスについて述べる．

大腸癌
直腸癌においては，骨盤内の狭い空間で直線的な鉗子を用いて行う腹腔鏡下手術は，より高度な技術を要する難易度の高い手術とされている．その欠点を補うためにわが国でも2018（平成30）年4月から，ロボット支援手術が保険適用となった．わが国からも繊細な手技により直腸癌術後の排尿機能温存に関する有用性が報告されている．
一方，直腸癌に対するロボット手術と腹腔鏡下手術のランダム化比較試験「ROLARR Trial」の結果が示され，主要評価項目である開腹手術へのコンバート率において優越性が示されなかったものの6），狭い限局した視野での手術，あるいは細かい吻合操作を要する手術には大きなメリットがあり，新たな技術革新や他の臨床ニーズに応えうる開発も含まれていることから，直腸癌におけるロボット支援手術のニーズはさらに高まっている．

胃癌
2018（平成30）年に胃癌に対するロボット支援手術が保険適用となった．胃癌では，先進医療によるロボット使用の有用性に関する先進医療Bの枠組みによる臨床研究が行われている．
ロボット支援腹腔鏡下切除において術後合併症軽減効果を検証した試験が 2014（平成26）年から予定登録330例の臨床試験として実施された．主要評価項目であるGrade Ⅲ以上の術後合併症発生率について，ロボット群は腹腔鏡下群と比較し有意に低く安全性に優れている結果であった（2.45％ vs 6.4％，p＝0.0018）．
現在，わが国で進行中のJCOG1907（cT1-2No-2胃癌におけるロボット支援胃切除術の腹腔鏡下胃切除術に対する優越性を検証するランダム化比較試験）の結果が待たれるところである．

前立腺
ロボット支援手術の最初の導入が，前立腺癌に対する前立腺全摘術であった．開腹や腹腔鏡下に行っていた従来の方法では，視野の確保や操作に難渋することが多く，安定的に良好な成績を出すことが難しかった．ロボット支援手術は，狭い空間での細かな作業に特にその優位性が発揮されるため，前立腺全摘術は最もよい適応である．
前立腺全摘に関するロボット支援群と開腹群の第Ⅲ相試験が実施され，再発率は開腹群で9％，ロボット支援群で3％であり，優越性解析にてロボット支援群が有意に良好であった．
前立腺全摘後は，尿失禁と勃起障害が大きな後遺症となるが，欧米からの大規模な報告からは，従来の開腹や腹腔鏡下手術と比較してロボット支援手術の優位性が報告されている．
以上の臨床試験の結果を受け，ロボット支援前立腺全摘術は国内外で広く普及している．

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低侵襲手術

これからの低侵襲手術
約30年前に登場した内視鏡下手術は，それまでの外科手術の常識を変え，急速に発展し，普及してきた．その間，IT技術の飛躍的な進歩に伴い，ライフスタイルは多様化し，医療においても新時代に相応したさらなる技術開発が求められている．最近では人工知能（AI）を用いた外科治療が着目され，研究と開発が進められている．すでにAIが術中にリアルタイムで「ランドマーク」（手術の道標）を教示するシステム開発が行われ7），腹腔鏡下胆嚢摘出術と腹腔鏡下胃切除術において臨床性能試験が実施されている（図2）．
また，低侵襲手術を目指し，術中に腫瘍の局在，リンパ流評価によるリンパ節郭清範囲，
血流評価による切離ラインをリアルタイムに表示するナビゲーション手術が急速に普及している．肝臓癌手術ではインドシアニングリーン（ICG）を使用することで，腫瘍に集積したICGを近赤外光で描出する技術が可能となった．現在，術中の微小転移の存在診断も開発が進んでおり，蛍光ナビゲーション技術による低侵襲手術の発展が期待される．
近年，ロボット支援手術の普及と情報通信技術の進歩を背景として，日本外科学会が中心となってガイドラインを策定し，遠隔手術の社会実装を推進している8）．遠隔手術が実現することで，地域住民には長距離移動に伴う体力的・経済的な負担を回避して，地元の病院で手術を受ける選択肢が生まれることから，地域外科医療の充実に貢献するものと期待される．

図2

AIナビゲーション内視鏡下手術の開発

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Ⅲ
同時に，若手外科医が地方の病院で地域医療に従事しながら技術修練を継続できる環境をもたらすため，地方に勤務する医師の確保や外科医不足の改善にもつながると期待されている（図3）．低侵襲手術およびロボット支援手術の開発・発展を背景に，遠隔手術が近い将来実現
されると考えられる．
この30年で低侵襲手術は急速に進歩・発展してきた．その間，社会基盤の確立や学術面での推進，教育システムへの整備など，日本医学会およびその分科会が果たした役割は限りなく大きい．生体にやさしく安全で，根治性が保たれる低侵襲手術は，Society 5.0時代の社会のニーズに応え，わが国の医療に大きく貢献することが期待される．

図3

遠隔手術のシェーマ［出典：総務省ホームページ（https://www.soumu.go.jp/menu_seisaku/ictseisac/ictriyou_iryou_kaigo_kenkou.html）］

文献1） 日本内視鏡外科学会学術委員会. 内視鏡外科手術に関するアンケート調査–第15回集計結果報告–. 日本内視鏡外科学会雑誌 2021.
2） Kitano S, et al：Survival outcomes following laparoscopic versus open D3 dissection for stage Ⅱ or Ⅲ colon cancer（JCOG0404）：a
phase 3, randomised controlled trial. Lancet Gastroenterol Hepatol 2017；2：261-268.
3） Takemasa I, et al：Feasibility of single-site laparoscopic colectomy with complete mesocolic excision for colon cancer：a prospective
case-control comparison. Surg Endosc 2014；28：1110-1118.
4） Katai H, et al：Short-term surgical outcomes from a phase Ⅲ study of laparoscopy-assisted versus open distal gastrectomy withnodal dissection for clinical stage ⅠA/ⅠB gastric cancer：Japan Clinical Oncology Group Study JCOG0912. Gastric Cancer 2017；
20：699-708.
5） Guazzoni G, et al：Intra-and peri-operative outcomes comparing radical retropubic and laparoscopic radical prostatectomy： resultsfrom a prospective, randomised, single-surgeon study. Eur Urol 2006；50：98-104.
6） Jayne D, et al：Effect of Robotic-Assisted vs Conventional Laparoscopic Surgery on Risk of Conversion to Open Laparotomy Among
Patients Undergoing Resection for Rectal Cancer：The ROLARR Randomized Clinical Trial. JAMA 2017；318：1569-1580.
7） Tokuyasu T, et al：Development of an artificial intelligence system using deep learning to indicate anatomical landmarks during
laparoscopic cholecystectomy. Surg Endosc 2021；35：1651-1658.
8） Hakamada K, et al：The changing surgical scene： From the days of Billroth to the upcoming future of artificial intelligence andtelerobotic surgery. Ann Gastroenterol Surg 2021；5：268-269.

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

画像診断の進歩
国際医療福祉大学放射線医学主任教授

桐生茂

国際医療福祉大学学長

大友邦

画像診断は1895年にドイツの物理学者ウィルヘルム・レントゲンによるX線の発見から始
まり，本誌120周年の歩みとほぼ同じ期間の歴史がある．本稿では画像診断の進歩の歴史，
医療における画像診断の有用性，現状の課題と今後の展望について述べる．

進歩の歴史
レントゲンはX線発見の功績により1901年に第1回ノーベル物理学賞を受賞したが，X線は初期より人体の画像化に有用であることが認識され，医療に応用され，一般撮影に加えて造影剤を用いた血管撮影や乳線撮影が開発された．
X線写真は被写体前後の重なりがあるため，目的とする断面のみの観察は行えないが，
1970年代にX線管と検出器を被写体周囲を移動させて撮像するCT（computed tomography）が登場して断層像が得られるようになった．臨床CT装置の開発に貢献したゴッドフリー・ハウ
ンズフィールドは1979年にノーベル生理学・医学賞を受賞した．最初期のCTは頭部専用機
で撮像時間は数分を要した．検出器の複数化，データ収集方法の進歩，ハードウェアの発展により撮像時間が短縮され，全身の画像が得られるようになった．臨床的にインパクトの大きかったCTの発展は1990年代に登場したマルチスライスCTである．それまではCTの検出器が1列であったのがマルチスライスCTは複数列の検出器を有し，これにより撮像時間の高速化が一気に進み，全身を1呼吸停止下に撮像することが可能になった．マルチスライスCTは
体軸方向の空間分解能が高いことも特徴であり，撮像で得られる画像は軸位断であるが，ワー
クステーションで任意方向の再構成画像を作成することによりさまざまな方向から詳細な観
察が行える
（図1）
．CTはX線による被ばくの比較的多い検査であるが，逐次近似法など画像再構成法の進歩により低いX線量でも診断が可能な画像が得られるようになり，臨床での被ばく低減が進んでいる．
MRI（magnetic resonance imaging）
は核磁気共鳴現象を利用した断層像であり，組織コント
ラストがCTよりも良好で，より病変がわかりやすいといえる．1940年代から核磁気共鳴現象
により生体内の信号が得られることが知られていたが，1970年代にこれを用いた生体の画像化が行われ，この功績によりポール・クリスチャン・ラウターバーとピーター・マンスフィー
ルドはノーベル生理学・医学賞を受賞した．MRIは形態的情報に加え，拡散強調画像による拡散現象，functional MRIによる脳皮質機能など，機能的情報の画像化も可能である．
放射性同位体を用いる核医学はポール・ビラールによるγ線の発見から始まり，ノーベル化学賞を受賞したジョージ・デ・ヘベシーによるトレーサーとしての同位体の研究，ノーベ
ル物理学賞を受賞したアーネスト・ローレンスによるサイクロトロンの開発などを経て発展した．核医学検査は放射性医薬品を用いて生体内の機能や代謝を画像化する．現在の核医学検査の大きな柱であるPET（positron emission tomography）は1960年代から開発され，1990
年代以降に臨床で広く使われるようになった．PETは画像分解能は低いが，PETとCTの融合画像であるPET-CTにより，詳細な解剖学的情報を診断に利用できる．PETは全身をat glanceに観察することが可能であり，腫瘍の検出，治療効果判定に適している（図2）．心サルコイドー
シス，てんかん，血管炎にも保険適用されている．

257

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Ⅲ

図1

CTのスライス厚が異なる同一症例の冠状断再構成画像

5mmの軸位断の再構成画像（A）では体軸方向の空間分解能が良好ではないた
め肺野の観察が困難であるが，1mmの画像の再構成画像（B）では肺野の詳細な観察が可能である．マルチスライス
CTの出現により広い範囲において任意方向の再構成画像による観察が行えるようになった．

図2

A

B

治療前後のリンパ腫症例のPET画像

治療前においてリンパ腫病変の広がりが一見で把握可能であり（A），治療により病変の残存がほとんどないことがわかる（B）．

A

B

医療における有用性
画像診断は臨床のほぼすべての領域において用いられている．特に日本人の死因の三大疾病である悪性腫瘍，心臓疾患，脳血管障害における画像診断の果たす役割は大きい．悪性腫
瘍では病変の検出・診断，転移や病変の広がりの診断，治療効果判定などを目的として，診断から治療経過まで複数回の画像診断が行われる．CTやMRIに加えて，前述のとおり全身における病変を把握しやすいPETが用いられる頻度も高い．悪性腫瘍検査目的のPETは核医学検査のなかで最も多い検査でもある．心疾患ではさまざまな種類の画像診断が評価に用いられる．冠動脈の形態は血管撮影に加え，高速な撮像が可能なCTでも評価される．核医学検査の心筋シンチグラフィは心筋の血流や代謝を画像化することが可能で，薬物や運動による負荷の併用により虚血性心疾患の治療方針の決定に用いられる．MRIにより心筋血流や心筋の動態解析が可能である．中枢神経の診療において画像診断は欠かせない．出血の確認を行うCT
は急性期脳血管障害で第一選択の検査であるが，MRIは急性期脳梗塞を選択的に描出するこ258

日本医学会創立120周年記念誌.indb 258

22.2.25 4:27:56 PM

画像診断の進歩

図3

急性期脳梗塞症例のMRI画像

T2強調画像では白質病変と急性期脳梗塞の区別が困難であるが（A），拡散強調画像で急性期脳梗塞が明瞭に描出されている（Bの→）．拡散
強調画像から計算されるADC（apparent diffusion coefficient）mapにおいて病変は低信号で，脳梗塞に伴う拡散現象の制限が示されている（Cの→）．

A

B

C

とが可能で
（図3）
，MRアンギオグラフィによる脳血管評価が行え，脳血管障害において欠かせない検査である．MRIは撮像時間が長い検査であるが，撮像する画像の種類と撮像条件を適正化して時間短縮を行い，緊急検査として用いることが可能である．
画像診断は近年重視されているコンセプト，“患者中心の医療”においても重要な役割を果た
す．患者中心の医療はInstitute of Medicineが21世紀の医療システムの目指すべき6つの目標の1つとして掲げており1），これの実現のために患者が自分の状態を十分に把握することが重要であるとされている．医療者側はインフォームド・コンセントにおいて患者に疾患についてわか
りやすく説明する必要があり，視覚的に病変について説明可能な画像診断は不可欠である．
画像診断は死因の究明のためにも用いられ，AI（autopsy imaging）やPMI（post mortem
imaging）と呼ばれる．CTが広く用いられており，体表からはわからない深部の病変・病態を画像診断で明らかにして死因究明に役立てる．わが国では解剖件数が少ないため，これを補填する役割が期待されており，導入が進められている．
健診においてCTやMRI，PETが画像検査を用いる頻度がわが国では高い．米国のNLST（National Lung Screening Trial）の報告によると，肺がん健診においてX線写真で健診を行った群よりも，CTによる健診群において総死亡率が低かったと報告されている2）．MRIで動脈瘤が見つかる頻度は3％程度と報告されており，比較的頻度が高い3）．PETはわが国では感度は腫瘍によって異なるが，癌発見率が1.23％とされている4）．

現状の課題と今後の展望
機器や撮影法の進歩により画像診断で出力される画像数が増加した．以前はフィルムに画像を現像していたが，現代の大量の画像が発生する画像診断においてフィルムでの画像診断は困難であり，PACS（picture archiving and communication system）を用いてサーバーに蓄積された大量の画像をモニターに表示して効率的に診断を行う．その一方，大量の医療画像において病変の見逃しを防ぐことが課題となっているが，ソフトウェアにより病変を検出する
CAD（computer-aided diagnosis）
が診断の補助的役割を果たす（図4）．また，大量の画像を用いた診断の過程で想定外の所見に遭遇する機会が増えており，検査依頼医師が画像診断報告書の記載を見逃して重大な結果になった事例が複数報告されている．これは臨床業務に忙殺される環境や，人員不足も遠因となっている．電子カルテで検査依頼医師による画像診断報259

日本医学会創立120周年記念誌.indb 259

22.2.25 4:27:57 PM

Ⅲ

図4

CADによる肺結節の検出例

下断においてCADにより病変の候補がマークされて示されている．

図5

人工知能を用いたCADによる脳動脈瘤の検出例

脳動脈瘤が枠で示されている．

告書の既読の有無を管理するシステムの導入はこのような事態を防ぐ一助となる5）．
今後の展望としてのトピックスについて紹介する．
近年は悪性腫瘍の個別化医療の需要が高まっているが，病変の画像特徴量を評価して予後判定やゲノムのサブタイプを予測する「Radiomics」
研究が進んでいる．
「Radiomics」は“radiology”（放射線医学）と網羅的解析を示す“omics”による造語であり，これまで視覚的に評価が困難であった病変の内部の不均一性を定量的に評価する手法である．
「Radiomics」は実際の臨床において有効に活用されているとはいえないが，今後の画像診断に役立つことが期待されている．
2010年代より人工知能の進歩は目覚ましく，日常生活においても年々進歩が感じられる．
特に畳み込みニューラルネットワークを用いたディープラーニングは直接画像を扱うことが可能であり，画像を扱う放射線医学領域においてインパクトが大きく，研究が進んでいる6）．
人工知能は病変の検出や診断において優れた結果を示しており，すでにCTの肺結節やMRIの動脈瘤などの検出が臨床で実用化されている（図5）．パーキンソン症候群のMRI鑑別における260

日本医学会創立120周年記念誌.indb 260

22.2.25 4:27:57 PM

画像診断の進歩

図6

前立腺MRI画像の人工知能によるノイズ除去の例

ノイズ除去前の画像ではノイズのため前立腺の観察が困難であるが（A），人工知能を用いたノイズ除去により前立腺の明瞭な描出が得られている
（B）
．

A

B

ディープラーニング研究では，人間が鑑別を行うことが難しい疾患においても，人工知能は学習を積むことにより高い正診率で鑑別が行えることが示されており，ある一定条件では人の医学知識を凌駕するパフォーマンスを人工知能が示す可能性が報告されている7）．人工知能は病変の診断のみではなく，MRIやCTの画像信号収集，再構成，病変の検出，臓器のレジストレーションなどさまざまな過程に組み込むことが可能であり，臨床において用いられている人工知能を用いた画像のノイズ除去の検討では従来手法も高い効率のノイズ除去が可能
である
（図6）
．

おわりに
画像診断は知見の積み重ねとともに，技術や機器の進歩により発展して医学に貢献してきたことを示した．この数年は人工知能を用いた画像診断の研究が盛んで放射線科医学関連のジャーナルのインパクトファクターの上昇に貢献しており，今後の発展の方向性が示されていると考える．

文献1） Institute of Medicine（IOM）, Crossing the Quality Chasm：A New Health System for the 21st Century. National Academy Press,
Washington DC, 2001.
2） Team NLSTR：Reduced lung-cancer mortality with low-dose computed tomographic screening. N Engl J Med 2011；365：395-409.
3） Imaizumi Y, et al：Detection rates and sites of unruptured intracranial aneurysms according to sex and age：an analysis of MR
angiography-based brain examinations of 4070 healthy Japanese adults. J Neurosurg 2018；130：573-578.
4） Minamimoto R, et al：The current status of an FDG-PET cancer screening program in Japan, based on a 4-year（2006-2009）
nationwide survey. Ann Nucl Med 2013；27：46-57.
5） 桐生 茂：画像診断レポート見落とし対策のためのシステム導入事例 画像診断報告書作成システムと電子カルテの連携による見落とし防止対策の実際. INNERVISION 2020；35（7付録）：14-15.
6） Yasaka K, et al：Deep learning with convolutional neural network in radiology. Jpn J Radiol 2018；36：257-272.
7） Kiryu S, et al：Deep learning to differentiate parkinsonian disorders separately using single midsagittal MR imaging：a proof ofconcept study. Eur Radiol 2019；29：6891-6899.

261

日本医学会創立120周年記念誌.indb 261

22.2.25 4:27:58 PM

Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

ホルモンの発見と診断・治療の進歩
国家公務員共済組合連合会虎の門病院院長
国家公務員共済組合連合会虎の門病院副院長

門脇

孝

竹内靖博

糖尿病・肥満症学領域
わが国では，1957（昭和32）年に日本糖尿病学会が創設され，1961（昭和36）年に日本医学会への加盟を果たし，1984（昭和59）に日本肥満学会が創設され，2006（平成18）年に日本医学会への加盟を果たしている．

ホルモン，ホルモン受容体やその機能に関する発見
2021年はF BantingとCH Bestのインスリン発見からちょうど100周年となる．春日雅人とCR Kahnはインスリン受容体のチロシンキナーゼ活性を発見した［Science. 1982
（昭和57）
年］1）．
Ullrich Aら，蛯名洋介・Rutter Wら［Cell. 1985（昭和60）年］はインスリン受容体cDNAをクローニングした．清野進と福本博文［J Biol Chem. 1989（平成元）年］をはじめとする5つのグルー

プは，糖輸送担体GLUT4をクローニングした．鈴来和男と河野哲郎［Proc Natl Acad Sci USA.
1980
（昭和55）
年］
およびCushman SはGLUT4のトランスロケーション仮説を提唱した．清野進と稲垣暢也はグルコースによるインスリン分泌を媒介するATP感受性カリウムチャネルを2）発見した［Science. 1995
（平成7）
年］
．清野

裕と武田

純らはインスリン分泌促進作用を有する消化管ホルモン（インクレチン）の1つGIPのcDNAをクローニングした［Proc Natl Acad Sci
USA. 1987（昭和62）年］3）．清野裕と山田祐一郎はGIP受容体遺伝子構造を決定し，受容体欠損マウスの作製により，GIPの膵外作用を発見した［Nature Medicine. 2002（平成14）年］．
松澤佑次［Biochem Biophys Res Commun. 1996（平成8）年］4），PE SchererとHF Lodish，Spieglman，富田基郎の4つのグループは脂肪細胞から分泌されるアディポネクチンを発見した．元々それぞれ別の名称で報告されたが，アディポネクチンという名称は松澤の命名4）が採用された．門脇孝と山内敏正はアディポネクチン受容体（AdipoR）を発見した［Nature.

2003（平成15）年］ ．斉藤昌之らは褐色脂肪細胞が成人でも代謝的に重要である可能性を提5）唱した［Diabetes. 2009
（平成21）年］．内分泌・代謝系の中枢神経・自律神経による調節についてはわが国で先駆的研究が行われてきた歴史がある．島津孝は視床下部の腹内側核と外側野が血糖調節や肝グリコーゲン含量の調節に相反的な働きをすることを見出した［Nature.
1966（昭和41）年］．大村

裕は視床下部の腹内側核にグルコース受容ニューロン，外側野にグルコース感受性ニューロンを発見し，食欲調節を司ることを提唱した［Nature. 1969（昭和
44）年］
．新島

旭は自律神経の求心路と遠心路によるグルコースなどの生体の代謝調節機構の存在を明らかにした［Science. 1969
（昭和44）年］．岡芳知，片桐秀樹らは自律神経を介した中枢と末梢の代謝調節のクロストークを提唱した［Science. 2006（平成18）年］．

糖尿病・肥満症の診断の進歩
1970（昭和45）年，日本糖尿病学会は糖尿病の診断基準を全国で統一した．葛谷信貞を委員長とする委員会が作成したこの診断基準では，糖負荷試験として50gOGTT（oral glucose
tolerance test）
あるいは100gOGTTを用い，判定区分としては，正常型，境界型，糖尿病型が採用された．1982（昭和57）年には，小坂樹徳を委員長とする委員会により第二次の診断基準が定められた．国際標準化を重視し，50gと100gの負荷量を75gに統一した．OGTTの判定

262

日本医学会創立120周年記念誌.indb 262

22.2.25 4:27:58 PM

ホルモンの発見と診断・治療の進歩

基準はWHO基準に合わせ，糖尿病型：空腹時血糖値140mg/dL以上あるいは2時間血糖値
200mg/dL以上とした．この報告では初めて糖尿病の分類が示され，インスリン依存型（IDDM），インスリン非依存型（NIDDM），その他に分類された．
その後，1999（平成11）年になり葛谷健を委員長とする委員会により第三次の診断基準が定められた．伊藤千賀子の膨大な疫学データからOGTT2時間値200mg/dLに相当する空腹時血糖値が125mg/dLであることが判明し［Diabetes Res Clin Pract. 2000（平成12）年］6），ほぼ合致するADA/WHO基準の126mg/dL（モル表示で7.0mmol/L）を採用した．分類においては成因分類を採用し，1型，2型，その他の特定の機序，疾患によるもの，妊娠糖尿病に分け，これに病期分類（インスリン非依存状態，インスリン依存状態など）を併用することとした．
2010（平成22）年に清野裕を委員長とする委員会により第四次改訂が行われた．この改訂では，HbA1cを診断基準に盛り込むことが課題となった．当時，国内のHbA1c値がJDS（Japan
Diabetes Society；日本糖尿病学会）値で表示されていたが，柏木厚典を委員長とする国際標準化委員会によりNGSP（National Glycohemoglobin Standardization Program）値とJDS値の正確な換算式が定まり，2012（平成24）年4月1日から日常臨床で国際標準値（NGSP値）の使用が可能となった．その結果，糖尿病の診断基準は，①空腹時血糖値≧126mg/dLまたは（および）2時間血糖値≧200mg/dL以上または随時血糖値200mg/dL以上かつ②HbA1c≧6.5％とされた．この改訂で，初回に血糖値とHbA1cと同時に測定し両方が基準を満たせば，糖尿病診断の根拠となる“慢性高血糖”が確認されることとなり，糖尿病の早期診断・早期治療に大きく資すると考えられる．また，HbA1cの国際標準化は，わが国の糖尿病の臨床と研究の両面で国際的な信頼性を高めることとなった．
肥満症に関連して1987（昭和62）年，松澤佑次らは世界に先駆け内臓脂肪症候群を提唱した．また，日本肥満学会では2000（平成12）年「新しい肥満の判定と診断基準」を発表し，
BMI（Body Mass Index）
により規定される肥満（obesity）のうち，肥満に起因ないし関連する健康障害を合併し医学的に減量を必要とする病態を肥満症（obesity disease）と定義し，医学的な治療・管理の対象とした．これは国際的にも先駆的と考えられる．基準となるBMI値は
健康障害の合併頻度のエビデンスを基にBMI≧25とした．2005（平成17）年，内科学会を中心に8学会がメタボリックシンドロームの診断基準を策定した．内臓脂肪蓄積（内臓脂肪面積
男女とも≧100cm2に相当する腹囲基準：男性≧85cm，女性≧90cm）
を必須項目とし，①高ト
リグリセライド血症≧150mg/dLかつ/または低HDLコレステロール血症＜40mg/dL男女とも，②収縮期血圧≧130mmHgかつ/または拡張期血圧≧85mmHg，③空腹時高血糖≧110mg/dLの3項目のうち2項目以上満たすとメタボリックシンドロームと診断する．メタボリックシンド
ロームの概念が基となって2008（平成20）
年特定健診・特定保健指導制度が創設された．

糖尿病・肥満症の成因研究の進歩
2型糖尿病について小坂樹徳らはBearsonとYallowが1959（昭和34）年に開発したラジオイ
ムノアッセイの系を用いて多数例でブドウ糖負荷時のインスリンを測定し，2型糖尿病において前糖尿病状態を含めグルコース負荷後の初期インスリン分泌低下が最も本質的な病態であることを1970年代半ばまでに提唱した［Diabetologia. 1974（昭和49）年］7）．清野裕らも2型糖尿病におけるグルコースに対する選択的インスリン分泌障害の存在を報告した［Acta
Diabetol Lat. 1975
（昭和50）
年］．春日雅人，安田和基らおよび中村祐輔ら理化学研究所のグループは日本人の全ゲノム解析からKCNQ1が2型糖尿病遺伝子であることを報告した［Nature
Genetics. 2008（平成20）年a，b］．門脇孝，山内敏正，鈴木顕は2019（令和元）年，日本

人に特徴的な2型糖尿病遺伝子を多数同定した［Nature Genetics. 2019（令和元）年］．
1型糖尿病について小林哲郎は“slowly progressive IDDM”を提唱し［Diabetes. 1987（昭和263

日本医学会創立120周年記念誌.indb 263

22.2.25 4:27:58 PM

Ⅲ
8）
9）
62）
年］
，今川彰久・花房俊昭は劇症1型糖尿病を提唱した［N Engl J Med. 2000
（平成12）
年］．

また平田幸正は，第1例目のインスリン自己免疫症候群を同定した［J Jpn Diabetes Soc. 1970
（昭和45）
年］．
遺伝子異常による糖尿病について金沢康徳らは，日本人で高プロインスリン血症を報告した［Nature. 1981
（ 昭 和56）年 ］． 南 條 輝 志 男 とTagerは イ ン ス リ ン 遺 伝 子 異 常（Insulin
Wakayama）
を報告した［J Clin Invest. 1986（昭和61）年］．門脇孝とSI Taylorおよび吉本康直とDF Steinerらは，インスリン受容体遺伝子異常を同定した［Science. 1988（昭和63）年a，b］．ミトコンドリアDNA異常による糖尿病はVan den Ounelandらにより最初に報告されたが［Nature Genetics. 1992
（平成4）
年］
，門脇

孝らはミトコンドリアDNA異常による糖尿病が一般の糖尿病のなかに認められることから糖尿病の一亜型として報告した［N Engl J Med.
1994
（平成6）
年］
．山縣和也とGI Bellは

HNF-1α（MODY3）とHNF-4α（MODY1）遺伝子異常

10）による糖尿病を同定した［Nature. 1996（平成8）年a，b］．

糖尿病・肥満症の治療の進歩
インスリンが1921（大正10）年に発見された後，1923（大正12）年にはすでに東京大学稲田内科でインスリンが用いられていた記録がある．組み換え遺伝子法によるヒトインスリンは
1986（昭和61）年に導入された．インスリン自己注射は1981（昭和56）年に，血糖自己測定は1986（昭和61）年に，CSIIは2000（平成12）年にそれぞれ保険適用となった．初のインスリン
アナログが2001（平成13）
年に臨床使用可能となった．インスリン以外では，SU薬が1957（昭和32）年，メトホルミンが1961（昭和36）年に導入された．さらにα-グルコシダーゼ阻害薬
は1993（平成5）年，グリニドは1999（平成11）年，チアゾリジン薬は1999（平成11）年に導入され，その後，DPP-4阻害薬が2009（平成21）年，GLP-1受容体作動薬が2010（平成22）年，
SGLT2阻害薬が2014（平成26）
年，さらに経口GLP-1受容体作動薬が2020（令和2）年，そして，
最近イミグラミンが2021（令和3）年に臨床使用可能となった．
また，糖尿病治療の研究として，厳格血糖管理の重要性についてKumamoto Studyの結果が報告され［Diabetes Res Clin Pract. 1995（平成7）年］11），HbA1cの中心目標として7％未満を定める根拠となった．血糖・血圧・脂質を現行の目標より厳格にコントロールする多因子介入の強化療法の効果を検証するJ-DOIT3の結果が報告され，脳卒中，腎症，網膜症の抑制が12）示された［Lancet Diabetes Endocrinol. 2017（平成29）年］．

肥満症の治療として，2014（平成26）年に減量手術として袖状胃切除術が初めて保険適用された．2021（令和3）
年には，日本肥満症治療学会，日本糖尿病学会，日本肥満学会で「日本人の肥満2型糖尿病患者に対する減量・代謝改善手術に関するコンセンサスステートメント」
が発表された．現在，東アジア人（日本人・韓国人）肥満症を対象としたGLP-1受容体作動薬の減量試験の結果として臨床使用に向け承認申請がなされている．
中尾一和らによる医師主導治験により，指定難病である脂肪萎縮症の治療薬として脂肪細胞由来ホルモンであるレプチンが2013（平成25）年に保険収載された［J Clin Endocrinol
13）
Metab. 2007
（平成19）
年］．

内分泌学領域ホルモンの発見
ホルモン発見の嚆矢となる業績は，1900（明治33）年の高峰譲吉によるアドレナリンの結晶化である．一方で，ホルモンの概念はやや遅れて1905（明治38）年にセクレチンを発見したEH Starlingにより提唱された．その後，1921（大正10）年のインスリンの発見を含めて，

264

日本医学会創立120周年記念誌.indb 264

22.2.25 4:27:58 PM

ホルモンの発見と診断・治療の進歩

現在知られているほとんどのホルモンが20世紀に同定された．
わが国では，早くも1927（昭和2）年に日本内分泌学会が創設され，1933（昭和8）年に日本医学会への加盟を果たしている．
新規ホルモンの発見や同定にはわが国の研究者の貢献が大きい．とりわけ20世紀後半には，松尾壽之による黄体形成ホルモン放出因子（LH-RH）の構造決定［Science. 1971（昭和46）年］に始まり，沼正作と中西重忠らによるプロオピオメラノコルチンcDNAクローニング［Nature.

1979（昭和54）年］14），松尾と寒川賢治らによる心房ナトリウム利尿ペプチド（ANP）［Nature.
1984（昭和59）年15）］や脳ナトリウム利尿ペプチド（BNP）の発見［Nature. 1988（昭和63）年］，
眞崎知生と柳沢正史らによるエンドセリンの発見［Nature. 1988（昭和63）年］16），柳沢と櫻井17）武らによる睡眠を司るオレキシンの発見［Cell.1998（平成10）年］，寒川と児島将康らによる

成長ホルモン分泌促進にかかわるグレリンの発見［Nature. 1999（平成11）年］18）など枚挙にいとまがない．
さらに，21世紀に入って間もなく，福本誠二と山下武美らにより線維芽細胞増殖因子23（FGF23）が骨から分泌されるリン代謝ホルモンとして同定された［Proc Natl Acad Sci USA.
19）2001
（平成13）
年］．

内分泌疾患の診断の進歩
古典的ホルモンの定義としては「生体を調節，統御することを唯一の目的として作られた有機化合物で，血流により運ばれ離れた部位に作用するもの」というSelyeによる1949（昭和24）
年の記述が一般的である．
ホルモンの分泌は特異的なフィードバック機構を介して制御されており，通常は閉じた回路として内分泌系（endocrine system）
を形成している．ホルモンの特徴は，①血中に分泌され，②特異的な受容体と結合して，③遠隔の標的組織に作用する，という3点にある．古典的には，
ホルモンを分泌する組織は，下垂体や甲状腺などの内分泌腺とされていたが，現在では，心臓・腸管・肝臓・腎臓・筋肉・脂肪・骨など多くの組織から多彩なホルモンが分泌されることが明らかにされている．
ホルモンの過剰や不足の診断には，物質としてのホルモンの血中や尿中濃度の測定が不可欠である．1959（昭和34）年にYalowとBersonによりラジオイムノアッセイ（RIA）法が確立されると，ホルモンの測定法は画期的な進歩を遂げた．抗原・抗体反応と微量シグナルを検出する放射性同位元素を組み合わせる手法の応用により，20世紀中にはほぼすべてのホルモンが日常的に測定可能となり，内分泌疾患の診断に大きな進歩をもたらした．
さらに，微量分子を直接定量するための液体クロマトグラフィ質量分析法（LC-MS/MS）がホルモン測定にも応用され始めており，より精度の高い測定系により臨床判断が可能な時代が到来しつつある．
このようなホルモン測定法の進歩を基盤として，時代に即した内分泌疾患の診断法が確立されてきた．わが国で発見されたホルモンであるBNPの血中濃度の測定は，心不全の診断の一環として日々の診療で頻用されている．国内で開発されたFGF23の測定系は，低リン血症
性くる病・骨軟化症の鑑別診断に必須であり，わが国では，それを盛り込んだ『くる病・骨軟化症の診断マニュアル』が策定されている．
また，わが国における特筆すべき事業として，世界に先駆けて，新生児マススクリーニン
グによる先天性甲状腺機能低下症と先天性副腎皮質過形成症（21水酸化酵素欠損症）の早期診断が1977（昭和52）年から開始されたことが挙げられる．これにより，多くの子どもが知能発達の遅れを回避でき，より良い発達と成長が得られるようになった．
内分泌疾患の多くは，国の定める「難病の患者に対する医療等に関する法律」（難病法）に基265

日本医学会創立120周年記念誌.indb 265

22.2.25 4:27:58 PM

Ⅲ
づく指定難病とされており，それらの診断の手引きの作成に内分泌領域の多くの専門医が携わっている．1例としては，『間脳下垂体機能障害の診断と治療の手引き』［2019（令和元）年］などが挙げられる．
病因解明へのわが国の研究者の貢献として，旧くは橋本策が1912（大正元）年に慢性甲状腺炎の病理学的所見を初めて報告し，現在では世界中で橋本病と呼称されている．
時代を下ると，分娩を契機として自己免疫性甲状腺異常症を発症することが網野信行らにより明らかにされた［N Engl J Med. 1982（昭和57）年］．先天性のTSH・GH・PRL複合型下垂体前葉ホルモン欠損症の病因として転写因子Pit-1 の遺伝子異常が巽

圭太と宮井

潔らによ

り同定され，転写因子異常症という概念が提唱された［Nature Genetics. 1992（平成4）年］20）．
続いて，特発性とされていた中枢性尿崩症がリンパ球性漏斗下垂体炎により発症することが井村裕夫らにより明らかにされ［N Engl J Med. 1993（平成5）年］21），その後，rabphilin-3Aが自己抗体の候補として報告されている［J Clin Endocrinol Metal. 2015（平成27）年］．また，腫19）
瘍性骨軟化症の惹起因子としてFGF23 が福本誠二らにより同定された［2001（平成13）年］．

最近では，Cushing症候群をもたらすコルチゾール産生副腎皮質腺腫におけるPRKACA の体細胞系遺伝子変異の臨床的意義が小川誠司らにより明らかにされ［Science. 2014
（平成26）
年］，Cushing病の原因であるACTH産生下垂体腺腫の典型例の多くが，脱ユビキチン化酵素
USP8の体細胞系遺伝子変異で生じることを駒田雅之らが明らかにした［Nature Genetics.
2015（平成27）
年］．小児科領域では，緒方 勤や長谷川奉延らにより，さまざまな性分化異常症の病因が解明された．これらの業績はいずれも，各疾患の成因や病態の解明に貢献している．

内分泌疾患の治療の進歩
内分泌疾患の治療は，内分泌組織の病変を手術により摘除する，ホルモンの過剰分泌を薬剤により抑制する，そして不足するホルモンを補充することに大別される．外科領域では，
宮内昭により1993（平成5）年に提唱された甲状腺微小乳頭癌の取り扱いにおける“active

surveillance（非手術積極的経過観察）”という考え方は，わが国におけるエビデンスの蓄積に基づいて2015（平成27）
年に米国甲状腺学会のガイドラインにも取り入れられるに至っている．
ホルモン過剰分泌の治療薬としては，副甲状腺癌や手術ができない原発性副甲状腺機能亢進症におけるPTH過剰分泌を抑制する薬剤として，カルシウム感知受容体をアロステリック
作用により活性化するエボカルセトがわが国で開発された［2018（平成30）年保険収載，
J Bone Miner Metab. 2020
（令和2）年］22）．本剤は，維持透析下の二次性副甲状腺機能亢進症に対しても使用されている．
また，ホルモンの過剰作用を中和抗体で抑制する薬剤として，抗FGF23抗体であるブロス
マブがわが国で開発され，国際治験を経てFGF23関連低リン血症性くる病・骨軟化症に対して国内外で承認され
［2019
（令和元）
年保険収載，J Bone Miner Res. 2021（令和3）年］23），本症の治療にブレークスルーをもたらすことが期待されている．さらに，オレキシンの発見を契機に，その受容体拮抗薬が不眠症の治療薬として開発された．
ホルモン補充療法においては，鎮目和夫らにより1977年（昭和52年）に成長科学協会が設立され，下垂体抽出物であり稀少医薬品であった成長ホルモンの適正投与を促進することにより小児成長障害の治療に大きく貢献した．わが国で発見されたホルモンとしては，ヒト
ANP（hANP）
が心不全治療薬として広く臨床応用されている．また，経口投与可能なグレリン様作用薬アナモレリンが，がん悪液質に対する治療薬として2021（令和3）
年に保険収載された．

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ホルモンの発見と診断・治療の進歩

おわりにホルモンを学ぶことは，全身の恒常性を維持する仕組みの理解を深め，情動を含めて全体
としてヒトの病態を洞察するうえで必須の基盤を形成することにつながるものである．これからは，必ずしも個々の疾患にとらわれることなく，大きな視野でホルモンの探求を続ける
ことが，人類の健康と福祉の増進につながることを期待したい．

文献1） Kasuga M, et al：Insulin stimulates the phosphorylation of the 95,000-dalton subunit of its own receptor. Science 1982；215（4529）：
185-187.
2） Inagaki N, et al：Reconstitution of IKATP: an inward rectifier subunit plus the sulfonylurea receptor. Science 1995；270（5239）：
1166-1170.
3） Takeda J, et al：Sequence of an intestinal cDNA encoding human gastric inhibitory polypeptide precursor. Proc Natl Acad Sci USA
1987；84（20）：7005-7008.
4） Maeda K, et al：cDNA cloning and expression of a novel adipose specific collagen-like factor, apM1（AdiPose Most abundant Genetranscript 1）.Biochem Biophys Res Commun 1996；221：286-289.
5） Yamauchi T, et al：Cloning of adiponectin receptors that mediate antidiabetic metabolic effects. Nature 2003；423（6941）：762-769.
6） Ito C, et al：Correlation among fasting plasma glucose, two-hour plasma glucose levels in OGTT and HbA1c. Diabetes Res Clin Pract
2000；50：225-230.
7） Kosaka K, et al：Insulin secretory response of diabetics during the period of improvement of glucose tolerance to normal range.
Diabetologia 1974；10：775-782.
8） Kobayashi T, et al：Time course of islet cell antibodies and beta-cell function in non-insulin-dependent stage of type I diabetes.
Diabetes 1987；36：510-517.
9） Imagawa A, et al：A novel subtype of type 1 diabetes mellitus characterized by a rapid onset and an absence of diabetes-related
antibodies. Osaka IDDM Study Group. N Engl J Med 2000；342：301-307.
10）Yamagata K, et al：Mutations in the hepatocyte nuclear factor-1alpha gene in maturity-onset diabetes of the young（MODY3）.
Nature 1996；384（6608）：455-458.
11）Ohkubo Y, et al：Intensive insulin therapy prevents the progression of diabetic microvascular complications in Japanese patientswith non-insulin-dependent diabetes mellitus: a randomized prospective 6-year study. Diabetes Res Clin Pract 1995；28：103-117.
12）Ueki K, et al：Effect of an intensified multifactorial intervention on cardiovascular outcomes and mortality in patients with type 2
diabets（J-DOIT3）：a multicenter, open-label, parallel-group, randomized controlled trial. Lancet Diabetes Endocrinol 2017；5：951964.
13）Ebihara K, et al：Efficacy and safety of leptin-replacement therapy and possible mechanisms of leptin actions in patients withgeneralized lipodystrophy. J Clin Endocrinol Metab 2007；92：532-541.
14）Nakanishi S, et al：Nucleotide sequence of cloned cDNA for bovine corticotropin-beta-lipotropin precursor. Nature 1979；278（5703）：
423-427.
15）Kangawa K, et al：Identification of rat gamma atrial natriuretic polypeptide and characterization of the cDNA encoding its
precursor. Nature 1984；312（5990）：152-155.
16）Yanagisawa M, et al：A novel potent vasoconstrictor peptide produced by vascular endothelial cells. Nature 1988；332（6163）：411415.
17）Sakurai T, et al：Orexins and orexin receptors：a family of hypothalamic neuropeptides and G protein-coupled receptors that
regulate feeding behavior. Cell 1998；92：573-585.
18）Kojima M, et al：Ghrelin is a growth-hormone-releasing acylated peptide from stomach. Nature 1999；402（6762）：656-660.
19）Shimada T, et al：Cloning and characterization of FGF23 as a causative factor of tumor-induced osteomalacia. Proc Natl Acad Sci
USA 2001；98：6500-6505.
20）Tatsumi K, et al：Cretinism with combined hormone deficiency caused by a mutation in the PIT1 gene. Nat Genet 1992；1：56-58.
21）Imura H, et al：Lymphocytic infundibuloneurohypophysitis as a cause of central diabetes insipidus. N Engl J Med 1993；329：683689.
22）Takeuchi Y, et al：Evocalcet in patients with primary hyperparathyroidism: an open-label, single-arm, multicenter, 52-week, dosetitration phase III study. J Bone Miner Metab 2020；38：687-694.
23）Imanishi Y, et al：Interim analysis of a phase 2 open-label trial assessing burosumab efficacy and safety in patients with tumorinduced osteomalacia. J Bone Miner Res 2021；36：262-270.

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

分子標的治療薬（低分子，抗体）とワクチンの進歩
がん研究会プレシジョン医療研究センター所長

中村祐輔

20世紀から21世紀にかけて，薬剤開発方法にパラダイムシフトが起こった．20世紀は天然に存在する化合物や人工的に作成した化合物から，薬効のある分子を探す方法で薬剤が見つけ出されてきた．天然物から発見されたものとして，最もよく知られているのは，1928年のペニシリンの発見である．アレクサンダー・フレミングがブドウ球菌培養中に混入した青
カビの周辺に，細菌が増殖しないこと気付き，それに端を発して青カビ（ペニシリウム）から見つけたことから命名されている．土壌に含まれていた放線菌から結核菌に有効なストレプ
トマイシンを見出したのも，抗生物質の開発にとっては歴史的な発見である．その後，天然に存在する菌類やカビ類から抽出された分子や人工的に合成された化合物のスクリーニングを中心として薬剤開発が進められてきた．しかし，ゲノム研究や分子生物学の発展に伴って，21世紀には，まず，疾患や症状を起こす原因となる標的分子を見つけ出し，それに作用する化合物や抗体を開発していく手法が主流となりつつある．

がんの分子標的治療薬
最初に，分子標的治療薬の開発で目覚ましい成果を上げているがんの分野で話を進めたい．
1990年以降，がんの発生や増悪・転移に関連する数百種類の遺伝子が発見された．これらの遺伝子を大別すると，細胞の増殖に対してアクセル役の「がん遺伝子」，「血管新生因子」とブ
レーキ役の「がん抑制遺伝子」である．また，生殖細胞にDNA修復役を担う遺伝子に異常があると，遺伝性のがん，もしくは，一般的にがんに罹患しやすいことがわかっている．失われた「がん抑制遺伝子」の機能をがん細胞特異的に薬剤で補うことは難しいため，多くのがん分
子標的治療薬は「がん遺伝子産物」，「血管新生因子」を標的としているのが実情である．また，
2010年以降，がん患者自身の持つ免疫機能を活性化する免疫チェックポイント分子を標的とする抗体治療法やT細胞療法の開発も急速に進んでいる．
以下，がん分子標的治療薬を標的別に列記する．

ホルモン療法乳がんの多くは女性ホルモンであるエストロゲンが細胞増殖シグナル役を担っている．同じように，前立腺がんにおいては男性ホルモンであるテストステロンが重要なシグナル役を担っている．これらのがんに対しては，卵巣や精巣を切除することによって性ホルモンレベ
ルを下げる治療法が行われてきたこともあったが，現在では，化合物によって，ホルモン−
ホルモン受容体の結合やその下流の増殖シグナルを遮断する治療法が多く開発されており，予後が大幅に改善されている．わが国の前立腺がんの5年生存率はステージ3では100％，ス
テージ4でも66％と報告されている．ホルモン療法は分子標的治療法に含まれないこともあるが，ホルモンによる増殖シグナルを化合物で阻害している紛れもない分子標的治療法である．

増殖シグナル阻害薬
前述したがん遺伝子産物の多くは細胞内で増殖シグナルを活性化して，細胞の無秩序な増殖を引き起こしている．このタイプの遺伝子産物をターゲットとした分子標的治療薬の象徴

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分子標的治療薬（低分子，抗体）とワクチンの進歩的なものが，白血病細胞に認められるフィラデルフィア染色体の染色体転座部分で生じる
BCR-ABL融合遺伝子産物（チロシンキナーゼ）に対する阻害薬イマチニブである．BCR-ABLを含め，リン酸化にかかわるキナーゼ酵素群は細胞増殖シグナルの中心的な役割を果たしており，多くの薬剤開発の標的となっている．このイマチニブは日米で2001（平成13）年に承認されたが，長期服用でも副作用問題が生ずるケースが少なく，本来，治療困難であった慢性
骨髄性白血病をまるで，日常診療でよく診る慢性疾患のように治療を容易にした意義は大きい．現在は，
ほかのタイプの白血病でもフィラデルフィア染色体陽性の場合に処方されている．
これに加え，イマチニブは消化管間質腫瘍の一因となっているKITキナーゼ酵素に対する阻害活性も高く，KIT陽性消化管間質腫瘍の治療にも使われている．その後，HER2（human EGFRrelated 2，ERBB2とも呼ばれる），EGFR（epidermal growth factor receptor；上皮成長因子受容体）などが次々と薬剤開発の標的となった．HER2は細胞表面に存在する受容体型チロシン
キナーゼであり，一部の乳がん（約20％）や胃がん（約5％）などで遺伝子増幅によって過剰発現が起こっており，低分子化合物がシグナル抑制に利用されている．それに加え，代表的な抗体医薬品として抗HER2抗体であるトラスツマブが知られている．この抗体医薬品開発前には，HER2陽性乳がんは予後が悪い乳がんに分類されていたが，有効性が高く，このタイプの乳がんの予後を大幅に改善させた．また，同じく受容体型チロシンキナーゼであるEGFRは，
アジア人の肺がんで高頻度に異常が起こっている．2002（平成14）年にこのキナーゼ活性を抑えるゲフィチニブが世界に先行して日本で承認され（米国は2003年），その画期的な効果と副作用である間質性肺炎が社会で大きな話題となった．しかし，これまでに多種類のEGFR阻害薬が開発され，標準治療法となっている．これら以外にも，肺がんの5％前後で異常の認められるALK融合遺伝子，MET，RET，ROS1などの阻害薬が肺がん治療に利用されている．
さらに，PIK3C，CDK4/6，PDGFR，BTK，mTORなどのキナーゼに対する阻害薬もすでに臨床の場で利用されている．
ただし，多くの阻害薬は，類似のキナーゼの活性も抑えるため，それに伴う副作用が高頻度で認められる．また，治療開始後数か月〜数年の間に薬剤耐性が生ずることが知られている．
その仕組みとして，多くの場合，標的遺伝子内に新たな異常が起こり（がん組織内において，がん細胞間で多様性があり，治療開始時点で同一遺伝子内に別の遺伝子異常を持つがん細胞が存在している），新規変異を有するタンパク質に対する化合物の阻害活性が低下するために，がん細胞が増殖してくると考えられている．

遺伝子発現制御薬
がんにおいてはゲノムレベルの異常だけでなく，遺伝子発現制御にかかわるDNAメチル化
や，ヒストンタンパクのアセチル化やメチル化異常も検出されている．これらに関連する酵素阻害薬によって遺伝子発現の正常化を図る薬剤が利用されている．DNAメチル化阻害薬であるアザシチジンが急性骨髄性白血病治療薬として米国で承認を受けている．ほかにも，ヒストン脱アセチル化酵素（Histone Deacetylase；HDAC）阻害薬であるパノビノスタットが難治性多発性骨髄腫に利用されている．

血管新生阻害薬
腫瘍の増殖には血管新生が不可欠である．血管新生を促すVEGF（vascular endothelial
growth factor；血管内皮細胞増殖因子）やその受容体（VEGFR）のキナーゼの働きを阻害する化合物や抗体ががんの治療薬として利用されている．強い血管新生は多くのがんにおいて認められる現象であり，VEGFに対する抗体医薬ベバシズマブは転移性乳がんに対する治療薬として米国で承認を受けた．しかし，単独では効果がないとして米国では2011年に承認を取り

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Ⅲ
消された．ただし，米国の治療ガイドラインでは抗がん剤との併用が推奨されている．わが国でも，血管新生を標的とする治療薬は，臨床現場で単独・併用療法として用いられている．

免疫チェックポイント阻害薬
がん組織にはがん細胞に攻撃を仕掛ける免疫細胞を抑制するためのさまざまな分子機構や免疫抑制細胞（Treg）が存在している．Treg細胞の表面にあるCTLA-4に結合してその働きを抑える抗体（イピリマブ）がメラノーマに対して有効であることが示され，米国では2011年に，
日本においても2015（平成27）年に承認されている．また，本庶佑博士が2018年度のノーベル生理学・医学賞を受賞されて大きな注目を集めたPD-1に対する抗体であるニボルマブは2014（平成26）年（米国も2014年）に承認を受けている．すでに多種類の抗PD-1抗体が承認を受けている（例えば，ペンブロリツマブは日本で2016年に承認）．PD-1は細胞傷害性T細胞の表面に発現しており，がん細胞はこれのリガンドであるPD-L1を発現して，がん細胞が攻撃されるのを防いでいる．PD-L1とPD-1が結合すると，T細胞の働きが弱まり，がん細胞を攻撃する力が減弱化するのである．したがって，がん細胞側に発現している抗PD-L1に対する抗体もPD-1/PD-L1経路をブロックすることが期待され，アベルバムなどの抗PD-L1抗体がすでに承認されている．当初，がん細胞におけるPD-L1の発現量によって免疫チェックポイント
抗体の使い分けが試みられていたが，一部のPD-L1を発現していない（最近では，PD-L1の糖鎖修飾に違いによって，検査に利用している抗体がPD-L1を認識できないためと考えられている）腫瘍に対しても有効であることがわかっている．また，種々の臨床試験の結果から，がんにおける遺伝子異常数の多い症例で免疫チェックポイント抗体の有効率が高いことが報告されている．たとえば，大腸がんではHNPCCタイプ（hereditary non-polyposis colon cancer；
家族性非ポリポーシス）では有効率が60％程度に対し，一般の大腸がんでは5％程度と報告されている．このHNPCCは遺伝的なDNA修復遺伝子異常が原因で起こり，体細胞変異数が一般の大腸がんよりも一桁多いことから，遺伝子異常によって生じたがん細胞特異的な抗原（ネオアンチゲン）が多く作られ，ネオアンチゲン（がん細胞に生じた点変異，挿入欠失変異，融合
遺伝子の融合部分などのがん細胞にだけ存在するがん細胞固有のペプチド）に反応する細胞傷
害性リンパ球が多く浸潤している免疫環境が，免疫チェックポイント抗体治療に有利に働くためと考えられている．ミスマッチ修復遺伝子やDNA合成酵素ε遺伝子に変異があるがんに対して，どのがん種でも保険適用されている．

がん細胞表面タンパクに対する抗体（＋トキシン）
療法
HER2・EGFRに対する抗体医薬品は上述したが，これらにトキシンや抗がん剤を結合させてがん細胞に特異的に届ける（デリバリーする）治療法も行われている．これら以外のものとしては，Bリンパ球の細胞表面抗原であるCD20を標的とするリツキシマブや，CD20抗体にイットリウムを結合させたゼヴァリンなどはB細胞系のリンパ腫に有効である．また，日本で開発された，T細胞に多く発現しているCCR4を標的とするモノクローナル抗体（モガムリズ
マブ）がT細胞系の腫瘍の治療に用いられている．これら以外にも，細胞表面にあるCD52（B
細胞系白血病），CD30（ホジキンリンパ腫），CD38（多発性骨髄腫），CD319（多発性骨髄腫）
抗体が臨床応用されている．

CAR-T細胞，TCR導入T細胞療法
がん分子標的治療法として，今後期待されるものとしてはCAR（chimeric antigen receptor；
キメラ抗原受容体）-T細胞療法やTCR（T cell receptor；T細胞受容体）
導入T細胞療法がある（図1）．
CAR-T細胞療法は，すでにB細胞特異的なCD19に対する抗体遺伝子と，T細胞の活性化遺伝

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分子標的治療薬（低分子，抗体）とワクチンの進歩

図1

現在利用されている，または今後開発が期待される個別化分子標的T細胞免疫療法
CAR（chimeric antigen receptor）-T細胞療法・TCR（T cell receptor）導入T細胞療法・
バイスペシフィック抗体治療
腫瘍抗原特異的TCR導入T細胞療法

CAR-T細胞療法

バイスペシフィック
抗体治療

この2つは臨床的に実証されている

がん細胞

抗体部分
4-18B，OX40
CD28
ZAP70 CD3

CAR-T細胞

がん細胞

がん細胞

腫瘍細胞特異的ペプチド

HLA

腫瘍細胞特異的T細胞受容体 ペプチド

HLA

CD3

T細胞活性化部分
腫瘍抗原特異的TCR導入T細胞

HLA-腫瘍特異的
抗原複合体とCD3との両方を認識できる抗体

T細胞

がん細胞とT細胞を接触させ，T細胞から分泌される細胞傷害性分子によってがん細胞を死滅させる．

子からなるキメラ遺伝子を患者のT細胞に導入する形で，B細胞由来の白血病やリンパ腫に応用され，目覚ましい効果を上げている．また，ヒトパピローマウイルス（HPV）に感染している子宮頸がんや頭頸部がんでは，ウイルス抗原を標的としたTCR-T細胞療法も臨床的な有効性が報告されている．がん細胞で発現しているHPV由来のE7タンパク質由来ペプチドを認識できるTCRを見つけ，このTCR遺伝子を患者由来のT細胞に導入して，HPVに感染しているがん細胞をTCRによって認識させて，T細胞ががん細胞を破壊する方法である．
これらに加え，がん細胞表面に存在するHLA上で抗原として提示されているネオアンチゲンを標的とするTCR導入T細胞療法も始められようとしている．
さらに，バイスペシフィック抗体（一方がHLA-ネオアンチゲンを認識する抗体，他方がT細胞のCD3を認識する抗体と抗原認識部位を両側に有する抗体）を利用してがん細胞とT細胞を近づけ，T細胞からの細胞傷害性物質によってがん細胞を死に追い込む方法が期待されている．

その他
これ以外にもプロテアソーム阻害薬（多発性骨髄腫），PARP［poly（ADP-ribose）polymerase，
ポリADP-リボース付加酵素］阻害薬（BRCA遺伝子に異常のある卵巣がん，前立腺がんなど），
糖鎖抗原であるB4GALNT1に対する抗体医薬（神経膠芽腫）など，がん特異的な標的を対象とする薬剤が開発されている．

自己免疫疾患に対する分子標的治療薬
分子標的治療薬として大きな福音をもたらしている分野に自己免疫疾患がある．
自己免疫疾患は自己に対する免疫の暴走によって起こる疾患である．この免疫暴走の機序が明らかになり，それを引き起こす分子に対する抗体医薬品が臨床現場で高い治療成績を示

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Ⅲ
している．例としては，関節リウマチに対する抗IL-6受容体抗体（トシリズマブとサリルマブ）
や潰瘍性大腸炎を含む多種類の難治性自己免疫疾患に対する抗ヒトTNFα抗体（インフリキシマブ）などが挙げられる．

感染症に対する分子標的治療薬
細菌やウイルスはそれぞれ固有のタンパク質を有しており，特に，増殖に不可欠な酵素活性を持つタンパク質は薬剤開発の標的となる．例えば，インフルエンザウイルスが細胞内で多くのコピーを複製して細胞外に放出される際に必要なノイラミニダーゼを阻害する薬剤（オ
セルタミビル，ザナミビルなど）が治療薬として利用されている．HIV感染症に対しては，ウ
イルスの逆転写酵素を阻害する薬剤，インテグラーゼ阻害薬，ウイルスが細胞に侵入するのを阻害する薬剤（CCR5阻害薬，マラビロク）などが開発されている．CCR5については膨大な数のHIV感染患者（AIDS発症者を含む）と高リスクな行動をしているにもかかわらず感染しなかった人を数千人単位で全ゲノム遺伝子多型解析を行った結果として，このケモカインレセ
プターが，HIVウイルスが細胞に接着し侵入する際に不可欠な受容体となっていることが発見され，それがこの薬剤の開発につながった経緯がある．
そして，コロナウイルス感染症ワクチンとして，一気に脚光を浴びたmRNAワクチンについて紹介したい．感染症ワクチンと言えば，不活化した病原菌や病原菌の一部の組換えタン
パク質を利用したものが長年にわたって利用されてきた．コロナウイルス感染症の世界的な大流行に対して，mRNAワクチンが非常に短期間で開発された．ビオンテック社（ファイザー社）とモデルナ社がその主役を務めたが，ビオンテック社は，先に少し触れたがんに対するネ
オアンチゲン治療を目指して設立された会社であり，2017年には，複数のネオアンチゲンを1つのmRNA分子に組み込んで，がん患者に特異的な免疫反応を引き起こすことを報告していた．モデルナ社も同様の取り組みを行っていた．したがって，mRNAを利用して免疫反応を引き起こすことができる技術をすでに開発していたのである．
今回のCOVID-19のみならず，ウイルスや細菌のゲノム解析は，ゲノム解析技術が進んだ今
日では，数日間で行うことが可能である．当初中国で見つかったコロナ株に加え，細胞に接着するタンパクであるスパイクタンパク質に変異を持つ，感染力が高いアルファ変異株，ベータ変異株，ガンマ変異株，デルタ変異株，そして，ラムダ変異株，オミクロン株などが報告されている．デルタ株やラムダ株は，ワクチンの有効性が低下することがわかってきているが，mRNAを利用する場合には，短期間（数か月）で変異型に対応できるワクチンを作ることができる．あるいは，抗原ペプチドを合成する技術も進んできているので，抗原ペプチドを利用することも可能となってきている．

おわりに21世紀になり，ゲノム解析や分子生物学的手法，そして，AI（人工知能）の革新的進歩が起
こり，がん治療薬やワクチンの開発が一変した．創薬が難しい分子標的もあるものの，疾患を引き起こす分子機構の解明とイノベーティブな技術の重要性が，治療薬の開発に直結することを再認識させてくれたのが，今回のコロナウイルス感染症に対するmRNAワクチンの開発である．今後の医薬品開発も標的分子を発見することが最も主要な手段となることは間違
いない．

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

日本における臨床研究の歴史と課題
自治医科大学学長

永井良三

はじめに
臨床研究の歴史は，統計学と研究倫理，さらに医薬品規制の歴史でもある．臨床研究は人間を対象とする研究であり，被験者と社会の了解を欠かせない．しかし臨床研究が社会とともに歩むようになったのは，第二次世界大戦後である．歴史を反省し，各国は研究指針や法規制を整備してきた．しかし日本は長い間，この動きに繰り返し遅れた．制度のないところ
で研究が行われた結果，多くの薬害事件や研究不正が発生した．例えばアメリカ食品医薬品
局（FDA）が1938年に販売前の薬事承認を求めたのに対し，日本の薬事法による承認審査は1960（昭和35）年である1）．この間にサリドマイド事件が発生した2）．そこで医薬品製造承認
や副作用報告制度が次第に整備されるようになった．しかしその後も治験や臨床研究の国際基準を満たせないなかで，日本の製薬企業や大学は競争力を失っていった．本稿では，これらの歴史を俯瞰するとともに，臨床研究をめぐる課題を紹介する．

明治・大正期の臨床研究
病気の予防法や治療法を見出す研究は古くから行われてきた．1753年に英国海軍のジェイ
ムス・リンドが，壊血病に対してライムが有効であることを示したのはその先駆けである．
この研究により遠洋航海が可能となり，大英帝国は七つの海を支配した．英国水兵を“Limey”と呼ぶのはその名残りである．
明治時代の日本では脚気が課題だった．1878（明治11）年，勅命により神田の東京府立脚気病院で，漢方と西洋医学による治療法を比較する「東西脚気相撲」が行われた3）．その後英国に留学した海軍の高木兼寛は食事に注目し研究が進んだ．高木は，1883年と84年に南米まで周航した練習船の水兵を対象に，最初は米食，次の航海では洋食メニューに変更したと
ころ，脚気が激減した．これにより当時の感染説に対し，食事が原因であると考え，パン食や麦飯を予防に活用した．
大正〜昭和期は，感染症や脳卒中の死亡率の高い時代であり，疾患の予後が注目されるようになった．ワイル病の病原体を同定し，感染経路の解明と予防，抗血清による治療法を開発した稲田龍吉の『臨床講義録』（1928年刊）には，「予後は医者にはよほど大切なものではあるけれども，まだ科学的の方法で纏めて述べることが甚だ困難」と述べられている4）．非伝染病の予後因子として，年齢，性，胸腺リンパ体質，関節素質，遺伝，生活程度，性質，酒客，
脂肪過多など，伝染病では，流行の程度，潜伏期の長さ，発熱の高さ，意識障害，循環器の状態（脈拍，血圧，脈管の充実度），呼吸数，白血球数，血液中の細菌，鼓腸，尿量などを挙げている．稲田は血圧亢進症（高血圧）にも注目し，アメリカの研究者や保険会社の予後デー
タを紹介した．まだ発症後の平均生存が3 〜 4年の時代である．しかしこれらの要因の詳細な分析は，戦後の推測統計学を待たなければならなかった．

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Ⅲ

統計による評価の歴史
1890年代にカール・ピアソンが大標本の統計学を確立したが5），当時の統計学は大量のデータを用いた記述統計学であり，仮説の検証を行う方法ではなかった．このため欧米でも1960年代までの臨床研究は，頻度による評価が中心だった．日本でも，戦後の疫痢の疫学調査の際，標準偏差や比較対照群はほとんど用いられていなかった6）．
実験や臨床研究の多くは少数サンプルで行われる．そこで実験家のための統計学が求められた．これを確立したのが，英国のロナルド・フィッシャーである．フィッシャーは実験計
画法，母集団，帰無仮説，検定法などを導入した．さらに帰無仮説が成立する確率としてp値を設定し，これを基準に仮説の検証を行うこととした．これらは臨床研究の重要な手法となった．
小標本の推測統計学が日本に導入されたのは昭和の戦争の時代である7）．このため限られた学者しか注目しなかった．その後，推測統計学は，戦後に来日したデミングらの指導により品質管理に広く利用されるようになった．しかし冷戦の時代であり，わが国のアカデミア
はイデオロギーの影響を受けていた．科学的社会主義は，歴史は必然的に進歩すると考え，現象の基盤に偶然が想定する推測統計学の考え方は受入れ難かった8）．戦時中，推測統計学
者が軍に協力したことや，占領時代にアメリカで発達した推計学が産業の現場に導入された
ことも，批判の理由となった．このため推測統計学が医学研究で広く利用されるようになったのは1970年代以後だった．
統計学者も，因果推論を巡って論争を繰り返した．統計で因果を論ずべきでないことは，
統計学で繰り返し強調される．しかし説明仮説を提示することは可能である．高木兼寛の食事原因説に反対した森呉

林太郎（鷗外）は，日本に医学統計を紹介したパイオニアであり，

秀三訳『医学統計』に寄せた序文には，統計学に対する認識を記している9）．森が食事説に反対した根拠は，統計で因果を論ずべきでないという点だった．実際，森は「同時期に兵士を二群に分けて同一の地に住まわせ，一方に米，他方に麦を与えて脚気の発症に差があるときにわずかに因果を論ずることができる」と述べた10）．しかし高木の洞察は正しかった．森は攻撃的な性格であり，当時の「厳密な科学」を重視していた．統計の限界に厳密なあまりに，説明仮説も否定したことが悲劇を生んだ．
因果論争における統計学者の頑な姿勢は，海外でも見られた．戦後，喫煙が肺がんの原因として注目されたときに，愛煙家のフィッシャーは，「喫煙と肺がんの関係があるからといって原因とは限らない」と主張した11）．

疫学研究と介入試験の歴史
疾患関連因子が浮かび上がると，介入試験が行われる．脚気については，すでに大正期末に島薗順次郎や大森憲太により脚気ビタミンB欠乏説が確定していた．オリザニン結晶（ビタ
ミンB1の純結晶）の特効作用の臨床研究は，1932（昭和7）年に報告された．
第二次世界大戦後は多因子性の慢性疾患，特に心血管病や脳卒中の疫学研究が実施された．
重要な疫学研究は，1948（昭和23）年に始まり，今も続けられている米国のフラミンガム研究である．冠動脈疾患の発症にかかわる多因子を解析するために多変量解析が用いられた．
またロジスティック回帰モデルもこの研究のために考案された．わが国では1961（昭和36）
年から福岡県久山町で疫学調査が開始された．久山町研究は，症例数こそフラミンガム研究に及ばないものの，高い剖検率を特徴とする．
戦後，1950年代に降圧薬，1970年代には高脂血症薬が開発され，高血圧や高脂血症に対する介入試験が始まった．特に1962（昭和37）年と1970（昭和45）年に報告されたVA研究は，

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 274

22.2.25 4:28:00 PM日本における臨床研究の歴史と課題

各群70 〜 200症例弱と少数だったが，高血圧治療が死亡率や重大な心血管イベントを減少させることを示した点で意義が大きい12,13）．しかし，軽症・中等症患者に対する降圧治療では，冠動脈疾患の発症を抑制できなかった．このため心血管保護作用のある降圧薬開発が課題となった．ちなみに1967（昭和42）年のVA研究の分析は症例提示，度数分布，頻度の比較である12）．しかし1970（昭和45）
年の第2報では5年生存率をt検定で評価した13）．
統計解析の進歩によって，臨床研究は次第に頻度の低い重篤な現象を対象として，多因子分析を行うようになった．生活習慣病における脳卒中や心臓発作，さらに死亡という重大イ
ベントの頻度は低く，予防と治療の有効性評価は容易でない．そこで大規模ランダム化介入試験の時代となった．
臨床研究は，
メカニズム論に対する反省からも重視された．大きなインパクトを与えたのが，1991年のCAST研究である14）．心筋梗塞後の心室性期外収縮は心臓死の危険因子である．これを強力な抗不整脈薬で抑えれば心臓死が減少すると期待された．しかしかえって死亡率が上昇し，試験は中止された．用いられた抗不整脈はNaチャネルを抑制し，心筋の収縮力を抑えるからである．同様に，強心薬により慢性心不全の予後が悪化したPROMISE研究（1991年）
も，理論中心の医学に警鐘を鳴らした15）．
検査値が改善しても，患者の予後が改善するとは限らない．一連の研究は，検査データや自覚症状ではなく，「重大なイベント」をエンドポイントとすることの重要性を示した．この経験を踏まえて，1990年代に予後を指標とするEBMの時代を迎えた．
臨床試験は単なる統計的有意差ではなく，差の大きさが重要である．また介入試験には，試験対象以外の患者にも当てはまるかという問題がある．莫大なコストと長い研究期間も問題である．このため最近は，現場のリアルワールドデータを用いた観察研究が注目されるようになった．しかしビッグデータを用いても，ランダム化してグループ割り付けをしないと，患者の背景を揃えることはできない．このため薬効評価の検出力は，ランダム化介入試験に及ばない．リアルワールドデータからは多くの示唆が得られるが，AI解析と結び付いて不確
実な情報が氾濫しかねないことにも注意が必要である16）．

臨床研究の倫理規範と規制の歴史
臨床研究において重要なのは倫理であり，研究は被験者と社会の同意の下に行われなければならない．これは第二次世界大戦中の非人道的人体実験に対する反省から始まった．ナチス・
ドイツだけでなく，日本でも多くの非人道的研究が行われた17）．
ニュールンベルグ裁判後の1947（昭和22）年に定められたニュールンベルグ綱領は，臨床研究の大きな転機となった18）．綱領には，被験者の自発的同意，科学的根拠，被験者保護，被験者離脱の自由などが述べられた．これを基に1964（昭和39）年，世界医師会総会は「ヒトを対象とする生物医学的研究に携わる医師のための勧告」，すなわち「ヘルシンキ宣言」を採択した19）．宣言は，科学的根拠と倫理的原則の順守，リスクとベネフィットの事前評価，被験者の保護，書面による同意などを謳った．その後，改訂を重ね，2013（平成25）年には，①科学的・倫理的に適正な配慮を記載した試験実施計画書の作成②治験審査委員会における試験計画の科学的・倫理的な適正さの審査③被験者に対する試験計画に関する事前の説明と，治験への参加について自由意思による同意文書などを定めた20）．
非人道的な人体実験は戦後の米国でも行われた．転機は1966年のヘンリー・ビーチャーの論文『倫理と臨床研究』だった21）．22の問題事例を紹介し社会に衝撃を与えた．これを受け275

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22.2.25 4:28:00 PM

Ⅲて米国の国立衛生研究所（NIH）は倫理指針を発表し，研究計画を審査する施設内審査委員会（IRB）の設置を求めた．さらに1974（昭和49）年には国家研究法を制定し，IRBの義務化と臨床試験の管理（米国の旧GCP）
を法的に定めた．
わが国は厚生省局長通知として旧GCPを1989（平成元）年に発出した．しかし口頭同意も可とされ，治験実施体制に対する行政調査も整備されなかった．その後，1997（平成9）年，日
米欧医薬品規制調和国際会議（ICH）の下で，共通の臨床試験実施基準（ICH-GCP）が制定され，日本も同年，新GCPとして法改正した．新GCPは，文書による同意の義務，治験総括医師制の廃止，治験責任医師の設置，治験依頼者の責任範囲の拡大，治験審査委員会の充実などを定めた．さらに2013（平成25）
年の改定では「医師主導治験」が導入された．
1950年代末〜 1960年代のサリドマイド事件は，医薬品製造や安全性試験を見直す契機となった．まず米国で医薬品の製造・品質管理（GMP）の法的規制が始まった．GMPは品質規格だけでなく，製造過程の管理も求め，米国では1962（昭和37）年，日本は1980（昭和55）年に法律が公布された（通知は1974年）．GLP（good laboratry practice）
はサリドマイド事件の際に企業の動物実験データが問題視されたことによる．米国で1979（昭和54）
年に公布，翌年発効
した．わが国では1982（昭和58）年に薬務局通知として発出され，1997（平成9）年にGLP省令
として法制化された．2005（平成17）年に医療機器のGLP，2014（平成26）年には再生医療など製品のGLPも公布された．
2010年代に発覚したディオバンの研究不正のインパクトは大きく，2016（平成28）年に臨床研究法が施行された．特に企業の支援を受けた研究や未承認・適応外使用の医薬品と医療機器を使用する研究は特定臨床研究とされ，法的規制の対象となった．臨床研究法は当初，介入研究が対象だったが，観察研究も対象となった．法の対象は「医薬品等の有効性又は安全性を明らかにする目的で，当該医薬品等を人に対して投与又は使用することにより行う研究」と通知で説明されている．しかし「明らかにする目的で投与又は使用する研究」と，「明らかにする目的で行う研究」の二義性があることが混乱を招いた．解釈次第で法の適応範囲が異なるからである．その他にも，添付文書に記載された用法用量に従わない臨床研究は，経験のある少量使用でも特定臨床研究とされるなど，多くの問題が指摘され現在改定が進められている．
近年，臨床研究はイノベーションも目的としている．米国は，1980年にバイ・ドール法によって，研究者や大学の権利を認めた．これが米国の産業力を復活させた．日本では政府資金を用いた研究開発の知的財産権は長く国に帰属していたが，2002（平成14）年の産業活力再生特別措置法第30条（日本版バイ・ドール制度）によって研究者や大学の権利が認められた．
一連の規制の歴史を顧みると，わが国は繰り返し世界の動きに10年遅れで対応してきた．
医学教育，学術活動における倫理教育の不足，臨床医学に対する歴史観の欠如によるところが大きいと考えられる．

おわりに
近年，医学研究は大型化し，分子細胞レベルの知見を，疾患の予防，診断，治療，予後の推定に結び付ける時代となった．またイノベーションも期待されている．こうした研究には
分野横断的な研究体制と人材，さらに膨大な研究費が必要となる．しかし何よりも透明性と説明責任を通じて社会とともに歩むことが重要である．
長い間，医学研究は基礎研究から臨床実践へ向かう直線的なモデルで考えられてきた．しかし実際は，基礎研究→橋渡し研究→小規模な実践→大規模な実践→基礎研究という循環構
造を構成し，基礎研究からスタートするとは限らない（図1）．特に社会のなかで評価し，新た

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図1

臨床研究の諸相

基礎研究から実践に直線的に向かうのではなく，基礎研究，橋渡し研究，小規模の実践，大規模の実践 の い く つ か の 段 階 が 循 環 す る．
また研究の中心には常に倫理が存在する．
ELSI：ethical legal and social
issues理論から実用化へ

メカニズムの解明〜トランスレーショナル
リサーチ（橋渡し研究）〜〜生命・疾患の理解〜

レギュラトリーサイエンス
仮説の設定
課題の抽出
検証・評価

ELSI
社会との
協働
ビッグデータの活用による
加速・臨床試験/治験

社会からのフィードバック

社会（集団）
における実践

小規模な実践
〜先進医療〜

な仮説を基礎研究に提示することが重要である．各段階の研究は社会と協働して進め，循環の中心には常に倫理が存在する．また臨床研究ではビッグデータを欠かせない．ビッグデー
タの収集には個人情報をはじめとする被験者の保護が求められる．
ゲノム，医療データ，日常の身体データ，さらに環境因子を統合すれば，医療は現在よりも個別化あるいは層別化できる．これがprecision medicine（精密医療）であるが，「社会と共に歩む個別化・層別化医療」と理解するのが適切である．
ビッグデータはAI（artificial intelligence）開発にとっても重要である．しかし深層学習やAIは無謬ではなく，また利益誘導を目的とする使用も懸念される．このためAIにも倫理が求められるようになった．
一方で，研究規制は，「学問の自由」と対立することがある．しかし学問の自由は，人々が研究成果を思想，信条，政治行動の判断資料として享受することができて初めて保証されると考えるべきである．医学研究には常に二面性がある．このことを医療者や研究者が常に認識して，社会とともに研究を進めることが重要である．

277

日本医学会創立120周年記念誌.indb 277

22.2.25 4:28:01 PM

Ⅲ
文献1） 高 橋春男：薬事法改正の経緯からみたPMS関連事項の変遷. 薬史学雑誌 2016；51：29-39. https：//www.jstage.jst.go.jp/article/
jjhp/51/1/51_29/_pdf
2） 増山元三郎編著：サリドマイド. 東大出版会, 東京, 1971.
3） 板倉聖宣：脚気の歴史. 仮説社, 東京, 2013.
4） 稲田内科同窓會編：稲田教授臨牀講義（1）.1930.
5） 永井良三：統計思想の歴史. 実験医学 2016；34：656-674.
6） 二至村菁：エキリ物語−GHQと日本の医師たち. 中央公論社, 東京, 1996.
7） 増山元三郎：少数例の纒め方と実験計画の立て方−特に臨床医学に携わる人達の為に. 河出書房, 東京, 1943.
8） 大橋隆憲：現代統計思想論. 有斐閣, 東京, 1961.
9） エルステレン, 呉 秀三訳：医学統計論. 文昌堂, 東京, 1889.
10）福井幸男：知の統計学2. 共立出版, 東京, 1997.
11）デイヴィッド サルツブルグ, 竹内惠行・熊谷悦生訳：統計学を拓いた異才たち−経験則から科学へ進展した一世紀. 日本経済新聞社, 東京,
2006.
12）V eterans Administration Cooperative Study Group on Antihypertensive Agentes：Effects of treatment on morbidity in
hypertension. Results in patients with diastolic blood pressures averaging 115 through 129 mm Hg. JAMA 1967；202：1028-1034.
13）Veterans Administration Cooperative Study Group on Antihypertensive Agentes：Effects of treatment on morbidity in hypertension
II. JAMA 1970；113：1143-1152.
14）Echt DS, et al：Mortality and morbidity in patients receiving encainide, flecainide, or placebo–The Cardiac Arrhythmia Suppression
Trial. N Eng J Med 1991；324：781-788.
15）Packer M, et al：Effect of oral milrinone on mortality in severe chronic heart failure. The PROMISE Study Research Group. N Engl
J Med 1991；325：1468-1475.
16）マーク・クーケルバーグ, 直江清隆訳：AIの倫理学. 丸善出版, 東京, 2020.
17）牧江俊雄：被験者の人権と臨床研究・治験. 薬事日報社, 東京, 2015.
18）The Nuremberg Code（1947）.https://media.tghn.org/medialibrary/2011/04/BMJ_No_7070_Volume_313_The_Nuremberg_Code.pdf
19）Declaration of Helsinki 1964. https://www.wma.net/what-we-do/medical-ethics/declaration-of-helsinki/doh-jun1964/
20）WMA Declaration of Helsinki–Ethical principles for medical research involving human subjects. Https://www.wma.net/policies-post/
wma-declaration-of-helsinki-ethical-principles-for-medical-research-involving-human-subjects/21）Beecher HK：Ethics and clinical research. N Engl J Med 1966；274：1354-1360.

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

日本の医学・医療におけるジェンダーギャップ
埼玉医科大学総合医療センター消化器・肝臓内科教授

名越澄子

日本医学会設立前−女性医師の誕生1）
1884（明治17）年に初めて女性に医術開業試験の受験が許可され，済生学舎が女性の入学を承認，1885（明治18）年には荻野吟子が西洋医学を学んだ公許女医第一号となった．1887（明治20）
年には3人，
1889（明治22）
年からは毎年2 〜 11人の女性が医籍登録された．しかし，当時は医籍登録しても女性は医師としての入局は許されず，多くは十分な臨床の研修を積む
ことなく開業医となった．1891（明治24）年には東京市養育院小児科に無給の看護師として働きながら学ぶことを選んだ者もいた．その後，東京や大阪で女性医師に研修を許可する私立病院が散見されるようになり，帝国大学で女性の見学生が認められたのは1897（明治30）年であった．
しかし，1900（明治33）年に済生学舎が女性の入学を拒否し，1901（明治34）年には在学中の女子学生を締め出す事態となった．これは，大学または専門学校の修了者のみを医師とするとの文部省の方針転換と学内に風紀の乱れが散見されたこともあり，女子学生の存在が済生学舎の専門学校昇格の障害になると考えたためとされる．済生学舎の入学拒否を契機に1900（明治33）年に東京女医学校が開設され，1902（明治35）年までに81人の女性が医籍登録された2）．

日本医学会の設立から終戦まで
1902（明治35）年4月に第1回日本聯合医学会が開催されたが，奇しくも同月に日本女医会の発会式が挙行されている．済生学舎や米国の医学校出身の女性医師を中心に，「日本全国の女医をもって会員とし，学術上，処世上の知識交換のほか，互いに気脈を通じることによって社会における女性の地位向上をはかるとともに，その中枢団体として全国の女医を集結させて，国家邁進の一役を担い，また，東邦諸国（中，韓等）を啓発する」ことを目的として日本女医会は創立された1）．
1903（明治36）年にドイツに留学した宇良田唯子は，1905（明治38）年に日本人女性医師として初めて医学博士を取得した．
済生学舎を締め出された女子学生の一部により組織された女子医学研修所と1903（明治36）年に済生学舎が廃校となったため男子学生により結成された同窓医学講習会が合流し，
1904（明治37）年に東京医学校が開設された．また，同年日本医学校（現在の日本医科大学）が開設され女子学生を受け入れた．1909（明治42）年開催された第10回日本外科学会では，女性として初めて東京大学医学部整形外科教室介補となった北村しづ子により，女性として初めてとされる研究発表がなされた1）．1910（明治43）年には医術開業試験の女性合格者が22人と増加し1），明治期28年間に239人が医籍登録された2）．
このように女性医師の増加と活躍の場の広がりがみられるようになったが，1902（明治35）年以降関西で唯一女子学生を受け入れていた関西医学院が1908（明治41）年に廃校となった．関東では1910（明治43）年に東京医学校が日本医学校に吸収合併され，翌年には日本医学校が女性の入学を拒否するに至った．この入学拒否は，1906（明治39）年に施行された医279

日本医学会創立120周年記念誌.indb 279

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Ⅲ
師法により医師の資格が，①帝国大学医学科又は官立・公立もしくは文部大臣の指定した私立医学専門学校の卒業者②医師試験に合格した者③外国の医学校卒業ないし医師免許で一定の要件を備えた者のいずれかと定められ，医師試験の受験資格が①以外の医学専門学校または外国医学校の卒業者とされたことを受けての医学専門学校昇格準備のためであった．そもそも1879（明治12）年に公布された教育令では，小学校を除いて男女別学を原則としており，1903（明治36）
年に公布された公立私立専門学校規定では細かい検定基準を満たすことが求められたため，適用を受けるためには男女別学に抵触しないことを選択したものと推測される．1919（大正8）年に慶應義塾大学医学部が開設された際にも，3人の女性が入学を希望したが，討議の結果入学は拒否された．1903（明治36）年以降の女性医師のなかには，複数の学校で履修した者も多く，「緒についたばかりの女子医学教育の不安定さ」と「自らにより適した勉学の場を2）
求める姿勢と医術開業試験合格のための苦労が窺われる」とされた．

こうして，唯一女性が入学できる医学校となった東京女医学校は，1912（明治45）年に東京女子医学専門学校として文部省に認可された．1917（大正6）年に第1回医師試験が行われ，同校の第1回卒業生46人中27人が合格した．第一次世界大戦の時期に女性の医師志望者が年々増加し，東京女子医学専門学校の入学者も1918（大正7）年には130人（志願者300人）に増加した3）．1920（大正9）年には，東京女子医学専門学校は文部省指定校となった．さらに，
1925（大正14）年には帝国女子医学専門学校（現在の東邦大学医学部），1928（昭和3）年に大阪女子高等医学専門学校（現在の関西医科大学）が設立され，1930（昭和5）年に帝国女子医学専門学校は文部省指定校となった．大正時代は女性の社会進出が進んだ時代であり，大正期15年間の女性の医籍登録数は1,007人に急増した4）．
国内最初の女性医学博士の誕生は，1930（昭和5）年に東京帝国大学から学位を得た西村庚子であった．さらに，同年1人，1932（昭和7）年から毎年1～ 3人，1938（昭和13）年8人と増加し，特に1945（昭和20）年には飛躍的に増加した3）．また，1940（昭和15）年には日本医師会が初めて女性医師任用を決議し，2人の女性が委員となった．
第二次世界大戦終戦直前には，軍医を養成するための官立医学専門学校が相次いで設立された．一方，国内の医療に従事させるために女性医師の養成も急がれ，名古屋市立女子医学専門学校（現在の名古屋市立大学医学部），岐阜県立女子医学専門学校（現在の岐阜大学医学部），福島県立女子医学専門学校（現在の福島県立医科大学），北海道立女子医学専門学校（現在の札幌医科大学）など各地に女子医学専門学校が設立された．戦争は女性の社会進出を促し，
女性医師志望者は増加した．

終戦から日本医学会50周年まで
1945（昭和20）年，連合国軍最高司令官マッカーサーが要求した女性解放，教育民主化を含む5大改革を受けて，「女子教育刷新要綱」が閣議了解され，高等教育における男女別学の原則が改められた．また，同年に女性の参政権を含む衆議院議員選挙法が改正交付され，1946（昭和21）年に行われた総選挙では女性医師を含む39人の女性が当選した．医療制度の改革も進められ，同年第1回医師国家試験が実施された．1947（昭和22）年に東京女子医学専
門学校は東京女子医科大学，1948（昭和23）年に大阪女子高等医学専門学校は大阪女子医科大学となり，各女子医学専門学校は一部を除き共学の医科大学となった．1954（昭和29）年，
大阪女子医科大学は関西医科大学と改称して共学となり，東京女子医科大学は唯一の女子医科大学となった．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 280

22.2.25 4:28:01 PM日本の医学・医療におけるジェンダーギャップ

その後の女子学生・女性医師数の推移と女性医師支援
1951（昭和26）年から医師の届出制による調査が始まり，同年の女性医師数は7,618人で総数の9.1％を占めていた5）（表1）．1975（昭和50）年頃から，女性比率は漸増し2018（平成30）
年は21.9％となり，29歳以下では35.9％であった．しかし，OECD加盟34か国における2015（平成27）
年の医師の平均女性比率は46.1％であり，日本は20.3％で最下位であった．
1960年度の医学部入学者の女性比率は8.4％であったが，1965年頃から漸増し，1995年
度には32.5％に達した6）（表2）．しかし，2010年度までは32％台と変化なく，2015年度に33.9％，2020年度は36.6％と再び増加傾向がみられる．一方，医師国家試験合格者における女性比率も漸増していたが，2003年度に33.8％に達してからは頭打ちとなり，31.8％と35.7％の間で増減している．
日本医学会総会で初めて託児所が開設されたのは1999（平成11）年で，日本女医会の尽力によるものであったが1），2003（平成15）年頃から医師不足が報道でも取り上げられるようになり，医師不足に対する即効性のある方策として女性医師の職場復帰と勤務継続の支援について活発に議論されるようになった．日本医師会は2005（平成17）年から男女共同参画フォー
ラムを毎年開催し，翌年に日本医師会女性医師バンクが設立された．政府も2007（平成19）年に「緊急医師確保対策」に関する取り組みの一つに「女性医師等の働きやすい職場環境の整備」を掲げた．病院勤務の女性医師に対する調査では，職場に保育所・託児所があると回答したのは2008（平成20）年50％，2016（平成28）年70％で，そのうち病児保育があると回答したのは20％から42％へと増加した7）．また，女性医師支援，キャリア支援などの部署を設置していた医学部・医科大学は2013（平成25）年50校（63％）から8），2018（平成30）年72校（90％）に増加した9）．女性医師支援・男女共同参画に関連する下部組織がある日本医学会連
合加盟学会は，2011（平成23）年105学会中24学会（23％）から10），2018（平成30）年106学会
中64学会（60％）と増加した11）．日本医学会連合でも，2017（平成29）年に1人の女性役員が副会長として選任され，男女共同参画等検討委員会が設立された．2019（令和元）年には理事の女性枠が設けられ4人の女性役員が誕生し，2021（令和3）
年には各委員会に女性1～ 2人が参画することとなった．

表1

性別届出医師数の推移（医師・歯科医師・薬剤師統計（旧：医師・歯科医師・薬剤師調査）, 厚生労働省.
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/33 −20.htmlより引用）

総数

男性

人

人

人

％

1951

84,091

76,473

7,618

9.1

1955

94,56385,777

8,786

9.3

1960

103,131

93,482

9,649

9.4

1965

109,369

99,241

10,1289.3

1970

118,990

107,671

11,3199.5

1975

132,479

119,504

12,9759.8

1980

156,235

140,576

15,65910.0

1984

181,101

162,247

18,854

10.4

1990

211,797

187,538

24,25911.5

1994

230,519

201,244

29,27512.7

2000

255,792

218,940

36,852

14.4

2004

270,371

225,743

44,62816.5

2010

295,049

239,152

55,89718.9

2014311,205

247,701

63,50420.4

2018327,210

255,452

71,758

21.9

西暦（年）

女性

281

日本医学会創立120周年記念誌.indb 281

22.2.25 4:28:01 PM

Ⅲ

表2

性別医学部入学者の推移

西暦（年）

総数

表3

男性

性別医学部医学科合格者，合格率

女性

合格者数

人

人

人

％

1955

5,558

5,058

500

9.0

1960

5,896

5,339

497

8.4

1965

7,360

6,573

787

1970

8,745

7,776

969

1975

7,375

6,431

1980

8,341

7,111

1985

8,318

6,721

1990

7,539

5,617

1995

7,483

2000

7,287

2005

西暦（年）

合格率

総数

男性

男性

女性

人

人

人

女性
％

％

％

2013

12,214

8,139

4,075

33.4

11.4

9.7

10.7

2014

12,504

8,330

4,174

33.4

10.8

8.9

11.1

2015

12,980

8,561

4,419

34.0

11.1

9.5

944

12.8

2016

13,533

8,972

4,561

33.7

11.6

9.7

1,230

14.7

2017

13,408

8,626

4,782

35.7

11.2

10.0

1,597

19.2

2018

13,409

8,812

4,597

34.3

11.5

9.5

1,922

25.5

2019

14,082

8,726

5,356

38.0

11.3

9.6

5,052

2,431

32.5

2020

13,971

8,692

5,279

37.8

12.6

11.4

4,894

2,393

32.8

7,372

4,998

2,374

32.2

2010

8,532

5,772

2,760

32.3

2015

8,726

5,769

2,957

33.9

2020

8,904

5,647

3,257

36.6

（医学部医学科の入学者選抜における公正確保等に係る緊急調査の結果速報について. 文 部 科 学 省. https://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/detail/__
icsFiles/afieldfile/2018/09/10/1409128_002_1.pdf より引用）（医学部医学科の入学者選抜における男女別合格率について（平成31年度・令和2
年度入学者選抜）. 文 部 科 学 省. https://www.mext.go.jp/content/20201225-mxt_
daigakuc02-100001375_1.pdfより引用）

医学部専門課程と進学過程の合計数なので医学科以外の医学部の学科も含まれている。
（学校基本調査, 文部科学省. https://www.mext.go.jp/b_menu/
toukei/chousa01/kihon/1267995.htmより引用）

医学部医学科入試における不公正処遇
2018（平成30）年に東京医科大学医学科の入学者選抜で，女性および多年浪人受験生に対して一律の得点調整を行っていたことが発覚した．その後の調査で他大学においても属性を理由とした得点調整が行われていたことが明らかとなり，各大学で対策が講じられた結果，
医学部医学科合格者の2019年度の女性比率と2020年度の女性の合格率は増加した（表3）．女
性医師の比率が増えると医療提供体制が崩壊するとの危惧から，女性医学生を減らすことを選択したきわめて短絡的な許されざる行為であった．女性医師が活躍し続けるためには女性医師支援だけでなく，医師の過酷な就労環境の改善と固定的な性別役割分担に対する意識改革が必要である．医師の地域偏在や診療科偏在も含めた医師不足だけでなく，医療経済の悪化や医療の高度化，医療安全への配慮の必要性増大，人口の高齢化などによる医師の業務量の増加など複合的な問題を抱える医療提供体制の抜本的な改革と国民の医療に対する意識の改革が喫緊の課題である．

アカデミアにおけるジェンダーギャップ
女性医師の勤務継続支援とジェンダーギャップ解消に関する取り組みはなされつつあるが，アカデミアにおけるジェンダーギャップは依然大きく，学会役員と主任教授の女性比率はわずか6.2％と1.9％である9,11）（図1）．一方，2018（平成30）年の日本医学会連合加盟67学会の専門医の女性比率は19.0％と会員の女性比率18.3％と同等であり，指導医は12.2％であった11）．
また，同加盟66 〜 67学会の年次総会の一般演者のうち女性は23.4％，一般演題座長は12.5％，シンポジウムでは演者12.9％，司会8.0％であった11）．
ジェンダーギャップの解消のためには，組織的な情報の収集と開示が必要とされる．日本医学会連合加盟学会の一部も参画している男女共同参画学協会連絡会は，第6期科学技術・282

日本医学会創立120周年記念誌.indb 282

22.2.25 4:28:02 PM日本の医学・医療におけるジェンダーギャップ

図1

アカデミアにおけるジェンダーギャップ
日本医学会連合加盟106学会の医師役員（2018年調査）

175大学病院（本院・分院）（2018年調査）

医師会員に占める女性の割合：18.3％

全医師に占める女性の割合：26.4％

理事長

0％

主任教授

1.9％

理事幹事

6.2％

その他教授

6.3％

評議員
代議員

8.2％

准教授

5.9％

編集委員

5.6％

講師

14.4％

男女共同
参画委員

49.4％

助教

26.3％

0

10 20 30 40 50 60 70 80 90 100（％）
男性

0

10 20 30 40 50 60 70 80 90 100（％）

女性（男女共同参画など多様な背景を持つ会員の学術活動への参画と今後の支援方策に関する調査報告書. 日本医学会連合 男女共同参画等検討委員
会, 2018. https://www.jmsf.or.jp/activity/page_426.htmlより引用改変）

男性

女性（全国医学部長病院長会議編：平成30年度女性医師等キャリア支援モデル全国展開事業報告. 興版社, 東京, 2019.より引用改変）

イノベーション基本計画素案に対して，「学長等，組織の運営ができる立場の人の女性割合が著しく低いことが，女性活躍が重要な問題として大学運営に反映されない理由となって」おり，「女性比率が増えないのは，これらの情報がまとまって公開されていないことも一因」であることから，各大学が「数値目標の設定や公表」をするだけでなく「国立大学運営費交付金
配分の評価項目，および私立大学等経常費補助金の評価項目」に入れることを要望している 12）．米国医科大学協会は医学校の各職位の女性比率を毎年報告している．2018（平成30）
年の米国医学部長の女性比率は18％，主任教授は18％，常勤教授25％，准教授37％，講師
46％であった13）．
全国医学部長病院長会議や日本医学会連合などの組織がリーダーシップを発揮し，アカデ
ミアにおけるジェンダー平等へ向けた取り組みを実施していくことが望まれる．

文献1）「日本女医会百年史」

編集委員会編：日本女医会百年史. ぎょうせい, 東京, 2002.
2） 三﨑裕子：明治女医の基礎資料. 日本医史学雑誌 2008；54：281-292．
3） 日本女医史編纂委員会編：日本女医史 追補. 中央公論事業出版, 東京, 1962.
4） 福嶋正和, 藤田慧子：大正女医の動向. 日本医史学雑誌 2016；62：363-394.
5） 医師・歯科医師・薬剤師統計（旧：医師・歯科医師・薬剤師調査）,厚生労働省. https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/33−20.html
6） 学校基本調査, 文部科学省. https://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/kihon/1267995.htm7） 日本医師会男女共同参画委員会編：女性医師の勤務環境の現況に関する調査報告書. 日本医師会女性医師支援センター, 2017.
8） 全国医学部長病院長会議編：平成25年度医師のキャリア形成に関連する医学部教育の実態調査. 興版社, 東京, 2013.
9） 全国医学部長病院長会議編：平成30年度女性医師等キャリア支援モデル全国展開事業報告. 興版社, 東京, 2019.
10）冨澤康子ほか, 日本外科学会女性外科医支援委員会編：日本医学会分科会における女性医師支援2011年：第2回目アンケート調査. 日本
外科学会雑誌 2012；113：322-330.
11）男女共同参画など多様な背景を持つ会員の学術活動への参画と今後の支援方策に関する調査報告書. 日本医学会連合 男女共同参画等検討委員会, 2018. https://www.jmsf.or.jp/activity/page_426.html
12）第6期科学技術・イノベーション基本計画素案に対するお願い 分野別・職位別データをもとに戦略的な女性研究者増加策を！男女共同参画学協会連絡会, 2021. https://djrenrakukai.org/request/renrakukai_onegai_20210212.pdf
13）The state of women in academic medicine 2018−2019；Exploring pathways to equality. Association of American Medical Colleges.
https://store.aamc.org/downloadable/download/sample/sample_id/330/283

日本医学会創立120周年記念誌.indb 283

22.2.25 4:28:02 PM

Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

日本における医師の労働時間と働き方改革の現状，解決に向けての提言
広島医療大学健康科学部医療経営学科教授
北海道大学環境健康科学研究教育センター特別招聘教授

江原
岸

朗
玲子

時間外労働の上限規制が医師については2024（令和6）年3月まで労働基準法上の適用猶予があったが，この時間外労働の上限に関しても根拠法となる医療法改正が2021（令和3）年5月になされ，医師の働き方改革は待ったなしの状況となっている．

医師の過重労働に関する歴史的な背景
医師が脳・心臓疾患で突然死することや，仕事が原因で精神を病むことがありうることは医師の間でも感覚的に知られていたが1），健康障害の発生を他責的なものとして取り扱うことは少なかった．
しかし，過労による脳・心臓疾患の発症に関する社会の関心の高まりや，過労自殺に関する労災訴訟などの社会の動きに合わせて，医師の脳・心臓疾患や精神障害に関する病院管理者側の安全配慮義務違反に関する裁判事例（小児科医過労自殺事件など）が続くようになった．
2010（平成22）年1月〜 2015（平成27）年3月に労災認定された医師の脳・心臓疾患は17件で，医療従事者全体（52件）の３分の1を占める2）．
過重労働の背景には，継続的な診療，オンコール・休日診療，慢性的な人員不足による業
務負荷増加，教育・指導，管理的業務，学会・論文作成などがあった．さらに，2017（平成29）年には相次いで研修医の自殺の労災認定が報道され，長時間労働・過重労働による医師の健康障害と医療の質確保の議論が高まっている．
過去約20年では，医師の長時間労働に関して以下に示す3つの大きな流れがあった．
第1に，1987（昭和62）年の過重労働による脳・心臓疾患の労災認定基準が改定され，1990年代に医師の過重労働への関心が高まったことである．
第2は，2000年前後に医療事故に関する社会の関心が高まり，医療機関が行き過ぎた患者サービスや厳格な事故防止対策を行ったことである．結果として医師の業務量が増加し，医師の勤務環境改善への動きを加速させた．
第3は2017（平成29）年の働き方改革検討会議設置に伴い，医師の時間外労働の上限規制に関する大きな議論が起こったことである．上限規制は法改正により確定した．
国際的に見れば，日本の勤務医の労働時間はきわめて長い（表1，図1）3）．国内の比較では
職業別週労働時間60時間以上の労働者の比率が一般労働者では14.0％であるのに対し，医師では41.8％に達する［2012（平成24）年 総務省就業構造基本調査］．アメリカの医師の比率をも上回っている（表1）．EUでは元々労働時間はアメリカや日本に比べ遥かに短かったが，欧州諸国と比べてもその差は歴然としている（図1）3）．

医療安全から見た医師の労働時間規制の論議
わが国の医師の働き方改革に関する議論では，医師の過重労働対策と時間外労働規制改革に焦点が向けられているが，米国では医療の質確保の視点から検討が始まった．2003（平成15）年 よ り 米 国 卒 後 医 学 教 育 認 定 評 議 会（Accreditation Council for Graduate Medical284

日本医学会創立120周年記念誌.indb 284

22.2.25 4:28:02 PM日本における医師の労働時間と働き方改革の現状，解決に向けての提言

表1

日本の年200日以上勤務の正規職員の週勤務時間数別比率
日本
時間数

対象者数
42時間以下43 ～ 59 時間
60時間以上75時間以上（再掲）（参考）米国

総労働者

医師

時間数

33,110,600人
36.1％
49.6％
14.0％
12.6％

159,600人
19.3％
38.9％
41.8％
17.2％

医師

解析対象数
40時間以下40 ～ 60時間
61時間以上80時間以上（再掲）約5,000人
14％
62％
23％
15％

（総務省統計局：平成24年就業構造基本調査, 2012，
American Medical Association. How many hours are in the average physician workweek? 2015.より作成）

図1

欧州と日本の勤務医の平均週労働時間の比較3）
女性医師

男性医師
（時間）70（時間）70
ドイツ

60

フランス
イギリス

50

日本子あり

ドイツ

60

フランス
イギリス

50

日本子あり

日本子なし
40

30

日本子なし
40

25〜34歳35〜44歳 45〜54歳

55歳以上

30

25〜34歳 35〜44歳

45〜54歳

55歳以上（OECD Health Working Papers No. 21, 2006，
厚生労働省：第2回医師の働き方改革に関する検討会，資料3, 2016より作成）

Education；ACGME）
は研修医の労働時間の上限規制を実施した．規制により患者の臨床転帰や，研修医の専門医試験成績や，研修効果の点で問題があるとの報告もあり，上限規制に関しては肯定的・否定的なさまざまな意見がある．しかし，医師の健康面だけではなく，医療安全の面からも長時間労働の改善の取り組みが行われていることは確かである．

医系団体，学術団体の提言
こうした背景を受けて医系団体や学術団体からは医師の長時間労働に対してさまざまな意
見や提言が出されている．
2010年代には，学術団体からの提言が相次いだ．日本学術会議「労働雇用環境と働く人の生活・健康・安全委員会」による「提言

労働・雇用と安全衛生に関わるシステムの再構築を−働く人の健康で安寧な生活を確保するために−」［2011（平成23）年4月20日］では，日本の医師や教員の長時間労働を指摘し，過労死防止基本法制定，EU並みの11時間の勤務間インターバル導入，労働時間に関するILO条約の批准を急ぐことなどを提言している．
また，日本学術会議「基礎医学委員会・健康・生活科学委員会合同パブリックヘルス科学分科会」では，「提言

病院勤務医師の長時間過重労働の改善に向けて」［2011（平成23）年9月27日］を発表し，医師の長時間労働が業務能力低下や医療事故の誘因であること，医師の離職や診療科偏在を招いていること，臨床医による英文論文数減少の一因であることを指摘し，医師の働き方の改善が，医師の健康確保だけでなく，国民医療の質の担保および医学の進歩のためにも不可欠としている4）．
日本医師会では，2018（平成30）年4月に「医師の働き方検討委員会」が答申を行った．この285

日本医学会創立120周年記念誌.indb 285

22.2.25 4:28:03 PM

Ⅲ
なかで，長時間労働に伴う医師の健康確保への対策の必要性を訴えた．
日本医学会連合においても，2018（平成30）年12月27日の「労働環境検討委員会報告書」において，良質な医療の提供と医師の健康確保や生活との両立を図りながら，実践可能な働き方改革へ積極的な取り組みを行うべきと提言を行った．特に医療提供体制全般の改革が必要であるとした．また，その実現のためには，マンパワーの拡充のための診療報酬改定や，女性医師の労働環境改善のための社会的対応策が不可欠だとしている．

医師の労働時間の短縮を阻む構造的な問題
医師の労働には，一般の労働者とは性質を異にする問題が存在する．1つには応召義務の問題であり，また，自己研鑽が生涯必要とされることである．
応召義務および患者ファーストの精神に基づいて恒常的に行っている，終末医療における時間外臨終対応，休日・時間外の患者家族説明，軽症患者の夜間救急外来受診，紹介状を持たない専門医療機関受診への対応などが，医師の疲弊の原因となっている．
一方，日本では医師が労働者であるとの認識が長い間なされてこなかったことも問題である．医師の労働者性が争われたのは最近（1990年代後半，関西医大研修医過労死事件）のことにすぎない．医師の労働には特殊性はあるものの，労務管理の修正は不可欠である．しかし，適切な時間外労働に関する労使協定（36協定）が結ばれたのもつい最近のことにすぎない［朝日新聞，働き方改革で医師の残業は？ 見直される労使協定．2021（令和3）年６月21日］．
日本の医師は多大な時間を他職種によって代行可能な作業に費やしており，疲弊の原因ともなっている．女性医師が子育てのために離職する場合が多いことも考慮すると，現在，医師に集中しているさまざまな業務をタスクシフトにより削減すべきである．こうした問題に対しては，労務管理の専門家が対応する勤務環境改善支援センターが各都道府県に整備されており，彼らの助言を受けることも必要である．

今後の日本の医師の働き方改革に不可欠な視点①高度の医療技術修練期間や大学病院医師の年間の残業時間が1,860時間を超える問題については，ほかの職種で代替できない作業にのみ医師を専念させることが必要である．既存の他職種（特定看護師や救命士など）にタスクシフトをするだけではなく，海外のPA（Physician Assistant）のような新規の職種を導入する検討も必要である．また，新型コロナ
ウイルスワクチン接種時では歯科医などが参画したが，医療行為を積極的に多職種で分かち合うことも選択肢である5）．具体的には，PAなどの導入に向けて，必要なマンパワーを確保するための教育訓練体制の議論を，厚生労働省のみならず文部科学省や医育機関などが加わって真剣に検討を始めることが望まれる．
②医師数が足りているのかとの議論には，今後の医療供給体制の議論が不可欠である．休日・夜間の不要不急の受診は控えるとともに，急を要する医療に関しては即応できる体制の整備が不可欠である．専門医ばかりでなく総合診療医の育成と配置，公的・私的病院の役割分担や医療の集約化の議論も必要である．
③外科系などは手術など長時間労働の見返りとしては相対的な所得の高さで報いるだけではなく，研修のための長期研究休暇（サバティカル）などで報いることも一法ではないか．一方，
外勤をしなくても医師としての標準的な収入が確保できるよう大学病院の医師に関しては所得の保証が不可欠である．
④日本ではさまざまなジェンダーギャップが指摘されるが，男性医師と女性医師との働く環

286

日本医学会創立120周年記念誌.indb 286

22.2.25 4:28:03 PM日本における医師の労働時間と働き方改革の現状，解決に向けての提言

境の違いも非常に大きい．女性医師に活躍してもらうには，職場における柔軟な労働環境・
労働時間の設定や病児保育を含めた医師の子どもの保育などに対する支援も欠かせない．
女性医師の比率が上昇している今日，男性医師だけを中心とした勤務環境では，医療の持続性を担保できない．

文献1） 保坂 隆 編著：医師のストレス. 中外医学社, 東京, 2009.
2） 吉川 徹他：医療・福祉における労災認定事案の特徴に関する研究. 平成29年度労災疾病臨床研究事業費補助金「過労死等の実態解明と防止対策に関する総合的な労働安全衛生研究（研究代表者高橋正也）」p1-29. https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000390812.pdf
3） 江原 朗：医師の過重労働 小児科医療の現場から. 勁草書房, 東京, 2009.
4） 岸–金堂玲子, 森岡孝二：健康・安全で働き甲斐のある職場をつくる：日本学術会議の提言を実効あるものに. ミネルヴァ書房, 京都,
2016.
5） 早川佐知子：新しい医療専門職の導入による分業体制の変化に関する考察−1970年代のPhysician Assistantの事例から. 明治大学学術成果リポジトリ・経営論集 2019；66：221-240. https://hdl.handle.net/10291/20406

287

日本医学会創立120周年記念誌.indb 287

22.2.25 4:28:03 PM

Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

頻発する日本の自然災害と医学・医療
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科救急災害医学分野教授，日本災害医学会代表理事

大友康裕

独立行政法人国立病院機構本部DMAT事務局

赤星昂己

わが国の災害医療は阪神・淡路大震災から始まった
わが国は地震国である．1923（大正12）年9月1日に発生した関東大震災では，死者・行方不明者数14万2,800人（1925年の調査）に上り，日本災害史上最悪の人的被害となっている．
これを受け，1960（昭和35）年閣議決定により9月1日を「防災の日」と定め，国・地方公共団
体は，真摯に災害対策を進めていた．しかしながら，1995（平成7）年に発生した阪神・淡路大震災では，それまで準備してきたはずの体制は，まったくと言ってよいほど機能しなかった．
救助隊員が救出中は意識清明であった被災者が，救出とともに急変し心停止に至ったクラッシュ症候群，ヘリコプター搬送も十分行えず，被災地内で適切な初期医療や手術・透析治療が受けられぬまま命を落とした例，1995年の阪神・淡路大震災では，このような「避けられた図1

阪神・淡路大震災の被災地内
手術室
224病院における被災当日の
病院機能
救急外来
（軽症）
救急外来
（重症）
ICU・CCU
血液透析
新生児管理（山本保博：阪神・淡路大震災を契機とした災害医療体制のあり方に関する研究会研究報告書．1996. より引用）

図2

すべての機能
0

20

40

60

機能あり

機能なし

80

100（％）

阪神・淡路大震災時の病院状況（鵜飼 卓：阪神･淡路大震災. 事例から学ぶ災害医療. 南江堂, 東京, 1995, p35-48. より引用）

288

日本医学会創立120周年記念誌.indb 288

22.2.25 4:28:04 PM

頻発する日本の自然災害と医学・医療

災害死」が多く存在した（平成13年度厚生科研「災害派遣医療チーム［DMAT］
の標準化」
報告書1）
より抜粋）
．図1は被災地内の224医療機関における診療機能を調査した結果である2）．救急外来（重症部門），ICU，手術室，血液透析など，重症患者に対応する部門において，軒並み診療能力がダウンした．図2は発災当日，西宮市内の医療機関が受け入れた患者数（括弧内死者数）を示したものである3）．100〜 300床程度の中小医療機関に数百〜数千人もの地域の患者が殺到し，わずか1日で30〜 100人の方々の死亡を確認している．これらのなかには，病院の診療機能が残っていれば救命できた患者（防ぎえた災害死）が多数含まれていた．また，被害の大きかった病院に患者が集中したのもこの災害の特徴である3）．診療機能が軒並みダウンし，懐中
電灯の明かりを頼りに，次々に押し寄せてくる患者に対して，行うべき医療を提供できず死亡していく状況に身を置かざるをえなかった医師や看護師たちのなかには，いまだ心的外傷（トラウマ）を背負っている方々が多数いる．阪神・淡路大震災での死者数6,473人のうち，平時の医療を提供したならば救命可能であった命（避けられた災害死）は500人程度存在した4）．

阪神・淡路大震災の教訓を受けた災害医療体制整備
1995
（平成7）
年，厚生省
（当時）
「阪神・淡路大震災を契機とした災害医療体制のあり方に関する研究会」では，医療に関する教訓を整理し，緊急提言として9つの重点強化項目を掲げた2）．
これを受け，1996（平成8）年5月，健康政策局長通知「災害時における初期救急医療体制の充実強化について」が発出され，新しい災害医療体制の整備を開始した．前述のごとく，病院の診療能力と患者数の極端なアンバランスが発生したが，こういった状況を回避するべく，病院の被災状況や患者の受診状況などの情報を把握する「広域災害救急医療情報システム（EMIS）」の整備が進められた．また各二次医療圏に，災害時に地域の医療の核となる病院を「災害拠点病院」として指定し，その施設や設備の機能強化のための補助金制度が設けられた．
前述の健康政策局長通知に遅れること8年，阪神・淡路大震災での大きな教訓を受けてDMATの編成/整備が進められた．従来より公立病院・医師会・日本赤十字社などが医療救護班を編成し，災害医療活動を行うこととなっていた．しかし医療救護班は主に48時間以降の避難所の仮設診療所や巡回診療を担当し，救命医療の観点からは十分とは言えなかった．大災害発生時，可及的早期（数時間〜 12時間以内）にトレーニングを受けた医療チーム（DMAT）
が被災地に出向き，救命医療を展開することが，「避けられた災害死」の回避につながると考えられた（図3）1,4）．厚生労働省は2004年度補正予算によりDMATを編成/整備することを決定

図3

DMATの意義
DMAT

従来の医療救護班の到着

救命医療のニーズ

Needs
Resources＝防ぎえた災害死
Gap

発災

24時間

48時間

（日本医師会雑誌特別号149巻（1）災害医療2020. pS61より引用）

289

P288-295-日本医学会記念誌3-20.indd 289

22.3.1 11:36:01 AM

Ⅲした．これが，今日わが国の健康危機管理の要として国民からも政府からも信頼され，その期待に応えるDMATの大活躍の始まりである．

東日本大震災の教訓−新たな防ぎえた災害死−
東日本大震災発生前の災害医療体制は，阪神・淡路大震災の教訓に基づき構築された，災害拠点病院，DMAT，EMIS，広域医療搬送計画の4本柱で構成される．2011（平成23）年3月
11日に発生した東日本大震災は，マグニチュード9.0と日本国内観測史上最大の地震となった．この未曾有の大災害は16年かけて築き上げてきた災害医療体制が，奇しくも試される結果となった．これらは，事前に準備されていた事項に関しては適切に実施されたものの，多くの新た課題が浮き彫りとなった．

新たに発生した医療の空白
東日本大震災では，JMAT（日本医師会災害医療チーム）をはじめ，大学病院，日本赤十字社，
国立病院機構，日本病院会，全日本病院協会，日本歯科医師会，日本薬剤師会，日本看護協会などの医療関係団体などが多数の医療チームを派遣し，被災者の医療や健康管理などに大きな役割を果たした．しかしながら，被害を受けた地域が非常に広範囲にわたり，またライ

図4

図5

東日本大震災に派遣された医療チーム数の変遷（チーム数）
DMAT
193チーム（3月13日時点）

東日本大震災でわかった
新たな医療空白

DMAT

岩手県

宮城県

福島県

合計

ほかの医療救護班の到着

医療空白
の出現

新たな医療ニーズ（避難所・病院避難など）

2290

日本医学会創立120周年記念誌.indb 290

4

Needs
Resources ＝防ぎえた災害死
Gap

6

8

10

12

14（日）

発災

22.2.25 4:28:05 PM

頻発する日本の自然災害と医学・医療

フラインの途絶や燃料の不足などから，被災地内で活動するDMAT以外の医療チームが充足するまでに日にち（2週間程度）を要した（図4）．
その結果，DMATが被災地を離れる際，ほかの医療チームへ引き継ぐとした従来のDMATのコンセプトから外れ，医療の空白が生じた．また超急性期の救命医療のニーズは限定的であった一方，インフラがダウンした医療機関への支援や病院避難，過酷な環境の避難所生活者への医療提供など，従来想定していなかった新たな医療ニーズが発生した．
この医療の空白と新たな医療ニーズの増加によって，違うタイプの「防ぎえた災害死」が発
生した
（図5）
．

新たな防ぎえた災害死
警察庁が発表している東日本大震災の死者・行方不明者数1万8,486人は，災害による直接の死亡者数であるが，一方で，復興庁が被災地内各自治体を通じて集計している「災害関連死」
は，2021（令和3）年3月末時点で3,774人に上っている5）．せっかく津波や建物倒壊から逃れ，生き延びることができたにもかかわらず，その後の避難生活中に命を失った方が，実に3,500人を超えていることを再認識しなければならない．
震災関連死に関する検討会報告書6）によると，死亡に至った原因の内訳は，多い順に，・避難所などにおける生活の肉体・精神的疲労（33％）
・避難所などへの移動中の肉体・精神的疲労（21％）
・病院の機能停止（転院を含む）による既往症の増悪（15％）となっている．死亡の具体的原因の記述を見ると，「冷たい床の上に薄い毛布1枚を敷く」，「濡れた衣服のまま15日まで過ごした」，「避難所で，狭いスペースに詰め込まれ，精神，体力的に疲労困憊の状態」，「断水でトイレを心配し，水分を控えた」，「配給はされたが，普段から柔らかいものを飲食していたので，飲食できる量が少なかった」，「顆粒状の薬しか飲めないのに粒状の薬を処方されていた」，「在宅介護をしていたが，ヘルパーも訪問看護師も来られなくなった」，「病院は閉鎖のため自宅で療養を続ける」，「避難先が決まらず玄関先で長時間待機」など，医療と言うよりも，生活環境，食料・医薬品などの健康管理の問題から死亡に至ったものである．ここに，新たな多くの防ぎえた災害死が存在していた．
このように東日本大震災では，急性期以降の保健医療に大きな課題を残した．表1に阪神・淡路大震災と東日本大震災の医療対応の比較を示す．阪神・淡路大震災では，災害超急性期に甚大な医療ニーズが発生したが，事前の計画を持たず，診療機能が大きくダウンした被災
内病院で「竹槍医療」を余儀なくされた．
一方，東日本大震災では，超急性期医療に対して事前計画に基づいた対応が展開されたが，亜急性期以降の医療対応に関しては，十分な事前計画を持っていなかったうえに，担うべき自治体自体が被災したことから，拡大した保健医療ニーズに対して，適切な医療を提供することができなかった．

表1

東日本大震災と阪神・淡路大震災の比較
阪神・淡路大震災

超急性期医療ニーズ甚大

亜急性期医療

ニーズ継続

慢性期医療

ニーズ継続

竹槍医療で対応

事前計画多少あり・各現場の創意工夫で対応

東日本大震災ニーズ小

事前計画あり・硬直化した対応

ニーズ拡大（医療崩壊の延長）

行政機能の麻痺・被害甚大・支援充足まで遅延・各現場の創意
工夫

ニーズ継続

事前計画多少あり・新しい対応（JMAT，大学病院支援）の創設

291

日本医学会創立120周年記念誌.indb 291

22.2.25 4:28:05 PM

Ⅲ

東日本大震災の対応から見えた今後の課題
災害医療体制整備の新しい指針
東日本大震災で新たに認識された災害医療にかかる諸課題について検討を行い，それを教訓として今後の災害医療体制整備の基本指針を示すことを目的に，厚生労働省「災害医療等のあり方に関する検討会（座長：大友康裕）」が設置され，その報告書7）に基づき，2012（平成24）年3月に医政局長通知「災害時における医療体制の充実強化について」が発出され，災害医療体制整備の新しい指針が示された．
◉災害拠点病院とDMATの新たな課題と対応策
災害拠点病院については，DMAT保有の義務化，耐震化や電源・水・通信などライフライ
ン確保の更なる強化が求められた．DMATについては，従来，おおむね48時間以内を目途に活動することとしていたが，東日本大震災では想定されていた活動時間を超えたことによりさまざまな支障が生じた．これらの課題を踏まえて，慢性疾患などへの臨機応変な対応，2次隊・3次隊の派遣，衛星電話など複数の通信手段，中央直轄ロジスティックチームの創設などの対応策が提示された．
◉中・長期における医療提供体制
東日本大震災では，発災後早期から各種医療関係団体の医療チームが被災地で医療活動を行った．一方で，DMATからの引き継ぎが不十分であったり，被災各県で医療チームなどの派遣調整が十分に行われず，さらに被災地域での受け入れ態勢が十分でなかった．これらを踏まえ，都
道府県においては，医療チームなどの受け入れや派遣についてコーディネート機能を担う災害対策本部内の組織を迅速に設置できるよう，事前に計画を策定することが求められた
（図6）
．

図6

急性期から中長期にわたる医療提供体制の考え方（災害医療等のあり方に関する検討会）【超急性期（～ 48時間）～移行期（～約5日間）】【中長期～】

292

日本医学会創立120周年記念誌.indb 292

22.2.25 4:28:06 PM

頻発する日本の自然災害と医学・医療

災害支援パブリックヘルスフォーラム
前述のごとく，東日本大震災では避難生活中に多くの防ぎえた災害死が発生した．その主な原因は食事，トイレ，生活環境，衛生環境，栄養評価，個々のニーズへの対応など，パブリッ
クヘルス，いわゆる「公衆衛生」の介入の遅れによるものだと考えられた．こういった危機意
識の下，わが国の公衆衛生に従事する行政関係者，大学研究者などが，2011（平成23）年5月4日に災害支援パブリックヘルスフォーラム（代表：尾身茂）を設立し，災害時，地域住民の健康を守る公衆衛生の在り方に関する議論を開始した．検討の結果，災害時に迅速に被災地に入り，医療機関の被害の状況や，被災者の飲料水や食料，生活環境の衛生状態，感染症発生などの状況を把握して，被災地に必要な人的，物的支援の確保，供給，配置を行う「災害時健康危機管理支援チーム（Disaster Health Emergency Assistance Team；DHEAT）」の設立が
提言された
［2014
（平成26）年2月11日］．その後の議論で，被災地の行政機関（都道府県庁や保健所）は，災害時の公衆衛生業務が平時の何倍にもなる一方，被災して機能が麻痺することから，「DHEATは行政機関のサポートを行う公衆衛生チームである」と，役割が明確化された．
以後，全国衛生部長会が2016（平成28）年1月にDHEATの制度化を厚労省に提言し，同年より国による人材育成の先行実施が開始された．そして，2018（平成30）年3月20日に「災害時健
康危機管理支援チーム活動要領について」8）が発出され，毎年養成研修が実施されている．

東日本大震災の教訓が生きた熊本地震
2016（平成28）
年4月14日および16日，熊本地方を震源とする最大震度7の地震が発生した．
死者・行方不明者50人，重症369人，全壊5,676棟と大きな被害をもたらした．東日本大震
災から5年で発災した熊本地震では，その教訓が十分に生かされた．
1つ目の課題であった「医療の空白」については，DMATは2次隊以降の派遣を行い，JMATなどの医療支援チームが充足するまで活動を継続した．また，「コーディネート機能を担う災害対策本部内の組織の設置」については，「熊本県災害保健医療調整本部」が設置され，熊本
県災害医療コーディネーターを中心として医療の調整にとどまらず，保健・福祉なども包括した指揮体制を継ぎ目なく連続させることができた（図7）．さらに各地域の市役所・保健所内に「保健医療救護調整本部」が設置され，さまざまな保健・医療・福祉にかかわる支援チームの調整体制が県，2次医療圏，市町村のレベルで確立できた．

図7

熊本地震の体制
災害保健医療本部

本部長

都道府県保健医療部局長

副本部長

災害医療コーディネーター

事務局長

地元医師会

地元保健所

災害医療コーディネーター
災害保健医療福祉
リエゾン

本部要員

保健所長
薬剤師会

看護協会

医師会（JMAT）

小児周産期リエゾン
DPAT

JRAT

副本部長ロジスティックス担当

副本部長搬送等調整担当

DHEAT

医師会

副本部長医療ニーズ情報担当

副本部DMAT活動指揮担当

日赤DMATロジチーム

県担当

本部の経時的活動記録

NHO

連絡係

JRAT

資材整理係

DPAT

JMAT

など

DPAT：災害派遣精神医療チーム，NHO：国立病院機構，JRAT：大規模災害
リハビリテーション支援関連団体協議会

293

日本医学会創立120周年記念誌.indb 293

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Ⅲ「パブリックヘルス」に関しては，阪神・淡路大震災から東日本大震災まで変わらなかった
避難所の環境が熊本地震の際には劇的に変化した．段ボールベッドが設置され，壁で区分けされてプライバシーが確保された．トイレも水を使わず排泄物を1回ごとにラップして密封するものが設置され，臭いや感染症の予防に役立った．結果的に東日本大震災では0.75％の割合で生じた震災関連死が，熊本地震では18万人の避難者に対して170名と0.09％まで大きく減少した9）（図8）．

 害医療として対応したCOVID-19との戦い：all-hazard対応のできる災
健康危機管理体制
2020（令和2）年1月30日，当時の安倍首相が武漢からのチャーター便の帰国者対応にDMATを活用すると発言され，急遽DMATが対応することになった．その後2月8日からはダイヤモンド・プリンセス号にもDMAT（延べ852人/日）が派遣された．当時はこの事象は「災害である」とは認識されなかったが，災害医療としての対応が展開された．すなわち，トリアー
ジの手法を用いて「緊急性の高い患者を横浜市内の救命救急センターへ，呼吸器症状のある患者を神奈川県内の医療機関へ，発熱だけで症状が軽い患者を県外（大阪〜宮城）の医療施設へ収容するという選別と搬送調整・搬送手段確保」が展開された．船内発熱患者対応や大量の処方薬配布なども実施された．これらの対応により，3,700人（乗客2,700人，クルー 1,000人）
が，狭い閉鎖空間での環境の中，濃厚接触者が爆発的に増加し，連日70人を超えるPCR陽性
患者（計712人）が発生し，しかも高齢者が大半であり，基礎疾患を持ち常用薬を飲んでいる
人が2,000人と，最悪の条件が揃っていた状況下で，死亡率を1.1％に抑えるという奇跡的な結果となった（図9）．その際，認識された課題は，「受入施設確保が困難」，「軽症大量患者受

図8

図9

避難者数に対する災害関連死の数

東日本大震災
避難者48万人

熊本震災
避難者18万人

関連死
3,591人（0.75％）（2017.3.31現在）

関連死
170人
（0.09％）（2017.4.11現在）

ダイヤモンド・プリンセス号におけるCOVID-19の死亡率（圧倒的な死亡率の低さ）

閉鎖空間で濃厚接触者が爆発的に増加し，しかも高齢者が大半，基礎疾患を持ち，常用薬を飲んでいる人が2,000人．

0.0

イタリア
イラン
スペイン
イギリス
中国（湖北省）
オランダ
フランス
日本
トルコ
ベルギー
ブラジル
カナダ
アメリカ
スイス
韓国
ダイヤモンド・プリンセス号
スウェーデン
中国（湖北省以外）
ポルトガル

1.0

2.0

3.0

4.0

死亡率
5.0

6.0

7.0

8.0

9.0

10.0（％）
9.3

7.8
4.9
4.7

6.2

4.3
4.2
2.4
2.2
1.6
1.4
1.3
1.3
1.2
1.1
1.1
0.9
0.9

3.7

イタリアの死亡率
スペイン
日本
ダイヤモンド・プリンセス号

9.3％
6.2％
3.7％
1.1％

乗客：2,700人
クルー：1,000人の3,700名
乗客うち60歳以上：70％
70歳以上：50％（https://coronavirus.jhu.edu/map.html 2020年4月30日時点のデータより作成）

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頻発する日本の自然災害と医学・医療入施設の必要性」であり，その対応として「重症を高度医療機関，中等症を重点医療機関，軽症を自宅・宿泊施設」という神奈川モデルへと発展し，この仕組みが全国に拡がった．
DMATは，2020（令和2）年4月15日よりクラスターが発生した施設や医療機関への支援にも派遣され，2021（令和3）年8月現在までに300近くの施設・医療機関に対応している．自然
災害で被害が発生した病院や施設へ支援に入る手法が用いられた．具体的には，混乱と恐怖に陥った施設の指揮系統の整備，系統だった状況分析と関係各所との情報共有，人員と患者の需給バランスの評価，医療提供体制の整備，個人防護具の調達などである．感染症対応ではあったが，感染症専門家による感染管理指導では状況は改善せず，DMATの多角的評価と施設の困りごとの傾聴による寄り添い型の支援が効を奏した．現に，第3波までの施設支援
結果を見るとDMAT事務局が早期に支援に介入したクラスター発生施設では，そうでない施設と比較して入居者の致命率や職員の陽性率に差が生まれている．支援に介入した施設全体
における致命率は11.7％だったが，DMAT事務局が早期（7日以内）に支援に介入した施設ではたったの5.3％と著明な効果が見られた．
COVID-19パンデミックに対して求められた種々の緊急対応に関して，従来の自然災害対応
は，その機動性，組織力，調整機能によって，有効であることが示された．今後もあらゆる
健康危機管理事態に対して，活用していくべきと考える．

感染症対応も包含したall-hazard対応のできる災害医療の形を
阪神・淡路大震災から25年．日本の災害医療は災害を経験する度に発展し続け，その発展は今もなお続いている．そのなかで迎えた2020（令和2）年，日本の災害医療はCOVID-19の
世界的な感染拡大という新たな課題に直面している．2020（令和2）年1月30日に当時の内閣総理大臣であった安倍元首相が武漢からのチャーター便の帰国者対応に「災害時の災害派遣医療チーム（DMAT）の仕組みも活用し，そのために必要となる医師の派遣も迅速に行う」と発言され，急遽，DMATが対応することになって幕を開けたCOVID-19と災害医療の戦いは，ダイ
ヤモンド・プリンセス号における感染拡大の対応，クラスター発生施設の支援，各都道府県
における病床確保と入院搬送調整，第4波以降の急激な感染爆発によって需要が高まった臨時医療施設や入院待機ステーションの設置と運営など多岐にわたる活動が全国で実施されている．これらのどの活動においても感染症であるからと言って今までの災害医療の原則から外れる特別な活動をしているものは何一つない．指揮命令系統の確立，安全管理，コミュニケー
ション，そして本部支援，診療支援，搬送支援，物資支援と，いわゆる「CSCATTT」に従って，
今までの多くの災害経験によって培われたノウハウを最大限に生かした活動が展開されている．
未曾有のパンデミックを経験している日本は今後，感染症対応も包含したAll-Hazard対応のできる災害医療の形がいっそう期待される．
文献1） 辺見 弘（主任研究者）：平成13年度厚生科学特別研究「日本における災害派遣医療チーム（DMAT）の標準化に関する研究」総合報告書.
2002.
2） 山本保博（主任研究者）：平成7年度厚生科学研究費補助金（健康政策調査研究事業）阪神・淡路大震災を契機とした災害医療体制のあり方に関する研究会研究報告書. 1996.
3） 鵜飼 卓：阪神･淡路大震災. 事例から学ぶ災害医療, 鵜飼卓ほか編. 南江堂, 東京, 1995, p35-48.
4） 大友康裕（分担研究者）：平成15−17年度厚生労働科学研究「災害時における広域緊急医療のあり方に関する研究」総合報告書. 2006.
5） 復興庁：東日本大震災における震災関連死の死者数（令和3年3月31日現在調査結果）. https://www.reconstruction.go.jp/topics/maincat2/sub-cat2-6/20210630_kanrenshi.pdf
6） 震災関連死に関する検討会（復興庁）：東日本大震災における震災関連死に関する報告. 2012.
7） 厚生労働省：「災害医療等のあり方に関する検討会」報告書. 2011.
8） 厚生労働省：災害時健康危機管理支援チーム活動要領について. 2018.
9） 熊本県：平成28年熊本地震に関する災害対策本部会議資料. http://www.pref.kumamoto.jp/kiji_15459.html

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Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

日本の医療における専門医制度の経緯・現状
一般社団法人日本専門医機構

寺本民生

社会医学系専門医協会

今中雄一

本稿では，いわゆる臨床医の新専門医制度の歴史的経緯と概要を中心に述べるが，社会医
学系専門医も制度化されており，現状では両者が独立して制度設計されている．前者は直接患者が接する医師であり，後者は，多様な集団，環境，社会にアプローチする医師であることから，2つに分けて経緯と現状についても触れたい．

臨床系専門医のこれまでの経緯
わが国で医師の資格制度が発足したのは1962（昭和37）年に制定された「日本麻酔科指導医制度」である．その意味では，麻酔科指導医制度が，わが国最初の「医師の専門性」の認定制度である．その後，医学放射線学会，脳神経外科学会，内科学会，外科学会などが続いて「専門医」もしくは「認定医」の認定制度を立ち上げた．
1980（昭和55）年以降，各学会の専門医・認定医認定制度を統一的にするということを目的に学会主導で協議が開始された．1981（昭和56）年，日本医学会加盟学会が中心になり学
会認定医制協議会（学認協）を立ち上げ，わが国の専門医の社会的信頼を得ることを意図した協議母体となった．さらに1986（昭和61）年，学認協は日本医師会，日本医学会との三者懇談会を発足させた．
その後，国民医療総合政策会議や日本学術会議の専門医制度についての報告などを受け，2001（平成13）年に学認協は「専門医認定制協議会」（専認協）に改組し，国民的視野に立つ専
門医制度を整備すること，認定・更新制度の合理性，客観性の確保などの重要視を強調する
ことを基本に本格的な専門医制度を進めることとなった．
2002（平成14）年，有限責任中間法人日本専門医認定制機構（認定制機構）が発足し，専門医認定制度を持つ日本医学会加盟52団体を統括する機関となった．しかし，学会専門医が学会独自で認定され，統一性，透明性を欠くという問題点を踏まえ，第三者的視点で認定制機構を評価することを目的として，日本医学会，日本医師会，認定制機構および学識経験者からなる「日本専門医制審議会」が2006（平成18）年に発足した．これを法人格を有した一般社
団法人日本専門医制評価・認定機構に改組した．
さらに「日本専門医機構」設立の議論を行うために，「専門医の在り方に関する検討会」
（髙久
史麿座長）
を厚労省が立ち上げ，2013（平成25）年，その報告書を取りまとめ，①中立的な第三者機関を設立し，専門医の認定と養成，プログラムの評価・認定を統一的に行う②基本領域を修得した後，サブスペシャルティ領域（サブスぺ領域）の研修に入る2階建てとする③「総合診療専門医」を基本領域の専門医の一つとして創設する④基本的に，第三者機関が認定する専門医を広告可能とする⑤プロフェッショナルオートノミーを重視するなどが提示された．
このように，1980（昭和55）年から30年以上の議論の末，上記の基本的考え方に基づき，
2014（平成26）
年に現在の一般社団法人日本専門医機構（専門医機構）が発足した．

296

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日本の医療における専門医制度の経緯・現状表1

専門医機構の理念と行動目標［2018（平成30）年12月］

専門医の在り方として，国民と専門医の立場ならびに専門医機構の立場を示した．

（基本理念）
一般社団法人日本専門医機構は，国民から信頼される専門的医療に熟達した医師を育成し，日本の医療の向上に貢献することを目指します．
（行動目標）
1，日本専門医機構は，国民が受診に際しわかりやすい専門医制度をつくります．
2，日本専門医機構は，専門医を目指す医師が誇りをもって医療に携われる制度を目指します．
3，日本専門医機構は，国民だれもが，標準的で安心できる医療を受けることのできる制度を目指します．

専門医機構の使命と理念
上記のように専門医機構は，各領域専門医の統一性・透明性と質の担保を最も重要な使命としている．しかし，一方で，卒後研修修了医師が約8,500 ～ 1万人で，その年代の医師のほぼ90％以上が専門研修を専攻する（2018年度～ 2021年度までで約8,400～ 9,100人）1）ことを考慮すると，専門医機構としても，地域医療や診療科の偏在を考慮せざるをえず，質の高い専門医を育成するという基本的使命と両立させることを念頭に，専門医機構としての理念と行動目標を制定した（表1）．

専門医機構による専門医養成プログラム
専攻医には効率的で実のある研修を求めるということで，専門医機構では「専門医制度整備指針」2）を策定し，一定の期間内に一定のカリキュラムを研修する，いわゆる「プログラム制」
を推奨している．
「プログラム制」の意味するところは，その領域の求める専門医としてのoutcomeを達成する教育法の一つである．したがって，各研修施設では，そのプログラムに則って専門研修をすることが前提となっている．そこで，各施設が教育できるカリキュラムを学会に提出し，各領域学会で当該専門領域の研修に適合しているかという観点で一次審査を行った後に，専門医機構が専門医育成に適合しているかという視点で二次審査を行うという手順となっている．
このような形でプログラムがオーソライズされているのであり，これに逸脱するプログラムにはそれなりの理由を求めることとしている．
また，「プログラム制」では，多様性のある研修を期待するという意味で，基幹施設が中心となって連携施設とともに研修施設群をまとめる責任を持っている．専門医機構の整備指針
ではこのような多様性のある研修をするという循環型の研修を求めている．

専門医機構が抱える地域医療・診療科偏在問題
先に触れたように臨床研修修了者の90％以上が専門研修を受けていることになる．したがって，専門研修では専攻医の診療科や地域配置は地域医療に大きな影響を与える．この問
題の対応策として，都道府県単位・診療科単位の専攻医の上限定員（シーリング）を設定している3）が，当初その基準が曖昧であった．2019（平成31）年2月に厚生労働省より「医療従事者の需給に関する検討会，医師需給分科会」4）から発出された「診療科ごとの将来必要な医師数」
は，現状では比較的論理性があるということで，この数値に基づいてシーリング案を見直すこととなった．しかし，この数値の算出法をめぐって，多くの関係領域学会ならびに知事会・市長会からも問題提起がなされた．このような問題提起を一部考慮に入れたシーリング案が決定され，このシーリング案に沿って各関係領域学会は専攻医の配置などを調整している．
この協議のなかで，このままのシーリングシステムでは研究者を育てる医育機関などへの医師の供給が十分でなくなり，わが国の医学教育・医学研究に多大な影響を与える可能性が5）指摘され，研究者を育てるための仕組みとして「臨床研究医コース」が創設された．

297

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Ⅲ
また，シーリングシステム自体への疑問もあり，一部においては，シーリングというより底支えを考えるべき診療科や地域もあることが指摘されており，これまでのシーリングシス
テムの評価をしたうえで，シーリングに代わりうるシステムについて検討することが提案されている．

サブスペシャルティ領域（サブスぺ領域）
専門医
専門医のキャリアパスとして，図1に示したように基本領域専門医を取得した後に，専攻医の一部はさらに専門化・細分化されたサブスペ領域の専門研修に進むことが可能となっている．専門医機構の使命として，「国民にわかりやすい専門医」という配慮から一定数の重複を避けたサブスペ領域を認定することが求められる．そこで，基本領域が認定したサブスペ領域を専門医機構が審査・認定するというプロセスを取っている．
また，基本領域を取得してからサブスペ領域を取得するとなると，約6年間の専門研修の必要が生じ，専門医として各地域で活躍する医師が育成されるのにそれなりの期間を要する．
特に地域医療に要請度の高い領域の専門医については，できるだけ速やかに専門医を育成す
ることが期待されることから，いわゆる「連動研修」という方策がとられることとなった．
これは，例えば，内科系では基本領域研修でも，サブスペ関連症例については当該専門医の指導により同等の研修を受けていることから，その症例をサブスペ領域の研修として認定するというものである．このことにより，一定期間の短縮が図れることになる．
6）
7）
この連動研修を可能とするため，内科系では「J-OSLER」，外科系では「NCD」という症例・

診療地域登録システムが導入された．しかし，一部のサブスぺ領域では地域での研修が困難
なものもあり，連動研修の段階で地域医療に大きな影響を与えるという懸念が厚生労働省の「医師専門研修部会」で指摘され，本来であれば2019（平成31）年4月から始まる連動研修が一時立ち止まることとなった．そこで，厚生労働省において「サブスペシャルティ領域の在り方に関するワーキンググループ」（門田守人座長）が立ち上がり，内科系・外科系・放射線科のサ
ブスペ領域について検討された．2020（令和2）年3月にその報告書8）がまとまり，図2，3のような形で整理された．
現在，この報告書に則って作成された「サブスペシャルティ領域専門研修細則」に基づいて，
今後のサブスペ領域の認定作業に入っている．

図1

専門研修の位置付け

基本領域の専門研修は通常3 ～ 5年間行い，一部の領域では基本領域専門医を取得した後，サブスペ領域の研修を始め，多くは3年後に認定試験を受験できる．
その後も5年ごとの更新試験を受けて，専門医資格を保有する．

専門研修（基本領域の3〜5年の研修）→専門医試験

領域別プログラム基本領域専門医

サブスペ領域研修→サブスぺ専門医試験

サブスぺ専門医

生涯教育（CME）

専門医としての更新

専門医としての信頼298

日本医学会創立120周年記念誌.indb 298

22.2.25 4:28:08 PM日本の医療における専門医制度の経緯・現状

図2

新専門医制度におけるサブスペ領域の要件

内科領域のサブスペ領域・連動研修を行いうる領域，連動研修を行わない領域，少なくとも1つのサブスペ領域を修得した後に研修を行う
領域の3群に分類された．
検討の視点①国民にとって分かりやすいものか②地域医療提供体制に影響を及ぼさないか③医学の学問としての観点から妥当であるか④専攻医のキャリア形成において妥当か

基本領域
少なくとも1つのサブスペ領域を修得した後に研修を行う領域

連動研修を行いうる領域①初診患者の受療行動を適正化しうること①難治疾患患者の受診や，医師が高次医療機関に紹介するに当たり有②主に二次医療圏から三次医療圏単位において必要であること（偏在がある場合に偏在対策が必要であること）③多数の大学における講座の分類に近似していること④一般的な診療を行ううえである程度幅広い疾患に対応でき，活躍しうる専門性があること②連動研修を行いうる領域との連携を踏まえ，地域医療提携体制に貢献すること③技術認定または，特定の疾患対策や特定の領域の発展に資すること④取得済みのサブスペ領域の能力向上に資すること用であること連動研修を行わない領域①症状が遷延する場合や，診断後により高い専門性が必要な治療を患者が求めた場合に受診の参考となること②主に三次医療圏単位において必要であること（偏在がある場合に偏在対策が必要であること）③大学における講座はないことが多いが，多くの大学において十分な教育が可能であること④基本領域及び連動研修を行いうる領域の能力向上に資すること＜医療登録年数＞
3

4

5

6

7

8

9

10

＊上記の①〜④の要件に必ずしもすべての領域が当てはまるわけではない．
特に，少なくとも1つのサブスペ領域を修得した後に研修を行う領域については，柔軟に解釈すべきである．

図3

新専門医制度における今後の専門領域の整理

外科・放射線科領域のサブスペ領域：外科は内科と同様の3群に分類されたが放射線科は連動研修を行いうる領域のみにまとめられた．
機構認定

領域の種類

研修形態

特徴

機構認定領域学会認定（1）基本領域（19基本領域）

プログラム制専門医の在り方に関する検討会 報告書で例示され，平成30年度より研（一部カリキュラム） 修が開始された19基本領域（2）連動研修を行いうる領域

カリキュラム制（基本領域研修中はプログラム）

基本領域の研修中にサブスペの研修を開始し（連動研修），早期に基本領域とサブスペ領域の専門性を修得するもの（3）連動研修を行いうる領域

カリキュラム制

基本領域研修が終了した医師が，研修を開始．一部，基本領域での経験症例はカウント可能．基本研修とは同時に研修しない．

（4）少なくとも1つのサブスペ
領域を修得した後に研修を行う領域

カリキュラム制

基本領域やサブスペ領域が認めた技術認定や疾患対応の領域．

各学会独自

基本領域が認定する専門医．原則，機構の認定なし．
＊質の担保などについて，機構の関与の仕方は機構内で検討中．

（5）学会認定領域
＜通常＞
小児科

小児循環器

心カテ

＜連動研修（イメージ）＞
内科
連動研修＜医師年数＞

3

4

5

循環器
6

7

8

9

10

299

日本医学会創立120周年記念誌.indb 299

22.2.25 4:28:08 PM

Ⅲ
総合診療専門医の課題
総合診療専門医は専門医機構が立ち上がったときに創設された専門医であるが，ほかの専門医のような担当領域学会を持たないことから，学会と同様の機能を専門医機構が持たざるをえなくなった．プログラムの作成・認定も機構自身が行い，専攻医の管理も機構が行うこととなっている．さらに，認定試験も専門医機構が行うこととなっているため，きわめて多くの事務作業が発生している．しかも，総合診療専門医は新たな専門医であることから，多方面からの注目度も高く重い責任を担っている．また，地域医療にかかわっている団体からも期待度が高く，地域医療の研修をいかに効率よく行っていくか，また，そのような専門医の質をいかに高めるかという意味で各界で納得できる制度設計が求められている．
一方で，総合診療専門医のキャリアパスが見えないことや，ロールモデルが少ないということなどが原因と思われるが，専攻医としての応募者も2018 〜 2021年にかけて専攻医の2％台にとどまっている．今後，認定試験が行われ，新たな総合診療専門医が生まれることとなり，ロールモデルを示せる専門医が生まれてくるものと期待している．

医師の生涯教育専門医機構は多くの周知活動や，教育活動を計画している．教育活動の一環として，図1にも示したように生涯教育（CME）をし，専門医の更新には生涯教育を受けて更新試験に合格することが求められる．このことにより，わが国の専門医の質の担保が制度化されたものと思われる．
一方，実務を担っている現場医師の生涯教育で重要なことは，特別な場所や時間を作らな
くても教育を受けられるようなe-ラーニング，e-テストというシステムを導入することが求められる．一部の学会では，すでにこのようなシステムを導入しているところもあるが，機構では，2020年度から更新に必須となる医療倫理・医療安全・感染対策などの共通講習をeラーニング，e-テストで修得できるようにしており，徐々にその講習項目も増やしていくことで専門医の生涯教育の利便性を高めていくことを検討している．

専門医の広告について
2002（平成14）年の厚生労働大臣告示により，医師などの専門性に関し，厚生労働省に届
け出がなされた団体（学会など）の認定する資格名を広告できることとなった．この「専門医」
広告は一定の外形基準を満たす学会の専門医であれば広告できるものであり，現在，専門医機構が認定する専門医とは質的に異なる．
現在，専門医の広告については厚生労働省でも議論が進み，専門医機構の認定した基本領域専門医は広告ができるものと整理された9）．これまでの一定の外形基準を満たす学会専門
医も経過措置として当分の間広告可能とされた．さらに機構認定のサブスぺ領域専門医については今後の課題となり，さまざまな議論がなされるものと思われる．また，将来的にはこの広告の問題とともに標榜科の問題もあり，十分な議論が求められるところである．

社会医学系専門医制度
社会医学は，病める個人へのアプローチを中心とする臨床医学と対照的に，集団へのアプ
ローチを中心とし，医学を基盤に広範な学問体系を適用して保健・医療・介護福祉・環境と社会の在り方を追求する学問であり実践である．
慢性的な人材不足のなか，2010年代半ば，人材の育成・確保と専門性向上のために，社会医学領域の専門医制度を構築しようという機運が高まってきた．

300

日本医学会創立120周年記念誌.indb 300

22.2.25 4:28:08 PM日本の医療における専門医制度の経緯・現状

歴史的経緯
このような機運のもと，2014年度後半に専門医制度への動きが芽生え，2015年度に入って10の関連学会団体が，社会医学領域の専門医制度を創出すべしという共同提言を発出し，社会医学系専門医協議会を発足した．厚生労働省の支援（地域保健総合推進事業2015–16年度）も得ることとなり，参加学会団体の代表・委員の合宿や度重なる熱い議論と協調・協働を経て，2016（平成28）年に専門研修プログラム整備基準とモデルプログラムを構築して公表
し，これらに基づき専門医・指導医の仮登録と研修プログラムの認定申請を開始した．
上記協議会を基盤とし，日本医学会連合，そして日本医師会の参画を得て，2016（平成28）年12月に表2に示す関連8学会6団体が共同で一般社団法人社会医学系専門医協会を発足させ，社会医学系専門医制度の運営を担い2017（平成29）年4月より当制度を始動させた．

社会医学系専門医の使命と制度の理念
社会医学系の専門医は表3に示したように医師としての使命感と責任をもって，医学を基盤にして必要な知識・技術を提供し，社会の保健・医療・介護を向上させ，人々の健康を守ることを使命としている．
専門医制度においては，社会医学系におけるキャリアパスを明確にし，専門活動の内容と意義を関係者および国民に見えやすくし，その研修プログラムを体系化して，下記3点を基本として，さらなる向上を目指す．
①専門医の質を保証し，その質をさらに向上させる制度②国民に信頼され，医療および公衆衛生の向上に貢献する制度③人々の健康と命を守るプロフェッショナルである医師が，使命感，倫理性，誇りと公共への責任をもって，自律的に運営する制度
また，当制度は，個々人の資質の維持・向上に加え，研修事業などを通じて行政，職域，
医療機関，大学など教育研究機関のネットワークを拡充し，人々の健康を守る社会の仕組みを強化していくことを目指している．

表2

社会医学系専門医協会の構成学会・団体（順不同）

構成学会（8学会）
日本衛生学会
日本医療・病院管理学会
日本災害医学会

日本産業衛生学会
日本医療情報学会
日本職業・災害医学会

日本公衆衛生学会
日本疫学会

構成団体（6団体）
全国衛生部長会
日本医師会

全国保健所長会
日本医学会連合

地方衛生研究所全国協議会
全国衛生学公衆衛生学教育協議会

表3

専門医の使命と制度の理念：社会医学系専門医制度

専門医の使命本専門医は，医師としての使命感，倫理性，人権尊重の意識，公共への責任感を持ち，医学を基盤として
保健・医療・福祉サービス，環境リスク管理および社会システムに関する広範囲の専門的知識・技術・能力を駆使し，人々の命と健康を守ることを使命とする．
制度の理念
本専門医制度は，個人へのアプローチにとどまらず，多様な集団，環境，社会システムにアプローチし，人々の健康の保持・増進，傷病の予防，リスク管理や社会制度運用に関してリーダーシップを発揮することに
より社会に貢献する専門医を養成する．もって，多世代・生涯にわたる健康面での安全，安心の確保と向上に寄与する．

301

日本医学会創立120周年記念誌.indb 301

22.2.25 4:28:09 PM

Ⅲ
社会医学系専門医の人材像・活動領域
社会医学と臨床医学は個々の医師において100対0から0対100までのさまざまな割合で実践されるものと捉え，社会医学系専門医は臨床の専門医と両立できるように設計されている．
各人は，・行政・地域・産業・環境・医療（質・安全，感染制御，災害対応，危機管理，経営・企画，情報，臨床研究推進など
システムへのアプローチ）の3分野のいずれかに主分野を置き，4つの実践現場（行政，職域，医療現場，教育研究機関）
で研修・活動する．専門的活動の範囲は表4に示す．2021年度時点で，専門医と指導医は3,000
人を超え，75の専門研修プログラムが認定されており（全都道府県をカバー），300人を超える専攻医が研修を行っている．

社会医学系専門医に求められる能力
社会医学系専門医の整備基準に8つのコアコンピテンシー領域が示されている．つまり，①基礎的な臨床能力②分析評価能力③事業・組織の管理能力④コミュニケーション能力⑤パートナーシップの構築能力⑥教育・指導能力⑦研究推進と成果の還元能力⑧倫理行動能力である．そして，専門技能として，・社会的疾病管理能力
・健康危機管理能力
・医療・保健資源調整能力が求められている．医療の財源や資源の逼迫，自然災害，パンデミック，地域・職域での健康づくり，病院内外のマネジメント業務など，医療と社会のインターフェースの諸課題において，医師としての使命感・倫理観の下，多様な価値観を有する関係者との意思疎通，調整，管理を行う力が重要となる．

表4

社会医学系専門医の活動範囲・人材像

1. 地域や国の保健・医療・福祉・環境行政に携わる人材
2. 環境衛生，衛生研究所・環境研究所などの研究に携わる人材
3. 感染症対策などに携わる人材
4. 産業衛生など職域集団の健康維持．増進を担う人材，産業医
5. 大学などで研究・教育を担い，地域や国の保健・医療・福祉・環境保全の活動，制度やシステムに携わる人材
6. 国際保健（コミュニティヘルス，国のシステム）に携わる人材（国際機関，NGO，コンサルタントなど）
7. 保健・医療・福祉などの組織管理，質・安全の管理，情報管理を担う人材，それらの評価・向上を担う
人材，それらにかかわる政策作りに携わる人材
8. 保健・医療・福祉・環境分野における関連研究開発（臨床研究含む）と開発物の社会実装，およびその過程の制度側面・倫理側面の評価・支援・指導に携わる人材
9. 医療・健康の関連産業・企業などにかかわる人材など

302

日本医学会創立120周年記念誌.indb 302

22.2.25 4:28:09 PM日本の医療における専門医制度の経緯・現状

おわりに臨床医学と社会医学は，先述のように個々の医師においてさまざまな割合で実践されるもので，両方の専門医としての両立は可能である．実際に多くの臨床系専門医が社会医学系専
門医を目指し専攻医として研修を行っている．志ある多くの医師が参加し，今後の医療界に必要な社会医学的素養を身につけ，生涯にわたり向上させていく人材強化機構として，当制度が機能していくことが重要であろう．
今後，高齢化とともに国際化が進み，自然災害も多発するなか，地域や組織の保健医療シ
ステムのマネジメントも重要となり，医療における複雑な危機管理が要請されることが想定される．当制度においては，プロフェッショナルオートノミーを発揮し，専門人材の質を高め，
人々の健康を守る仕組み作りにいっそう貢献していくことが望まれる．

文献1） 日本専門医機構：専門研修を希望する方への情報：専攻医の方. https://jmsb.or.jp/senkoi/2） 日本専門医機構：専門医制度整備指針（第三版）.2020. https://jmsb.or.jp/wp-content/uploads/2020/06/jmsb_mg_ver3_20200630.pdf
3） 厚生労働省：医道審議会（医師分科会医師専門研修部会）.https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/shingi-idou_127790_00003.html
4） 厚生労働省：診療科ごとの将来必要な医師数の見通し（たたき台）について. 医療従事者の需給に関する検討会 第28回 医師需給分科会
参考資料 5 平成31年2月18日. https://www.mhlw.go.jp/content/10801000/000483903.pdf
5） 臨床研究医コースFAQ. https://jmsb.app.box.com/s/39pm28jufxzjloi0vaum1q0ckcct20q3
6） 専攻医登録評価システム J-OSLER. https://www.naika.or.jp/nintei/j-osler/
7） National Clinical Database（NCD）.httpS://www.ncd.or.jp/8） 厚 生労働省：サブスペシャルティ領域の在り方に関するワーキンググループ 報告書. 令和2年3月5日. https://www.mhlw.go.jp/
content/000621850.pdf
9） 厚生労働省：医療法第六条の五第三項及び第六条の七第三項の規定に基づく医業，歯科医業若しくは助産師の業務又は病院，診療所若しくは助産所に関して広告することができる事項の一部を改正する告示の施行について. 厚生労働省告示第百八号. 官報 582：4-5,
2021.

303

日本医学会創立120周年記念誌.indb 303

22.2.25 4:28:09 PM

Ⅲ 社会とともに歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会

日本における基礎研究者とphysician scientists養成の現状・課題
東京理科大学保健管理センター長，薬学部薬学科教授
長崎大学学長特別補佐

市原

学

渡辺知保

はじめに
医学教育には医師養成と同時に医学研究者，医学教育者を育てるという重大なミッションがある．医学研究に携わる研究者の出身学部の幅は広いが，疾病が起きる仕組みの解明，治療法開発と疾病予防のための研究において医師（MD＝医学士）の果たす役割はきわめて大きい．わが国の医学系大学院における基礎系MDの減少傾向にはややブレーキがかかったようにも見られるものの，医学研究を担う若手の不足という認識は多くの医学関係者に共有されているように思われる1）．本稿では医学研究の人材養成に関する過去十数年間における各方面の取り組みを概観したうえで，医学会連合の教育人材委員会が人材養成にかかわる医学会
連合加盟学会，大学をはじめとする諸機関・組織を対象に実施したアンケート調査の結果から，研究医（研究に従事する医師）の養成にかかわる部分について紹介したい．

医学部出身の基礎研究者の減少
東京大学医学部同窓会である鉄門倶楽部の現職欄を基に作成したデータによると，1986（昭和61）年が東京大学医学部卒業生における基礎系従事者数のピークである2）．その後，緩やかな減少傾向を示すものの一定の数を確保していたが，1996（平成8）年頃より急激な減少を見せている．同様の傾向は京都大学，大阪大学，名古屋大学，慶應義塾大学など多くの大学でも見られた．1984（昭和59）〜 1986
（昭和61）年当時，筆者の一人の出身大学である名古屋大
学では医学部学生会の下に設置された自主講座委員会が新しい分子生物学を学ぶために他学部，他大学の若手教員を招聘し，自主講座を開講していた．その内容は当時の医学部の講義では得ることが困難なものであった．医学の分子生物学的な検証と新たな医学の構築がすぐに始まることを多くの学生，若手研究者が直観していたが，この数十年の医学の歴史を見ると，その多くは的中したか，あるいは予想を超えたものであったと言えるのではないだろうか．
東京大学大学院医学系研究科長であった清水孝雄教授は，「1985（昭和60）年ごろは新しい学問として分子生物学，遺伝子工学などが花ひらいた時期であり，多くの医学生が病をモデ
ル化し，これを克服する1つの方法として基礎研究をめざしたことは容易に想像できた．」と指摘している．1986（昭和61）年のピークが医学の変革を予想させた特別な時期であったことで説明できたとしても，その後の基礎研究者を志す医学生の減少は極端に見える．
基礎医学を目指す人材の減少の原因として，清水教授は，①国立大学法人化後の経営効率化の結果として全国の基礎系教員ポストが10年間で1割以上減少したこと②初期研修制度の導入③専門医制度の乱立を指摘している2）．

304

日本医学会創立120周年記念誌.indb 304

22.2.25 4:28:09 PM日本における基礎研究者とphysician scientists養成の現状・課題

国立大学医学部長会議，学会などの取り組み
上記の状況に対する危機感から，全国の大学での医学部長，教務部による調査や学生へのアンケートが行われ，2007（平成19）年，2008（平成20）年に国立大学医学部長会議による調査結果，提言が発表された2）．
これらの取り組みを承けて，4大学（東京大学，大阪大学，京都大学，名古屋大学）の医学部長が文部科学省医学教育課との議論を開始した．2009（平成21）年には日本製薬協や基礎
医学系4学会（解剖，生理，生化，薬理）が政府に研究医増加の要望を提出している．

政府の対応
2008年度に始まった地域枠とともに，2010年度からは研究医枠として医学部の入学定員増が行われた．その結果，2020（令和2）年時点で研究医枠を保持している15大学において，延べ増員数の約3.3倍に相当する研究医養成のための特別コース履修者を確保している1）．
文部科学省は2011年度より4大学支援プログラム，2012年度より“基礎・臨床を両輪とした医学教育改革によるグローバルな医師養成プログラム”を開始し，大学による研究医確保の努力を支援した3）．
文部科学省はさらに2017年度より5年間，基礎研究医養成活性化プログラムにより病理学，
法医学における基礎研究者養成プログラムを公募した4）．
また，厚生労働省は基礎研究医プログラムとして，臨床初期研修期間中での基礎研究期間の確保を可能にする制度を作り，2022（令和4）年からの研修開始が予定されている5）．
日本専門医機構は2021年度より7年間の専門医研修のなかで3年目以降の5年間についてエフォートの50％以上を研究に充てることを可能にする臨床研究医コースを新設した6）．

日本医学会連合の取り組み
日本医学会連合教育人材育成委員会では，研究者養成の現状と課題を明らかにするための調査を136日本医学会連合加盟学会，大学（82医学部，29歯学部，75薬学部，４公衆衛生大学院，211保健看護学部），1,171病院（1,022基幹型臨床研修病院，8国立高度専門医療研究センター，141国立病院機構）を対象として行った．本稿では学会（医学会連合加盟学会）と医学部の調査結果を中心に紹介し，各関係機関の研究者養成のための取り組み，現状，課題を，研究医養成に焦点を絞って明らかにする．
2021（令和3）年4月7日時点で136学会中74（54.4％），82医学部中44（53.7％）から回答があった．また，調査のなかで寄せられた提案も紹介し，今後の基礎研究者，研究医養成のための取り組みに資するものとしたい．なお，他学部および病院から得られた回答，ならびに研究医養成に限定しない部分についても今後取りまとめて別途公表していく予定である．

研究者養成のための仕組みと課題
研究者育成支援の仕組みを持っていると答えた学会，医学部はそれぞれ56.8％，84.1％であり，研究者としての能力開発に有用な独自の取り組みをしている学会，医学部はそれぞれ
33.8％，77.3％であった．多くの大学の医学部が研究者養成に注力していることがわかる．
しかし，これらの努力にかかわらず，現状が決して満足のいく状況でないこともわかる（表1）．
学会，大学とも若手研究者へのさまざまな支援策を講じている（表2）．
多くの医学部ではＭD-PhDプログラムなどの特別コースの設置，博士課程進学者への経済305

日本医学会創立120周年記念誌.indb 305

22.2.25 4:28:09 PM

Ⅲ
的支援を行っているものの，その成果は十分とは考えられていない．学会，医学部とも，専門医制度との競合が研究者養成にとって障害になっているとの認識は広く存在する．専門医に比べ，研究医のキャリアパスが明確でないことが問題であるという指摘がある．
また，大学からは初期研修との競合，ポスト不足，研究環境の問題が指摘されている．臨床，
病理業務，実務家教育の多忙化のなかで研究時間の確保が困難であるとの指摘が学会，大学の両方から出されている（表2）．
臨床系研究医の養成に果たす大学と学会の役割については分野によりさまざまな意見があった．外科系では研究者養成は大学が行うべきであるという意見が多い一方，時代に依存
しない，あるいは急遽必要となった分野では学会による支援が効率的であるとの指摘があった．
2017年度から開始されている文部科学省による基礎研究医養成活性化プログラムについて
は，病理学や法医学だけでなくほかの基礎医学分野の研究医の確保も目指すべきであるとの意見が学会，大学とも多数を占めた（図1）．
臨床専門医であり，かつ研究医として養成する必要のある人材のパーセンテージは5％（図2A），社会医学専門医として養成する必要がある人材のパーセンテージは3 〜 5％（図2B）と答えた大学が多数を占めた．

（貴学科）
では研究者養成が成功していると思われますか．」に対する回答
表1 「貴学会/貴学部
学会

大学（医学部）

数

率（％）

数

率（％）

成功している

07

09.5

10

22.7

一部成功しているが，成功していない部分もある

41

55.4

28

63.6

成功していない

19

25.7

04

09.1

無回答

07

09.5

02

04.5

合計

74

100

44

100

表2

成功につながった取り組みと成功していない点
学会

大学（医学部）

成功につながった取り組み

・各種，若手の支援・奨励制度*・基礎研究室配属
・所属研究室間の交流，基礎と臨床の交流など，国 ・M D-PhDコース，研究者（医）養成コースなどの内外の交流事業など
カリキュラム改革
・臨床系の学会が基礎研究に特化した学術集会を年 ・研究費助成，研究支援
1回開催している例がある

成功していない点・研究で実績を上げることが社会的に報われない・過密カリキュラム・研究者より専門医取得志向が強い・M D-PhDコース，研究者（医）養成コースに進む学・新専門医制度開始後，研究者養成に消極的な大学生が少ないことが存在
・ポスト不足，研究環境
・臨床業務，病理業務，実務家教育の多忙化が研究， ・キャリアパスが厳密に設定され，資格職である専
研究者養成を妨げている
門医・臨床医との比較のなかで，研究医を選択することが困難＊：「研究者育成のための制度として貴学会が実施しているもの」に関する別の質問に対しての回答は，若手研究者向けの奨励賞78.4％，
若手を対象とした教育セミナーの実施45.9％，学会参加旅費の支給35.1％，研究費の支給28.4％，海外留学の支援24.3％，若手研究会の組織13.5％，その他12.2％であった．

306

日本医学会創立120周年記念誌.indb 306

22.2.25 4:28:09 PM日本における基礎研究者とphysician scientists養成の現状・課題

図1
A

基礎研究医養成活性化プログラムの今後について

学会

0.0%

20.0%

40.0%

（1）病理学や法医学以外の基礎医学分野の研究医の確保も目指すべきである．

80.0%

100.0%

80.0%

100.0%

59.5%（2）病理学や法医学の分野の基礎研究医の更なる確保のために現行プログラムを継続すべきである．

（3）病理学や法医学分野の基礎研究医は充足しているので，本プログラムを継続，更新する必要はない．

16.2%

0.0%

14.9%

（4）その他B

60.0%

大学（医学部）
0.0%

20.0%

40.0%

（1）病理学や法医学以外の基礎医学分野の研究医の確保も目指すべきである．

60.0%

90.9%

（2）病理学や法医学の分野の基礎研究医の更なる確保のために現行プログラムを継続すべきである．

38.6%（3）病理学や法医学分野の基礎研究医は充足しているので，本プログラムを継続，更新する必要はない．

0.0%（4）その他

0.0%

307

日本医学会創立120周年記念誌.indb 307

22.2.25 4:28:10 PM

Ⅲ

図2
A

臨床専門医でありながら研究医として養成する必要のある人材（Ａ）および社会医学専門医として養成する必要がある資質を持った人材（Ｂ）のパーセンテージ（大学）

臨床専門医であり，かつ研究医として養成する必要のある人材のパーセンテージ
4
2
10%

1
11
1

40%

3
22

最初から「○○％」と決めるべき内容ではないと思われる．

B

5％（約450人）

3％（約270人）

1％（約90人）

0.1％（約9人）

無回答

その他

0.5％（約45人）

社会医学専門医として養成する必要がある素質を持った人材のパーセンテージ

6

9

最初から「○○％」と決めるべき内容ではないと思われる．

1
150％［理由］地域医療に従事される医師にとって，社会の中で医療の状況や制度などを知ることは必須と考える．

3

11
9

4

30%

10％

5％

3％

1％

0.05％

0.10％

その他

その他

連合加盟学会，大学医学部からの研究医養成に関する提案
病理学，法医学だけでなく，より広範な分野の基礎研究医養成，さらに社会医学研究医，
生物統計研究医についての提案が多数あった（表3左）．臨床研究や社会医学研究の目的を深く理解させるための教養教育の充実が必要との指摘もあった（表3右）．
研究者養成に対する考え，意見に関する大学からの回答では，「近々の実用化を目標にする
ような研究に力点を置きすぎると，長期の良い研究が育たない」，「基礎研究に携わる臨床医を増やすことで研究レベルが上昇すると，基礎研究の魅力が増す」，「基礎研究者となるかど
うかにかかわらず，MD全員に研究力養成を図るべき」とする考えが注目に値する（表4左）．
最後の回答と関連し，優れた臨床医になるためにも研究することが必要であるという考え
方は，医学領域においては確固として存在し，そのことが研究医養成のための取り組みを力強く支えていると思われる7）．

308

日本医学会創立120周年記念誌.indb 308

22.2.25 4:28:11 PM日本における基礎研究者とphysician scientists養成の現状・課題

表3

基礎研究医養成活性化のために提案したいプログラムや考え，および臨床分野，社会医学分野における研究医の養成について，提案したい制度や考え
基礎研究医養成活性化のために提案したい
プログラムや考え

臨床分野，社会医学分野における研究医の養成について，
提案したい制度や考え（大学）学会◇生物統計・情報・公衆衛生，感染症◇分野横断的，基礎―臨床連携的なもの
大学◇初期臨床研修における基礎医学研究推進コースの設置◇生物統計学研究医コース◇ＭＤであるウイルス・細菌学者，生物統計学，感染症の基礎研究医◇公衆衛生学研究医コース◇医療情報学，医療データ解析，臨床研究支援医育成コース◇社会医学系研究医コース◇社 会医学系に臨床系やIT，生命科学，社会経済学，歴史学，人類学など他領域との連携プログラムによる社会の動きとリンクした視点も織り交ぜた医学研究◇疫 学，公衆衛生学の研究者，実践者の養成のためのコース，プ
ログラムの創設◇各臨床科の専門医取得コースのなかに研究の要素を組み込んだ
サブコースを設置◇臨床解剖学研究医コース◇臨床免疫学研究医コース◇臨床研究や社会医学研究の目的を深く理解させるための教養教
育の充実◇専門医機構認定医制度の特にサブスペシャリティ領域で研究活動を受験資格に組み込む◇社会医学専門医制度のなかで研究活動を受験資格や更新要件に組み込む◇臨床系専門医や社会医学系専門医に学位取得を義務付ける◇初期臨床研修期間を短縮する，あるいはより専門性を意識した研修を許可する◇公衆衛生大学院において基盤となる疫学知識を習得することで，臨床研究のレベルを高める◇w ithコロナ社会への対応として社会医学的視点を有する研究者の養成

表4

研究者養成に関する考え，意見（大学）および学会から大学教育への要望
研究者養成に関する考え，意見（大学）

学会から大学教育への要望◇研究の成果が特許や経済的効果，報酬と結び付けられ過ぎない ◇大学（院を含む）における関連教育の欠落・不足を指摘ようにするべき．近々の実用化を目標にするような研究に力点 ◇メンタルヘルスを一般教養にを置きすぎると，長期の良い研究が育たない．
◇医師以外の分野からの教育インプットも◇初期臨床研修必修化の後，基礎医学研究を目指す者がさらに減 ◇該当分野における大学教育の充実に学会を協力させてほしい
少している．
◇関連教育の充実のための基盤整備を要望するもの（教育における◇臨床系大学院に所属するケースが多いため，実力のある（臨床）
デジタル環境，共通講義など大学間連携，IT・ビッグデータ，
研究指導者に恵まれるかどうかが博士論文の質やその後の研究
統計）ロールモデル集の提供
継続に影響している．
◇一般的な傾向の是正を要望するもの：◇医 学研究のみならず，医学教育の充実のためにも，基礎研究医
研究偏重で教育がおろそかの充足が不可欠である．
長期視点・社会課題の認識欠如◇初 期臨床研修，専門研修における規制を緩和し，より自由かつ基礎素養を備えた臨床家あるいはその逆（臨床素養を備えた基礎
自発的なものへと転換する必要．
研究者）◇留 学制度，金銭的な保障，キャリアパスなどにおいて，破格の全人的アプローチ
インセンティブを用意する必要がある．
社会人大学院の充実（臨床に縛られない研究を希望する人への対応）◇医学科のカリキュラムでは卒業研究がないため，米国のMDと比URA的人材（知財・倫理関連のサポート，研究を社会実装する基盤）
べて研究力が低くなる．一生涯，研究者を続けたり，基礎研究
他領域との関連性のなかでの当該領域の課題者となるかどうかにかかわらず，全員に研究力養成を図るべき．
◇基礎研究に携わる臨床医を増やすことで研究レベルが上昇すると，基礎研究の魅力が増すと考えられる．
◇サブスペシャリティ領域の専門研修に当該領域の基礎研究を求める，あるいは，臨床専門医の資格更新要件に当該領域の基礎研究歴も役立つ制度作り．

学会からの大学教育への要望として，一般教養，専門教育の強化，医学部以外の分野からのインプットなどが挙げられている（表4右）．
本稿では取り上げることができなかったが，病院からの回答では，分子生物学，ゲノム医学分野の基礎研究医とともに，生物統計研究医，社会医学研究医，臨床と社会医学の間を行き来する研究医が必要であるとの意見が多かった．

309

日本医学会創立120周年記念誌.indb 309

22.2.25 4:28:11 PM

Ⅲ

おわりに
本調査により学会，大学（医学部）がそれぞれの立場で研究医養成に取り組み，一定の成果を挙げながらも持続的な研究医養成という点では十分でないことが分かった．分子生物学は依然として新しい医学に必須の言語であり続けると考えられるが，それに加えて生物統計学，社会医学が重要な貢献をすることが期待されている．厚生労働省の基礎研究医プログラム，
日本専門医機構の臨床研究医コースの新設により，研究医のキャリアパスが明確になりつつある．しかし，これらの試みを成功させるためには，ポストの確保，研究環境の改善，研究費支援，個人に対する経済的支援の裏付けが必要と思われる．教養教育の充実，さまざまな専門分野の研究者との協力，共同を可能にする能力を育てることも必要である．
謝辞
本稿作成にあたり，今中雄一（京都大学大学院医学系研究科）先生に深く感謝申し上げます．

文献1） 厚生労働省：研究医枠について 医療従事者の需給に関する検討会 第37回医師需給分科会 資料2. 令和3年3月4日 . https://www.mhlw.
go.jp/content/10800000/000748480.pdf
2） 清水孝雄：わが国における研究医養成の経緯と課題 研究医育成の現状と課題 Vol 2. 医学のあゆみ 2017；261： 340-342.
3） 文 部科学省：基礎・臨床を両輪とした医学教育改革によるグローバルな医師養成. https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/
kaikaku/1319461.htm
4） 文部科学省：基礎研究医活性化プログラム. https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/iryou/1385091.htm
5） 厚生労働省：基礎研究医プログラム. https://www.mhlw.go.jp/content/10803000/000484038.pdf
6） 厚生労働省：将来研究に従事する医師（臨床研究医）の養成. https://www.mhlw.go.jp/content/10803000/000649713.pdf
7） 大沼 圭：Physician-scientist（研究医）のすすめ−日本の臨床研究の信頼回復のために−. 日医NEWS on line平成27年2月20日. https://www.med.or.jp/nichinews/n270220l.html

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Ⅳ
生命科学の進歩と日本医学会

日本医学会創立120周年記念誌.indb 311

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Ⅳ 生命科学の進歩と日本医学会

日本における生命科学の進歩と医学研究東京大学特命教授，日本医学会副会長

飯野正光

日本における生命科学の源流を辿れば，江戸時代あるいはさらに以前に遡る．しかし，ここでは明治以降の西洋医学導入に始まる生命科学の進歩について，日本医学会の創立からの歩みと関連させて論じることにしたい．

黎明期
明治維新から日本医学会が創設された第1回聯合医学会開催［1902（明治35）年］までの34年間に，先人たちはどのように西洋から輸入した医学研究をわが国に根付かせていったのか，
まず振り返ってみたい．
幕府は，1861（文久元）年に長崎に医学伝習所を置き，オランダ人のポンペ（Pompe van
Meerdervoort，1829 〜 1908）
が西洋医学教育を開始した．医学伝習所は明治維新とともに，
なが よ せん さい

長崎府医学校となり，ポンペに師事した長 與 專 齋（1838 〜 1902）が約4年間校長を務めた．
長與は，その後上京し，岩倉使節団（1871年12月〜 1873年9月）に同行して欧州の医学を視察し，感染症対策を含む衛生行政を創始することになる．長崎府医学校は，何度か改称され，現在の長崎大学医学部へと続いている．
一方，江戸/東京では，1858（安政5）年に幕府により種痘所が開設され，その後たびたび名称を変えて継承された．1863（文久3）年，医学所と改称，1868（明治元）年には陸海軍病院と改称された後に，新政府によりいったん解体されるが，その後医学所は復活，1869（明治2）年には医学校兼病院，さらに大学東校と改称．1874（明治7）年には東京医学校と改称し，前出の長與專齋が校長を務めた．1877（明治10）年に日本初の官立総合大学として東京大学が創立されると，東京大学医学部*となった．
［＊東京大学医学部は，学制の変更に伴いその後4度名称が変更された．1886（明治19）年：帝国大学医科大学，1897（明治30）年：東京帝国大学医科大学，1919（大正8）年：東京帝国大学医学部，1947（昭和22）年：東京大学医学部］

明治政府は，ドイツ医学の導入方針を決定し，ドイツ人教師を招聘した．発足当時の東京大学医学部には，ドイツ人教員11人，日本人教授7人，助教7人，教員9人であったと記録されていて，ドイツ人教師の重要性が明らかである．
ドイツ人教師招聘とともに，有為の若者たちがドイツに留学し，最先端の医学を吸収した．
きた さと しば さぶろう

そのなかには，留学中に著明な研究業績を挙げる者がいた．北里柴三郎（1853 〜 1931）は，
1874年，東京医学校（1877年に東京大学医学部と改称）に入学，1883年卒業，長與專齋が当時局長を務めていた内務省衛生局に入局した．1886年から6年間ドイツに留学し，コッホ（Robert Koch，1843〜 1910，1882年に結核菌を発見し，1905年ノーベル生理学・医学賞受賞）に師事し，1889（明治22）年には破傷風菌の純粋培養および破傷風毒素に対する血清療法を確立する世界的な業績を挙げた．
少し脇道に逸れるが，ドイツへの留学生のなかには，医学以外でその才能を発揮した人物
なが い なが よしも含まれる．長井長義（1845 〜 1929）は，第1回国費留学生（1871年）として北里よりも7年早くドイツに留学しており，医学を学ぶ予定であったが，留学中に化学に興味が移り，帰国
後は薬学研究を進め，麻黄からエフェドリンを抽出している．現在，旧長井邸跡地には長井記
もり念館（東京都渋谷区）
が建ち，
日本薬学会の建物となっている．文学者として高名な森

おうがい

鷗外
（森

312

日本医学会創立120周年記念誌.indb 312

22.2.25 4:28:16 PM日本における生命科学の進歩と医学研究

林太郎，1862 〜 1922）は，軍医としてドイツに留学（1884年）している．留学先での鷗外自
身をモデルとした小説「舞姫」に当時の留学生の生活の一端が描かれている．
留学を終えて帰国した者たちが，大学医学部教授などの指導的立場に就任して，さらに後進の教育にあたることになる．北里柴三郎は，帰国後に福沢諭吉らの支援を得て1892（明治しが25）年に私立伝染病研究所を創立した．志賀きよし

潔（1871 〜 1957）は，1892年，東京大学医学部に入学，在学中に北里の講演を聴いて感銘を受けたとされる．1896年に卒業後，直ちに伝染病研究所に入所して北里に師事し，赤痢菌の発見という大きな業績を挙げた（1897年，
1898年）．これにより赤痢菌の属名は志賀の名前に因んでShigella とされるなど，国内の医学研究も，当時発展著しい細菌学において世界レベルに達する状況となった．
これと前後して，留学から帰国して教授となった者たちなどが中心になり分野ごとの学会が創設され，後の日本医学会を構成していくことになる．
ろう

かなすぎえい ご

記録では，まず耳鼻咽喉科学会が設立された．1892年，ドイツ留学より帰国した金杉英五郎（1865 〜 1942，1888年 帝国大学医科大学卒業）は，東京慈恵医院医学校（東京慈恵会医科大学の前身）において，耳科，鼻咽喉科の講義を始めるとともに，東京耳鼻咽喉科病院を開業した．1893（明治26）年，金杉が会頭として「東京耳鼻咽喉科会」を結成したのが日本耳鼻咽喉科学会創立とされる．

た ぐちかずよし

解剖学会を創設した田口和美（1839 〜 1904）は，北里柴三郎よりは14歳年長であり，明治
維新において29歳に達していて，東京大学医学部あるいはその前身においての教育は受けていないが，解剖学への強い思いを遂げるため医学校兼病院で解剖学の研究を続け，1870年，
31歳にして大学東校（東京大学医学部の前身）の教師となり，解剖所（後の解剖学教室）をその後33年間主宰した．1877（明治10）年，東京大学医学部の発足とともに日本人教授として初めて日本語による解剖学を教授した．1887年にベルリン大学のワルダイエル教授の下に自費留学．ドイツ留学を終えた田口は，1893（明治26）年，日本解剖学会を創立して初代会頭となった．その後1902年，日本聯合医学会の初代会頭に就任している．

ひろ た

続いて，日本小児科学会の前身となる小児科研究会が設立された．弘 田

つかさ

長（1859 〜

1928）
は，1880年，東京大学医学部を卒業し，いったん外科学を専攻したが，1885年，ドイツのストラスブール医科大学への留学を機に小児科学へ転向した．帰国後，1889年に帝国大学医科大学教授に任ぜられた．弘田を中心に，1896（明治29）
年に小児科研究会が創立された．
その後，1902（明治35）
年の第1回日本聯合医学会開催まで，日本眼科学会，胃腸病研究会（日本消化器病学会の前身），日本外科学会，日本皮膚科学会，日本神経学会（日本精神神経学会の前身），日本婦人科学会（日本産科婦人科学会の前身）が相次いで設立され，都合9学会となった．
なお，耳鼻咽喉科学会設立とほぼ同時の1892（明治25）年に，日本医史学会の前身とされる私立奨進医会が設立されている．これは，日本の長い医学の歴史を後世に残すことを目指した学会であり，設立の経緯は西洋医学に基盤を置く他の学会とは趣が異なっている．1927
年に日本医史学会と改称し，日本医学会には1934（昭和9）年の第9回から参加している．

日本医学会創立［1902（明治35）年］
このように，日本の医学が西洋医学を吸収しつつあるときに日本医学会は創設された．
1902（明治35）年，日本医学会の前身である日本聯合医学会の第1回会合の開催にあたって，
1876
（明治9）
年から東京医学校（後に東京大学医学部，帝国大学医科大学，東京帝国大学医科
大学）
でドイツ人内科学教師として教鞭をふるったベルツ（Erwin von Bälz，1849 〜 1913）は，その祝辞で「醫學は日本に在りて最も進歩せる學科に属し，日本人の名聲は歐洲なるすべての學術雑誌上に其名を掲げ，今や日本に於ける醫學は復た外國の教師を要せざるに及べり．
」と述べ，日本の医学が世界に伍す状況に至ったとしている．

313

日本医学会創立120周年記念誌.indb 313

22.2.25 4:28:16 PM

Ⅳ
第1回日本聯合医学会では，16分科会で発表が行われた．現在の日本医学会の「分科会」はそれぞれ個別の加盟学会に対応しているが，日本聯合医学会の分科会には，すでに設立されていた前述の9学会に加えて，まだ正式に学会として発足していない学問領域−生理学，医化学，病理学，薬物学（薬理学），内科学，衛生学，細菌学，伝染病学（感染症学），法医学，
軍陣医学−が含まれていた．
日本医学会のその後の発展についてみてみよう．図1は2021年4月1日時点で日本医学会に加盟している138分科会を，それぞれの学会の創設年（日本医学会加盟年ではない）によって示したヒストグラムである．10年ごとにまとめて表示をしている．学会の新規創設数の変化
で見ると，日本医学会の発展は4つの時期に分けられるように見える．
第1期は，第1回日本聯合医学会開催を挟む1885 〜 1912年であり，この間1900年前後に学会の創設が最初のピークを迎えた．第2期は，1912 〜 1945年であり，学会創設が第2の山を形成する．続いて1945年の終戦以降，急速な学会数の増加がみられ，1960年前後に非常に大きな第3のピークを迎える．その後，新たな学会の創設は徐々に低下して，いわば安定期に入る．そこで，便宜的ではあるが，1945 〜 1980年は急速に新しい学会が創設された第3期とし，1980年以降の安定期を第4期としたい．
このような日本医学会の発展とともに，わが国の医学研究がどのように進展したかを振り返ってみたい．日本医学会120周年記念事業の1つとして「未来への提言」を作成するにあたり，「未来への提言」作成委員会では，2020（令和2）年夏に日本医学会の全分科会（当時は136分科会）にアンケート調査を行った．そのなかで，各分科会の専門分野において過去120年間で最も重要な発見を5件列挙するとともに，そのうち日本人が関与したものについて挙げてもらった．そのなかに含まれる業績を中心にして以下では紹介したい．

第1期［1885（明治18）〜1912（明治45）
年］
第1期において活躍した研究者として，すでに述べたとおり細菌学研究で世界的業績を成た はらし遂げた北里柴三郎と志賀 潔が挙げられるが，他の分野にも優れた研究者がいる．田原すなお淳（1873〜 1952）
は，
1901年，
東京帝国大学医科大学を卒業．1903年からドイツに留学し，ルー
ドヴィッヒ・アショフ（Ludwig Aschoff，1866 〜 1942）教授が主宰するマールブルグ大学病理学研究所で研究を行い，田原の名前に因んで「田原結節」とも呼ばれる心臓の房室結節を1906年に発見した．これは，心臓の刺激伝導系を明らかにしたきわめて重要な発見であった．
第1期における世界の研究状況を見てみたい．ノーベル賞が創設された1901（明治34）年か

図1

40

日本医学会加盟138学会が設立された年代

設立学会数

30

20

10

0

1885 1895 1905 1915 1925 1935 1945 1955 1965 1975 1985 1995 2005 2015
明治314

日本医学会創立120周年記念誌.indb 314

第１期

大正

昭和

第２期

第３期

平成

第４期

22.2.25 4:28:16 PM日本における生命科学の進歩と医学研究ら1912（明治45）年までの受賞者のリストを表1としてまとめた．この間の受賞者14人の国別分布を見てみると，ドイツ4人，フランス2人，あとは，英国，イタリア，スペイン，スイス，
ロシア，スウェーデン，デンマーク，米国が各1人であり，圧倒的にドイツの受賞者が多い．
さらに，感染症とそれに対する免疫機構の研究が受賞理由とされた受賞者が6人と半数近くを占めていて，当時の研究の中心的なテーマであったことがわかるが，そのうち3人がドイツ人研究者であった．その他に，現在の神経科学や分子生物学の基盤となる神経細胞の構造や核酸の発見，消化や内分泌の生理学，現在の移植医療につながる血管縫合術などが受賞している．
このように第1期を振り返ると，北里と田原は，当時圧倒的に研究が進んでいたドイツ留学中に業績を挙げた．一方，志賀は国内において赤痢菌の発見という業績を挙げている．志賀の研究に対する熱情がその幸運を導いたことは言うまでもないが，北里が国内においても最先端の研究ができる環境を整えていたことが必須の要件だったと考えられる．科学先進国に留学して優れた業績を挙げ，その後帰国して国内で若手の指導にあたり，そのなかから優れた業績を国内でも挙げるものが輩出されるというパターンが，すでに第1期からみられていると言える．
ドイツ医学を取り入れて医学研究を発展させた状況を見て，ベルツは第1回日本聯合医学会での祝辞で日本の医学を称賛し，外国人教師に頼らず自立できるようになったと述べたことはすでに紹介した．ただし，この日本の医学の状況に対するベルツの評価は，めでたい会での祝辞としての社交辞令が含まれていたかもしれない．第1回日本聯合医学会に先立つ1年
半前，ベルツの東京帝国大学医科大学在任25周年を祝う祝賀会が，文部大臣らを来賓として1900年11月に開催された．この会におけるスピーチで，特に若い学生に向けてとして，以下の趣旨の警鐘を鳴らしている．
「西洋の科学的精神は，自然の探究とその謎の究明を目指して幾多の傑出した人々が何千年にわたって努力した結果得られたものである．日本人が自身で（科学的成果を）産み出せるようになるためには，科学的精神をわが物としなければならない．
」
すなわち，見かけ上成果が得られたとして，科学的精神が根付いたとまでは言えないと厳しく指摘している．

表1

第1期のノーベル生理学・医学賞受賞者

年
1901

受賞者
Emil Adolf von Behring

受賞時の所属機関・
所在国
ドイツ

受賞理由
ジフテリアに対する血清療法

1902

Ronald Ross

英国

マラリア研究1903

Niels Ryberg Finsen

デンマーク

尋常性狼瘡に対する光線療法

1904

Ivan Petrovich Pavlov

ロシア

消化の生理学

1905

Robert Koch

ドイツ

結核に関する研究

Camillo Golgi

イタリア

Santiago Ramón y Cajal

スペインCharles Louis Alphonse Laveran

フランス

原虫による疾病（特にマラリア）研究

Ilya Ilyich Mechnikov

フランス

免疫機構の研究（食細胞）Paul Ehrlich

ドイツ

免疫機構の研究（抗体）

1906
1907
1908

神経系の構造1909

Emil Theodor Kocher

スイス

甲状腺の生理，病理，外科

1910

Albrecht Kossel

ドイツ

核酸の発見

1911

Allvar Gullstrand

スウェーデン

眼の屈折光学研究

1912

Alexis Carrel

米国

血管縫合術

315

日本医学会創立120周年記念誌.indb 315

22.2.25 4:28:16 PM

Ⅳ
第2期［1912（大正元）〜1945（昭和20）
年］
大正から昭和へかけての第2期のなかで，1935（昭和10）年までに学会創設の第2のピークが現れた（図1）．第2期において医学研究体制がどの程度整備されるようになったかを示す指標として，学会数の増加とともに大学医学部の設置数の推移をみてみたい．図2では，日本医学会加盟学会の累計数を棒グラフ表示するとともに，医育機関（大学，医学専門学校，医学校）
数の推移を折れ線グラフで示してある．研究という観点からは，大学数が重要であると考えられる．第1期末では，大学は4帝国大学（東京，京都，東北，九州）だけであったが，第2期の1942（昭和17）年までに，7帝国大学，7国公立大学，4私立大学医学部が設置されており，全国規模での研究体制の整備が進んだことがうかがえる．また，この時期までに大学医学部の主要な基礎医学・社会医学・臨床医学の講座（いわゆる基幹講座）に対応する学会がほとんど設立されている．したがって，第2期は，国内に主要な医学研究拠点が設置され，基幹となる学会も設立されて，医学研究の基本形が整った時期と言えるであろう．このような第2期に行われた代表的研究のなかから抜粋して以下に紹介する．
やま ぎわ かつ さぶろう

山極勝三郎
（1863〜1930）
は，1888年に帝国大学医科大学卒業．1891年からドイツに留学
してコッホ，続いて著名な病理学者ウィルヒョウ
（Rudolf Virchow，1821〜1902）に師事した．
1894年に帰国，翌年に帝国大学医科大学病理学教授に就任している．山際は，ウサギの耳にコールタールを塗り続けて癌を発生させ，世界で初めて人工的発癌モデル作製に成功した（1915年）．
ルードヴィッヒ・アショフは，山極をノーベル生理学・医学賞候補者として推薦している1）．
みやいりけい の すけ

宮入慶之助
（1865 〜 1946）は，1890年に帝国大学医科大学を卒業，1902年には，ジフテリア菌の発見者として知られるドイツのフリードリヒ・レフラー（Friedrich Loeffler，1852 〜
1915）教授の下へ留学している．帰国後，京都帝国大学福岡医科大学（現・九州大学医学部）衛生学教授として，1913（大正2）年に日本住血吸虫の中間宿主である巻き貝（後にミヤイリガ
イと命名）を発見した．
はし もと

橋本

はかる

策
（1881 〜 1934）は，1907年京都帝国大福岡医科大学（現・九州大学医学部）卒業．

外科医として，1912年，リンパ濾胞性甲状腺腫（いわゆる橋本病）をドイツの外科学雑誌『Archiv für klinische Chirurgie』に報告した．その後ドイツに留学．
く

の

やす

久野 寧
（1882 〜1977）
は，1903年愛知県立医学専門学校（名古屋大学医学部の前身）卒業．
1911年，南満医科大学教授．1913年ドイツと英国に留学．英国では，「スターリングの心臓の法則」で有名なスターリング（Ernest Sarling，1866 〜 1927）教授に師事．帰国後，発汗研究を行い，体温上昇に伴う発汗と精神的ストレスによる発汗の2種類があることなどを明ら

図2

日本医学会加盟学会の設立累積数と医育機関数および科学研究費補助金（文科省）予算の推移

1995年以前の科研費の予算額は10年ごとの，その後は毎年度のデータを示した．
3000

80

100

科研費

2000

60
80
60

40

医育機関数

累積設立学会数

120

大学
医学校

1000

40
20

医学専門学校

科学研究費補助金予算（億円）

140

20
0

316

日本医学会創立120周年記念誌.indb 316

001885 1895 1905 1915 1925 1935 1945 1955 1965 1975 1985 1995 2005 2015

第１期

第２期

第３期

第４期

22.2.25 4:28:17 PM日本における生命科学の進歩と医学研究

かにした
［1934
（昭和9）
年］
．
か とう げん いち

加藤元一（1890 〜 1979）は，1916年京都帝国大学医科大学卒業，1918年，慶應義塾大学
医学部生理学教授．活動電位は伝導する際に減衰しないという「不減衰伝導学説」を1923（大正12）年に提唱し，神経生理学の基本機構を明らかにした．
「パブロフの犬」で有名なパブロフ（Ivan P Pavlov，1849 〜 1936，1904年ノーベル生理学・医学賞受賞）が加藤をノーベル賞候補者に推薦している2）．
以上の第2期の研究者を見てみると，山極，宮入，久野はドイツあるいは英国留学経験者
であるが，橋本，加藤は主要な発見まで留学を経験していない．いずれの場合であっても，重要な研究を日本国内で行っており，国内の研究が活性化されてきたことを示すと考えられる．

第3期［1945（昭和20）〜 1980
（昭和55）
年］
戦後は急速に学会数が増加し，1955 ～ 1965年には35の学会が設立されている（図1）．それと同時に，戦時中に増加していた医学専門学校が大学医学部あるいは医科大学へと変わり，大学数も急増した（図2）．1950年時点では，国立大学19，公立大学14，私立大学13，合計
46の大学医学部・医科大学が設置されている．さらに1970 〜 1980年にかけて，医学部・医科大学が急増した．これは国立大学18および私立大学18がこの間に加わったためである．
戦後間もない時期から復興期の研究としても独創性の高い研究が行われた．多数の優れた研究があるが，上述の日本医学会分科会からのアンケート回答で，複数の分科会から著名な発見を行ったとして名前が挙げられた研究者のなかから，故人の業績に限って以下に紹介する．
たかはししん じ高橋信次（1912 〜1985）
は，1938年東北帝国大学医学部卒業．1949年弘前大学医学部教授．

X線廻転撮影法を開発した［1950（昭和25）年］．この撮影法は，CT（コンピュータ断層撮影）の理論に通じる先駆的研究とされている．
え ばしせつろう

江橋節郎（1922 〜 2006）は，1944年東京帝国大学医学部卒業．1959年東京大学医学部薬理学教授．筋収縮がカルシウムにより制御されるという「カルシウム説」を打ち立てる．1965（昭和40）年にカルシウム結合タンパク質であるトロポニンを発見．カルシウム説の分子実体を明確とした．
かわさきとみさく川崎富作（1925 〜2020）
は，
1948年千葉医科大学臨時附属医学専門部（現・千葉大学医学部）卒業．1967（昭和42）
年の症例報告から，川崎病の発見者として知られる．
にしづかやすとみ

西塚泰美（1932 〜 2004）は，1957年京都大学医学部卒業．1968年神戸大学医学部生化学教授．カルシウムイオンによって活性化され，細胞内シグナル伝達機構において重要な役割を果たすタンパク質リン酸化酵素（Cキナーゼ）を1977（昭和52）年に発見．
他にも多数の優れた研究が行われているが，前述の条件に合致したものだけを挙げるにとどめた．この時期の研究者のなかにはノーベル賞に値する実績を有するものが複数いると考えられる．ノーベル財団の推薦状況に関する資料は，現時点では1953年以前の情報しか開示されていないため，今後の開示を待ちたい．

第4期［1980（昭和55）年〜］
再度，図1に戻る．上記の優れた研究が行われているなかで，学会の新設は1960年前後でピー
クとなり，1980年以降はゆっくりと学会数が増加する第4期へと移行している．図2を見ると日本医学会加盟学会数は，現在は終戦直後の3.5倍に達したことがわかる．第4期における医学部・医科大学の数は，ごく最近2つの大学が加わっただけでほぼ一定である．また，学会数の変化と，政府が提供する競争的資金のうち科学研究費補助金（科研費）予算の関係を対
比してみた
（図2）
．科研費は1980年代から増加速度が増し，特に1990 〜 2000年ごろの増加

317

日本医学会創立120周年記念誌.indb 317

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Ⅳが著しい．このような研究費の増加が研究活動を押し上げることになる．ただし，2010（平成22）
年以降はほぼ横ばいという状況に至っている．
第4期には，このような状況下できわめて多数の優れた研究が行われている．これをすべて挙げるには紙幅はもちろん，筆者の力が及ばない．第4期の特徴的な出来事として，日本
人がノーベル生理学・医学賞を受けたことがある．そこで，本稿ではノーベル賞受賞者の受賞の契機となった発見までの概略を見てみたい．
とね がわ

1987年受賞：利根川すすむ

進（1939 〜）：1963年京都大学理学部卒業．米国での博士課程，博士研究員を経てバーゼル免疫学研究所（スイス）で免疫学の研究を行い，さまざまな抗原に対して抗体が産生される分子機構を明らかにした3）．
なまなかしん や

2012年受賞：山中伸弥（1962 〜）：1987年神戸大学医学部卒業．整形外科から基礎医学に転身，米国留学を経て1996年，大阪市立大学医学部助手．1999年，奈良先端科学技術大学院
大学で独立．2004年，京都大学再生医科学研究所教授．皮膚細胞などに分化した細胞を，多能性を持った細胞へ初期化する手法をマウスで明らかにし4），さらにヒトの細胞でも確立した．
おおむら

さとし

2015年受賞：大村 智（1935〜）：1963年東京理科大学大学院修士課程修了．山梨大学助手，
北里研究所を経て1975年，北里大学薬学部教授．静岡県の土壌より放線菌，Streptomyces

avermectinius を発見し，米国メルク社との共同研究で，1979（昭和54）年にこの放線菌が生産する抗寄生虫薬エバーメクチンおよびジヒドロ誘導体イベルメクチンを開発した．
おおすみよしのり2016年受賞：大隅良典（1945 〜）
：1967年東京大学教養学部卒業．理学博士取得後，米国留学を経て1977年，
東京大学理学部助手．1986年同講師．1988年同助教授．オートファジーの分子機構5）を明らかにした．
ほんじょ

2018年受賞：本庶たすく

佑（1942〜）：1966年京都大学医学部医学科卒業．1971年大学院修了，京都大学副手，東京大学助手，米国留学を経て，1979年大阪大学医学部教授．1982年京都大学医学部教授．1992（平成4）年に発見したPD-16）が腫瘍免疫を抑制的に制御する役割を明らかにし，抗PD-1抗体により腫瘍免疫を活性化させる癌治療への応用を実現した．
利根川氏の受賞から次の山中氏の受賞まで，25年の間隔がある．また利根川氏の研究はスイスで行われたが，山中氏以降の受賞者4人の研究は国内で行われた．また，大村氏を除いた4人は，米国への留学経験がある．したがって，これら第4期のノーベル賞へと結実した業
績は，国外における研究，国外への留学経験のある者による国内での業績，および国内で行われた業績の3つのパターンがあると言える．戦前との比較での変化では，留学先として主流がドイツから米国に代わったと言える．
大隅，本庶，山中各氏のノーベル賞受賞のきっかけとなった論文は，それぞれ，1992年，1992年，2006年に発表されている4 〜 6）．これは，科研費が急速に伸びている時期に重なっており（図2），それぞれの論文の謝辞で科研費のサポートが明記されている．最近は，科研費の急速な増加は止まり，ほぼ横ばいである．研究費の状況はこのようなものであるが，今後も目覚ましい研究成果が得られることを望みたい．ただし，国外に目を向けると，諸外国の研究費は現在でも順調に増加していることが文部科学省の調査から読み取れる7）．
研究にはどうしても競争の側面がある．同じテーマについて研究を進めるとして，先進的な研究手法や研究機器を使えるのと使えないのとでは，大きな差が生じる可能性は否めない．
そのような意味では，研究費が諸外国に対して相対的に低下するのは決して望ましいことではない．限られた研究費の使い道として，研究費を配分する分野を絞って集中させることは，その分野の推進には効率的であるだろう．しかしながら，新たな研究展開の芽生えはどこから起こるかわからないのが，これまでの研究の進展を振り返れば明白である．したがって，
選択と集中は，新たな芽吹きの機会を逸することにつながることを強く認識すべきであって，長期的な視点に立った対応が必須である．

318

日本医学会創立120周年記念誌.indb 318

22.2.25 4:28:17 PM日本における生命科学の進歩と医学研究

おわりに
日本医学会発展の歴史に沿って，わが国の生命科学研究を振り返ってみた．さまざまな状
況において日本人研究者は，世界に誇れる研究成果を生み出してきたと自負できる．また，
日本医学会創立から110年以上経過して，ようやく日本人の日本国内での研究が，ノーベル
生理学・医学賞として顕彰されるようになったと言える．今であれば，日本人は科学的精神をわが物にしたとベルツは認めるだろうか，それとも百年そこらではまだ早いと言うであろうか．いずれにしろ，今後この流れをさらに強めていかなければならない．研究の基盤となる研究費の先行きが不透明ななか，医学の発展に対してわが国が大きな貢献を継続していくことができる体制をどのように構築するのか，大きな課題がわれわれに課されている．
謝辞
原稿執筆にあたり，医育機関に関する貴重な資料と助言をいただいた坂井建雄先生に深謝する．

文献1） https://www.nobelprize.org/nomination/archive/show.php?id=3800（ノーベル財団では，ノーベル賞候補者として推薦された研究者について推薦者の情報を公開している．ただし，本稿執筆の2021年時
点で，生理学・医学賞については1953年以前，他の賞については1963年以前のものに限られている）
2） https://www.nobelprize.org/nomination/archive/show.php?id=14162
3） Hozumi N, Tonegawa S：Evidence for somatic rearrangement of immunoglobulin genes coding for variable and constant regions.
Proc Natl Acad Sci USA 1976; 73: 3628-3632.
4） Takahashi K, Yamanaka S：Induction of pluripotent stem cells from mouse embryonic and adult fibroblast cultures by defined
factors. Cell 2006; 126: 663-676.
5） Takeshige K, Ohsumi Y, et al：Autophagy in yeast demonstrated with proteinase-deficient mutants and conditions for its induction.
J. Cell Biol 1992; 119: 301-311.
6） Ishida Y, Honjo T, et al：Induced expression of PD-1, a novel member of the immunoglobulin gene superfamily, upon programmed
cell death. EMBO J 1992; 11: 3887-3895.
7）「科学技術指標 2021」No.311, 文部科学省科学技術・学術政策研究所. DOI: https://doi.org/10.15108/rm311

参考とした文献など
・東京大学百年史 部局史二. https://repository.dl.itc.u-tokyo.ac.jp/records/53868#.YV09uy_3LGI・竹田美文：明治・大正・昭和の細菌学者達 1. モダンメディア 2013; 59: 303-307.
・竹田美文：明治・大正・昭和の細菌学者達 2. モダンメディア 2014; 60: 41-44.
・竹田美文：明治・大正・昭和の細菌学者達 3. モダンメディア 2014; 60: 153-163.
・竹田美文：明治・大正・昭和の細菌学者達 4. モダンメディア 2014; 60: 180-183.
・須磨幸蔵：心拍の原理を究めた田原淳−心筋にひそむ刺激伝導系を発見. 近代日本の創造史 2007; 3: 3-11.
・Morimoto T：History of thermal and environmental physiology in Japan: the heritage of Yas Kuno. Temperature 2015; 2: 310-315.
・大村 裕：我が国の神経生理学の黎明期. 日本生理学雑誌 2009; 71: 44-49.
・北川辺町田口和美博士研究会編：わが国解剖学の父田口和美博士. 北川辺町教育委員会, 2005.
・公式ウェブサイト
ノーベル財団（https://www.nobelprize.org）“Nomination archive”
東京大学大学院医学系研究科・医学部
長崎大学医学部「医学科概要」
東京慈恵会医科大学
日本医史学会
日本耳鼻咽喉科学会「日本耳鼻咽喉科学会百年史」
日本小児科学会
日本解剖学会
日本生理学会
日本薬学会
文部科学省（文化勲章受賞者一覧）
日本学士院（学士院賞受賞者一覧）
日本学術振興会（科研費の予算額の推移）
・トク・ベルツ編，菅沼竜太郎訳：ベルツの日記（上）.岩波文庫, 1979.
・第一回日本聯合醫學會誌319

日本医学会創立120周年記念誌.indb 319

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Ⅴ
日本医学会138分科会の歴史

日本医学会創立120周年記念誌.indb 321

22.2.25 4:28:21 PM

分科会五十音順目次
ア

日本骨代謝学会［137］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

459

［

］
内は分科会番号

日本東洋医学会［87］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

409

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

339

・・・・・・・・・・・

日本アフェレシス学会［132］454サ日本アレルギー学会［42］・・・・・・・・・・・・・・・

364

日本災害医学会［125］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

447

ナ
日本内科学会［17］・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本医学教育学会［90］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

331
451

412

日本細菌学会［9］日本医学放射線学会［32］・・・・・・・・・・・・・・・

354

日本再生医療学会［129］日本胃癌学会［120］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

442

日本産科婦人科学会［26］・・・・・・・・・・・・・・・

348

日本内分泌外科学会［136］・・・・・・・・・・・・・・

458

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本医史学会［1］323

・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本産業衛生学会［40］362・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本乳癌学会［102］

424

401

日本磁気共鳴医学会［118］440

日本認知症学会［124］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

446

371

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会［28］ 350

日本熱傷学会［115］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

437

日本医療機器学会［34］356日本医療情報学会［91］

413
398

日本移植学会［79］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本医真菌学会［49］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本医療・病院管理学会［76］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本内視鏡外科学会［101］423日本内分泌学会［16］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

338

・・・・・・・

日本周産期・新生児医学会［67］389

日本熱帯医学会［64］日本集中治療医学会［93］・・・・・・・・・・・・・・・

415

日本脳神経外科学会［47］日本循環器学会［22］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

344

日本脳神経血管内治療学会［130］

・・・・・

452

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

386
369

日本インターベンショナルラジオロジー学会［135］ 457

日本消化器外科学会［70］392日本脳卒中学会［97］419

日本ウイルス学会［44］・・・・・・・・・・・・・・・・・・

366

日本消化器内視鏡学会［77］・・・・・・・・・・・・

399

日本農村医学会［50］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

372

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本衛生学会［12］334・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本消化器病学会［21］

343

ハ

359

日本小児科学会［18］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

340

日本肺癌学会［119］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

441

日本栄養・食糧学会［14］・・・・・・・・・・・・・・・

336

日本小児外科学会［65］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本疫学会［92］

414
337

・・

日本衛生動物学会［37］・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本温泉気候物理医学会［15］・・・・・・・・・・

カ・・・・・・・・・・・・・・・

387

日本ハンセン病学会［35］・・・・・・・・・・・・・・・

357

・・・・・・・・

日本小児血液・がん学会［126］448

・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本泌尿器科学会［30］352日本小児循環器学会［116］・・・・・・・・・・・・・・

438

日本皮膚科学会［29］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

351

日本小児神経学会［88］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

425

・・・・・・・・・・・・・・・・・・

410

日本肥満学会［103］・・・・・・・・・・・・

日本職業・災害医学会［80］402

日本病態栄養学会［123］365

日本女性医学学会［133］・・・・・・・・・・・・・・・・455

日本病理学会［6］日本核医学会［72］394

・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本自律神経学会［83］405日本婦人科腫瘍学会［138］日本眼科学会［27］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

349

日本神経学会［53］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

375

日本プライマリ・ケア連合学会［109］ 431

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本解剖学会［2］324日本化学療法学会［43］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本癌学会［7］・・・・・・・・・・・・・・・・

445

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

328

・・・・・・・・・・・・・・

329

日本神経病理学会［96］418日本平滑筋学会［94］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本感染症学会［19］341

・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本人工臓器学会［68］390日本肝臓学会［62］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

384

日本心身医学会［75］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

397

400

日本腎臓学会［58］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本癌治療学会［78］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本緩和医療学会［112］・・・・・・・・・・・・・・・・・・

460

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

416

・・・・・

日本ペインクリニック学会［122］444日本法医学会［11］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

333

380

日本放射線腫瘍学会［113］・・・・・・・・・・・・・・

435

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

355

434

日本心臓血管外科学会［81］403日本保険医学会［33］日本気管食道科学会［41］・・・・・・・・・・・・・・・

363

日本人類遺伝学会［55］・・・・・・・・・・・・・・・・・・

377

マ

日本寄生虫学会［10］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

332

日本睡眠学会［117］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

439

日本麻酔科学会［45］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

367

日本救急医学会［74］396日本生化学会［4］326日本脈管学会［66］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

388

374

日本整形外科学会［25］・・・・・・・・・・・・・・・・・・

347

日本免疫学会［69］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

391

日本胸部外科学会［46］368・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本生殖医学会［73］395ヤ

日本形成外科学会［63］・・・・・・・・・・・・・・・・・・

385

日本精神神経学会［23］345日本薬理学会［5］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

327

日本外科学会［24］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

346

日本生体医工学会［60］382日本輸血・細胞治療学会［48］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本血液学会［8］330日本生理学会［3］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本矯正医学会［52］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

370

・・・・・・・・・・・・・・・・・・

381

325

ラ

日本結核・非結核性抗酸菌症学会［20］ 342

日本脊椎脊髄病学会［111］・・・・・・・・・・・・・・

433

日本リウマチ学会［59］日本血管外科学会［105］427

日本先天異常学会［61］・・・・・・・・・・・・・・・・・・

383

日本リハビリテーション医学会［50］ 378

日本血栓止血学会［104］・・・・・・・・・・・・・・・・

426

日本造血・免疫細胞療法学会［121］ 443

日本臨床栄養代謝学会［128］・・・・・・・・・・・

450

日本健康学会［13］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

335

タ・・・・・・・・・・・・・・・

日本臨床検査医学会［71］393日本口腔科学会［31］353

・・・・・・・・・・・・・・・・・・

421

日本高血圧学会［98］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本大腸肛門病学会［84］406日本臨床細胞学会［99］420

日本体力医学会［39］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

361

日本臨床腫瘍学会［107］日本公衆衛生学会［36］・・・・・・・・・・・・・・・・・・

358

日本超音波医学会［85］407・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

日本交通医学会［38］360日本手外科学会［110］日本呼吸器学会［57］379

日本呼吸器外科学会［89］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

429

・・・・・・・・

日本臨床スポーツ医学会［114］

436

432

日本臨床薬理学会［95］・・・・・・・・・・・・・・・・・・

417

日本てんかん学会［134］・・・・・・・・・・・・・・・・

456

日本リンパ網内系学会［82］・・・・・・・・・・・・

404

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

422

・・・・・・・・・・・・・・

日本レーザー医学会［106］

428

373

日本老年医学会［54］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

376

408

日本老年精神医学会［127］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

411

日本透析医学会［100］・・・・・・・・・・・

日本呼吸器内視鏡学会［108］430

日本糖尿病学会［51］日本骨粗鬆症学会［131］・・・・・・・・・・・・・・・・

453

日本動脈硬化学会［86］・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

449

322

日本医学会創立120周年記念誌.indb 322

22.2.25 4:28:22 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本医史学会Japanese Society for the History of Medicine◆ 設立：1892（明治25）
年3月4日 ◆ 日本医学会加盟年：1934（昭和9）年◆ 代表者：坂井建雄 ◆ 会員数：800人 ◆ 機関誌：日本医史学雑誌 ◆ URL：jsmh.umin.jp▶前身

1953（昭和28）年7月：山崎日本医史学会の前身である私立奨進医会は，1892（明治25）年に富士川游らの発起により，先人の偉業を佐が理事長を辞し，第6代理事長に内山孝一が就任した．会則を改め，機関誌復刊を計画した．

顕彰して医道の昂揚を図らんとすることを目的として1954（昭和29）年3月：機関誌『日本医史学雑誌』復刊．

設立された．機関誌として『奨進医談』を刊行したが，通巻制を廃し，1941（昭和16）年の改題時に遡り1年分

後に『中外医事新報』［1880（明治13）年創刊］を継承しを1巻とした．復刊第1号の通巻第1,335号を第5巻第1て機関誌とし，そこから通巻 1,286号に及んだ．

号とした．

私立奨進医会は1915（大正4）年1月に改組され，医同年3月28日：恒例の先哲医家追薦会を総会と改称し，史と動議に関する部門が奨進医会となり，他の事業部

第 56回総会を開き，毎年1回開催に定めた．

門が日本医師協会となった．奨進医会の機関誌『中外同年9月：第14回国際医史学会議に初めて参加し，理医事新報』はこれまでの編集方針を続行した．

事小川鼎三がローマ会議に本会代表として出席した．

▶設立から終戦まで

1958（昭和33）年：第60回総会開催に当たり，記念事

1927（昭和2）年11月14日：奨進医会は解消して「日本業として『医学古典集』を発刊した．

医史学会」が設立された．機関誌『中外医事新報』を第▶小川鼎三理事長以後

1,117号（1926年11月20日）発行より編集方針を変更し1960（昭和35）
年4月：内山孝一が理事長を辞し，第7代て，医史に関する専門誌とした．

理事長に小川鼎三が就任した．新たに総会会長を定めた．

1928（昭和3）年3月：会則その他を定め，初代理事長

1984（昭和59）年：第8代理事長に大鳥蘭三郎が就任．

に呉1991（平成3）年：第9代理事長に蒲原秀三が就任した．

宏が就任．

1932
（昭和7）年3月：呉の死去により入沢達吉が第2代2006（平成18）年：第10代理事長に酒井シヅが就任．

理事長となる．

2010（平成22）年6月1日：一般社団法人 日本医史学会

1934（昭和9）年4月：第9回日本医学会総会に際して，を設立した．

本会は第一分科会に加入し今日に至る．

2013（平成25）年：第11代理事長に小曽戸1938（昭和13）年：入沢の死去により第3代理事長に富2017（平成29）年：第12代理事長に坂井建雄が就任．

士川▶日本医史学会の現在游が就任した．

洋が就任．

1941
（昭和16）年1月：第4代理事長に藤浪剛一が就任

医史学では，医学の歴史のみならず，それに関連すした．
『中外医事新報』を第1,287号以降『日本医史学雑るあらゆる領域の歴史を幅広く探究する．その歴史の誌』と改題した．

視野には，医学とそれにかかわる歯学・看護学・薬学

1942（昭和17）年12月：藤浪の死去により第5代理事長などの諸分野，医療による病の癒しとその社会・文化に山崎とのかかわり，医史における先人たちの事跡，自然科学・佐が就任した．

1945（昭和20）年1月：戦災により印刷所焼失のため，生物学の一部としての側面などが含まれる．さらに日『日本医史学雑誌』が発刊不能となり，第1,334号をもっ本の伝統医療である漢方医学の歴史も重要なテーマにて休刊した．

なっている．

▶戦後から内山孝一理事長まで

日本医史学会では，医史学を研究しその普及を図る

1948（昭和23）年3月：戦後中絶した恒例の医家先哲会ことを目的として，学術大会（年1回）・月例会（年8回を復興し，第55回総会を挙行した．

程度）などのイベントの開催，機関誌『日本医史学雑誌』

1949（昭和24）
年1月：中野 操らの発起により，1938（昭（季刊）の発行，医史学に関する著作・研究の表彰，先和13）年に設立された杏林温故会を本会の支部組織とし哲の顕彰などの事業を行い，また日本の医史学界を代て，日本医史学会関西支部（支部長：中野 操）とした．

表して内外の関連学術団体などとの連携を行っている．

323

日本医学会創立120周年記念誌.indb 323

22.2.25 4:28:23 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本解剖学会

The Japanese Association of Anatomists（JAA）◆ 設立：1893（明治26）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1902（明治35）年 ◆ 代表者：渡辺雅彦◆ 会員数：2,200人 ◆ 機関誌：解剖学雑誌，Anatomical Science International ◆ URL：http://www.anatomy.or.jp/▶設立

教育記念切手」を発行した．2004（平成16）年，天皇皇解剖学会は，解剖学に関する学理およびその応用に

后両陛下の行幸啓を賜り，第16回国際解剖学会を京都

ついての研究発表，知識の交換，会員相互および内外

国際会議場で開催した．2013（平成25）年，一般社団の学術団体との連携協力を行うことにより，解剖学お法人に移行した．

よび解剖学教育の進歩普及を図り，もってわが国の学

現在，日本解剖学会は，分子形態学，肉眼解剖学，術の発展と国民の福祉に寄与することを目的として，遺伝子レベルの人類学，発生学の進歩など解剖学の学

1893（明治26）年に創立された．わが国における最古術の発展や医療専門職教育に貢献している．

参の基礎医学系学会であり，その歴史はドイツの解剖▶献体

学会よりも古い．日本の解剖学の父と称される東京帝献体とは，医学・歯学の大学における解剖学の教育・

国大学医科大学教授の田口和美が創立に尽力し，12名

研究のため，生前に自らの体を無条件・無報酬で提供の参加による第1回解剖学会が同年東京帝国大学においする意思をもって大学または関連する団体に登録し，て開催された．1916（大正5）年に日本解剖学会と名称

死亡後に遺族あるいは関係者がその遺志に従って遺体を改め，現在に至っている．

を提供する行為である．献体は，献体登録者団体と解▶終戦まで

剖学教室の先達が長年の取り組みを通じて築き上げて1902（明治35）年，田口は日本医学会総会の前身できた世界に類を見ない制度でもある．1955（昭和30）

ある日本聯合医学会の第1回会頭となり，その分科会第年，最初の篤志献体の会「白菊会」が東京大学医学部に1部として第10回解剖学会を開催した．そのときの副誕生し，その後急速に全国に広がっていった．1979（昭

会頭は北里柴三郎である．医学会への加盟は，日本外和54）年，日本学術会議は「献体登録に関する法制化の科学会に続いて2番目に古く，解剖学会は医学の教育研促進について」という勧告を内閣総理大臣に対して行究の重要な学術基盤を担ってきた．その後，解剖学会は，い，これらの活動は1983（昭和58）年に「医学及び歯学

奉天，京城，台北も含む各地で開催され，演題数も増の教育のための献体に関する法律（献体法）」として結加していった．1941（昭和16）年，1944（昭和19）年，

実した．現在，解剖学実習における献体の比率は99％

1945（昭和20）年の大会は，太平洋戦争のため止む無を超えている．この制度を基盤に，2012（平成24）年

く中止となった．

日本解剖学会と日本外科学会が共同して，「臨床医学の▶戦後から現在まで

教育及び研究における死体解剖のガイドライン」を公

1946（昭和21）年，終戦後最初となる第51回日本解表した．手術手技研修（サージカルトレーニング）での

剖学会が東京帝国大学で開催された．1947（昭和22）

使用に生前同意頂いた献体については，このガイドラ

年には全国を6地区に分け，新たに地方会を開催するこインを遵守することにより医師・歯科医師による手術とになった．1955（昭和30）年，東京大学に篤志献体

手技の研修・研究・開発への道が開き，全国的に普及を目的とする「白菊会」が誕生した．1970（昭和45）年，しつつある．

「医科系大学新設に際して日本解剖学会の意見書」を文▶機関誌

部大臣へ提出し，解剖学教育・研究に不可欠な解剖体

日本解剖学会は，解剖学研究成果を公開し，かつ，が著しく不足している窮状を訴えた．献体の法制化へ

会員相互間の情報交換・会議記録の周知に役立てるた

向けて篤志解剖全国連合会（1971年設立）と共同して活め，1928（ 昭 和3）年 よ り 学 術 誌『 解 剖 学 雑 誌（Acta

動を行い，1983（昭和58）年「医学及び歯学の教育のAnatomica Nipponica）』を発刊してきた．2002（平成ための献体に関する法律（献体法）」が 制 定 さ れ た．

14）年，研究成果を国際的に発信するための手段とし

1995（平成7）年，第100回日本解剖学会が東京大学にて，欧文誌『Anatomical Science International』を創刊

おいて開催され，皇太子殿下・同妃殿下の行啓を賜りし，同時に『解剖学雑誌』は和文誌としてリニューアル

百周年記念式典を京王プラザホテルで開催した．記念

し，会員間のコミュニケーションのツールとして刊行

事業として『百年誌』と『教室誌』を発刊し，「近代解剖を続け現在96巻を数えている．

324

日本医学会創立120周年記念誌.indb 324

22.2.25 4:28:23 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本生理学会
The Physiological Society of Japan◆ 設立：1922（大正11）
年7月10日 ◆ 日本医学会加盟年：1922（大正11）年 ◆ 代表者：石川義弘◆ 会員数 2,674人（2020年1月7日現在） ◆ 機関誌：日本生理学雑誌，The Journal of Physiological Sciences ◆ URL：http://physiology.jp/

▶前史
1902
（明治35）年4月，東京で開催された第1回日本『JJP Supplement』に掲載されるに至った．

▶現在の取り組み（2000年以降）

連合医学会第2部（生理学・医化学）として行われた講演

日本生理学会の活動をさらに拡充するために，学会が，日本の生理学分野学会発表の嚆矢である．1918（大組織改革および財政健全化，国際化および発信力強化，

正7）年以降，多くの生理学講座の設置が専門の学会結

他学会との連携，生理学の研究と教育を担う若手人材成の機運を高め，1922（大正11）年4月の第6回大会に育成に取り組んできた．組織改革としては会長職設置，

おいて生理学独自の学会開催が定まった．

有限責任中間法人設立，一般社団法人への移行，理事▶学会設立

会組織新設を行った．さらに事務局機能強化を図り，

1922（大正11）年7月，東京大学にて第1回大日本生学会財政状況も改善した．国際化については，第36回

理学会を開催し，以後年1回大会を開催している．当初

国際生理学会世界大会［2009（平成21）年8月，会長・から学会は自由主義的気風をもち，現在まで受け継が

宮下保司（東京大学）］，第9回アジア・オセアニア生理れている．学会運営は橋田邦彦常任幹事（東京大学）を

学会連合大会［2019（平成31）年3月，会長・鍋倉淳一（生中心に行われ，大会の規模拡大に伴い1935（昭和10）

理学研究所）］を開催した．これに向けて，大会におけ

年に会則，会員制度，3常任幹事制を策定し，1936（昭る口述発表の英語発表の原則化，外国生理学会との共

和11）年に機関誌の『日本生理学雑誌』を創刊した．地

同シンポジウムの開催など，広く海外からの参加者を方会は1939（昭和14）年から生理学東京談話会が公式受け入れる態勢を構築した．学術機関誌『JJP』は2007

行事となった．

（平成19）
年に『The Journal of Physiological Sciences』と▶第二次世界大戦による学会活動中断と戦後のして再創刊され，完全オンライン化を経て，2020
（令

再開・発展

和２）年よりオープンアクセス化された．他学会連携に

戦禍により大会は1944（昭和19）
年以降中断され，翌関しては，薬理学会との大会同時開催［2003（平成15）

年には『日本生理学雑誌』も休刊となった．戦後，1946

年第80回］，解剖学会との合同大会［2011（平成23）年（昭和21）年から大会が再開し，『日本生理学雑誌』も再第88回，2015（平成27）年第92回，2021（令和3）年第刊 さ れ， 常 任 幹 事 増 員 な ど の 組 織 改 革 が 図 ら れ た．

98回］，大会時の他学会との合同シンポジウム開催な

1948（昭和23）
年，名称を日本生理学会に変更した．1950

どを実施している．

（昭和25）
年に英文誌『Japanese Journal of Physiology

若手人材の育成を目的として，日本生理学会奨励賞（JJP）』が創刊された．生理学東京談話会は1946（昭和および入澤21）年に再開，その後，地方会が各地で新設された．

彰，若手の会運営委員会を通じた支援を行い，また，学会発展は国際生理学会日本招致の機運を生み，1965

アウトリーチ活動や学部学生・高校生を対象とした学（昭和40）年9月，関連10学会の協力を得て第23回国際術プログラムの公開を行っている．さらに，男女共同生理学会［会長・加藤元一（慶應義塾大学）］が東京にて参画推進委員会を中心に研究者のダイバーシティに配開催された．この頃，将来計画委員会や教育委員会な慮した研究環境づくりを推進し，啓発活動や学会開催

どの組織が新設され，現在に至る学会の基盤が作られた．

期間中の託児所開設に加えて，2021年度からライフイ▶学会の成熟（1970 ～1990年代）

ベント支援制度を開始した．生理学教育に資する人材

1970，80年代は医学部，歯学部，医療系学部の新設が続き，会員数と大会演題数が急増した．大会発表
を世界に発信する目的で，1979（昭和54）年第56回東京大会より『日本生理学会誌』掲載の学会抄録はすべて

宏・彩記念若手研究奨励賞などによる表の育成を目的として，2015（平成27）年に生理学エデュ
ケーター制度を設けた．
日本生理学会は，2022（令和4）年に創立100周年を迎える．

英語記載になり，1989（平成元）年第66回大会以降は325

日本医学会創立120周年記念誌.indb 325

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本生化学会
The Japanese Biochemical Society◆ 設立：1925（大正14）
年4月4日 ◆ 日本医学会加盟年：1926（昭和元）年 ◆ 代表者：一條秀憲◆ 会員数：7,434人（2021年8月現在） ◆ 機関誌：The Journal of Biochemistry，生化学 ◆ URL：http://www.jbsoc.or.jp/▶設立の経緯（Federation of Asian and Oceanian Biochemists；アジ

1918（大正7）年4月に柿内三郎が東京帝国大学医科

ア・オセアニア生化学連合）が設立され，生化学会は

大学医化学講座教授に就任し，わが国の研究業績を世FAOBの発展に大きく貢献した．世界の多くの国では，界に発表することの必要性を感じ，個人で専門誌『外生化学・分子生物学領域は1つの学協会をなすことが多字生化学雑誌（The Journal of Biochemistry）』を1922

く，IUBは後にIUBMB（International Union of Biochemistry（大正11）年1月に刊行した．同時に，研究業績の意見

a n d M o l e c u l a r B i o l o g y） に，FAO B は FAO B M B

交換を行う会合として，「東京生化学宵の会」が催さ（Federation of Asian and Oceanian Biochemists and

れ，3年後の1925（大正14）
年4月4日に日本生化学会（以Molecular Biologists）となった．しかし，わが国では生下，生化学会）が会則を制定して発足した．生化学会は化学会と分子生物学会が独立して現在まで存在してい医学，理学，農学，薬学などの広い分野で活動する生

る．2000（平成12）年に会員数は1万3,276人となった．

化学者を糾合する組織と位置付けられ，会員数は368▶21世紀の生化学会と課題
2006（平成18）年に本庶人であった．また，地方部会も構成し，各地方部会は佑が会頭として，第20回例会を開くこととした．現在においても8地方部会が存のIUBMB Congressを京都で開催した．この際に，生化在し，活発な支部例会が開かれており，設立当初の思学会と分子生物学会が合同して運営にあたった．その想が受け継がれている．第1回総会は1925（大正14）年

後2017（平成29）年までの10年の間に5回の分子生物学

10月31日〜 11月2日に開催され，『日本生化学会会報』

会との合同大会が開催された．2000年以降会員数が減が発刊された．本誌は現在の雑誌『生化学』となっている．

少し，2020（令和2）年の会員数は7,514人で，第93回▶設立から第二次世界大戦終戦まで

大会はCOVID-19の影響によりオンライン開催したこと

設立以降，会員数は400〜600人で推移し，総会は毎年もあり，参加者は2,205人であった．2025（令和7）年

各地で開催され，日本が軍事を拡大したことにより，

は生化学会設立100周年にあたり，2027（令和9）年は1934（昭和9）
年は京城で，1939（昭和14）
年は台北で開催

第100回大会が開催される予定であり，これらの記念された．1926（大正15）
年に日本医学会分科会に加盟し，行事を行うための検討が開始されている．

医学用語や生化学用語の編纂にかかわる公的な役割も担

このように，生化学会はわが国において長い歴史のうようになったが，戦況が悪化したことにより，1944（昭ある学術団体であり，現在は公益社団法人として，よ

和19）
年の第20回総会は中止となった．また，海外との交り公益性の高い顕彰活動や支援事業を推進している．

流が絶えたために『J. Biochemistry』の刊行の意義を失い，また，IUBMBやFAOBMBなどの国際団体と連携して，廃刊した．一方，『日本生化学会会報』は1944（昭和19）
年

その運営にも携わっている．IUBMBでは早石から『日本生化学会誌』と改称，和文原著を掲載している．

木國夫が会長職を務め，FAOBMBでは6人の会員が会長▶第二次世界大戦から20世紀末までを務めている．生化学会の発展に貢献された会員を名1948（昭和23）年に第20回総会が開催され，『日本生修と八誉会員とし，そのなかには，大隅良典，田中耕一，本

化学会誌』は『生化学』に改称された．1950（昭和25）年

庶に戦時中にいったん廃刊となっていた『J. Biochemistry』

的な業績を挙げられた研究者が多数おられる．

佑などノーベル生理学・医学賞受賞者を含む世界が再発刊された．国際的な生化学関連の組織として，一方，解決すべき課題としては会員数の減少が挙げ

1951（ 昭 和26）年 にIUB
（International Union of Bio-

られ，特に30歳台の会員が少なく，将来の生化学会運chemistry；国際生化学連合）が設立，生化学会は1955

営上の課題となることが危惧されている．また，女性（昭和30）
年にIUBに加盟した．1965（昭和40）年に，任代議員・理事の割合が少ないことも問題である．今後意団体から一般社団法人に移行し，会員数は3,116人

国際会議のリモート化が進むことを考えると，大会へとなった．1967（昭和42）年に赤堀四郎が会頭として，の海外からの参加者を増やすためには，生化学会の一IUB Congressを東京で開催することにより，生化学会

部を恒常的に英語化する必要がある．現在，これらのが国際的に認知されたことを示した．

問題を理事会で継続的に審議できる体制を構築して，

1972（ 昭 和47）年 に はIUBの 地 域 組 織 と し てFAOB

時代に即した問題解決を行っている．

326

日本医学会創立120周年記念誌.indb 326

22.2.25 4:28:25 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本薬理学会

The Japanese Pharmacological Society◆ 設立：1927（昭和2）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1930（昭和5）年 ◆ 代表者：谷内一彦 ◆ 会員数：4,321人◆ 機関誌：日本薬理学雑誌，Journal of Pharmacological Sciences ◆ URL：https://pharmacol.or.jp▶沿革

運営体制：1992（平成4）年から機構改革と理事長制

1926（大正15）年に第7回日本医学会において初めての導入を行い，東京大学医学部 遠藤實教授が初代理薬理学（当時は薬物学）
単独の分科会が第4部として開催

事長として理事長（2年任期）による指導体制を確立しされ，日本薬理学会の設立が決定された．大学およびた．歴代理事長はHPに掲載されている．2007（平成

医学専門学校の薬物学講座を単位とすること，各講座

19）年に江橋節郎先生の生命科学への貢献を末永く顕主任が評議員となり，持ち回りで年1回学術集会を開く

彰するため江橋賞を創設し，独創的，飛躍的な業績をことを決め，全国の29講座が参加した．1927（昭和2）挙げて薬理学の進歩に大きく貢献した会員に，毎年，年4月に第1回日本薬理学会が開催された（林春雄会

授与している．学術奨励賞，JPS Prize，年会・部会優長 東京大学医学部）．以後毎年1回開催されて現在に秀発表賞，JPS優秀査読者賞など若手研究者が対象の褒至っている．1949（昭和24）年には地方部会の開催を賞・奨励も行っている．

決め，北部会，関東部会，近畿部会，西南部会が毎年▶日本薬理学会の新しい取り組み

開催されている．歴代の年会長・部会長はHPに掲載さ2012（平成24）年に公益社団法人として認定され，薬れている（https://pharmacol.or.jp/outline/chairman）．

理学を基礎から臨床応用までを一体としてカバーする▶その後の発展研究領域として捉え，医学部，薬学部，歯学部，獣医機関誌：1941（昭和16）年に『日本薬物学雑誌（Folia

学部，看護学部，保健学，生命科学，工学，企業の研pharmacologica japonica）』を機関誌とした．
『日本薬物究者などが活発な学会活動を行っている．特に創薬に学雑誌』の前身は，1925（大正14）年に京都大学医学部

携わっている企業の研究者とアカデミアの研究者のイ

薬物学教室 森島庫太教授の教授在職25周年を記念してンターフェースの役割を果たし，「オープンイノベー

創刊された．1929（昭和4）年に慶應義塾大学医学部薬ション活動」を目指している．2019（令和元）年には優理学教室 阿部勝馬教授の在職10周年を記念して刊行された薬理学教育者を育成・支援するために
「薬理学エ

れていた
『実験薬物学雑誌』が統合された．1944（昭和

デュケーター認定制度」を発足させている．

19）年の第40巻から，『日本薬理学雑誌』と改題されて
現 在 に 至 っ て い る．1951（ 昭 和26）年 に 英 文 誌『Japanese Journal of Pharmacology』が 発 刊 さ れ，
2002
（平成14）
年に『Journal of Pharmacological Sciences』と名称変更して電子出版しており，直近のIFは3.337である．

図

第8回国際薬理学会議記念切手（1981年）

国際学会：1981（昭和56）年7月に第8回国際薬理学会議を東京で開催し，東京大学医学部薬理学教室 江橋節郎教授が会長を務めた．アジアの地で初めて開かれた た め に， 記 念 切 手 シ ー ト が 発 行 さ れ て い る（ 図 ）．
母体となる国際薬理学連合が臨床薬理学を融合して
The Internat ional Union of Basic and ClinicalPharmacology（IUPHAR）となり，2018（平成30）年に第 18 回 Wo r l d C o n g r e s s o f B a s i c a n d C l i n i c a l
Pharmacology（WCP）を京都で開催し，京都大学医学部
薬理学教室 成宮周教授が会長を務めた．

327

日本医学会創立120周年記念誌.indb 327

22.2.25 4:28:26 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本病理学会
The Japanese Society of Pathology◆ 設立：1911（明治44）
年4月5日 ◆ 日本医学会加盟年：1914（大正3）年 ◆ 代表者：北川昌伸◆ 会員数：4,800人 ◆ 機関誌：日本病理学会会誌，Pathology International，診断病理 ◆ URL：https://pathology.or.jp/▶設立成11）年に学会が社団法人化された．以降2000
（平成

1910
（明治43）年4月の大阪における第3回日本医学12）〜 2001（ 平 成13）年 秦

順 一，2002（ 平 成14）〜

会の一分科（第3部会）として開催された「病理学部会」

2005（平成17）年森

茂郎，2006（平成18）〜 2009
（平は，数年来の懸案であった「日本病理学会」の創設を満成21）年長村義之，2010（平成22）〜 2011
（平成23）年

場一致をもって可決し，翌1911（明治44）年4月東京に

青笹克之，2012（平成24）〜 2017（平成29）年深山正久，

おいてその第1回総会が開催されることとなった．

2018（平成30）年から北川昌伸が理事長を務めた．

▶第1回総会▶機関誌発行の歴史

第1回日本病理学会総会は1911（明治44）
年4月5，6日

学会機関誌『Acta Pathologica Japonica』は1951（昭に東京帝国大学病理学教室講堂で開催され，会長 山極勝

和26）年に創刊された．創刊時は年4回の季刊誌で年27三郎，副会長 桂田富士郎，編集幹事 今 裕，川村麟也，編の論文が掲載されたが，1974（昭和49）年からは隔会計主任幹事 長與又郎が務めた．宿題報告については題

月発行，1986（昭和61）年からは月刊誌となり，1994

目「日本住血吸虫病」（担当：病理解剖方面・藤浪 鑑，（平成6）年4月には『Pathology International』に改名さ

臨床的方面・土屋岩保，動物学的方面・桂田富士郎）となっれ，現在に続いている．

ており，会員204人，演説と示説併せて47題であった．

▶病理専門医制度の運営▶第2回総会から終戦まで

日本病理学会は1978（昭和53）年に認定病理医制度

第2回以降は，山極勝三郎，藤浪
多愛彦，桂田富士郎，田原鑑，長輿又郎，佐

淳，速水

猛，草間

滋，

を立ち上げ，2002（平成14）年からは名称を「病理専門医」とし，専門家の育成と病理診断の質の保証，向上に今裕，川村麟也，木村男也，村田宮吉，清野謙次，努めている．

林

直助，緒方知三郎，中村八太郎，角田▶日本病理学会の現在

政一，田村於兎，石橋松蔵，片瀬隆，福士淡，木村哲二，三

110年以上の長い歴史を有し，約4,800人の会員を擁田村篤志郎らが会長を務め，日本病理学会は順調に研する本学会は「病理学を基盤とした学術活動の推進と国究を進めることができた．

民から信頼される病理診断体制の構築」を目指してさ▶戦後から第49回総会まで

まざまな活動を行っている．

第二次世界大戦によって中絶した総会が1946（昭和▶日本病理学会の主な活動

21）年に再開され，第35回総会は三田村篤志郎が会長

学術集会の開催：毎年，春には「日本病理学会総会」，を務めた．以降は木下良順，森茂樹，小野興作，大秋には「日本病理学会秋期特別総会」と称して，それぞ浩，那須省三郎，久保久雄，

れ3日間，2日間にわたり，会員の研究発表と討論の場

島福造，岡
鈴江

治道，田部

懐，安保

壽，浜崎幸雄，安田竜夫，瀧澤延次郎，が設けられている．

伊藤辰治らが会長を務め，学会の発展に貢献した．

研究会・講演会などの開催：若手研究者の育成，病理診▶第50回総会から法人化まで

断医の生涯教育のための企画を随時行っている．

第50回総会の1961（昭和36）〜 1962
（昭和37）年吉

学会誌・学術図書などの発行：『日本病理学会会誌』（和仁，

文誌，年2回），『Pathology International』（ 英文誌），

1968（昭和43）〜 1972
（昭和47）年太田邦夫，1973（昭『診断病理』（和文誌，年4回刊行）などを発行している．

和48）〜 1982
（昭和57）年島峰徹郎，1983（昭和58）〜

研究および調査：病理解剖の個々の記録を集めた
『日本

1988
（昭和63）年森病理剖検輯報』（年1回刊行）の刊行などを行っている．

田富三，1963（昭和38）〜 1967
（昭和42）年三宅亘，1989（平成元）〜 1996（平成8）
年町並陸生が総務幹事を務めた．

学術団体との協力，連携：医学に関するほかの学会と▶町並陸生理事長以降の会議共催・後援の実施，また英国，ドイツ，中国，

1997
（平成9）
年に町並陸生理事長が就任し，1999（平欧州病理学会などとの国際交流事業を進めている．

328

日本医学会創立120周年記念誌.indb 328

22.2.25 4:28:27 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本癌学会
Japanese Cancer Association◆ 設立：1941（昭和16）
年4月5日 ◆ 日本医学会加盟年：1942（昭和17）年 ◆ 代表者：佐谷秀行◆ 会員数：1万3,765人 ◆ 機関誌：Cancer Science ◆ URL：https://www.jca.gr.jp▶歴史のダウンロード数も急速に増え，Impact Factor
（IF）
も

1940
（昭和15）年3月15日：第24回癌研究会理事会に安定的に高いレベルを維持しており，2020（令和2）年て，長與又郎癌研究会会頭の提案により新たに「日本癌は6.716であった．

学会」の設立を討議．協議の結果，下記事項を骨子とし▶現在の取り組みて設立することを全員一致で決議した．

日本癌学会の目的は「癌研究の発達を図る」ことであ1．名称を日本癌学会（The Japanese Cancer Association）と称すること．

り，本学会はがんの基礎研究から橋渡し研究（トランス
レーショナルリサーチ），臨床研究，公衆衛生・社会医

2．翌年ごろより実行したいこと．

学系などの幅広い領域の研究に関係するさまざまな立

3．事務所を本会内に置くこと．

場の個人・法人が集う組織である．活動としては「学術

4．雑誌『癌』を本会と共同で発刊すること．

総会の開催」と「学会機関誌『Cancer Science』の発行」

5．癌研究会および康楽会との関係を慎重に討議するの２つが柱となり，市民公開講座（年2回）
やシンポジウこと．

ムの開催，吉田富三賞・長與又郎賞をはじめとした各

6．会則は癌研究会医家出身の理事を含む委員会を組織し，その会で制定すること

種学術賞の授与，若手研究者の会の開催など，幅広い活動を行っている．

1941（昭和16）年4月5日：大阪帝国大学において，第学術総会は年に一度，秋に開催され，2021（令和3）

33回癌研究会学術集談会ならびに第1回日本癌学会学

年に第80回を数える．例年約5,000人のアカデミアお術講演会を開催．開催日を設立日とし，長與又郎会頭

よび企業の研究者や学生，患者団体の方々などが参加

が初代会長となる．歴代理事長は以下のとおりである

し，2千数百題に及ぶ発表がなされている．本学会は「国（2003年理事長制の導入から現在まで）．

際化」を重要なテーマと位置付けて推進している．学術2003（平成15）〜 2008（平成20）
年

廣橋説雄

総会においてはアジア・オセアニアの研究者を中心と2009（平成21）〜 2014（平成26）
年

野田哲生

したインターナショナル・セッションを実施し，また2015（平成27）〜 2017（平成29）
年

宮園浩平

日米癌合同会議（ハワイ）など米国癌学会（AACR）
と多く

2018
（平成30）〜 2020（令和2）年

中釜の交流事業を実施している．

2021年
（令和3）
年〜

斉

佐谷秀行

▶機関誌『Cancer Science』

日本癌学会は2021（令和3）年より一般社団法人となり，わが国のがん研究とがん医療を根底から支えるこ

1907（明治40）年に山極勝三郎博士により創刊されと，そしてそれを実行できる人材の育成を行うことをた世界で最も古いがん専門誌の一つである『癌』（GANN）

主な使命と考え，新たな企画を推進している．具体的を 受 け 継 ぎ， そ の 後，
『GANN』は『JJCR（Japaneseには，若手のがん研究者および医師の支援，社会へのJournal of Cancer Research）』と改名され，2005（平成

情報発信，国内外の学術団体（学会）や研究者との協働，

17）
年からは
『Cancer Science』に改名．2014（平成26）

COI管理を厳正に行ったうえでの企業との連携強化を

年フルオープンアクセスジャーナルとなる．海外から行うための仕組みを構築している．

329

日本医学会創立120周年記念誌.indb 329

22.2.25 4:28:28 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本血液学会

The Japanese Society of Hematology◆ 設立：1937（昭和12）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1938（昭和13）年 ◆ 代表者：松村 到 ◆ 会員数：7,654人◆ 機関誌：International Journal of Hematology（英文誌），臨床血液（和文誌） ◆ URL：http://www.jshem.or.jp▶設立から戦前・戦後まで

代謝制御，および，造血幹細胞・免疫・止血/血栓系の1932（昭和7）年：勝沼精蔵が中心に刊行した『臨床病理多方面に広くかかわり，臨床医学的には血液疾患の予学血液学雑誌』を発展的に解消して『日本血液学雑誌』

防と治療開発を主たる研究領域として，現在内科学のが刊行される．

一翼を担うに至っている．

1937（昭和12）
年：日本血液学会が創立される．

▶学会の活動1938（昭和13）年：勝沼精蔵会長の下，京都にて第1回学術集会などに関する活動：定例学術集会は，毎年総会を開催，事務局を名古屋に置く．

10月の3日間で開催され，約7,000人が参加する．海外

1945（昭和20）年：名古屋大学医学部空襲により消滅，からの参加者も200人以上ある．一般演題は約1,300題

天野重安が京都大学病理学教室に事務局を移す．

が発表される．国際シンポジウムは，世界中の血液学

1946（昭和21）年：第1回国際血液学会（会長J.M.Hill，者との議論・交流を目的として毎年2日間開催され，海Dallas，USA）
開催，『Blood』
刊行．

外から10か国以上の参加を得ている．

1948（昭和23）
年：日本血液学会誌『Acta Hematologica』

学術に関する活動：学会誌として英文誌『International

刊行，同年ヨーロッパ血液学会創設．

Journal of Hematology』を毎月刊行し，Impact Factor（IF）▶1959 ～ 1990年まで

は2.5まで伸びてきている．和文誌は『臨床血液』を毎月1959（昭和34）年：日本臨床血液学会が創設され，1回刊行しており，原著や症例報告を掲載することで母国語から3回までは日本臨床血液懇談会と称する．

での研究成果および貴重な症例の発表の場となっている．

1960（昭和35）
年：小宮悦造が『臨床血液』を刊行する．

国際交流に関する活動：学会統合の2008年より，ア▶日本血液学会法人化ジアの代表として国際交流が開始された．現在では，

1990（平成2）年6月1日：社団法人日本血液学会（所轄：

毎年の学術集会において，アメリカ血液学会・ヨーロッ文部科学省）に法人化，初代理事長に内野治人が就任する．

パ血液学会の会長講演，ジョイントシンポジウム，ア

1996
（平成8）
年：第2代理事長に髙久史麿が就任．

ジア各国とのJoint Panel Discussionが企画されている．

2001（平成13）
年：第3代理事長に大熊稔が就任．

海外からの参加を促進する目的で，一定基準を満たし

2003（平成15）
年：第4代理事長に浅野茂隆が就任．

た一般演題にはトラベルアワードを授与している．上2007（平成19）
年：第5代理事長に池田康夫が就任．

記の国際シンポジウムも毎年行っている．

▶学会統合

診療に関する活動：血液診療におけるアンメットニー

日本血液学会と日本臨床血液学会は，2002（平成14）

ズを解消するために，診療上不可欠な未承認薬の承認

年から6年の準備を経て，2008（平成20）年統合された．

を厚生労働省保健局医療課に要望し，社会保険診療報

その間の総会では，前3年は同時期開催総会として，後酬改定案を内保連に提出している．また，血液疾患診

3年は合同総会として開催された．

療の基準となる「造血器腫瘍診療ガイドライン」「造血器▶学会統合2008年から現在

腫瘍ゲノム検査ガイドライン」を公開している．

2009（平成21）
年：第6代理事長に金倉譲が就任．

慢性骨髄性白血病，多発性骨髄腫，骨髄増殖性腫瘍，

2013（平成25）年：公益法人改革により，一般社団法

COVID-19を対象とした観察研究も重要な学会の事業と人に移行する．

なっている．

2014（平成26）
年：第7代理事長に赤司浩一が就任．
2020
（令和2）
年：第8代理事長に松村到が就任．

▶日本血液学会の学術領域
日本血液学会は，血液学の基礎領域から臨床領域の全般における学術貢献活動を行っている．
血液学は，血液成分たる各種血球・血漿蛋白を研究対象とし，基礎医学的には細胞内のシグナル伝達・転写・教育に関する活動：若手研修医教育として，毎年「研修医（初期・後期）のための血液セミナー」を開催し，現場で役立つ基本的な臨床血液学の知識の修得を目指している．
血液学研究に関する活動：血液学の基礎領域・臨床領域研究の発展を目指し，企業の協賛を得た研究助成を2017（平成29）年より実施しており，毎年約100件の研究課題に対し助成金を支給している．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本医史学会日本細菌学会Japanese Society for Bacteriology
the History of Medicine◆ 設立：1927
あああああああああああ（昭和2）年 ◆ 日本医学会加盟年：1930（昭和5）年 ◆ 代表者：赤池孝章◆ 会員数：1,992人 ◆ 機関誌：日本細菌学雑誌 ◆ URL：http://jsbac.org▶沿革日本生体防御学会の合同英文雑誌『Microbiology and1902（明治35）年：第1回日本医学会開催（微生物・寄Immunology（MI）』第1巻1号発刊

生虫学・衛生学の連合部会）

1959（昭和34）年：「浅川賞に関する規約」を決定し，1910（明治43）年：浅川賞が北里柴三郎らにより設立

浅川賞を北里研究所から細菌学会の賞とすることとした

され
［1909
（明治42）
年］，第1回受賞者に北島多一が決定

1969（昭和44）年：第１回黒屋奨学賞で伊藤嘉明と田

1927（昭和2）年：第1回衛生学微生物学寄生虫学聯合

中徳満，斉藤和子，大沢伸孝が受賞

学会（第1回日本細菌学会総会）開催．総会長 北里柴三

1994（平成6）年：第1回小林六造記念賞で山本達男が郎（慶應義塾大学），開会宣言 志賀受賞

潔
（京城大学）

1929（昭和4）年：衛生学微生物学寄生虫学聯合学会か2021（令和3）年：現在，第57代理事長として赤池孝章

ら日本微生物学聯合会に名称を変更し，日本連合衛生が就任

学会，日本寄生虫学会が分離・独立

▶概要

1931
（昭和6）
年：日本連合微生物学会に名称変更

日本細菌学会の創立当初から脈々と継承されてきた

1944（昭和19）年：『日本細菌学雑誌』第1巻1号発刊（日学会活動のミッションは「細菌学および，その関連領域

本細菌学雑誌会）の科学の進歩に寄与し社会に貢献すること」である．そ

1947（昭和22）年：第20回日本連合微生物学会（大阪）の系譜には，1902（明治35）年に，第1回日本医学会（微において，日本細菌学会への改組決議

生物・寄生虫学・衛生学の連合部会）が開催されて以来

1948（昭和23）
年：日本細菌学会発足．地方支部の設立；

119年，1927（昭和2）年に北里柴三郎先生が総会長と北海道，東北，北陸（名古屋を含む），関東，関西，中して第1回衛生学微生物学寄生虫学聯合学会（第1回日

国（四国を含む），九州

本細菌学会総会）を開催されて以来94年という長い歴

1949（昭和24）年：『日本細菌学雑誌』第3巻第2号を発史がある．実際，日本細菌学会は，学会創設当初より行（日本細菌学会発行の最初の雑誌）

現在に至るまで，日本の生命科学の原点という立場か

1952（昭和27）
年：北里柴三郎先生誕生百年記念祭

ら，細菌学，微生物学，感染症学および関連領域の研1953（昭和28）
年：緒方正規先生生誕百年記念会

究と教育，また，学術・教育・公衆衛生・医療行政にお1957（昭和32）年：日本細菌学会，日本ウイルス学会，

いて，アカデミアを牽引する大きな役割を担ってきた．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史

日本寄生虫学会
The Japanese Society of Parasitology◆ 設立：1929（昭和4）年4月5日 ◆ 日本医学会加盟年：1930（昭和5）年 ◆ 代表者：丸山治彦◆ 会員数：610人 ◆ 機関誌：Parasitology International ◆ URL：http://jsp.tm.nagasaki-u.ac.jp/▶設立前史

生虫学雑誌刊行会から発刊された．同会からの刊行は日本における近代寄生虫学は，1876（明治9）年に来この1号で途絶えたが，1953（昭和28）年に学会機関誌

日のエルヴィン・フォン・ベルツ，翌年来日のハインとして『寄生虫学雑誌（Japanese Journal of Parasitology）』

リヒ・ボート・ショイベを源流とする．わが国西洋医を第2巻第1号から復刊，以降継続した．

学の草創期に，それぞれ東京医学校（後の東京大学医学

1990（平成2）年2月，関連団体として臨床寄生虫研部）と京都療病院（後の京都府立医科大学）で教鞭を執り究会が発足，同会は1997（平成9）年に日本臨床寄生虫

顕著な業績を上げた．わが国初の寄生虫学書『人體寄学会に名称を変更した．

生動物編』は東京帝国大学理学部の飯島

▶辻

魁により著

され，1888（明治21）
年に出版された．
寄生虫学会の前身である東京寄生虫同好会は1921（大正10）年11月に発足，1923（大正12）年4月に東京

守康理事長以降

1991（平成3）年4月，それまでの大会長が学会の代表を務める形に代わり，辻守康が初代の日本寄生虫学会理事長に就任した．

寄生虫集談会と名称を改めた．全国規模の会として，

1994（平成6）年4月，第2代理事長に小島荘明．

1926（大正15）年の第7回日本医学会総会で，日本衛生1997（平成9）年の第46巻1号から『寄生虫学雑誌』を

学微生物学寄生虫学連合会が設立された．

『Parasitology International』と誌名を改め，英文の国▶設立から第二次世界大戦まで際誌とした．初代編集長は竹内勤．

日本寄生虫学会創立委員会が1929（昭和4）年2月131998（平成10）年8月，幕張メッセにおいて第9回国日に東京神田区一ツ橋の学士会館で開催され，同年4月

際寄生虫学会（ICOPA-9）を日本学術会議と共催で開催．

5日に第1回日本寄生虫学会総会が東大医学部病理学教

大会長 辻

守康．

室講堂にて開かれた．初代会長は五島清太郎．日本医2000（平成12）年4月，第3代理事長 鈴木

学会へは翌年の1930（昭和5）年，第8回総会で加入，第2003（平成15）年3月，第4代理事長 北23分科会として記録された．1934（昭和9）年の第9回

2006（平成18）年5月，第5代理事長 竹内

総会では第9部会，第10回以降は現在と同じ第10分科会．

2009（平成21）年3月，第6代理事長 太田伸生

日本寄生虫学会は学術大会の大会長を学会の代表と2015（平成27）年3月，第7代理事長 堀井俊宏

し，任期は1年，重任を妨げないとした．この時期は寄2018（平成30）年3月，第8代理事長 野崎智義

生虫病防圧が国の重要課題であり，1931（昭和6）年に2021（令和3）年4月，第9代理事長 丸山治彦

「寄生蟲病豫防法（昭和6年法律第59號）」が制定，東京帝国大学，京城帝国大学，慶應義塾大学など，大学の守潔
勤▶日本寄生虫学会の現在
日本寄生虫学会は，医学･獣医学領域の感染症の一分

医学部または研究所に寄生虫学講座が置かれた．

野としてだけではなく，宿主と寄生虫の両方から寄生▶戦後から高田季久会長までという生命現象を広く深く探求する．関係する領域は，寄生虫学会総会・大会の開催は戦争末期から戦後の生化学，免疫学，細胞生物学，進化学，ゲノム科学な混乱期に当たる1944（昭和19）〜 1946
（昭和21）年は中

ど多岐に及び，国際感染症学，熱帯医学の専門家集団

断したが1947（昭和22）年に再開した．大会長が学会

として，国内外の感染症対策，途上国支援にも積極的

代表でもあったのは第60代 高田季久会長までである．

に関与している．

1948（昭和23）年，学会の事業に「集談会」を追加，学術活動として年1回の学術大会を開催し，4支部会も1950（昭和25）年に「地方部会」と改めた．次いで1954それぞれ年1回の大会を持っている．機関誌の発行のほか，（昭和29）年に「地方部会」を「支部大会」とし，東西南北

2015（平成27）年1月1日に『図説人体寄生虫学』の版権をの4支部が置かれた．

吉田幸雄から譲り受け，改訂第10版（2021年3月）
から
「吉

1951
（昭和26）年，『寄生虫学雑誌』第1巻第1号が寄田幸雄原著，日本寄生虫学会編」として刊行している．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
特定非営利活動法人

日本法医学会Japanese Society of Legal Medicine◆ 設立：1914（大正3）年4月2日 ◆ 日本医学会加盟年：1902（明治35）年［日本法医学会としては1914（大正3）年］◆ 代表者：久保真一 ◆ 会員数：1,278人（2021年8月1日現在） ◆ 機関誌：Legal Medicine ◆ URL：http://www.jslm.jp▶前史

95回学術全国集会（会長：平岩幸一）が開催され，2016

わが国における系統的な法医学教育および実務は，（平成28）年の東京での第100回全国集会（会長：福永龍

1889（明治22）年に東京帝国大学教授 片山國嘉が同大繁）時には記念行事が催された．また1947（昭和22）年

学にて裁判医学教室を創設し講義を行ったこと，およには理事長職が置かれ初代理事長として古畑が就任しび同年に東京始審裁判所医務嘱託として司法解剖を実た．その後学会業務が総会のみならず，通年にわたり施したことをその嚆矢とする．1891（明治24）年にはさまざまな活動を展開するようになり，名目上も実質名称を法医学と改め，以後この語が一般に使用される

上も理事長が学会の代表者と位置付けられるようにようになった．一方，学会としては，法医学，衛生学，

なった2）．組織としても懸案であった法人化を中園一郎

司法精神病学，医事法理などを包括的に扱う国家医学理事長時の2009（平成21）年に果たし，特定非営利活会が1888（明治21）年に設立され，これが日本法医学動法人日本法医学会として現在に至っている．

会の前身とされており，1902（明治35）年には第1回日

一方戦時下の1944（ 昭和19）年に創刊された『日本法

本聯合医学会総会に参加した．さらに1914（大正3）年

医学会雑誌』は，1948（昭和23）年発行の第2巻より『日4月2日に第4回日本医学会の第14分科会として第1回

本法医学雑誌』と改称し，長らく学会機関誌として刊行

日本法医学会総会が東京帝国大学にて開催（会長：片山）

され続けた．同誌は邦文論文・欧文論文の両者を掲載しされ，このときをもって日本法医学会の創立としていていたが，次第に英文誌発刊の要求が強まり，1999
（平

る．なお，
国家医学会はその後社会医学会と名称を改め，

成11）
年に英文誌『Legal Medicine』が創刊され，日本法

1932
（昭和7）
年まで活動を続けた ．

医学会は英文・和文の2つの機関誌を有することとなっ▶戦前期

た．その後和文論文の投稿減少などに伴い，
『日本法医

1）

総会・学術集会は1920（大正9）年の第7回までは片山

学雑誌』は2020（令和2）年，第74巻を最後に廃刊となり，を会長とし，東京で開催されたが，1921（大正10）年は

現在は『Legal Medicine』が唯一の学会機関誌である．

片山の退官のため開かれず，翌年の第8回は初めて京都

▶現在

で開催
（会長：岡本梁松）された．翌1923（大正12）年は法医学が扱う内容は病理学・中毒学・遺伝学・歯学・関東大震災のため延期となったが，第9回以降は毎年開

人類学をはじめとして多岐にわたり，近年は新たな機かれており，また会場も全国を巡るようになった．規器・技術の積極的な導入もあって，広範な領域において，

模も拡大し，演題数も時に100を超えたが，戦況の悪化

精力的に研究が進められている．法医学会ではそれらにより1944（昭和19）
年の第29回総会（会長：古畑種基，の学術研究成果を公開し，情報を提供するため，学術東京）では10題に落ち込み，翌1945（昭和20）年には東全国集会および6地方集会などの開催，機関誌や著作の

京の空襲激化により，ついに開催中止となった発行を行うとともに，さまざまな法医学的な課題の調

．

1,2）

一方，日本法医学会に関連する記事は当初『国家医査や，各機関における研究・実務の現状などの調査を学会雑誌』，『国家医学雑誌』に掲載され，1925（大正

行っている．また研究者・実務家の養成のため，各種

14）年の第10回日本法医学会総会より，後継誌であるセミナーの開催，認定医制度の運営，さらには研究に『社会医学雑誌』付録として総会記録および抄録が掲載

対する表彰などの事業を展開している．さらに「死因究されるようになった．1932（昭和7）年の同誌廃刊後は，

明等推進基本法」制定に伴う制度整備に関連する活動『犯罪学雑誌』［1929（昭和4）年創刊］の付録に掲載されや，また大規模災害対応など今日的な社会的課題に関た．同誌は1943（昭和18）年廃（休）刊となり，第26 〜

する活動も積極的になされている．

28回 日本法医学会総会会誌は独自に発行された1）．

▶敗戦後
第30回総会（会長：古畑）は終戦翌年の1946（昭和21）年11月に東京で開かれ，爾来現在まで毎年1回開催されている2）．2011（平成23）年には東日本大震災の影
響で一時開催が危ぶまれたが，予定通り6月に福島で第文献1） 古畑種基：我が国における法医学の発達史. 日本法医学会, 新潟大学法医学教室編. 日本法医学会総会50回の歩み. 1968, p19-29.
2） 日本法医学会編：日本法医学会100周年機関誌. 2016, p9-22.
＊日本法医学会の創立以来の周年と総会次数に差異があるのは，戦前のこれら3度の開催延期・中止がその理由である．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本衛生学会
The Japanese Society for Hygiene◆ 設立：1902（明治35）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1930（昭和5）年 ◆ 代表者：柳澤裕之◆ 会員数：1,370人 ◆ 機関誌：日本衛生学雑誌，Environmental Health and Preventive Medicine ◆ URL：http://www.nihon-eisei.org▶沿革～衛生学の始まり～
日本で初めて「衛生」という言葉を用いたのは，長與研究が役立つ．本学会の目的（ミッション）
は，実験研究と疫学研究を有機的に連携し，健康に関するさまざまな

專齋
［1838
（天保9）
〜 1902（明治35）
年］
である．長與專

課題の解決に役立て，社会に貢献することである．

齋は，1854（安政元）年から緒方洪庵の適塾で学び，後▶最近の取り組みに塾頭になった．1871（明治4）年，岩倉使節団に加わ日本衛生学会エキスパート制度の創設：学会員には，り欧米諸国を視察したときに，「清潔」「健康」を表す言さまざまな職種の方が含まれることから，職種の枠を葉として“sanitary”が使われているのに気付いた．当時，越えた資格制度を整備することが期待されてきた．衛

日本には“sanitary”に対応する言葉はなかったが，荘子

生 学 の 専 門 家 と し て 内 外 に 認 め ら れ る 資 格 と し て，の書のなかで「衛生」という言葉が「生命を衛る」「生活を2021（令和3）年1月から，日本衛生学会エキスパート

衛る」
意味で使われているのを発見し，“sanitary”に対応

制度が新たに始まった．エキスパートと認められた会

する言葉として「衛生」が用いられることになった（『松

員は，行政機関や企業などからの相談や依頼に対応で

香私志より』）．

きる人材として，ホームぺージに掲載している．

このように，日本の予防医学，社会医学は「衛生学」

研究会活動の活性化および他学会との連携交流の推から始まった．当時，国民病であった「脚気」にまつわ進：多彩な分野を包含する多様性が本学会の特徴である論争を経て，1902（明治35）年に「衛生学」「 細菌学」

り，研究会が活動しやすい環境を整え，研究会活動を「伝染病学」が連合し，日本医学会の一部会となった．

活性化すること，時代のニーズを捉えた魅力ある研究1929（ 昭 和4）年 に は「 日 本 聯 合 衛 生 学 会 」が 発 足 し，を増やすことを目指している．若手研究者を支援する

1930（昭和5）年に日本医学会の分科会となった．1949「若手活性化委員会」に加え，他学会との連携を促進す（昭和24）
年に現在の「日本衛生学会」と改名された．

る「学会連携活性化委員会」を新設した．

▶目的

本学会が取り扱う研究領域は，実験研究，疫学研究

衛生学は，ヒト（宿主）−環境−病因を包括的に理解し，をはじめ，きわめて多彩であり，さまざまな学会とコ

健康維持増進を目指す学問であり，日本衛生学会は，日ラボレーションすることが可能である．本学会の動物

本の衛生学の中心となる学術団体である．本学会が取りや細胞を用いた実験的なアプローチは，ヒトを対象と扱う研究領域は，実験研究，疫学研究をはじめ，きわめした研究では明らかにできない分子生物学的機序を解て多彩である．ヒトを対象とする疫学研究では，健康事

明することが可能である．
「 学会連携活性化委員会」を

象の原因（要因曝露）と結果（疾病発生）の関係を推定する

中心に，他学会とのコラボレーションを進めることがことはできるが，分子生物学的機序を解明することは困

さまざまな課題の解決に役立ち，社会に大きな貢献を難である．この課題解決には，動物や細胞を用いた実験

もたらすと考えている．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史

日本健康学会

The Japanese Society of Health and Human Ecology◆ 設立：1930（昭和5）年11月30日 ◆ 日本医学会加盟年：1934（昭和9）年◆ 会員数：450人 ◆ 機関誌：健康学会誌 ◆ URL：https://jshhe.com▶歴史・沿革◆ 代表者：渡辺知保

Studies）」と呼ぶべき新たな分野を確立することを大き学会の前身は1930（昭和5）年に創設された日本民族な目標としている．

衛生学会である．2017（平成29）年に現在の名称であ

年次総会は1931（昭和6）年に開催されて以来，戦争る日本健康学会に改称するまで一貫してこの学会名称による中断を除きほぼ毎年1回開催されており，近年はを用いてきたが，現在の学会の方向性は創設当時とは新しい健康像・健康感について議論を深め，会員の「健

大きく異なっている．

康学」研究への意欲を惹起する企画を取り入れるととも「日本民族衛生学会」創立から1950年代中盤まで：に，多様な視点に触れるため，JAXAの研究者，歴史研

1930（昭和5）年に前身である日本民族衛生学会が設立

究者，陶芸家など広い領域の研究者・識者による講演を，され，機関誌として『民族衛生』を創刊した．設立に中海外からの招聘も含め実施している．また，市民向け

心的役割を果たした永井潜らにより，当初は優生運

公開シンポジウムを企画し，生活・人口政策・喫煙・

動的主張を展開した．1935（昭和10）
年からは，より「啓気候変動・感染症の歴史など，一般の方に関心を持た

蒙」的・実践的活動を中心とするため「民族衛生協会」とれるトピックを議論している．学術誌は，年間6冊を隔改称，民族衛生学会は協会内の学術部として研究を担

月で発行，2009（平成21）年からはJ-STAGEに論文を公当した．1937（昭和12）年に永井が理事長を退いた後，開した．1931（昭和6）年の創刊号まで遡って論文を閲

優生運動推進色も次第に弱まり，1958（昭和33）年に覧することが可能であり，医学史的な観点からも資料「協会」と分離し学術に中心を置いた「学会」が復活，人価値があると言える．

類遺伝学・人類生物学・人類生態学と，それらの応用

当分科会は，現時点で，医学会連合の理事，委員会

に関する研究を対象とするという方針が福田邦三理事

委員を送っているほか，学術会議などにも参画し，幅長から示された．

広く活動している．また，20余の社会医学系学協会が「日本民族衛生学会」(1958年以降）から「日本健康学

参加する全国公衆衛生関連学協会連絡協議会
［2008
（平

会」への名称変更：1960年代以降，優生学・遺伝学の成20）年 設 立 ］に 加 盟 し て い る． 海 外 の 学 会 で は，研究は顕著に減少し，人口問題，疫学，環境あるいはSociety for Human Ecologyにはセッション企画なども社会・文化を重視した健康に関する研究，健康観やそ含め参加している．なお総会では英語の発表を認めての 歴 史 に 関 す る 研 究 が 多 く な さ れ る よ う に な っ た．

おり，学術誌でも英語論文を受け入れている．

2014（平成26）年から，学会の活性化を図ることを目▶国や社会に対する要望・提言など的として議論が行われ，研究領域と内容とをわかりよ

本学会は，健康について多くの人々が議論することく反映する名称として2017（平成29）年に「日本健康学が重要であると考えており，その意味で健康に関する会」と名称を変更，日本医学会連合に届け出て承認され情報は，個人情報の保護に十分配慮しつつも，できるた．2019（令和元）年，戦前の日本民族衛生学会におけだけ広く共有されることが望ましいと考えている．そる優生関連法制定への経緯についてまとめた文書を「理の意味で，多くの健康情報を集める立場にある国・自事会報告」として学会誌（85巻4号）に発表した．

治体にも，健康情報の透明性とアクセス可能性の拡大▶現在の取り組みを望む．医学会連合には，参加分科会の多様性と活動

日本健康学会は，広い意味での「健康」にかかわるあの自由度を維持することに努めていただきたい．さららゆる課題について議論する開かれた学問の場を目指には，近年，医学で扱う問題が，医学以外の自然科学している．
「健康」とは何かを再考することから始まり，および人文社会科学との連携，市民連携なくして課題

環境が健康にとって持つ意味を重視し，保健・医療の解決に至らない事例が増えていることを踏まえ，開か

枠にとらわれず，自然科学，人文・社会科学の分け隔れた議論の場を確保し，新たな医学像を開拓する組織て な く， 開 か れ た 議 論 の な か で「 健 康 学（Healthを目指していただきたい．

335

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22.2.25 4:28:33 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本栄養・食糧学会
Japan Society of Nutrition and Food Science◆ 設立：1947（昭和22）年5月 ◆ 日本医学会加盟年：1947（昭和22）年 ◆ 代表者：加藤久典 ◆ 会員数：3,137人◆ 機関誌：日本栄養・食糧学会誌，Journal of Nutritional Science and Vitaminology ◆ URL：https://www.jsnfs.or.jp▶前身戦前，佐伯 矩が創設した日本栄養学会は1934（昭和9）年4月，東京で開催された第9回日本医学会総会にて，日本医学会の第14分科会として参加することが認められている．しかしながら，戦時下において実体はまったくない状況になってしまった．このほか，日本学術振興会学術部に1934（昭和9）年6月に第16小委員
会として国民営養委員会が，第3の組織として「大亜栄養学会」が設立している．

▶学会の設立と幹事による運営の時代

1947（昭和22）
年1月：本学会設立相談会に出席し学会設立の件を相談した10人のうち，大森憲太が初代会長となり，残りの9人が第1回の幹事会を構成し，同年5月の第1回総会にて設立が決定した（学会名は栄養・食糧学会）．
その年に『栄養・食糧学会誌』の創刊号が発行された．
1947（昭和22）年：九州支部（昭和38年西日本支部とな
る）
設立．
1948
（昭和23）
年：関西支部設立．
1949（昭和24）
年：会誌が『栄養と食糧』となり，第2巻発刊．
1951（昭和26）年：日本医学会第14分科会として総会
に参加．
1960
（昭和35）
年：学会名を日本栄養・食糧学会に改称．
1961（昭和36）年：学会賞が創設され，第1回学会賞受賞者が決定．
1962（昭和37）
年：近畿支部（関西支部から変更）設立．
1963（昭和38）年：功労賞が創設され，第1回功労賞受賞者が決定．

▶理事制度の導入後

1968（昭和43）年：幹事制度から理事制度に変更され，また東北支部，関東支部，中部支部，中国・四国支部の4支部設立．
1969（昭和44）
年：北海道支部設立．
1973（昭和48）年：日本ビタミン学会との共同編集に
より英文誌『Journal of Nutritional Science and Vitaminology（JNSV）』を創刊．
1975（昭和50）
年：第10回国際栄養学会議が日本（京都）
で開催．
1983
（昭和58）年：会誌名を『日本栄養・食糧学会誌』
に変更．
1987
（昭和62）
年：第5回アジア栄養学会議
（大阪）
を主催．

▶社団法人化以降

1994（平成6）年：福岡での総会において法人化が決定
し，8月8日付で申請が許可され，社団法人 日本・栄養食糧学会設立．
1997（平成9）年：創立50周年記念式典・祝賀会を催した．栄養・食糧学特定研究基金を創設．
1998（平成10）年：栄養・食糧学研究学術基金を創設．
2005（平成17）
年：西日本支部が九州・沖縄支部に改称．

▶公益社団法人化以降

2011（平成23）年：第65回大会の総会にて公益社団法人化が決定し，9月1日付で申請が許可され公益社団法人 日本栄養・食糧学会となる．
2015（平成27）年：第12回アジア栄養会議（横浜）を主催．技術賞を創設．
2016（平成28）年：栄養・食糧学基金若手研究助成，学生優秀発表賞を創設．
2020（令和2）年：トピックス賞を創設．

▶現在

近年の栄養科学や食糧科学は，生活習慣病の予防を目的とした栄養摂取の研究や機能性食品の有効な利用を目指すものが中心となっている．一方で現在の日本においてもなお栄養不足の問題が深刻である．例えば高齢者の栄養不良，若年女性のやせ，微量栄養素の不足の問題がある．世界的に見ても，過栄養と低栄養の状態が共存する「栄養障害の二重負荷」が重要な課題となっており，その対策としての分子生物学的な基礎研究からヒトの栄養改善への応用まで幅広い研究が本学会の対象となっている．このように本学会の活動は，栄養や食糧の面からの疾患の予防や重症化の予防，健康寿命の延伸における重要性が拡大している．
日本栄養・食糧学会の目的は，「栄養科学ならびに食糧科学に関する学理および応用の研究についての発表，知識の交換，情報の提供を行うことにより，栄養科学，
食糧科学の進歩普及を図り，わが国における学術の発展と国民の健康増進に寄与する」ことである．年に1回の年次大会を開催しているほか，全7支部においても大会やシンポジウムが活発に開催されている．和文誌である『日本栄養・食糧学会誌』を隔月に発行しているほか， 日 本 ビ タ ミ ン 学 会 と 共 同 で 英 文 誌『Journal of
Nutritional Science and Vitaminology（JNSV）』を年6号
刊行しており，いずれも論文をフリー公開としている．
後者はFederation of Asian Nutrition Societyの機関誌ともなっている．また，さまざまな表彰事業や研究助成事業も行って研究の奨励に努めている．近年は特に国際化に力を入れており，海外の多くの学会と交流協定を締結してきた．さらに2022（令和4）年には国際栄養科学連合（International Union of Nutritional Sciences）の4年に一度の会議であるInternational Congress of
Nutritionを日本栄養改善学会などと共同で主催するが，これはわが国において47年ぶりの開催となる.

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本温泉気候物理医学会

The Japanese Society of Balneology, Climatology, and Physical Medicine（BCPM）◆ 設立：1935（昭和10）
年1月 ◆ 日本医学会加盟年：1938（昭和13）年 ◆ 代表者：宮下和久◆ 会員数：1,813人（2021年8月10日現在） ◆ 機関誌：日本温泉気候物理医学会雑誌 ◆ URL：https://www.onki.jp▶先史

時期を経て，2015（平成27）
年に準会員制度は廃止．2021

古代ギリシャ以降温泉には，神殿立地，貴族所有，（令和3）年8月6日現在医師会員1,557人（85.9%）．温泉

公衆医療，負傷兵治療，慈善施設の歴史があった．し療法医［1976（昭和51）年認定制開始］1,006人．2005（平かしローマ後期から，公衆衛生の問題により規制され，

成17）年制定の学会独自の温泉療法専門医193人．

キリスト教下で長い衰退期に入り，再登場はようやく▶研究領域

15世紀末医学の領域としてとなる．一方，源泉3万を設立85周年に際し，発巻以来の学会誌掲載論文の対数える日本にあって，古く傷病兵治療，行幸などは同象分野を検討した．当初四半世紀は生理学が大多数で，様であったが，さらに仏教は身体を清めることに肯定

次いで泉質，気象など．1960年代の衰退期を経て，そ的で，開湯伝説，寺湯があり，湯治が広まり，泉質分の 後 復 興 期 も 生 理 学 は 多 い が， 温 浴 が 同 等 と な り，

析まで行われた．明治以降，温泉地に官営医療施設が2000年代には温浴が生理学を上回った．また，鍼灸，多く建てられ，1926（大正15・昭和元）年，東京帝国運動が増えている．なお，1940年代早期から推計学が大学医学部内科物理療法学講座が設立されるに至る．

導入されていた．2000年代以降原著論文数が低迷した

欧州各国では20世紀初頭までに漸次温泉医学会が設立のは，温気関連研究所の閉鎖によると思われる．

されていて，1921（大正10）
年のInternational Society

1995（平成7）年に設けられた優秀論文賞は，生理活of Medical Hydrology（ISMH）
設立に際しては，日本か性物質，免疫機能，循環動態，消化管機能などの研究らも参加した．

が受賞．近年は，鍼通電刺激，入浴関連事故が加わった．

▶日本温泉気候物理医学会
（温気）
の設立

2008（平成20）年に新設の研究奨励賞には，認知機

1935（昭和10）
年，日本温泉気候学会として発足．ま能，高次脳機能障害，線維筋痛症，入浴関連死などのた，日本医学会に15番目の分科会として加盟した．学

病態と，森林浴，鍼，炭酸浴などの治療法を対象とし

会誌1巻1号巻頭言には，「我国到るところ霊泉の湧出た研究が選ばれている．

するあり．浴して痾を医し．徒に口碑伝説のみに依るは，道に非ず．学術的検討を経て，定めざるべからず．」（抜粋）とある．母体は前出の物療内科だが，温泉協会学術

総会・学術集会会長講演の主題は，温泉，温熱，振動，運動，高齢社会，健康増進などであった．

▶公的機関との連携

部，1931（昭和6）年設立の九州帝国大学温泉治療研究

2005（平成17）〜 2010（平成22）年，環境省委託の「温所も加わった．漸次1951（昭和26）年の群馬大学附属泉利用に関する掲示内容等についての医学的検討調査」

草津分院まで，九大を含め国立７大学に附属温泉医学を行い，2014（平成26）年「禁忌症及び入浴又は飲用研究施設が置かれて温気の中核となった．

上の注意の掲示」改訂に結実．また同省管轄の温泉利用

1962（昭和37）年に日本温泉気候物理医学会に改名．
2005（平成17）年に任意団体から有限責任中間法人へ，
2009（平成21）
年に一般社団法人に移行．

型健康増進施設の届出医師は78％が温気会員となっている．
温気から公的機関への提言は，2008（平成20）
年「入浴なお，ISMHについては，2014（平成26）年5月11 〜

関連事故の予防と原因解明に向けて」を厚生労働省，環境

14日に温気が主管して39回世界大会を京都で開催し，省，文部科学省，警察庁に発した．これをきっかけとし最多の参加者を集めた．

て2012（平成24）〜2013（平成25）年度指定型厚労科研班▶会員，療法医・専門医会 員 数 は 記 録 の あ る1957（ 昭 和32）年 に331人．
1939（昭和14）年 温泉科学会，1957年 リウマチ学会，
1962（昭和37）
年 生気象学会，1963（昭和38）
年 リハビ
リテーション医学会などの発足に伴い，本学会より移が設置され，法医学会，救急医学会と共同で初めて広く実態把握が行われた．
温泉を重要な資源としている自治体は多くあり，個別に都度連携をしている．

▶今後行する会員が多く，1965（昭和40）年には221人に減．

人は自然環境のなかで，自然界からの刺激を受け，その後1982（昭和57）年に522人，50周年［1985（昭和それに反応して生き抜いてきた．自然界は，深海，高地，60）年］に644人，2007（平成19）年1,906人，2014（平極地から宇宙にまで広がっている．刺激への生体の反成26）
年1,914人，その後1,900人弱で推移している．

応を調べ，負を避け，陽を用いる医学が温泉気候物理

専門医制度との絡みで医師会員のみを正会員とした医学である．医学の基本の基を扱うのが温気である．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本内分泌学会
The Japan Endocrine Society◆ 設立：1925（大正14）
年6月20日 ◆ 日本医学会加盟年：1934（昭和9）年 ◆ 代表者：有馬 寛◆ 会員数：9,017人 ◆ 機関誌：日本内分泌学会雑誌，Endocrine Journal ◆ URL：http://www.j-endo.jp/▶創設

協働により実現してきた．この認識と伝統は長く本学

1914（大正3）年，第一次世界大戦勃発により留学先会に継承されてきた．本学会の使命は，内分泌代謝学のドイツから英国に異動を余儀なくされた京都帝國大に関する学理および応用の研究についての発表，知識學の辻 寛治は，内分泌学の創始者Sir Edward Sharpey-の交換，情報の提供などを行うことにより，内分泌代SchaferやErnest Starlingの 薫 陶 を 受 け て 帰 国 し た．

謝学に関する研究の進歩普及を図り，もってわが国に

1925（大正14）年6月20日，辻らの発起により，「本邦おける学術の発展と人類の福祉に寄与することである．

の内分泌学研究諸家提携の機運を作り研究業蹟等の発そして創設100周年を間近に控え，使命実現のため学表の便を拓かんこと」を目的に日本内分泌學會が設立，会を挙げ取り組んでいる．

『内分泌學雑誌』が発刊された．そして1927（昭和2）年▶学会のあゆみと現況

4月3日に第1回総会が京都帝國大學で開催された．内

1925（ 大 正14）年： 学 会 創 設，『 内 分 泌 學 雑 誌 』発 刊

分泌学の学会として1922（大正11）年設立のEndocrine（1927年より『日本内分泌學雑誌』に改称）．

Society（米国）に次いで世界で2番目の歴史を有する．

1927（昭和2）年：第1回総会（京都）．

▶内分泌学勃興の時代

1934（昭和9）年：日本医学会加盟．

設立期は内分泌学勃興の時代にあたる．世界初のホ1954（昭和29）年：英文誌『Endocrinologia Japonica』

ルモン純化である1900（明治33）年のアドレナリン結発刊（1993年より『Endocrine Journal』に改称）．

晶化（高峰譲吉），1912（大正元）年の橋本病発見（橋本 策）

1983（昭和58）年：第１回富士ホルモンカンファレンなど，黎明期の内分泌学への日本人の貢献は特筆されス（1999年より内分泌代謝学サマーセミナーに改称）．

る．1921（大正10）年発見のインスリンの臨床応用は

1984（昭和59）年：社団法人．

内分泌学の重要性を広く認識させた．

1988（昭和63）年：第8回国際内分泌学会（京都）開催．

第1 〜 14回までの総会は，辻を会長とし第8回（東京）皇太子殿下妃殿下（当時）ご臨席．

を除き京都で開催，1941（昭和16）〜1945（昭和20）
年は，1991（平成3）年：第1回生涯教育集会（2000年より臨床

京都と東京で交互に開催された．しかし戦争末期には戦内分泌代謝Updateに改称）．

災による講演会の中止や会誌が年1号のみの年もあり，1997（平成9）年：70周年記念式典（東京）．

1946（昭和21）
年の総会は開催されなかった．

2007（平成19）年：80周年記念式典（東京）．

▶ホルモン発見と測定の時代

2010（平成22）年：第14回国際内分泌学会（京都）開催．

第二次世界大戦後，ホルモンの発見ラッシュの時代が天皇皇后両陛下（当時）ご臨席．

訪れた．現在知られる多くのホルモンが1980年代まで

2012（平成24）年：一般社団法人．

に発見された．古典的内分泌臓器以外からのホルモン分2017（平成29）年：90周年記念式典（神戸）．

泌の発見は，神経内分泌学や心血管内分泌学など新分野

6分科会：日本甲状腺学会，日本神経内分泌学会，日本を誕生させた．1959（昭和34）年のラジオイムノアッセ

生殖内分泌学会，日本ステロイドホルモン学会，日本

イの開発は，血中のホルモン濃度の測定を可能にした．

心血管内分泌代謝学会，日本臨床内分泌病理学会．

内分泌学が科学としても医療分野としても飛躍した

9支部：北海道，東北，関東甲信越，北陸，東海，近この時代，会員による研究は活発となり学術集会以外

畿，中国，四国，九州．

の会も多く開催されるに至り，幅広い裾野を持ちつつ

専 門 医： 内 分 泌 代 謝 科 専 門 医3,285人（2021年5月 ），も最先端を極めようとする現在の学会の礎が作られた．

認定教育施設432施設（2021年4月）

英文誌発刊や2度の国際内分泌学会開催を通し，世界の刊行物：『日本内分泌学会雑誌』（2021年で通算97巻），

内分泌学を先導する本学会の姿が示されてきた．

『Endocrine Journal』（2021年で通算68巻，2020年の▶学術の発展と人類福祉への貢献のために

Impact Factor 2.35），Online『内分泌学用語集，第1版』，

内分泌学はあらゆる臨床医学分野と関連し，その進『内分泌代謝科専門医研修ガイドブック』，『臨床重要課歩は基礎医学，薬学，農学，理学など幅広い研究者の題に関する診療ガイドライン』など（J-STAGEで公開）

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本内科学会

The Japanese Society of Internal Medicine◆ 設立：1903（明治36）
年4月4日 ◆ 日本医学会加盟年：1906（明治39）年 ◆ 代表者：矢冨 裕◆ 会員数：11万7,852人 ◆ 機関誌：日本内科学会雑誌，Internal Medicine ◆ URL：https://www.naika.or.jp/▶設立の経緯当学会は，第1回日本聯合医学会の翌年，宮中から恩2005（平成17）年：電子ジャーナル化し，月2回刊行化．
学術図書：生涯教育のためのセルフトレーニング問題

賜金を賜り，1903（明治36）年4月4日に伏見宮殿下ご集など，各種刊行物を発行．

臨席の下，設立大会が開催されて設立．

▶専門医制度

▶法人格の沿革

1968（昭和43）年：内科専門医制度が発足し，教育病

1925（大正14）
年10月：社団法人化の認可．

院の認定を実施．

2013（平成25）
年2月：一般社団法人の認可．

1973（昭和48）年：第1回内科専門医試験（第一次・第▶講演会事業・各支部活動二次）を実施．以降毎年内科専門医試験を実施．

1903（明治36）年4月：第1回年次講演会を開催．以降

1985（昭和60）年：認定内科医と内科専門医の2段階の1905（明治38）
年を除き，毎年春に年次講演会を開催．

試験を実施する方式に変更．

1946（昭和21）〜 1947
（昭和22）年：本会の外郭団体と2003（平成15）年：内科専門医の広告表示可能化に伴して全国に地方会を結成．

い，内科専門医の呼称を「総合内科専門医」に変更．

1973（昭和48）年：内科学会活性化事業の一環として，

2009（平成21）年：内科救急の質向上のため，日本内「内科学の展望」を開催．以降毎年地方都市で開催．

科学会内科救急講習会（JMECC）を開始．

1975（昭和50）年：地方会を発展的に解消し，新たに2014（平成26）年：一般社団法人日本専門医機構発足．

各々の地方ごとに支部を設置．以後，地方会は各々の

当学会は内科領域を代表する学会として参加し，日本

支部事業の一つとして運営する形に変更．

専門医機構と新制度内容の協議を開始．

1989（平成元）年：会員の生涯教育を目的として，1日2018（平成30）年：新制度に基づく第1期生の新専門研規模で行う新しい形の生涯教育講演会を開催．また，修プログラムを開始．

各内科学会支部でも地方会とは別に半日規模の生涯教

2021（令和3）年：新制度に基づく第1回内科専門医資育講演会を毎年開催し，地域医療の向上にも貢献．

格認定試験を実施．
（2021年7月現在：認定内科医総数：

2020
（令和2）
年：COVID–19蔓延のため4月開催予定の

8万7,807人，総合内科専門医総数：3万7,894人）

第117回年次講演会を8月に延期し，初めてWEB開催と▶当学会の現在

会場開催の同時並行によるハイブリッド方式で開催．

当 学 会 は，2021（ 令 和3）年6月 末 の 会 員 数 が11万2021
（令和3）年：前年同様，ハイブリッド方式により7,899人と医学系学会として最大の学会であり，その第118回年次講演会を開催（参加者4万1,672人）．

使命の重要性を認識してさまざまな活動を展開する一▶学会誌，学術図書の発行

方，内科系サブスペシャルティ学会との協議・連携を

和文誌（『日本内科学会雑誌』）

進めている．当学会の目的は，内科学の進歩普及を図り，

1903（明治36）年8月：創立と大会講演会など掲載の第もってわが国の学術の発展と国民の健康増進に寄与す

1回『日本内科學會會誌』を発行．

る こ と に あ る． そ の 成 果 を 社 会 に 広 く 還 元 す べ く，

1913
（大正2）年7月：『日本内科學會會誌』を年刊誌か

2017（平成29）年3月に「超高齢社会で果たすべき日本

ら月刊誌に変更し，誌名を『日本内科學會雑誌』と改称

内科学会の役割と責務」を公表した．また，内科医の一して第1巻第1号を発行．

層の質の向上に向けた新しい研修プログラムの充実や，

1990（平成2）年1月：投稿論文掲載中心から生涯教育

より質の高い医師生涯教育の普及活動を通じ，「より良中心の記事に誌面の編集方針を一新．

い内科医の育成」を図っている．学会運営においては，

英文誌（『Internal Medicine』）

男女共同参画の観点から評議員や理事に女性の積極的1962（昭和37）
年：『Japanese Journal of Medicine』をな登用を進める一方，社会に開かれた学会として，市刊行．翌1963年から季刊誌化（年間4回発行）．

民公開講座などを開催し，幅広く情報発信している．

1992（平成4）年：発行を月刊化するとともに誌名を『Internal Medicine』に変更．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本小児科学会
Japan Pediatric Society◆ 設立：1896（明治29）
年12月3日 ◆ 日本医学会加盟年：1902（明治35）年 ◆ 代表者：岡 明◆ 会員数：2万2,874人 ◆ 機関誌：日本小児科学会雑誌 ◆ URL：https://www.jpeds.or.jp▶創立

2005（平成17）年：Asian Society for Pediatric Research

1896（明治29）年12月3日，東京の日本橋偕楽園にお（ASPR）が創設され，第1回学術集会を東京で開催した．

ける小児科研究会の創立会開催日であり，後に第1回総2007（平成19）年：第1回小児科専門医試験を実施した．

会と認定された．それまでには，1890（明治23）年，東2011（平成23）年：東日本大震災被災地への医師派遣

京帝大小児科関係医師十数名が「無名会」と称して会合など小児医療支援を実施した．日本小児科学会・中核

し，2年後同帝大小児科弘田病院小児科・地域小児科センター登録事業を開始した．

長教授の参加で「処和会」と改名，1895（明治28）
年には会員数45人
（全国）
となり，

2012（平成24）年：公益社団法人として認定された．

機関誌『小児科』
1号100部を発刊する経緯があった．

2014（平成26）年：日本小児科連絡協議会（三者協）に日▶その後の沿革

本小児期外科系関連学会協議会が加わり，日本小児連絡1901（明治34）年：「小児科研究会」を「小児科学会」と協議会（現 日本小児医療保健協議会・四者協）となった．

し，学会規則を改正した．翌年「日本小児科学会」と改2016（平成28）年：熊本地震被災地への医師派遣など

め，学会誌の年６回以上発行を決定した．

小児医療支援を実施した．

1929
（昭和4）
年：社団法人として認可された．

2018（平成30）
年：平成30年度消費者支援功労者表彰（団

1937（昭和12）
年：国際小児科学会に加盟した．

体部門）
で内閣総理大臣賞を受賞した（受賞対象「Injury

1958（昭和33）
年：学会欧文誌の発刊を決定した．

Alert（傷害速報）「」ウェブサイト【こどもの救急】
」
）
．

1965
（昭和40）年：高津忠夫（東京大学）会頭の下，第▶現在

11回国際小児科学会を東京で開催した．

当会が日本小児科医会ならびに日本小児保健協会と1968（昭和43）
・1969（昭和44）年：日本小児科学会認の協働で長年行政に働きかけていた結果，「成育過程に定医試験（旧制度）を実施した．

ある者及びその保護者並びに妊産婦に対し必要な成育

1985（昭和60）
年：日本小児科学会認定医制度（新制度）医療等を切れ目なく提供するための施策の総合的な推を発足した．

進に関する法律」（略称「成育基本法」）が2018（平成30）

1986（昭和61）年：日本小児保健協会・日本小児科医

年12月14日に公布，2019（令和元）年12月1日に施行

会と三者で日本小児科連絡協議会（三者協）を結成した．

されたことにより，当会が担う社会的責任も大きくなっ1988（昭和63）年：草川三治（東京女子医科大学）会頭ている．小児科の重要な役割である「子どもたちの育ちの下，第６回アジア小児科学会を東京で開催した．

と生活を守り支援すること」，「社会の未来を担う子ど1997（平成9）年：皇太子ご夫妻をお迎えし学会創立もを育むという使命」を果たすため，学会として，小児100周年記念式典を挙行した．

科医が活躍できる環境の整備などに注力して活動して2000（平成12）年：評議員制から代議員を民法上の社

いる．2020（令和2）年の新型コロナウイルス感染症流員とする代議員制に変更した．

行下では対策ワーキンググループを設置し，学会とし2002（平成14）年：日本小児科学会認定医から小児科てエビデンスを整理し子どもの立場に立った意見を情専門医への制度変更を決定した．

報発信している．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本感染症学会

The Japanese Association for Infectious Diseases◆ 設立：1926（大正15）
年9月22日 ◆ 日本医学会加盟年：1930（昭和5）年 ◆ 代表者：四柳 宏◆ 会員数：1万764人 ◆ 機関誌：感染症学雑誌，Journal of Infection and Chemotherapy ◆ URL：https://www.kansensho.or.jp▶沿革ジで閲覧可能である．

日本感染症学会の前身である日本傳染病學會は1926

英文誌の『Journal of Infection and Chemotherapy（大正15）年5月に二木謙三（東京市立駒込病院長）を中（JIC）』は，日本化学療法学会からの要望もあり2000（平心とする在京有志12人により急性伝染病に関する学術

成12）年 発 行 のVol.6 No.2よ り 共 同 出 版 と な っ た．

の進歩を図ることを目的として発起人会発足の準備が2022（令和4）年Vol.28まで発行している．また，ガイ進められた．同年9月22日に東京帝国医科大学法医学

ドラインの出版も手がけている．

教室において日本傳染病學會創立第1回総会および学術

1995（平成7）年より認定制度を設けた．2021（令和

集会が開催され，初代理事長に二木謙三が就任した．

3）年現在，感染症専門医1,622人，指導医895人，認定

1954（昭和29）年8月27日に社団法人日本伝染病学会と施設319施設である．

なり，1962（昭和37）年以降法定伝染病の減少と，一会員・市民向けの啓発活動について，主な内容は以般感染症の増加から名称変更の要望が増え，また会員

下の通りである．

も当初伝染病に関係する内科系，小児科系，基礎医学

1996（平成8）年：腸管出血性大腸菌O-157：H7による系であったが，外科系や薬学系など関係する領域が感

集団食中毒：各地方会で市民公開講座開催．

染症全般に拡大したことから，1974（昭和49）年に社2001（平成13）年：炭疽菌（バイオテロ）：地方会で緊団法人日本感染症学会に改称した．これにより従来の急報告開催．

法定伝染病のみならず広く感染症一般を包含すること

2003（平成15）
年：重症呼吸器症候群（SARS）：学術講演が明瞭となった．また2013（平成25）年3月1日に一般会での緊急報告，日比谷公会堂での市民公開講座開催．

社団法人となった．設立以来一貫してそれぞれの時代

2009（平成21）年：新型インフルエンザ：提言，ガイに問題となる感染症に対して広く取り組み，感染症領

ドライン，症例報告を公開．

域における学術的活動を通じて社会に貢献している．

2014（平成26）年：デング熱：4学会（感染症，化療，▶取り組み

環境感染，臨床微生物）緊急セミナー開催．4地区で市当学会の目的である「感染症および関連諸分野の学術

民公開講座開催．

研究，調査等を行い，感染症学を発展させ，感染症に2015（平成27）年：中東呼吸器症候群（MERS）：4学会

関する情報・知識の発信・普及に務め，感染症の予防・セミナー開催．

対策の実行・診療を行う専門的人材育成を通して社会2016（平成28）年：ジカ熱：市民公開講座開催．ジカに貢献し，国民の健康増進に寄与すること」を達成する

ウイルス感染症協力医療機関の講習会開催．

ために，学術講演会の開催，機関誌の発行，各種認定

2020（令和2）年：新型コロナウイルス感染症：緊急セ事業，市民への啓発活動などを行っている．

ミナーの開催，症例報告・提言などのHPへの公開．

学術講演会については，設立当初は年2回であったが，▶社会に対する要望

第二次世界大戦後からは年1回の春開催とし2021（令和感染症は，衛生環境の整備，抗微生物薬の進歩，ワ3）年第95回まで継続開催している．また，1958（昭和

クチンによる感染症予防の普及により克服されつつあ

33）
年からは東日本，中日本，西日本の3地方会を置き，るように思われるが，新興・再興感染症や多剤耐性菌

それぞれ秋に学術集会を開催している．2021（令和3）などの問題が次々と生じてきた．交通網の発達に伴い年には第70回東日本地方会，第64回中日本地方会，第人の交流や物資の流通が盛んになり，感染症について

91回西日本地方会を開催した．

もグローバルな視点で対策を考えなくてはならなく

和文誌は，「読みよき雑誌，分り易き雑誌，役に立つなった．専門家だけではなく一般生活者にとっても身雑誌，為になる雑誌」を目標に掲げ，1926（大正15）年

近な疾患が多く，感染症に立ち向かうには，疫学，診断，10月20日に『日本傳染病學會雑誌』を発行した．時代の治療，予防の4本柱に専門家が取り組むと同時に一般生

流れに伴い1970（昭和45）年4月1日から『感染症学雑活者に正しい理解と適切な予防行動に取り組んでいた誌』と改称した．2021（令和3）年の第95巻1号からは完だくことが大切である．このことを社会に理解してい全オンラインジャーナルとなった．現在は『日本傳染病

ただきたいと願っており，そのため引き続き当学会の學會雑誌』第1巻1号よりアーカイブ化されホームペー

責務を全うしていく所存である．

341

日本医学会創立120周年記念誌.indb 341

22.2.25 4:28:38 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本結核・非結核性抗酸菌症学会
The Japanese Society for Tuberculosis and Nontuberculous Mycobacteriosis◆ 設立：1923（大正12）
年1月 ◆ 日本医学会加盟年：1926（昭和元）年 ◆ 代表者：礒部◆ 会員数：3,848人 ◆ 機関誌：結核 ◆ URL：https://www.kekkaku.gr.jp▶本学会について1923（大正12）年，結核研究の進展と結核対策を目威

村喜久治，島尾忠男，青柳昭雄，島尾忠男，木野智慧光，
山本正彦，青柳昭雄，青木正和，近藤有好，露口泉夫，

的として北里柴三郎博士らによって日本結核病学会が

森

亨，下方

薫，渡辺

彰，山岸文雄，鈴木公典，

設立された．2011（平成23）年に一般社団法人化し，

藤田

2020
（令和2）年1月に日本結核・非結核性抗酸菌症学

2020（令和2）年：学会名改称後初の総会・学術講演会（藤会と学会名を改称した．かつては，肺結核の後に発症

田する非結核性抗酸菌症が課題であったが，日本においクを受けて，本学会初のWEB開催となった（会期を10て2000年代以降に結核と関連がない非結核性抗酸菌症

月に延期）．

の患者が急増し，その診療・研究にも携わる会員が増

2021
（令和3）
年：礒部 威が理事長に就任し現在に至る．

えてきたことを受けたものである．学会発足当時，日▶近年の活動明が理事長に就任．
明会長）は新型コロナウイルス感染症のパンデミッ

本における結核死は人口10万人対200を超えていたが，国および自治体の結核対策にも寄与しており，本学

2018（平成30）年には1.8となり，今後，結核ゼロを目会の委員会報告などを基に公費負担医療のための「結核

指した活動が求められている．なお，
1949（昭和24）年，医療の基準」が厚生労働省より発出されてきた．2021

関東・近畿・九州において第1回地方会が開催され，現（令和3）年には，「本邦での多剤耐性結核治療に対する在は全国に8支部があり，関連学会と協働して地方会

考え方」［2020（令和2）年3月］，「潜在性結核感染症治（学術講演会）を開催するなど活動を行っている．

療レジメンの見直し」［2019（令和元）年9月］を受けて▶設立から1968（昭和43）
年まで「結核医療の基準」が一部改正された．本学会編集の主

1923（大正12）年：第１回総会（演題数33，参加者数

な書籍としては，『新しい結核用語事典』
［2008
（平成

100人）
の会長は北里柴三郎．以降年1回の総会を開催．

20）年］，『結核診療ガイドライン』［2009（平成21）年初

同年，機関誌『結核』を創刊．学会事務局を当時の東京版，2018（平成30）年に『結核診療ガイド』として改訂］，

市療養所に設置（戦後は結核予防会に移転，現在は東京『非結核性抗酸菌症診療マニュアル』［2015（平成27）

都港区に事務所を設置）．

年］，『抗酸菌検査ガイド2020』など．2021
（令和3）
年，

1926
（大正15）年の入澤達吉会長，1930（昭和5）年『結核症の基礎知識』改訂第5版を学会ホームページ上にの今村荒男会長，1947（昭和22）年の春木秀次郎会長

公開した．本学会主導により多剤耐性肺結核治療薬での総会は日本医学会第８分科会として開催．

あるデラマニドとベダキリンの適格性確認システムを

第二次世界大戦中の1944（昭和19）〜 1946（昭和21）

構築している．患者情報を登録し適格性の確認を行う

年は総会が開催されなかった．また1944（昭和19）年

ことにより，耐性菌出現防止および適正使用の推進を

途中から1946（昭和21）年までは『結核』誌を発刊でき図るものである．

なかった．

2010（平成22）年に本学会認定制度を施行，2011（平

1950（昭和25）年：総会（日置陸奥夫会長）の一般演題

成23）年度には第１回の認定医・指導医が認定された．

数は363と過去最高であった．

2020（令和2）年9月現在の認定医・指導医数は計2,053▶1969（昭和44）
年以降

人．また，2013（平成25）年には抗酸菌症にかかわる

1969（昭和44）
年：理事長に岩崎龍郎が就任．学会賞（今看護師・保健師などメディカルスタッフの専門的知識村賞）
制度を開設．

と技術の向上を目指す目的でエキスパート制度を開設．

1973（昭和48）
年：理事長に砂原茂一が就任．

総会・学術講演会においては関連他学会との共同企画

1975（昭和50）
年：学会誌11月号に50周年記念特集を掲載．

を積極的に開催している．

1977（昭和52）
年：理事長に五味二郎が就任．以降，島342

日本医学会創立120周年記念誌.indb 342

22.2.25 4:28:39 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般財団法人日本消化器病学会
The Japanese Society of Gastroenterology◆ 設立：1898（明治31）
年12月17日 ◆ 日本医学会加盟年：1902（明治35）年 ◆ 代表者：小池和彦◆ 会員数：3万5,529人（2020年12月末日） ◆ 機関誌：日本消化器病学会雑誌，Clinical Journal of Gastroenterology ◆ URL：https://www.jsge.or.jp▶設立から終戦まで
1898（明治31）年に胃腸病研究会として長與稱吉・1966（昭和41）年9月：第3回世界消化器病学会を東京にて開催（川島震一会長）．

胃腸病院院長の主宰により創始された．事務局は東京

1988（昭和63）年4月：日本消化器病学会認定医制度が市麹町区内幸町の胃腸病院に置かれた．1899（明治32）発足．

年2月から例会（演説・談話・討議）を毎月1回胃腸病院

1996
（平成8）
年9月：アジア太平洋消化器病学会（APAGEにて開催し，11月29日には帝国ホテルにて第1回総会

1996）を横浜にて開催（竹本忠良会長）．

（大会）が開催され，全国から会員500人余りが参集した．

1998（平成10）年6月：『消化器now』（市民向け健康情報

1902（明治35）年3月に日本消化機病学会と改称さ季刊誌）発刊．2012（平成24）年9月に『消化器のひろば』

れ，選挙により長與稱吉を会長として選出し，20人のへリニューアル．

評議員による運営体制が構築された．1902（明治35）

同年10月：創立100年記念式典を東京国際フォーラム

年，従来の『胃腸病研究会会報』に代わり，『日本消化機にて開催．

病学会雑誌』が創刊された．

2007（平成19）
年10月：「アジア太平洋消化器週間（APDW）

1902（明治35）
年：日本医学会に加盟．

2007」を神戸にて開催（藤原研二，丹羽寛文共同会長）．

1911（明治44）年：会員数は大阪支部，近江支部の設2013（平成25）年1月：一般財団法人へと移行した（菅立を経て，2,341人へと増加した．

野健太郎理事長）．

1912（明治45）
年4月：北村精造が2代目会長に就任．

2014（平成26）年4月：第100回日本消化器病学会総会

1916
（大正5）
年：平山金蔵が3代目会長に就任．

を東京国際フォーラムにて開催（坂本長逸会長）
．記念

1923
（大正12）年：関東大震災で，事務局である胃腸式典を催行した．

病院が焼失したが，翌年4月には東京帝国大学法学部

2017（平成29）年12月：主たる事務所を1981（昭和56）

28番教室において第13回総会が開催された．

年からの中央区銀座８丁目より港区新橋へと移転した

第二次世界大戦下においては学会財政が困窮し，『日本消化機病学会雑誌』
休刊，総会延期を余儀なくされた．

▶戦後の学会活動と国際化の動き（下瀬川徹理事長）．

▶日本消化器病学会の現在
本学会は，消化器およびその疾患に関する基礎的お1945（昭和20）年：休眠状態であった日本消化機病学

よび臨床的研究を奨励し，消化器病学の向上発展を図会は，坂口康蔵会長の下に再建を図り，まず『日本消化り，人類の福祉に寄与することを目的としている．

機病学会雑誌』の復刊から始動．

この目的を達成するため，消化器疾患に関する研究

1947（昭和22）年4月：大阪帝国大学医学部において第発表および討議のための学術集会の開催，和文および33回総会を第12回日本医学会分科会として開催するに

英文機関誌の刊行，消化器疾患の診断・治療に関する至った．

教育講演会の開催および専門医育成のための講習・講

1954（昭和29）年7月：川島震一会長の下「財団法人日演会などの開催，消化器疾患の研究者に対する研究助

本消化機病学会」として文部省から認可を受けた．

成，消化器疾患に対する一般の関心を高める目的の市

1958（昭和33）年：学会の国際化を目指し，学会英文民公開講座および出版，消化器病の専門医の認定のた誌を創刊（現『Clinical Journal of Gastroenterology』）．

めの教育病院の指定と認定試験の実施，消化器分野に

同誌の2020年のImpact Factorは7.527である．

おける国際協力の推進，女性研究者賞の創設などによ

1964（昭和39）年5月：第50回総会時より，従来の日本

る男女共同参画事業の推進など，多くの事業を行って消化機病学会から日本消化器病学会へと改称した．

いる．

343

日本医学会創立120周年記念誌.indb 343

22.2.25 4:28:40 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本循環器学会
The Japanese Circulation Society◆ 設立：1935（昭和10）
年４月 ◆ 日本医学会加盟年：1938（昭和13）年 ◆ 代表者：平田健一◆ 会員数：3万1,500人 ◆ 機関誌：Circulation Journal，Circulation Reports，循環器専門医 ◆ URL：https://www.j-circ.or.jp▶創立～戦前・戦中（令和2）年以来COVID-19の影響で，日本で開催される

1935（昭和10）年４月『日本循環器病学』誌が眞下俊はずであった国際学会も延期を余儀なくされているが，今一先生（京都大学）を主幹として創刊された．同誌1巻1

後ともAHA（American Heart Association），ACC（American

号の「我等の使命」のなかには眞下先生ご自身の循環器

College of Cardiology），ESC（European Society of

医学にかける情熱，当時の日本の循環器医学研究が独

Cardiology），APSC（Asian Pacific Society of Cardiology），

国，米国に比べ大きく遅れていることへの警鐘，そしWHF（World Heart Federation）など多くの海外学会とて一日も早く同じ志を持つ医師の結束を求めるメッ

連携しながら，世界の循環器医学の発展に寄与していく．

セージが記されている．1936（昭和11）年3月30日，日▶現在そして未来へ

本循環器病学会（The Nippon Association of Clinical2016（平成28）
年 日循は日本脳卒中学会ほか多くの関Angio-Cardiology）の第１回総会講演会が京都帝国大学

連学会と共同で「脳卒中と循環器病克服 5ヵ年計画」を作

医学部生理学講堂において開催された．今日の日本循

成した．
「ストップ脳心血管病（CVD）」を合言葉に，健康環器学会学術集会の嚆矢である．総会講演会も年々活

寿命の延伸を大目標として，重要3疾患（脳卒中，心不全，

況を呈し，1942（昭和17）年頃には各大学の循環器診血管病）を克服するために，5戦略（人材育成，医療体制

療を志す医師が結集し，日本循環器学会（以下，日循）の充実，予防・国民への啓発，登録事業の推進，基礎・の礎が誕生した．しかし，徐々に学会にも戦争が影を臨床研究の強化）を掲げた．さらに2021
（令和3）
年3月に

落とすようになり，太平洋戦争の開戦ならびに激化には「第二次 5ヵ年計画」を発表し活動を継続している．さ伴い，学会活動も縮小を余儀なくされた．1944（昭和らに2018（平成30）
年12月には「健康寿命の延伸等を図る

19）年の第９回総会講演会は紙上研究発表のみとなり，ための脳卒中・心臓病その他の循環器病に係る対策に関

1945（昭和20）
年機関誌はやむなく休刊となった．

する基本法」が成立したことを受け，日循では「5ヵ年計画」▶戦後の復興と「基本法」を今後の活動の柱としている．また，
2020（令

終戦後，日循の再発進は速かった．1946（昭和21）

和2）年4月には，関連学会間の連携をより深めるために，

年11月には第10回学術集会が開催された．ここに戦争

内科，外科，小児科の枠を超えた循環器関連学会の連合に翻弄された5年間を経て，学びへの渇望のなか活動は体である日本循環器連合を発足させた．2021（令和3）年

再開された．本会は研究内容として臨床にとどまらず，には学会理念を新しく掲げ，スローガンを「For Heart,

基礎の研究も充実させるべきという方針で日本循環器

Health and Happiness」， ビ ジ ョ ン を「To fight for病学会の名称から「病」の字を削除して「日本循環器学

cardiovascular health and human welfare」とした．

会」と改めた．1958（昭和33）年本会は会則を改正．理▶まとめ事長，理事，評議員，監事および幹事をおいて，学会

2012（平成24）年4月，国の政策による公益法人改革

運営することを決定し，初代理事長として前川孫次郎への対応として，社団法人から「一般社団法人」へ移行

先生（京都大学）
を選出した．

した．会員数は順調に増加し2021（令和3）年6月現在，▶国際化

会員数は2万6,970人，準会員数は4,570人である．また，

1953（昭和28）年には国際化に対応するため，学会

日循の専門医制度の歴史は古く，1989（平成元）年に制および機関誌の英文表示を『The Japanese Circulation

度を開始した．内科学会認定内科医，総合内科専門医

Society（Journal）』と変更し，海外学会との連携にも力を前提としており，2021（令和3）年現在，循環器専門を入れるようになった．1954（昭和29）年の第2回世界

医数は1万5,098人である．日本の循環器医療を担う学

心臓会議（World Congress of Cardiology；WCC）にお会の責務として学術集会の開催や学術誌の発行，ガイ

いて日本は理事国となった．1978（昭和53）年9月，東ドライン作成，心臓移植の判定業務などを行っている．

京で第8回世界心臓会議を開催した．2001（平成13）年

今後一層循環器学の発展に寄与することによって，社

第65回学術集会からは抄録が英語となり，現在では口会全体へ貢献していきたいと考えている．

頭発表の60％以上が英語での発表となっている．2020344

日本医学会創立120周年記念誌.indb 344

22.2.25 4:28:41 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人日本精神神経学会

The Japanese Society of Psychiatry and Neurology◆ 設立：1902（明治35）
年4月4日 ◆ 日本医学会加盟年：1902（明治35）年 ◆ 代表者：久住一郎◆ 会員数：1万9,003人 ◆ 機関誌：精神神経学雑誌，Psychiatry and Clinical Neurosciences ◆ URL：https://www.jspn.or.jp/▶前身から「認知症」への変更などのさきがけとなった．

日本精神神経学会の前身である日本神経学会は，呉2004（平成16）年に設立された当学会の専門医制度

秀三，三浦謹之助が発起人となり，1902（明治35）年4は，他学会と比較しても歴史が比較的新しいが，その月に第1回総会が第1回日本聯合医学会の第11部として理念や内容について十分な議論を経て作り上げられた．

行われ，同年に『神経学雑誌』が創刊された．

本制度が定着するにつれて，毎年の総会参加者数は飛▶学会の歴史躍的に増加して，広範にわたるテーマが取り上げられ，

1935（昭和10）年に新潟で開催された第34回総会（中活発な議論が行われている．2013（平成25）年には公村隆治会長）において，学会の名称を日本神経学会から

益社団法人となり，現在に至っている．精神医学・精日本精神神経学会に，機関誌を『神経学雑誌』から『精神神 科 医 療 の 歴 史 を 鑑 み，
「精神科医師の倫理綱領」

神経学雑誌』に改称された．1946（昭和21）年の第43回［2014（平成26）年］，その細則［2021（令和3）年］を策

総会（内村祐之会長）で学会を社団法人とすることが決定し，研究倫理に関しても他領域より厳格な方針を打議され，初代理事長に内村祐之が就任した．1955（昭ち出している．

和30）年の第52回総会（三浦百重会長）において評議員

当学会英文機関誌の前身である『Folia Psychiatrica et

選挙規則が可決され，その翌年から評議員選挙が実施

Neurologica Japonica』は1933（昭和8）年に創刊され，された．1960（昭和35）年に第1回日本臨床神経学会総幾多の変遷を経て，1995（平成7）年に雑誌名が現在の会が開催され，1963（昭和38）年の第4回同総会で，日『Psychiatry and Clinical Neurosciences』に変更され，

本神経学会と改称され，現在に至っている．この後から，2008（平成20）年より新しい英文機関誌として当学会

日本精神神経学会は精神医学中心の現在の形態へとから刊行されている．本学会会員の精神医学研究・医徐々にシフトすることになる．

療での功績は，森田療法の創始（森田正馬），抗てんか1964（昭和39）年のライシャワー事件後の精神衛生

ん薬の気分安定化作用の発見（大熊輝雄），レビー小体法や刑法の改正問題をめぐって学会での議論は活発化型認知症の提唱（小阪憲司）など枚挙にいとまがない．

し，さらに専門医制度をめぐって精神科医の在り方を▶日本精神神経学会の現在深く討論することになった．1969（昭和44）年の第66学術総会は年1回開催され，コロナ禍の2020
（令和2）

回金沢総会
（島薗安雄会長）では，「従来の日本の精神医

年には第116回総会（矢部博興会長）が史上初のオンラ

療・精神医学の反省と再検討」を行い，以来，基本的人インで開催され，8,700人を超える参加者があった．機権を保証した精神科医療の在り方を問い続けることに関誌として，『精神神経学雑誌』（和文誌）と『Psychiatry

なった．現在の学会基本理念は，金沢総会における議and Clinical Neurosciences』（英文誌）（2020年Impact

論を基に起草され，1997（平成9）年の第93回総会（融Factor＝5.188）をそれぞれ月刊で年間12号ずつ刊行し

道男会長）で承認された．

ている．委員会活動は，学術・教育，専門医制度，精2002（平成14）
年は当学会の創立百周年にあたり，記神保健・医療・福祉，法・倫理，広報・国際，庶務の6念式典・記念講演会の開催，学会百年史の刊行とともに，部門，計61委員会に及んでいる．また，世界精神医学第12回世界精神医学会が横浜にて第98回総会（山崎晃会やその他の精神科関連の国際学会と積極的な学術交

資会長），日本学術会議との共催で開催された．本大会

流を図っている．日本専門医機構の基本領域学会としでは，差別を生む用語である「精神分裂病」を「統合失調て，1万1,856人の専門医を擁し，毎年500人以上の専症」に変更することが提唱され，海外でも差別解消のた

攻医が新たに研修を開始している．

めの病名変更の先鞭となるとともに，国内でも「痴呆症」

345

日本医学会創立120周年記念誌.indb 345

22.2.25 4:28:42 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本外科学会Japan Surgical Society◆ 設立：1899（明治32）年 ◆ 日本医学会加盟年：1902（明治35）年 ◆ 代表者：森 正樹 ◆ 会員数：4万461人（2021年1月31日現在）◆ 機関誌：日本外科学会雑誌，Surgery Today，Surgical Case Reports ◆ URL：https://www.jssoc.or.jp/▶歴史・沿革

▶現在の取り組みと未来への展望1896（明治29）
年10月，12人の外科医が集い，「年一本学会は，6領域のサブスペシャルティ学会の基盤と回此ノ如キ小集ヲ開キテ契闊ノ情ヲ慰ムル如何」と発なる基本領域学会である．外科学・外科医療全体の方議したのが，本学会の始まりである．翌1897（明治30）

向性を担う学術団体として他の基本領域学会とも緊密

年に「日本外科学会規則」
草案を起草し，1898（明治31）に連携しながら，本邦における医療の質の向上，医学

年に創立発起人会を開催して，「日本外科学会趣意書」の発展に資するべく活動している．

を起稿した．日本医学会には，1906（明治39）年の第2回総会から合流した．

近年，過酷な労働環境や医療安全上のリスクなどの要因により，外科を志望する医師の減少が問題となっ1904（明治37）年の日露戦争のため，1944（昭和19）ている．この問題に対処するためにタスクシフトや人

年は太平洋戦争のために休会となり，1945（昭和20）

工知能などを駆使した業務の効率化により外科医の労

年は紙上開催となった．終戦翌年の1946（昭和21）年

働環境改善に努めている．労働環境の改善は医療安全に2年ぶりに総会を開催した．物資不足や物価騰貴の状の向上にもつながると考えている．

況下にあっても活動を継続し，1950（昭和25）年には外科医の地域偏在の解消も大きな課題となっている．

創立50周年記念式典を開催した（会員数は4,000名超）．

本学会では遠隔手術システムを導入した新しいテクノロ

1961（昭和36）
年には会員数が10,000名を超えた．

ジーを用いて地域における高度な外科医療の提供と人材

1980年代は毎年の入会者が約2,000名であったもの

育成の実用化に着手している．

の，臨床研修制度の変更などもあり入会者数が減少し，外科領域でも女性医師が増加している状況に鑑み，最近は1,000名以下が続いているため，外科離れの対女性外科医支援策や専門医制度上の配慮などに積極的策に取り組んでいる．

に取り組んでいる．コロナ禍を機に，学術集会のあり

法人格（社団法人）は1966（昭和41）年3月に認可さ方の変化を余儀なくされたことは，男女共同参画，若れ，2012（平成24）年2月に一般社団法人に移行した．

手外科医支援に追い風となっている．現地参加が難し

重要課題に継続的に取り組むため，2007（平成19）年

い外科医が遠隔参加で学習し，専門研修に必要な実績に理事長制を導入した．初代は里見進教授（東北大を積むことが可能になった．本学会はこうした変更を学），第2代は國土典宏教授（東京大学），第3代は渡邉

ポストコロナ時代においても利活用していく所存である．

聡明教授（東京大学），そして現在の第4代は森正樹教

授（東海大学・九州大学・大阪大学）
が務めている．

本学会が中心的役割を果たして設立したNCDは，診療実績に基づく公正な専門医制度の構築に資するのみ

1967（昭和42）年に外科系学会社会保険委員会連合，ならず，外科医の診療能力を客観的に評価する手段と2010（平成22）
年にNational Clinical Database
（NCD）
，お

しても活用されている．NCDを外科医の技術や労務をよび日本医療安全調査機構，2015（平成27）年に日本専正当に評価する医療経済上のデータとしても活用し，門医機構の設立に参画し，基本領域学会として様々な

若手外科医にとってやりがいのある社会を実現したい．

積極的提言を行っている．

現在，再構築が進んでいる専門医制度においても，

1970（昭和45）
年に英文誌『The Japanese Journal of

先導的な役割を果たしている．本邦の外科手術は，そSurgery』（現『Surgery Today』を創刊するとともに，海の治療成績において世界に冠たる高いレベルを誇って外の学会と発展的な交流を継続し，2017（平成29）年

いる．こうした本邦の外科学・外科医療を国際的に発からは英国のRoyal College of Surgeonの臨床研修制度

信するために国際交流の強化，公式英文誌『Surgeryにも参加している．さらに，欧米だけではなく，アジア，Today』のさらなる質の向上に注力していきたい．急性

インドやアフリカ諸国との交流も図っている．なお，期医療の最後の砦となる外科医の存在意義を国民に伝2000（平成12）年の第100回に続き，2020（令和2）年にえるために，活発な情報発信，社会への働きかけを行っは第120回の記念式典を開催した．

ていく所存である．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本整形外科学会
The Japanese Orthopaedic Association◆ 設立：1926（大正15）
年4月3日 ◆ 日本医学会加盟年：1926（大正15）年 ◆ 代表者：中島康晴◆ 会員数2万5,957人 ◆ 機関誌：日本整形外科学会雑誌，Journal of Orthopaedic Science ◆ URL：https://www.joa.or.jp▶学会の発足と現況

縮する．本学会が目指すところは，運動器の機能の維持・

日本整形外科学会は1926（大正15）年 東京大学整形改善を支援することであり，そのために必要な診断能

外科初代教授 田代義徳によって，「整形外科学に関す力を持ち，適切な医療を提供することができる専門医

る研究発表，連絡，提携および研究の促進を図り，整を育成することである．適切な医療とは運動療法や薬形外科学の進歩普及に貢献し，もって学術文化の発展

物治療などの保存的治療，そして手術治療を含んだもに寄与すること」を目的に設立された．

のである．

第1回総会は同年4月3日，東京大学にて開催され，運動器に対する手術療法の発展には目覚ましいもの

発足当初の会員はわずか118人であったが，その後，があり，特に関節鏡の開発と手術への応用，微小外科（マ

発展し2021（令和3）年現在，会員数2万5,000人を超え

イクロサージャリー）の技術を用いた組織移植・切断四る規模の学会となった．研究発表や講演会などの開催，

肢接着術，不錆鋼インプラントの開発と，これによる機関誌（和文・英文）・図書などの発行，内外の関係学

骨折の治療，人工関節や脊椎インスツルメントの開発

術団体との連絡および提携，整形外科学に関する研究など，現在も進歩を続けている．このなかでも関節鏡調査などの活動を行っている．

はわが国が世界に先んじて開発し，鏡視下手術の導入

2011（平成23）年4月1日に公益社団法人 日本整形外に成功したものである．その背景として，関節鏡は精科学会となり，公益法人としての目的は「整形外科学及密な機器が必要とされ，その開発にわが国が適してい

び運動器学について調査，研究を行い，整形外科学及たこと，さらに高度の関節鏡製造技術を持つ協力者もび運動器学の進歩普及に貢献し，もって国民の健康，同時に得られたことが挙げられる．

疾病の予防，スポーツ医学等を通じた国民の心身の健全な発達，障害者の支援，高齢者の福祉の増進及び公現在は，四肢・体幹の関節鏡視下手術，さらには脊椎手術へと応用発展している．

衆衛生の向上に寄与すること」である．これらの目的をまた，微小外科の技術を用いた組織移植・切断四肢達成するために行う事業として，運動器に関する研究

接着術が発展した背景として，基礎的研究を通じて合の奨励および調査の実施，専門医および研修施設の認併症を予防し，成功率を高めることができたこと，マ定，医療保険制度・介護保険制度・障害者（児童）福祉

イクロサージャリーには細かい手技が必要とされ，日制度に関する調査・研究を通じた行政への提言，一般

本人の手先の器用さも功を奏したといえる．

市民向けの啓発活動などを実施している．

今後の発展が期待される課題として，iPS細胞などをまた，認定・専門医制度として，整形外科専門医を基用いた再生医療，新しい人工素材開発による体内埋込盤として，認定リウマチ医，認定スポーツ医，認定脊椎型インプラントの進歩，ビッグデータ・AIを活用した脊髄病医，脊椎内視鏡下手術・技術認定医，認定運動器

診断レベルの革新，動作アシスト装置による高齢者のリハビリテーション医，認定骨・軟部腫瘍医を設けている．

自立生活支援，ウェアラブルデバイスによる易転倒性

学術的な会議としては，毎年春に運動器全領域にわたる国内最大の学術集会である総会を，夏に腫瘍学（原の定量化とその予防が挙げられる．

▶今後の方向性

発性，転移性）を中心とした骨軟部腫瘍学術集会を，まわが国は超高齢社会に突入し，健康寿命の延伸が大た秋には基礎研究の成果を発表する基礎学術集会の3つ

きな課題の一つである．健康寿命の延伸には高齢者のの学術集会を主催している．

運動器の健康を守り高めることが必要であり，このた▶歴史上のトピック

め日本整形外科学会では，2007（平成19）年ロコモティ

近代整形外科は約100年前に日本に導入された．当ブシンドローム（略してロコモ）を提唱し，医療者そし時は小児の手足や背骨の変形，骨関節結核などが大きて国民に運動器の重要性を訴えてきた．ロコモとは，な課題であったが，その後，ポリオによる手足の不自由，「加齢により移動能力の低下をきたし，要支援・要介護

交通事故などによる外傷の増加などが課題に加わった．

になる危険のある状態」を示し，2012（平成24）年には

今日では超高齢社会を迎え，高齢者の骨粗鬆症，骨折，国民の健康に対する厚生労働省の方針として「健康日本

四肢・脊椎の退行変性が大きな課題となり，これらの21」のなかに取り上げられている．日本整形外科学会

疾病はいずれも，人が立ち，歩き，手を使うという運は，公益社団法人として今後一層，整形外科学，運動動器の機能を障害し，健康寿命のみならず余命をも短器学の発展に寄与することを目指している．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本産科婦人科学会
Japan Society of Obstetrics and Gynecology◆ 設立：1949（昭和24）年 ◆ 日本医学会加盟年：1902（明治35）年 ◆ 代表者：木村 正 ◆ 会員数：1万6,975人（2021年3月末時点）◆ 機関誌：日本産科婦人科学会雑誌（和文），Journal of Obstetrics and Gynaecology Research（英文） ◆ URL：https://www.jsog.or.jp▶設立前

問題委員会で，用語や疾患概念の統一が図られ，1983

江戸時代，病は一部の薬草治療以外ほぼ自然に任せるしかない時代に京都の有賀玄悦は，子宮内で胎児の（昭和58）年には『産科婦人科用語集』が刊行され，現在の改訂第4版まで継続している．

児頭は下を向いていることを発見し，死産児を娩出す

1983（昭和58）年の，体外受精・胚移植による妊娠・るための鉗子を作製した．○○流という医術諸派中に出産やヒト染色体の発見に伴う出生前診断の臨床応用

す で に 産 科 を 扱 う 流 派 が 存 在 し た．Akihito：Early

は，産婦人科領域において生命倫理の根幹に触れる諸cultivators of science in Japan. Science 1992；258：578-580.

問題と対峙する必要性が生じた．同年発出の「体外受精・▶黎明期胚移植」に関する見解（鈴木雅洲）に始まり多くの“倫理1884（明治17）年，医学会の前身・医学院に婦人科的に注意すべき事項に関する学会の見解”を学会員に向専門小会が置かれた．その後，学会設立の機運が高まり，けて発信し，会員が行う医療が生命倫理に則るように

1899（明治32）年には産科婦人科学会が東京で，関西務めた．1987（昭和62）年 学会認定医制度が発足し，産科婦人科学会が大阪で行われ，1902（明治35）年に翌年からは学会和文機関誌に生涯研修に関するコー

日本婦人科学会として統一された．1915（大正4）年かナーが設けられ，現在まで続いている．

ら日本婦人科学会と近畿婦人科学会が並存したが，学▶日本産科婦人科学会（理事長制）の時代

会名の通り，産科学は未確立で分娩のほとんどが自宅

社会環境の変化に対応するために会長制から２年任で行われ母体の危機的状況の際，初めて婦人科医が引期の理事長制を敷き，2005（平成17）年武谷雄二が初き受けていた．子宮頸がんは当時から若い女性の命を代理事長に就任した．2011（平成23）年吉村泰典の下，奪う代表的疾患であり，岡林秀一が1921（大正10）年

医学会分科会のなかで最初に公益社団法人として登記に発表した広汎子宮全摘出術は現在まで世界の標準根された．同年の東日本大震災に際し，全国より学会予治術式である．荻野久作は1924（大正13）年世界に先算で被災地域に産婦人科医師を派遣するなどの支援を駆けて月経周期と排卵時期の関係を報告した．2学会並行った．その後大規模災害対策情報システムを確立し，存時代は1949（昭和24）年，両会の解散，日本産科婦

常時運用している．産婦人科医師不足に対し，社会へ

人科学会の設立によって幕を閉じた．

の医療状況の説明に努め，岡井▶日本産科婦人科学会
（会長制）
の時代

成21）年の産科医療補償制度設立を支援した．血液を統一された日本産科婦人科学会（篠田糺初代会長）

用いる出生前遺伝学的検査の日本への導入により生命は，毎年交代の会長制をとった．戦前の流れを受け，

倫理は本会だけの検討では不十分となり，小西郁生を

役員は地域代表制を採り現在に至る．国際社会への復中心に2013（平成25）年 日本医学会による施設認定制

帰 を 図 り1954（ 昭 和29）年 発 足 の 国 際 産 婦 人 科 連 合度に協力した．

（FIGO）に最初から加盟，1957（昭和32）年のアジアオ▶これからに向かって崇を中心に2009（平

セアニア産婦人科連合（AOFOG）結成を主導し，第1回

過去120年間の医学界は専門分化・先鋭化・高度化学会が八木日出雄会長の下，東京で開催された．1960の時代であった．次の120年は，個人の生命観・QOL・

年代に，自宅分娩が急速に施設分娩化し，1970（昭和

生命倫理など，医学界全体で議論すべき統合の時代で45）年には9割以上が施設分娩となり，現在に続く産科ある．特に生命倫理では旧来のキリスト教的道徳観か

医療提供体制が確立し，周産期死亡率，母体死亡率なら 多 様 性・ 個 の 重 視 に 基 づ くSexual Reproductive

どの公衆衛生指標が大きく改善した．1968（昭和43）

Health and Rights（SRHR）が国際標準となり，本会は年には登録委員会・調査委員会を置き疾病登録を開始

その概念の医学界への普及に尽力せねばならない．定した．1977（昭和52）
年に社団法人となった．1979（昭款の目的に掲げる「産科学および婦人科学の進歩・発展

和54）
年に第9回FIGO世界大会を坂元正一会長の下，東を図りもって人類・社会の福祉に貢献する」に向けて邁

京で開催した．1980（昭和55）年から産科婦人科用語

進したい．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益財団法人

日本眼科学会Japanese Ophthalmological Society◆ 設立：1897（明治30）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1918（大正7）年 ◆ 代表者：大鹿哲郎◆ 会員数：1万5,680人（2021年4月末現在） ◆ 機関誌：日本眼科学会雑誌，Japanese Journal of Ophthalmology ◆ URL：https://www.nichigan.or.jp▶明治1957（昭和32）年の発刊以降，東京大学医学部眼科

1896（明治29）年にドイツ留学から帰国したばかり学教室で編集・刊行されてきた『Japanese Journal ofの須田卓爾が大西克知，川上元治郎と，「日本にも学閥

Ophthalmology』の編集部が日本眼科学会に移管されを排した，眼科学に興味を持つ同志を広く募り，毎年1た．日本眼科学会の欧文機関誌として，以後，隔月で回学術会を開く眼科学会をつくる必要がある」として発行され，2022（令和4）年時点で，第66号まで発刊さ発起したことから始まり，宮下俊吉，井上通泰，甲野 棐，れている．

保利眞直らの賛同を得て，日本眼科学会は創立された．

2014（ 平 成26）年， 大 鹿 哲 郎 学 会 長 の 下，World

第1回総会は1897（明治30）年2月27日〜 3月1日までのOphthalmology Congress 2014（WOC2014 Tokyo）
が3日間，東京日本橋坂本町にあった東京医会本部で行わ開催された．オープニングセレモニーでは皇太子殿下れた（図）．第1回日本眼科学会会頭には河本重次郎 東の御臨席を賜り，海外から約1万人（135か国），国内を

京帝国大学眼科教授が選ばれた．医学学会としては日合わせると約2万人の参加者を集めた．日本で開催の医本解剖学会に次いで2番目に古く，臨床の学会としては学系国際会議としては過去最大規模であり，日本らし

最も歴史がある．以後，1年に1回総会（学術会）を開催

いテクノロジーやホスピタリティなどが評価され，日している．

本政府観光局の「国際会議開催貢献賞」を受賞した．

1893（明治26）年に創刊された『眼科雑誌』を発展継2021（令和3）年，日本眼科AI学会が関連学会として承した『日本眼科学会雑誌』は日本眼科学会の機関誌と承認され，関連学会は27学会となっている．

して，1897（明治30）
年から毎月刊行され，2022（令和▶これから4）年時点で，第126号まで発刊している．
『 日本眼科学

日本眼科学会定款第3条に「日本眼科学会は，眼科学会雑誌』は日本で最も古い臨床系医学雑誌である．

の進歩発展を図り，もって人類・社会の福祉に貢献す▶大正～昭和ることを目的とする」と，記載されている．日本医学会

1928（昭和3）年，日本眼科学会（主任専務理事：石原忍理事）は財団法人となった．
1944（昭和19）〜 1946
（昭和21）年，第二次世界大戦分科会として，眼科学の学術の振興に努めるとともに，公益財団法人として，国内外を問わず視機能を通して
人類の福祉に貢献する活動を一貫して行っていく．

のため，
第48 〜50回日本眼科学会総会は中止となった．
1947（昭和22）年に開催された関東眼科集談会は関東 甲 信 磐 越 眼 科 集 談 会， 臨 床 眼 科 学 会 へ と 発 展 し，
1962
（昭和37）年から第17回日本臨床眼科学会へと改称され，以後毎年，学術集会を開催している．
1978（昭和53）年，第23回国際眼科学会が京都で開
催された．

図

1897（明治30）年2月27日〜 3月1日に開催された第1回日本眼科学会総会

1982（昭和57）
年，日本眼科学会専門医制度が発足した．

▶平成～令和新家眞理事長，根木昭理事長の準備期間を経て，2013（平成25）年，石橋達朗理事長時代に日本眼科学会は日本医学会分科会で最初に公益財団法人に移行した．
1996（平成8）年，第100回記念総会を開催し，多くの学術プログラムとともに，秋篠宮殿下，同妃殿下のご臨席の下，記念式典，記念祝宴を行った．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会
Japanese Society of Otorhinolaryngology-Head and Neck Surgery◆ 設立：1893（明治26）
年2月19日 ◆ 日本医学会加盟年：1902（明治35）年 ◆ 代表者：村上信五◆ 会員数：1万1,129人 ◆ 機関誌：日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会会報，Auris Nasus Larynx（ANL） ◆ URL：http://www.jibika.or.jp/▶歴史
草創から終戦まで：日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会
は，ドイツ留学から帰朝した金杉英五郎先生が1893（明2021（令和3）年5月，学会名を「日本耳鼻咽喉科学会」
から「日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会」に改称した．

▶関連する学会について

治26）年2月19日，同志7人とともに「東京耳鼻咽喉科

耳鼻咽喉科頭頸部外科領域の研究や臨床は広範かつ会」を結成したのが始まりで，2018（平成30）年に125

多岐にわたることから，「日本気管食道科学会」をはじ周年を迎えた．また，1893（明治26）年11月には学会

め16の関連する学会が発足，活動していたが，2020（令誌の前身である『耳鼻咽喉科雑誌』が創刊された．

和2）年7月に日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会と日1897（明治30）
年1月，会名を「大日本耳鼻咽喉科会」と改め，同年5月会頭制を廃し評議員制にするなど，会規

本耳鼻咽喉科感染症・エアロゾル学会が統合され，現在は15団体となっている．

則を改正し全国的に会員の拡充を図った．この会名は，これらの関連する学会は当該領域の研究推進ととも

1943（昭和18）
年の第47回総会まで47年間呼称された．

に，学術用語や診療の標準化，ガイドラインの作成，

戦後・昭和：1947（昭和22）年4月，第48回学術講演

治療成績判定基準など，多岐にわたる活動を行い，本会が「日 本耳鼻咽喉科学会」の改称の下，再開 され，学会と密に連携して学術振興に重要な役割を果たしている．

1953（昭和28）
年4月に任意団体から社団法人となった．

▶日本臨床耳鼻咽喉科医会について

1965（昭和40）年10月に第8回国際耳鼻咽喉科学会議

保険医療や福祉，地域医療などの実地医療を担当すを日本で開催した際に，わが国から国際耳鼻咽喉科学

る医会組織は，1937（昭和12）年に発足した日本耳鼻連合（IFOS）の結成を提案し，長年諸外国では成し得な

咽喉科医会に始まり，1967（昭和42）年の日本耳鼻咽

かった耳鼻咽喉科の国際的組織を成立させた．

喉科医会連合会，2001（平成13）年のNPO法人日本耳1984（昭和59）年に国民に安全で安心な医療を提供

鼻咽喉科医会へと変遷してきたが，2020（令和2）年4することを目的に認定専門医制度を導入し，会員が生月に一般社団法人日本臨床耳鼻咽喉科医会が設立され涯教育を通じて医療の質を担保するとともに社会のた．学術，研究，教育を主導する本学会と車の両輪のニーズに応えている．

ごとく連携し，安全かつ質の高い，持続可能な医療を

平成・令和：1997（平成9）年，（公財）国際耳鼻咽喉
科学振興会（SPIO）が1974（昭和49）年から発刊していた国際誌『Auris Nasus Larynx（ANL）』を日本耳鼻咽喉科学会に移管した．
2005（平成17）年4月，日耳鼻補聴器相談医制度が発
足した．
2012
（平成24）年4月，社団法人から一般社団法人と
なった．
2018
（平成30）
年4月から，会員の入退会，会費納入，学会・講習会の申請，専門医単位の取得などの会員情報を一元化して管理する新システムを導入した．
2018年度に若手医師の研究を支援する「日耳鼻研究奨励賞」を創設した．

国民に提供している．

▶現在の取り組み

学会名を日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会に改称した
ことを機に，頭頸部の良性・悪性腫瘍や嚥下障害，睡眠時無呼吸症候群などの診療拡大に取り組んでいる．
また，2020（令和2）年にパンデミック化した新型コロ
ナウイルス感染症に対し，種々の感染防止ガイドと診療ガイドを作成し，コロナ禍での診療体制を整えている．

▶社会に対するメッセージ

耳鼻咽喉科頭頸部外科は，聴覚や平衡，嗅覚，味覚などの感覚器と，人が社会活動を営むために必要な音
声・言語，そして生命維持と快適な日常生活に営むのに不可欠な呼吸や摂食・嚥下機能をサポートする診療2020年度に優れた女性医師を表彰する「輝く耳鼻咽科である．超高齢化社会において，これらの感覚器や喉科女性賞」と，教育・育成を表彰する「耳鼻咽喉科教

運動機能を守り健康長寿を延伸させることが，国家と育・育成功労賞」を創設した．

社会にとって最重要課題ではないだろうか．特に難聴

2020（令和2）年11月，学会主催の講習会の効率化を

は認知症発症の最重要因子であることが最近明らかに図るために，専門医講習会，夏期講習会，補聴器相談なっている．このような医学的，社会的背景から，本医講習会を統合し，第34回日耳鼻秋季大会として開催

学会としては，これまでの診療に加えて，加齢性難聴した．また，2020（令和2）年4月1日に設立された日本をはじめ，平衡機能障害，嚥下障害，音声・言語障害，

臨床耳鼻咽喉科医会の臨床医会セッションを秋季大会

顔面神経麻痺などのリハビリテーションをより一層推に併せて合同開催した．

進し，心身のフレイル予防に努めたいと考えている．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人日本皮膚科学会
Japanese Dermatology Association◆ 設立：1900（明治33）
年12月15日 ◆ 日本医学会加盟年：1902（明治35）年 ◆ 代表：天谷雅行◆ 会員数：1万2,500人 ◆ 機関誌：日本皮膚科学会雑誌，The Journal of Dermatology ◆ URL：https://www.dermatol.or.jp▶設立

専門医：専門医制度を施行したのは1966（昭和41）

日本皮膚科学会（日皮会）は，1900（明治33）年12月，

年．当初，当時の教授，助教授，講師の会員に認定証

東京帝国大学教授 土肥慶蔵博士らにより創立された．

が 与 え ら れ た が， そ の 後 さ ま ざ ま な 見 直 し を 経 て，最初2年間は日本皮膚病学会と称した．

1987（昭和62）年4月から試験による専門医資格取得制▶学会の歩み度を開始した．以降，専門医の資格を得るには規則に

創立時の「日本皮膚科学会規則」［1902（明治35）年］に従って研修を行い，単位をとり，資格を申請し，試験「第1条 本会ハ皮膚科学黴毒学及泌尿器科学ノ研究ト其を受けることになった．現在では機構認定専門医制度

知識ノ普及ヲ図ルコトヲ以テ目的トス」とある．また「…

に準拠した申請手続きへ移行しつつある．

其ノ目的ヲ達センガ為メ集会ヲ開キ…」，「…皮膚科学黴国内外の関連団体との連携：日韓合同皮膚科学会

毒学及泌尿器生殖器科学ニ関スル雑誌ヲ発刊シテ…」と（1979年第1回），日中合同皮膚科学術会議（1988年第1もあり，現在の「定款」と同様の目的と事業が定められて回）をそれぞれ隔年で開催した．2010（平成22）年からいる．以下，これらを含め日皮会の歩みを簡単に記す．

は東アジア皮膚科学会として日中韓３か国合同に形を皮膚科学の基礎の確立とその発展：初代会長 土肥慶変え現在に至る．

蔵は1898（明治31）
年6月 東京帝国大学皮膚病学黴毒学

1982（昭和57）年には加盟するILDS（国際皮膚科学会

担当教授となり，日本における皮膚病，花柳病，黴毒，連合）の定期大会（第16回国際皮膚科学会）を東京で開癩などの研究，臨床に尽力し，皮膚科学の基礎を築いた．

催した．

爾来日皮会は，わが国のハンセン病や性感染症（梅毒な日独皮膚科学会（1987年第1回），日豪皮膚科学会

ど）などの治療と撲滅に多大な貢献をするなど，皮膚科（1995年第1回）なども定期的に開催し，日皮会は世界学の研究，臨床の進歩・発展を担っている．

の皮膚科学会のなかで主導的な役割を果たしている．

日 皮 会 総 会： 第1回 総 会 は 皮 膚 病 学 会 総 会 の 名 で国内では『ひふの日』（11月12日）に日本臨床皮膚科医

1901（明治34）年4月，土肥会頭の下，東京本郷にて開会と合同で講演会，健康相談などの事業を展開し，国催された．以降毎年開催され1945（昭和20）年は開催

民の皮膚疾患に関する正しい認識の啓発に努めている

中止となったが，2021（令和3）年で120回を数える．

（1989年第1回）．

総会では，海外第一線の皮膚科学者を招聘して行う

診療ガイドラインなどの作成：1970年代より国民生

土肥記念国際皮膚科学交換講座が1958（昭和33）年か

活に影響する難病対策のため，強皮症・皮膚筋炎，皮ら始まり，2021年で61回を数える．演者には世界的

膚結合組織疾患，自己免疫疾患，表皮水疱症，神経皮皮膚科学テキストの著者も含まれる．

膚症候群など幅広い領域にわたる研究に取り組み，こ機関誌：『日本皮膚科学会雑誌（日皮会誌）』，英文誌

れらの診断基準・治療ガイドラインなどを作成するな『The Journal of Dermatology（JD）（いずれも月刊）2誌』

ど，顕著な成果を挙げている．アトピー性皮膚炎や蕁を刊行．

麻疹などのコモンディジーズについては，ほかの関連『日皮会誌』は学会創立の翌年1901（明治34）年3月に領域学会と共同で診断・治療ガイドラインを作成，改創刊された．発刊当初は『皮膚病学及泌尿器病学雑誌』，

訂し，広く公開している．

その後数回の誌名変更を経て1957（昭和32）年から現▶今後に向けて誌名となる．

2018年度に「皮膚疾患画像ナショナルデータベース『JD』は1973（昭和48）年に創刊されたが，1963（昭和の構築とAI活用診療支援システムの開発」の研究事業が38）年から刊行されていた欧文翻訳版『日皮会誌Series

日本医療開発機構（AMED）に採択され取り組んでいる．

Ｂ』に代わるもので，臨床・基礎研究成果の海外への紹

現在の通信技術，ビッグデータ，AIなどの革新による介とともに，当初から海外からの投稿も歓迎した．皮膚医学の進歩に合わせ，今後も皮膚科領域の研究，応用，

科学国際誌を目差してきた努力の結果，その評価も高ま

最良の診療を追究し，実現していく努力を惜しまない．

り，2020年はImpact Factor（IF）が4.0を超えた．

351

日本医学会創立120周年記念誌.indb 351

22.2.25 4:28:47 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本泌尿器科学会
The Japanese Urological Association◆ 設立：1912（明治45）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1912（明治45）年 ◆ 代表者：野々村祝夫◆ 会員数：9,300人 ◆ 機関誌：日本泌尿器科学会雑誌，International Journal of Urology，IJU Case Reports ◆ URL：https://www.urol.or.jp/▶歴史わが国における泌尿器科の歴史は欧米のそれとは大きく異なるため，日本泌尿器科学会の歴史を語る前に，
泌尿器科という診療科の歴史を語る必要がある．

て）されるに至った．皮膚科学会から独立して，これまでに15代（14人）の理事長が選出されている．

▶学会運営
泌尿器科の対象疾患領域は，泌尿器癌（前立腺癌，腎日本における泌尿器科は，皮膚泌尿器科に始まり，癌，尿路上皮癌，精巣癌など），腎移植や人工透析など

そこから分かれて独立したという経緯がある．1893（明の腎疾患，尿路感染症，前立腺，副腎，精巣などに関

治26）年に，東京大学医学部において，皮膚病学黴毒

連した内分泌疾患，排尿障害，男性更年期，生殖医療，学講座が設けられ，1898（明治31）年に土肥慶蔵教授

小児泌尿器科など多岐にわたる．特に癌に対する薬物がその主任となった際，泌尿器科室を設置した．この療法などは腫瘍内科医が手がける欧米諸国とは大きく

土肥慶蔵が外科医として皮膚科を学ぶためにヨーロッ異なる．内視鏡検査や内視鏡手術を最も早期に取り入パに留学した際，泌尿器科に興味を持って研修し，それたのも泌尿器科である．

の知識を日本に持ち帰り，自身の皮膚病学黴毒学講座
で泌尿器科学を教えた．
そして，その後1926（大正15）年に泌尿器科学を独立した講座として設立した．

このように広い領域を高い専門性をもって推進，発展させていくために，日本泌尿器科学会は15の専門領域部会を設けて学会運営を行っている．
専門医制度に対応するべく，各種教育的セミナーを

このような歴史的背景によって，わが国における泌

学術集会のなかで開催し，さらに多くの教育コンテン

尿器科学は当時多くの大学において皮膚泌尿器科学講ツをホームページに挙げている．また，これらの教育座から独立するという形で設立された．わが国で最も的コンテンツは専門医教育のためだけでなく，泌尿器

早く独立した泌尿器科学講座ができたのは，東京慈恵科医として生涯にわたって自己研鑽のために必要と考会医科大学であり，1922（大正11）
年のことである．

え，定期的にアップグレードしている．

その後，九州大学，慶應義塾大学，東京大学，京都大▶世界に向けた活動

学と続くが，1934（昭和9）年3月には，泌尿器科を独立

日本泌尿器科学会のもう1つの重要な活動として，学講座として設置する建議書が文部大臣に提出されてい術雑誌の発行と国際連携活動がある．1912（明治45）

る．ただ，泌尿器科学に関する学術発表などの業績は，年以降『日本泌尿器病学会雑誌』［1928（昭和3）年から

1901（明治34）年に開設された日本皮膚科学会のなかで『日本泌尿器科学会雑誌』と改称］を発行してきたが，行われ，同年創刊された『皮膚病学及泌尿器病学雑誌』（後

1994（ 平 成6）年 か ら は 並 行 し て 英 文 雑 誌 で あ るに『皮膚科及泌尿器科学雑誌』と改名）に掲載された．

『International Journal of Urology（IJU）』の発刊を開始

一方，明治後半から欧米においては，相次いで泌尿器科し た． 本 誌 は， 現 在 ア ジ ア 泌 尿 器 科 学 会 のofficial

学会が設立され，1908（明治41）
年には国際泌尿器科学会

journalとなっており，そのImpact Factorは2020年にが誕生した．日本においては，泌尿器科は当時はまだ皮膚は3.369にまで上昇した．国際誌である『IJU』の発刊と科学会に包括される形であったが，独自にヨーロッパへ留

相まって，学会の国際性も高まり，国際連携として学

学し，泌尿器科学を学んで帰国した外科系の医師たちを中術集会時にアメリカやヨーロッパ泌尿器科学会との心に，泌尿器科独自の学会設立の気運が高まりつつあった．

joint sessionを行っている．さらに，アメリカやヨーロッ

そうして，1912（明治45）年4月にようやく日本泌尿

パ諸国との若手医師の交換プログラムも継続的に行い，器科学会の前身である日本泌尿器病学会が設立され，国際的に通用する泌尿器科医の育成に注力している．

第1回の学術大会が開催されるに至った．日本泌尿器科

このように，日本泌尿器科学会は欧米諸国とは異なる学会と改称されたのは1928（昭和3）年のことである．

設立過程を経ながら，欧米の先進諸国と肩を並べる位置

その後も，日本泌尿器科学会は日本皮膚科学会と提に到達し，さらにアジアにおけるリーダーシップを発揮

携して共同開催されていたが，1956（昭和31）年にはしつつある．超高齢化社会の真っ只中にある日本におい日本皮膚科学会と独立して別個に開催（札幌市において泌尿器科の存在意義はますます高まっている．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 352

22.2.25 4:28:48 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
特定非営利活動法人

日本口腔科学会
Japanese Stomatological Society◆ 設立：1913（大正2）年（詳細日付不明） ◆ 日本医学会加盟年：1914（大正3）年 ◆ 代表者：中村誠司◆ 会員数：4,317人（団体会員など含む） ◆ 機関誌：日本口腔科学会雑誌，Oral Science International，Oral Science in Japan ◆ URL：http://stomatol.umin.jp/index.html▶前身

本医学会分科会のなかでは医学と歯科医学の橋渡しの日本口腔科学会の前身は，東京大学医学部に歯科教役割を担える唯一の学会として，本学会の存在意義は室が設置された1900（明治33）年に遡るが，学会としきわめて大きいものと考える．また，現在の会員数はての歩みは，1913（大正2）年に設立された歯科医学談

4,000人を超えているが，会員は口腔関連の各専門領

話会，さらに1918（大正7）年に談話会が拡大されて日域の研究者・教育者・臨床医などからなり，そのほと本歯科口腔科学会が結成されたことに始まる．初代会

んどは歯科医師だが，医師や基礎研究者の参加も多く，

長には東京大学医学部歯科学講座 石原

職種や領域にとらわれない学際的な特徴を持っている．

久教授が就任した．その翌年の1919（大正8）年には『日本歯科口腔科▶目的と活動内容

学会雑誌』が創刊され，以後は1943（昭和18）年の第25

本学会の目的は，定款に「広く市民に対して，学術集

巻73号まで継続して出版されたが，太平洋戦争激化の会の開催等による口腔科学の研究及び討議を通して，ために一時出版を中止することになった．

医学の進歩と発展に貢献し，学術文化及び医療福祉に▶設立から現在まで寄与すること」と示されている．ひいては，超高齢社会

終戦して間もない1946（昭和21）年には，全国の大学医学部歯科口腔外科学教室の教授を中心に活動を再を迎えたわが国の国民の健康増進ならびに健康寿命の延伸につなげることを目的としている．

開し，学会の名称を現在の日本口腔科学会に改め，翌

上記の発足の歴史的経緯からわかるように，「口腔科年の1947（昭和22）年には，戦後第1回の総会・学術大学」は歯科学はもちろんのこと，医学にも関連する学際会（総会長：大阪大学 弓倉繁家教授）が開催された．そ的な領域を包含した学問である．医学および歯学を通の後，全国の医学部および歯学部などの協力を得て活じて，口腔領域の形態と機能，さらにここに発生する動を重ね，2004年（平成16）年には特定非営利活動法

各種疾患の基礎的，臨床的研究を考究している．これ人となり，現在に至る．

らを精力的に進めるために，全国的かつ学際的な学術▶日本医学会における役割

集会を年1回，6つの地方部会（北日本，関東，中部，

日 本 口 腔 科 学 会 は 日 本 医 学 会 の 分 科 会 で あ る が，

近畿，中国・四国，九州）が主催する学術集会をそれぞ1906（明治39）年の第2回日本医学会総会に第16分科会

れ年1回開催し，宿題報告，指名報告，学会賞，Rising

歯科として東京大学 石原久助教授が参画したことにScientist賞，新人賞といった授賞により学術活動の活始まり，1938（昭和13）年以降は日本医学会の第31分性化を図っている．また，学会誌として『日本口腔科学科会として日本医学会において活躍する場を与えられ

会雑誌』
（和文誌）
を年4号，
『Oral Science International』てきた．本学会の重要な特徴の1つは，発足の原点が医（英文誌）を年2号発刊し，単行本である『Oral Science

学部歯科・口腔外科学教室にあり，その活躍の重要な

in Japan』を年1回出版するなどの学術活動も行ってい場が医学分野にもあることである．

る．

一方，1949（昭和24）年には日本歯科医学会が創設

さらに，人材育成・生涯研修を目的として，学会認されたが，長年にわたって日本の医学界における歯科定の認定医制度（認定医・指導医・研修施設の認定）や医学を支える基盤学会としての重要な役割を果たして教育研修会を含めた生涯教育制度の充実を図っている．

きた．この点も本学会の重要な特徴の一つであり，日353

日本医学会創立120周年記念誌.indb 353

22.2.25 4:28:49 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人日本医学放射線学会
Japan Radiological Society◆ 設立：1923（大正12）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1938（昭和13）年 ◆ 代表者：青木茂樹◆ 会員数：9,916人（2021年2月末日現在） ◆ 機関誌：Japanese Journal of Radiology ◆ URL：http://www.radiology.jp▶学会の設立和3）
年には第80回総会がパシフィコ横浜で行われ6,000

1895（明治28）年11月にレントゲンがX線を発見し，人を超える放射線科医が参集した．さらに1965（ 昭和

日本でもほどなくX線の研究が主に物理学者によって40）年以降，毎年9月に臨床，教育に重点を置いた秋季開始されたが，その医学応用は遅々として進まなかっ臨床大会を開催して，会員の臨床力向上を図っている．

た．日本の本格的な放射線医学は，ウィーンで最先端専門医制度：日本医学放射線学会では，1971（昭和の放射線医学を学んだ藤浪剛一が1912（明治45）年に46）年，第1回放射線科認定試験を実施し，日本麻酔科

帰国し，順天堂醫院に日本初のレントゲン科を開設，学会に次いで日本で2番目の学会認定専門医制度を制定

1920（大正9）年に日本初の放射線医学教室（当時の名称した．2020（令和2）年9月時点で，診断専門医5,954人，

は理学的診療科）を慶應義塾大学に創設したことに始まる．

治療専門医1,334人を擁するに至っている．2018年度

1913（大正2）年，藤浪は「レントゲン研究會」を創始

からは19の基本領域の1つとして日本専門医機構の認したが，1923（大正12）
年にこのメンバーが中心となっ定プログラム制に基づく新たな専門医研修が行われ，て日本初の放射線関連学会「日本レントゲン學會」が成2021（令和3）年に試験が行われた．

立した．しかし1933（昭和8）年，運営方針を巡って評

各種ガイドラインの策定：日本医学放射線学会は，議員の意見が対立し，「日本放射線醫學會」が設立さ

科学的な根拠に基づく最善かつ安全な放射線診療を実れ，この後数年間，2つの学会が併存する状態となった．

現するため，関連学会と協力して多くのガイドライン

1938（昭和13）年，2学会が合同で開催されて歩み寄りを策定，公開している．なかでも2013（平成25）年にが図られ，ここに現在に至る「日本醫學放射線學會」が刊行（2016年，2021年に改訂）された『画像診断ガイド

成立，1941（昭和16）年4月に第1回大会が開催されたライン』は，わが国の画像診断の特徴や診療内容を加味（初代会長 東京帝国大学物療内科眞鍋嘉一郎）．

した独自のガイドラインとして，日常診療の指針とし▶学会の活動て広く活用されていると同時に，以下に紹介する「Japan

放射線医学は，放射線物理学，放射線生物学を基礎

Safe Radiology」の根幹をなす重要な位置付けにある．

として，放射線診断学，放射線治療学，核医学の3本のJapan Safe Radiology： 日 本 医 学 放 射 線 学 会 は，柱からなる多彩，広範な学問分野である．日本医学放2016（平成28）年から「Japan Safe Radiology」
プロジェ

射線学会は，これらの各分野における研究を先導，支クトを開始した．これは，医療費の増大を抑制しつつ，援することにより，医学，医療の発展に貢献するべく

医療安全・医療技術のさらなる向上を図るべく，情報さまざまな事業，活動を行っている．

通信技術（ICT）化を推進し，ビッグデータや人工知能

学術集会と関連学会との連携：1941（昭和16）
年以来，（AI）などを活用した医療の構造改革を実現することを毎年4月に日本医学放射線学会総会を開催し，会員の研目的としている．具体的には，画像診断ナショナルデー

究発表，卒後教育の場を提供している．放射線医学は，タベースの構築，装置や専門医の適正配置，被ばく低減，

医学のなかでも特に理工学との連携が重要な分野であ検査や報告書の一貫した管理を目指すものである．

り，その発展には機器メーカーをはじめとする産業界と▶今後の展望の協力が不可欠である．日本医学放射線学会（JRS）は，

過去半世紀，放射線医学はCT，MRIなど，臨床医学に日本放射線技術学会（JSRT），日本医学放射線物理学会

大きなインパクトを与える画期的な技術を手にしてきた（JSMP），日本画像医療システム工業会（JIRA）とともにが，ここに来て新たにAI技術が登場した．放射線医学に

日本ラジオロジー協会（JRC）の構成員として互いに密接おけるAI技術の研究は緒についたばかりであるが，すでな協力関係にある．日本医学放射線学会総会は，この4に診断支援，検査や治療の最適化，被ばく低減など幅広団体の共同開催となっており，各分野の情報発信と同時い場面で大きく寄与することが明らかとなりつつあり，に相互交流の場であり，放射線関連機器の総合展示会で放射線医学は新たな激動の時代に踏み込んでいる．日本

ある国際医用画像総合展（ITEM）が同時開催され，最新医学放射線学会は，このような変革期の放射線医学を最機器の情報を提供する貴重な場となっている．2021（令適な方向に導くべく日々努力を重ねている．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史

日本保険医学会

The Association of Insurance Medicine of Japan◆ 設立：1901（明治34）
年1月29日 ◆ 日本医学会加盟年：1926（大正15）年 ◆ 代表者：品川貴郁◆ 会員数：700人 ◆ 機関誌：日本保険医学会誌 ◆ URL：https://www.aimj.org/

▶前身
1897
（明治30）年，保険医学に関する懇談の場とし▶現在
日本保険医学会は2020（令和2）年，無事に120周年て保険医協会が結成される．

の節目を迎えることができた．歴史的には日本医学会▶設立から戦前までとほぼ同じ時代を経てきたことになる．

1901（明治34）年1月29日：日本保険医協会と改称し日当学会が刊行した『生命保険医学』では，保険医学を本全国に会員を求めることを目的に趣意書を作成．初「生命の予後に関する研究を根幹とし，基礎医学・臨床代会長に中浜東一郎が就任．

医学を始めとして生命保険事業が健全に運営されるた

1908（明治41）年：日本保険医学協会と改称．会員規めに必要な法学，経済学，社会学，数学といったさま

則を改正する．会報である『保険医学雑誌』（現在の『日ざまな分野を綜合した応用科学である」と定義してい本保険医学会誌』）は，以後1945（昭和20）年を除き毎る．生命保険事業の健全な運営を行うには保険契約者

年発行されている．

間の公平性を守らなければならないが，そこで必要と▶戦後なる知見を提供するため，当学会ではさまざまな活動

1947（昭和22）年：日本医学会の第33分科会と規定さを行ってきた．

れ今日に至る．

現在は年1回の定時総会を軸として，研究講演会や危1952（昭和27）年：創立50周年記念式典を開催．
『 創立

険選択研究会といった研鑽の場を年に数回提供してい50周年記念誌』が発行される．

る．近年の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流1986（昭和61）
年：ICLAM（The 15th International Congress

行に伴い，学術集会の動画配信も開始した．また，学of Life Assurance Medicine，第15回 国際生命保険医学会誌の発行や認定医制度の運営なども，社会情勢に左会議）
東京大会を主催する．

右されることなく継続している．

2000（平成12）
年：学会ホームページを開設．
2001（平成13）
年：創立100周年記念式典を開催．

生命保険業界は医療情勢に大きく影響を受ける業界である．医学と生命保険を繋ぐ役目を負った学会として，今後も変化の激しい医療情勢を注視していくとともに，関連する学会・団体と交流を深め保険医学の発展に繋げていきたいと考えている．

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22.2.25 4:28:51 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本医療機器学会
Japanese Society of Medical Instrumentation◆ 設立：1923（大正12）
年3月16日 ◆ 日本医学会加盟年：1926（大正15）年 ◆ 代表者：高階雅紀◆ 会員数：正会員5,836人，企業会員287社 ◆ 機関誌：医療機器学 ◆ URL：https://www.jsmi.gr.jp

▶前身

就任した．

日本医療機器学会の前身である医科器械研究会は，
1906（明治39）年に松本福松が鈴木浅之介と中村卯吉

1996（平成8）年，第10代理事長（旧会長）に小林寛伊が就任した．

を協力者として，医科器械の改良のため商工両方面か1998（平成10）年，副理事長に根本らの研究を目的として発足した。医学者 井上通泰，川2000（平成12）
年，第11代理事長に馬杉則彦が就任した．

上元次郎，富士川游らが顧問となった。研究会は月2002（平成14）年，副理事長に松原一雄が就任した．

刊で『医科器械月報』を発行した。1919（大正8）年には，2004（平成16）年，第12代理事長に釘宮豊城が就任した．

注射器の嘴端統一に関する調査を行うなど，医療機器

2006（平成18）年，副理事長に諸平秀樹が就任した．

の発展に貢献した。

2007（平成19）
年10月，
名称を日本医療機器学会とした．

▶設立から大戦まで

達が就任した．

2008（平成20）年，第13代理事長に大久保医科器械研究会は1923（大正12）年2月の総会で日本
医科器械学会を設立する決議を採択した。
1923（大正12）年3月に，東京府立商工奨励館において日本医科器械学会創立総会を開き，初代会長に近藤次繁，初代委員長に松本福松が就任した．
1923（大正12）年5月，『医科器械学雑誌』第1巻第1号を発行した．

憲，副理事長に松原一雄が就任した．
2010（平成22）
年，副理事長に林 三千男が就任した．
2011（平成23）年4月1日，一般社団法人として法人格を取得し，今日に至る．代議員制を導入した．
2013（平成25）年，第14代理事長に安原

洋が就任

した．
2015（平成27）年，副理事長に松原照巳が就任した．

1926（大正15）年，第7回日本医学会総会に際して，本会は第34分科会に加入し今日に至る．
1934
（昭和9）
年より，
『医科器械図録』の出版を始める．
1944（昭和19）
年，第2代会長に木下正中が就任した．

▶戦後から平成まで

2017（平成29）年，第15代理事長に矢冨
事長に東

裕，副理

竜一郎が就任した．

2021（令和3）年，第16代理事長に高階雅紀，副理事長に林正晃が就任した．

▶日本医療機器学会の現在

1947（昭和22）
年，委員長に松永倉吉が就任した．

日本医療機器学会は，医療機器に関する科学と技術

1949（昭和24）
年，第3代会長に大槻菊雄が就任した．

の発達に貢献し普及を図るとともに，医療の進歩およ1951（昭和26）
年，委員長に市川作之助が就任した．

び医療機器産業の発展に尽くすことを目的としている．

1959（昭和34）
年，改組により理事長となる．

会員構成は，医師，医学・医療の研究者，看護師，臨1963（昭和38）
年，理事長に渡部床工学技士，滅菌技士，材料部職員などの医療関係者と，求が就任した．

1968（昭和43）
年，理事長に松本善治郎が就任した．

医療機器の研究開発に携わる理工学研究者，ならびに，

1972（昭和47）
年，第4代会長に石川俊次，副会長（旧

製品開発・製造・流通を担う医療機器関連企業の三者

理事長）に松原与四郎と永島二郎が就任した．
1976（昭和51）
年，第5代会長に綿貫が密接に連携し，医療・医療機器などの進歩発達に寄喆が就任した．

与することを標榜する学術団体である．本学会は，こ1980（昭和55）年，第6代会長に石山浩一，副会長にの目的を達成するため，以下に掲げる事業を行っている．

市河鴻一が就任した．
1984（昭和59）
年，第7代会長に山中1．調査および研究學が就任した．

1988（昭和63）
年，第8代会長に都築正和が就任した．

▶平成以降

2．定期学術大会と併設展示，その他の学術集会の開催
3．学会誌『医療機器学』，その他の図書の刊行
4．諮問に応じ，または建議すること

1990
（平成2）
年，副会長に松本謙一が就任した．

5．第1種滅菌技師/第2種滅菌技士認定制度，臨床ME

1992
（平成4）
年，第9代会長に榊原欣作が就任した．

専門認定士制度（日本生体医工学会と合同）
，MDIC
（医

1993
（平成5）年，立候補制度による理事および評議

療機器情報コミュニケータ）認定制度の運営

員制を導入した．
1994（平成6）年，副理事長（旧副会長）に青木由雄が6．関連学術団体および業界団体との協力・提携
7．産官学共同プロジェクトの推進356

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22.2.25 4:28:51 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史

日本ハンセン病学会
Japanese Leprosy Association◆ 設立：1927（昭和2）年9月24日 ◆ 日本医学会加盟年：1951（昭和26）年 ◆ 代表者：後藤正道◆ 会員数：200人 ◆ 機関誌：日本ハンセン病学会雑誌 ◆ URL：http://www.hansen-gakkai.jp

日 本 ハ ン セ ン 病 学 会 は， ハ ン セ ン 病（ 抗 酸 菌

国内でのハンセン病新規患者は1947（昭和22）年のMycobacterium leprae による皮膚・神経疾患）の医学お年間637人をピークに減少し，1993（平成5）年頃にはよび関連疾患研究の進歩ならびに普及を図り，これを10人以下となった．しかし療養所を中心とした医療がもって学術・社会の発展に寄与することを目的とする

継続し，世界的には1982（昭和57）年に世界保健機関

学会である．

（WHO）による外来での多剤併用療法が開始されたが，▶設立から戦前まで

日本での普及は遅れた．なお，日本ではこれに先駆け

1927（昭和2）年9月24日に，道府県連合の癩療養所
所長5人の呼びかけで東京大学医学部法医学講堂において多剤併用療法の指針が設けられ，症例検討会を通じた診断・治療の標準化が検討された．

て第1回の日本癩学会が開催された．以後，ほぼ毎年，

世界の動きから大きく遅れていた日本のハンセン病対療養所または大学が総会を主催している．学術雑誌『レ策であったが，1994（平成6）
年からのらい予防法見直し

プラ』（La Lepro）
が1930
（昭和5）
年に大阪皮膚病研究会に呼応して学会では検討委員会を設立し，1995（平成7）から発刊され，1937（昭和12）年からは正式に学会誌

年には，廃止の正当性を学問的に立証した「らい予防法となった．治療に関しては，一定の治療効果があるとについての見解」を発表したことで，1996（平成8）年のされた大風子油以外にも，さまざまな薬剤が試みられ

らい予防法の廃止へ貢献した．また，学会ではハンセン

たが，ほとんど無効であった．この頃の国内の新規患

病医療の一般医療への統合のため，治療指針・専門医の者は毎年約300人であった．

診療協力ネットワーク・治癒判定基準を作成した．

▶戦後・らい予防法廃止まで

らい予防法の廃止は，日本の感染症対策全体を見直1943（ 昭和18）年に米国でプロミン（グルコスルホンすきっかけにもなり，1897（明治30）年制定の伝染病

ナトリウム）のハンセン病に対する治療効果が発見され，予防法が廃止されて「感染症の予防及び感染症の患者に

戦後に日本でも使用が始まった．プロミンの効果は顕著

対する医療に関する法律」が1998（平成10）年に制定さであったが療養所の専門家は慎重な姿勢をとり，専門家

れた．

や国会の調査会での検討を経て，1953年（昭和28）に「ら▶現在と今後の課題

い予防法」が成立し，強制隔離政策が継承された．

らい予防法の廃止後，1996（平成8）
年には日本らい学

らい予防法の附帯決議に基づき，1955（昭和30）年

会から日本ハンセン病学会になり，学会誌も『日本ハンセに東京都北多摩郡東村山町に国立らい研究所が設立さ

ン病学会雑誌』と名称変更されて，年3回発行されている．

れた．1962（昭和37）年に国立多摩研究所と改称し，会員の高齢化，原著論文投稿の減少などに対処する

1997（平成9）年には国立感染症研究所ハンセン病研究ため，学会ホームページの開設，学会雑誌の総説やミセンターとなった．

ニレビューの充実などが行われた．2013（平成25）年

1953（昭和28）年以降，学会誌『レプラ』 は大阪皮

度からは理事長制を採用して現在に至っている．ハン膚病研究所の編集，藤楓協会（日本癩学会事務所）の刊

セン病の啓発と偏見・差別解消のために，「ハンセン病行となり，1957（昭和32）年からは編集も藤楓協会に問題に関するシンポジウム」の後援を行っている．

移された．1963（昭和38）年からは大阪皮膚病研究所

日本ではハンセン病の新規患者は年間数人となったが編集・発行となり，1968（昭和43）
年からは『レプラ』

が，世界では年間約20万人の新患が登録され，末梢神編集発行と学会事務は国立多摩研究所へ移された．こ

経障害の後遺症が残る患者も少なくないため，早期診の頃，学会は春の総会とともに秋の東部地方会，西部

断・治療とリハビリテーションが重要な課題である．

地方会が開催されていた．

予防内服による発症予防も取り組まれている．わが国

1977（昭和52）年に日本らい学会となり，学会誌は『日本らい学会雑誌』となった．

へのハンセン病対策技術に対するアジア諸国の期待は大きく，今後も人材育成を含む研究の継続が必要である．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 357

22.2.25 4:28:52 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本公衆衛生学会
Japanese Society of Public Health◆ 設立：1947（昭和22）
年10月31日 ◆ 日本医学会加盟年：1951（昭和26）年 ◆ 代表者：磯◆ 会員数：9,400人 ◆ 機関誌：日本公衆衛生雑誌 ◆ URL：https://www.jsph.jp/

▶前身

博康

1998年，第57回総会，感染症新法

日本公衆衛生学会の発足は，1947（昭和22）年4月の2001年，第60回総会，厚生労働省設置

日本医学会総会（大阪）での協議の後，同年10月31日〜

2002年，第61回総会，健康増進法

11月1日に，田宮猛雄学会長（東京大学）主宰の第1回総2003年，第62回総会，個人情報保護法，食品安全基本法

会に遡る．学会の母体は，当初1951（昭和26）年に財団

2005年，第64回総会，食育基本法

法人日本衛生会および日本公衆保健協会が合併した日

2006年，第65回総会，高齢者医療確保法，がん対策

本公衆衛生協会であったが，1971（昭和46）年に同協会から学術組織として分離独立し，今日を迎えている．

基本法，自殺対策基本法
2008年，第67回総会，学会保健安全法

機関誌『日本公衆衛生雑誌』は，1954（昭和29）年32009年，第68回総会，肝炎対策基本法

月15日に第1巻第1号が発刊され，2021（令和3）年度末

2011年，第70回総会，東日本大震災には第68巻第12号が刊行される．雑誌は一貫したデザ

2012年，第71回総会，新型インフルエンザ等対策特別措置法

インを踏襲し，2004（平成16）年からは英文論文の掲2013年，第72回総会，食品表示法，いじめ防止対策推進法

載，1996（平成8）
年からはWEB公開している．

2014年，第73回総会，過労死等防止対策推進法▶設立から現在までの本学会総会，社会背景と公衆衛生施策2018年，第77回総会，健康寿命の延伸等を図るための脳卒中，心臓病その他の循環器病に係る対策に関する基本法

戦後復興期：1947（昭和22）〜 1955（昭和30）年
1947年，第1回総会，死因第1位が結核，労働基準法，医療法，保健所法，食品衛生法，児童福祉法，学校教育法

2020年，第79回総会，コロナ禍始まる
2021年，第80回総会，東京オリ・パラ，新型インフ

1948年，第2回総会，医師法，歯科医師法，保健師助
産師看護師法，予防接種法
1951年，第5・6回総会，死因第1位が脳卒中，結核予防法，社会福祉法，検疫法

ルエンザ等対策特別措置法改正▶現在
本学会は，公衆衛生の実践，評価，施策・制度の設計，
政策提言に資する活動を進め，学術の発展に貢献する

1958年，第13回総会，国民健康保険法，学校保健法，下水道法ことを目的としている．2017年に法人化し，24委員

高度経済成長期：1956（昭和31）〜 1975（昭和50）年

会の下に，公衆衛生の実践と学術的課題を検討してい1960年，第16回総会，所得倍増計画，薬剤師法，薬事法る．直近では，COVID–19のパンデミックに代表され1961年，第17回総会，国民皆保険・皆年金

る新型感染症への公衆衛生学的な知見の集約と予防・

1963年，第20回総会，老人福祉法

管理対策の策定と実践，人的支援が挙げられる．

1965年，第22回総会，母子保健法

中長期的な課題として，少子超高齢社会における，1968年，第26回総会，大気汚染防止法

ライフコースに沿った母子保健，成人保健，高齢者保1972年，第31回総会，労働安全衛生法

健にかかわる諸問題への対処と健康格差の縮小に関す

1973年，第32回総会，公害健康被害補償法

る研究と実践，出生前から死までの健康関連ビッグデー

高齢化期：1976（昭和51）〜 1986（昭和61）年

タの構築に向けた政府への働きかけが挙げられる．

1980年，第39回総会，死因第1位が癌

本学会では，自国の公衆衛生のみならず，特にアジ1982年，第41回総会，老人保健法

ア諸国の公衆衛生の貢献の一助とするため，海外の若少子高齢期：1987（昭和62）
年〜現在

手研究者や日本在住の留学生を対象に，学会総会トラ

1987年，第46回総会，精神保健法

ベルグラント制度を2017（平成29）年に創設し，総会

1993年，第52回総会，環境基本法の英語口頭発表セッションでの学会員との討論，情報1994年，第53回総会，地域保健法（保健所法改題）

交換を行っている．本学会の国際的な認知度を高める

1995年，第54回総会，阪神・淡路大震災，精神保健とともに，将来若手研究者がそれぞれの国の公衆衛生福祉法
1997年，第56回総会，介護保険法，医療法改正を担う立場になった際の実践・学問活動のネットワー
ク形成に貢献するものと期待される．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 358

22.2.25 4:28:53 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史

日本衛生動物学会

The Japan Society of Medical Entomology and Zoology◆ 設立：1943（昭和18）
年10月5日 ◆ 日本医学会加盟年：1951（昭和26）年 ◆ 代表者：夏秋 優◆ 会員数：363人・団体 ◆ 機関誌：The Japan Society of Medical Entomology and Zoology（衛生動物） ◆ URL：http://www.jsmez. gr.jp▶学会設立準備と発会式

原

本学会の前身である衛生昆虫学談話会の第1回談話会

毅（11期），和田義人（12，14期），石井

上村

明
（13期）
，

清（15期），鎮西康雄（16，18期），安居院宣昭（17は戦時下の1943（昭和18）年3月に資源科学研究所（現期），小林睦生（19期），高木正洋（20期）
，松岡裕之
（21

在の国立科学博物館の場所）で開催された．その翌月に期），津田良夫（22期），澤邉京子（23期）が務め上げられ，

東京大学農学部で開かれた第2回談話会で学会設立に向2021（令和3）年現在，第24期学会長の夏秋

優に至る．

けた準備が進められ，同年10月5日，「日本衛生昆虫学

1996（平成8）年，前年の決定を受けて学会誌の名称

会」として，発会式が東京大学医学部において執り行わ

が47巻1号より『Medical Entomology and Zoology（衛れた．

生動物）』に改称された．また，1996（平成8）年総会決▶発会から1969（昭和44）
年まで

議により，学会英名が現行の「The Japan Society of

発会後，戦争の激化と戦後の混乱のため学会活動はMedical Entomology and Zoology」に改称された．

▶現在停止を余儀なくされた．
1949（昭和24）年4月，第1回大会（総会）が小林晴治

戦後，日本の衛生環境は改善されてきた一方で，克郎を大会長として京都大学医学部において開催された．

服されていない有害動物の存在，グローバルな移動の初期の学会運営組織は，評議員会が推薦し，総会で増大に伴う外来生物の侵入，新興・再興感染症の発生，承認された会長が，次の総会までの1年間，学会の代表

海外有病地の実態調査や感染対策など，衛生動物学がを務めた．会長のほか，幹事，編集委員，学会賞選考

担うべき対象と課題は途切れることがない．本学会に委員，新評議員の推薦の任も評議員会が担っていた．

は，衛生動物およびその媒介感染症に関して，基礎的1950（ 昭和25）年，学会名が現行の「日本衛生動物学

知見の蓄積から，防除技術・薬剤の開発，海外有病地会」に改称された．学会英名は「The Japan Society of

でのフィールドワークと技術協力，疫学対策への応用

Sanitary Zoology」であった．学会誌『衛生動物（Japaneseと実践まで，さまざまな分野の研究者が集結し，広範

Journal of Sanitary Zoology）』
第1巻が発刊された．

かつ多角的な研究が進められている．

1951（昭和26）年，37番目の分科会として日本医学会に加入した．

学会の主軸となる活動は学術集会の開催と，学会誌の発行である．原則的に全国大会を春に，北日本・東1969（昭和39）年，学会運営一般の改善を目的とす

日本・西日本・南日本の各支部大会を秋に毎年開催しる「運営改善委員会」が発足し，会則の改定を含めた学ている．また，一般市民を対象とした講演会・例会を会運営の見直しが検討された．

開 催 し て 衛 生 動 物 学 の 普 及 を 図 っ て い る． 学 会 誌▶1970（昭和45）
年以降『Medical Entomology and Zoology（衛生動物）』は19501970（昭和45）年，「運営改善委員会」が策定した新会則案が第22回総会において可決された．新会則によ（昭和25）年の第1巻刊行から継続して毎年発行され，2021（令和3）年現在，第72巻に至っている．

り評議員制度が廃止され，会員の選挙により選出され今後も学会員同士の交流の場や，研究成果発表の場

た幹事会が学会運営にあたる現行の制度へと移行した．

を提供し続けていく．加えて，学会設立の目的である「衛

同年，第1期幹事選挙が実施された．学会代表者であ生動物学の進歩・普及を図る」ため，前述の一般市民対る学会長は幹事の互選により選出され，第1期の学会長

象の講演会以外にも，若手研究者や自治体の衛生動物として朝比奈正二郎が就任した．

担当者を対象とする「衛生動物分類学研修」を企画し，幹事の任期は，第1〜18期［1970（昭和45）〜2005（平成17）年）は2年，第19期［2006（平成18）年］以降は3年で，2021（令和3）
年は第24期幹事会の初年にあたる．
第1期学会長の朝比奈正二郎に続き，加納六郎（2，6，
8期）
，佐々

学
（3期）
，大鶴正満
（4期）
，浅沼

靖（5期），

緒方一喜
（7期）
，熊田信夫
（9期）
，高田季久（10期），栗実施準備を進めている．
備考
文中，人名は敬称略とした．執筆にあたっては，学会ホームページ掲載の沿革（篠永哲，1998）および学会誌『衛生動物』各巻掲載の会報などを資料として用いた．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 359

22.2.25 4:28:54 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史

日本交通医学会

Japanese Association of Transportation Medicine◆ 設立：1914（大正３）年7月10日 ◆日本医学会加盟年：1951（昭和26）年◆会員数：600人 ◆機関誌：交通医学 ◆URL：http://jatm.umin.jp/▶設立（前身）～終戦まで◆代表者：花岡一雄

1954（昭和29）年，第6代理事長に奥谷廣光．

日 本 交 通 医 学 会 の 前 身 で あ る 日 本 鉄 道 医 協 会 は，1956（昭和31）年，第7代理事長に近

璋太郎．

1914
（大正3）年7月10日に青山胤道，北里柴三郎，栗1958（昭和33）年，第8代理事長に木口三郎．

本庸勝，佐藤三吉を発起人として，災害医学と鉄道衛

1963（昭和38）年，第9代理事長に清水健太郎．

生の研究を目的として設立された．初代会頭は東京帝1965（昭和40）年，第10代理事長に千葉保之．

国大学第2外科 佐藤三吉，初代理事長には常盤病院院▶日本交通医学会へ再び名称変更

長 栗本庸勝が就任した．会員資格は鉄道院所属の医師・1967（昭和42）年，災害という字句が実際の学会活歯科医師．同年12月に機関誌『日本鉄道医協会誌』を

動にそぐわなくなってきたため，「日本交通医学会」の創刊した．

名称に復し，現在に至る．

1915（大正４）年4月，第1回日本鉄道医協会総会が行われた．

1972（昭和47）年，第11代理事長に上田英雄．
1983（昭和58）年，第12代理事長に土肥一郎．

1924（大正13）年，会員資格に鉄道院所属の薬剤師が加えられた．

1986（昭和61）年，第13代理事長に浅野献一．
1997（平成9）年，第14代理事長に大内

博．

1925
（大正14）
年，第2代理事長に井村英次郎．

2001（平成13）年，第15代理事長に古瀬

彰．

1936
（昭和11）
年，第3代理事長に阿部賚夫．

2008（平成20）年，会員資格に看護師ならびに医療1941（昭和16）年，日本鉄道医協会は鉄道輸送業務

技師などが加えられた．

の国策上の重要性に鑑みて「日本鉄道医学会」と改称し2012（平成24）年，第16代理事長に花岡一雄．

た．機関誌も『日本鉄道医学会雑誌』に改名されたが，2014（平成26）年，創立100周年を迎えた．

太平洋戦争の影響で，1944（昭和19）年3号をもって休
刊した．

▶現在
日本交通医学会は，全国の交通関係の研究者・医師・▶戦後，日本交通医学会への名称変更

歯科医師・薬剤師・保健師・看護師・栄養士・放射線1947（昭和22）年，「日本鉄道医学会」は「日本交通医

技師・臨床検査技師・臨床工学士などで構成された組学会」と改称し，休刊中の機関誌も『交通医学』に改名

織横断的な学会となっており，交通ならびにその事業して発行を再開した．

に関する災害，予防医学および医事衛生の進歩普及を1947（昭和22）年4月，日本交通医学会の第1回総会

図ることを目的として活動している．

が開催された．その際，会員資格が日本国有鉄道以外

事業としては，年次学術総会，雑誌『交通医学』の発の交通に関連する研究者・医師・歯科医師・薬剤師に行，学会ホームページによる情報発信などであり，近広げられた．また，従来の「会頭・理事長」制は「理事長・年の主な研究テーマは「交通事業従事者や交通機関利用

総会会長」
制に変更され，当初は櫻井久一（第4代理事長）

者の健康管理」ならびに「鉄道病院における医療の質やが両者を兼任した．

安全性の向上」である．

1949（昭和24）
年，第5代理事長に三澤憲．

▶日本交通災害医学会への名称変更
1950（昭和25）年，学会の活動範囲を広げるため「日今後は地上における高速移動における医学的な見地からの人体への安全性研究，加えて宇宙への交通医学も重要になると考えられる．

本交通災害医学会」に改称した．1951（昭和26）年，日本医学会に第38分科会として加盟した．

360

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本体力医学会

Japanese Society of Physical Fitness and Sports Medicine◆ 設立：1949（昭和24）年7月2日 ◆ 日本医学会加盟年：1951（昭和26）年 ◆ 代表者：鈴木政登 ◆ 会員数：3,800人（2021年7月30日現在）◆ 機関誌：（和文誌）体力科学，（欧文誌）The Journal of Physical Fitness and Sports Medicine, JPSFM ◆ URL：http://www.jspfsm.umin.ne.jp▶学会創設以前の体力医学

ピックを経た高度経済成長期における食生活の欧米化

明治維新後，欧米帰りの医学者たちは西欧人に比べやモータリゼーション化に起因した肥満・糖尿病など

日本人の姿勢の悪さ，体格や体力の貧弱さを深刻に受の生活習慣病予防・改善が急務となった．体育学会やけ止め，西欧人並みの体格・体力向上に尽力した1）．川

体力医学会会員が中心となって，体力テストや運動処

瀬元九郎はボストン医科大学卒業後ボストン体操師範

方の作成および国民の健康増進・体力向上に関する研学校でスウェーデン体操を学んで1900（明治33）年に究が2002（平成14）年3月まで32年間続けられた．現在，帰国し，日本体育会体操学校（現・日体大）で生理解剖汎用されている運動処方の基本事項などは当センター

学的理論を背景にした体操を指導した．1924（大正13）の研究成果である．

年，国立体育研究所が開設され，医・科学的知見に基1987（昭和62）年，スポーツ医学研修会が開始されづいた健康維持・体力増進に寄与する研究が組織的にた．1988（昭和63）年，プロジェクト研究が開始され，始められた．この時期，ロンドン大学A.V. Hill教授の下2019（令和元）年まで継続された．

龍太郎，福田邦三らが帰国

1989（平成元）年，『体力科学』掲載論文を対象に体力し，運動生理学研究を主導した ．1938（昭和13）年，医学会賞授与を決定，2013（平成25）年に『JPFSM』誌

で運動生理学を学んだ東1）

日本医学会臨時体力医学会分科会が開催された．1941（2012年5月創刊）掲載論文および若手研究者対象の奨（昭和16）年，学術研究会議に「体格，体力，疲労」など

励賞が加えられた．1999（平成11）年，日本体力医学に関する研究班が設置され，それぞれ国防に基盤を置

会に倫理委員会設置，2017（平成29）年，所属施設にいた研究が要請された．1945（昭和20）年の終戦前後

倫理委員会がない会員からの研究倫理審査受付開始．

に設置された学術研究会議の各研究班は1948（昭和2014（平成26）年4月1日付けで法人化され，一般社
団法人日本体力医学会となった．

23）
年に解散された．

▶日本体力医学会発足から今日まで

2020（令和2）年 第75回体力医学会（鹿児島）
および第

1949
（昭和24）年，旧学術研究会議や体協医事部のメ

76回体力医学会（三重）は新型コロナ感染拡大抑止のたンバーおよびスポーツ医学に関心ある研究者が集まっ

め，本学会創立後初めてオンライン開催に変更された．

俊郎）
．研究

本学会会員はlifestyleの変遷に起因した健康障害や体成果実証のため大学体育教員や研究者および運動実践

力低下に対する運動効果ついてグローバルな視点から者の参加を要請し，設立時の会員数は約400人であった．

学術研究を推進してきている．それらの成果は機関誌

1950（ 昭 和25）年，『 体 力 科 学 』創 刊 号 が 発 刊 さ れ，や学会大会および市民公開講座などを介して実用化に1951（昭和26）年に日本医学会第39分科会となった．

供されている．一方，わが国の高齢化率は世界一であ1950（昭和25）年，日本体育学会設立（初代会長 東 龍

り健康寿命の延伸が切望されるが，認知症，サルコペ太郎）．戦後の学制改革により新制大学で体育が必修とニア，ロコモティブシンドロームなどに阻まれている．

2）

なり，体育に関する学術研究推進のため設立された ．

分子生物学や免疫学などの解析技術を駆使した老化関体育学会設立世話人として本学会から7名の医学者が加連疾患の予防・改善に寄与する運動効果の分子メカニ

わった ．1951（昭和26）年，国民体育大会と体力医学ズムが解明され，それらの成果の実用化が期待される．

会総会を国体開催地で共催することを決定した．

本学会はスポーツ医・科学領域の国際学会との交流やて体力医学会を設立した（初代理事長 東2）1954（昭和29）
年，国際スポーツ医学会に加盟し，第『JPFSM』誌を介して研究成果を海外に紹介している．

竜太郎が出席した．1959（昭和34）年

また，身体活動にかかわる臨床医学会との合同シンポ

12月に東京オリンピック選手強化対策本部が設置さジウムにも本学会員が演者として参加し，当該領域のれ，スポーツ医学者が中心となって競技力向上に尽力

学術水準の向上に寄与している．

10回総会に東した．1963（昭和38）年7月，体育，体力医学両学会が協力して日本スポーツ科学連合を結成し1964（昭和39）年 の 東 京 オ リ ン ピ ッ ク 大 会 の 運 営 に 携 わ っ た．
1970（昭和45）年，財団法人体育科学センター発足（初代理事長 前川峯雄）．敗戦後の復興期から東京オリン

文献1） 栗原 敏ほか：日本の体力医学の源流と変遷. 体力科学 2014；
63：247-257．
2） 浅見俊雄：日本体育学会60年記念誌. 2010, p13-21．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本産業衛生学会
Japan Society for Occupational Health（JSOH）◆ 設立：1929（昭和4）年2月10日 ◆ 日本医学会加盟年：1951（昭和26）年 ◆ 代表者：森 晃爾 ◆ 会員数：正会員8,204人（2021年3月1日現在）◆ 機関誌：産業衛生学雑誌，Journal of Occupational Health（JOH），Environmental and Occupational Health Practice（EOH-P） ◆ URL：https://www.sanei.or.jp/▶沿革

広報委員会，ダイバーシティ推進委員会
（非常設）
］
，2つ

日本産業衛生学会（以下，学会）は，わが国で最大の産業衛生に関する学術団体である．学会は「産業衛生にの専門家制度（学会認定専門医・専攻医，産業保健看護専門家），30の研究会からなる．

関する学術の振興と，勤労者の職業起因性疾患の予防

全国規模の学術集会として，春に日本産業衛生学会，

及び健康維持増進を図り，もってわが国の学術と社会

秋に日本産業衛生学会全国協議会が開催されている．この発展に寄与すること」を目的とする（定款第4条）．

のほか，各地方会が主催する地方会学術集会が年1〜4回，2021（令和3）年3月時点で正会員数は約8,200人であ部会，研究会が行う研修会や学術集会が多数開催されてり，医師，歯科医師，保健師，看護師，薬剤師，衛生いる．春の学会では，アジアの産業保健関連学会の若手管理者，作業環境測定士，労働衛生工学者，微量分析研究者を招聘してシンポジウムを開催するなど，産業衛専門家，労務担当者，労働組合役員，心理職，行政職生に関する国際連携を行っている．
機関誌として，まず和文誌については，1959（昭和34）など，多様な職種の会員から構成されている．
学会は，初代理事長となる暉峻義等（倉敷労働科学研

年から『産業医学』が正式な機関誌となり，1995（平成7）究所）などの呼びかけにより，1929（昭和4）年2月10日

年に『産業衛生学雑誌』（隔月刊）となり，現在に至ってい「産業衛生協議会」として設立された1,2）．1932（昭和7）

る．1996年からは英文誌『Journal of Occupational Health

年には日本産業衛生協会（Japanese Association of（JOH）』の刊行を開始し，2000（平成12）年から隔月刊，Industrial Hygiene）と改称した．1935年（昭和10年）に2019（平成31）
年からはOpen Access誌となり，現在に至っは主務官庁を厚生省（当時）として社団法人に認可されている（2019 〜2020年のImpact Factorは2.708）．またた．第二次世界大戦後，総会時に，学術集会である日

2019（平成31）
年からは産業衛生の実践活動などを掲載す

本産業医学会を同時開催することになり，1951（昭和る英文誌である『Environmental and Occupational Health26）
年には日本医学会の第40分科会となった．1966（昭Practice（EOH-P）』を年2回刊行している．

和41）年には，日本産業医協議会が発足し，現在の産▶現在業医部会の母体となった．1972（昭和47）年に日本産学会は2019（平成31）年に設立90周年を迎えた．その業衛生学会と現在の呼称に変更した．1996（平成8）年記念事業として学会の今後10年間の活動方針を「100周に は 学 会 の ロ ゴ マ ー ク を 決 定 し， 英 文 名 称 をJapan

年を見据えたミッションと重点活動事項」として公表し3），

Society for Occupational Healthとした．2013（平成

５つの重点活動（基盤づくり，学術活動，実践活動，人25）年には公益社団法人に移行した．初代の暉峻義等材の育成と多様化，発信）に取り組むこととしている．

（1929 〜 1947）以降，南俊治（1947 〜 1959），鯉沼

この一環として，学会独自の活動に加え，公益社団法人

吾（1959〜 1970），久保田重考（1970〜1981），西川

日本医師会および関連諸学会と連携するなど，この分野

八（1981〜 1984），近藤東郎（1984〜 1993），島 正の人材育成に積極的に取り組み，産業衛生の活動の質の吾（1993 〜 1999），藤木幸雄（1999 〜 2005），清水英向上のために努力している．また職場での新型コロナウ

佑（2005 〜 2009），大前和幸（2009 〜 2013），圓藤吟

イルス感染症対策のガイドやマニュアルを公表するな

史（2013 〜 2017），川上憲人（2017 〜 2021），森ど4），産業衛生を通じた社会貢献に力を入れている．

晃爾（2021 〜）が理事長を務め，現在に至っている．

▶組織・活動学会の組織は，理事会を中心に，9つの地方会（北海道，東北，関東，甲信越，東海，近畿，中国，四国，九州），
4つの部会（産業医部会，産業看護部会，産業衛生技術部会，
産業歯科保健部会），11の委員会［編集委員会，許容濃度等に関する委員会，生涯教育委員会，政策法制度委員会，専門医制度委員会，倫理審査委員会，利益相反に関する委員会，産業保健看護専門家制度委員会，学術委員会，

362

文献
1） 大前和幸：日本産業衛生学会. 小木和孝他（編）. 産業安全ハンドブック. 労働科学研究所, 川崎, 2013, p1126-1127.
2） 圓藤吟史：日本産業衛生学会−産業医制度. 産業医学ジャーナル編集委員会（編）. 産業医学のプリンシプル〜大切なこと. 産業医学振興財団, 東京, 2018, p127-128.
3） 公益社団法人 日本産業衛生学会：100周年を見据えたミッショ
ンと重点活動事項. 2020.
4） 一般社団法人 日本渡航医学会・公益社団法人 日本産業衛生学
会：職域のための新型コロナウイルス感染症対策ガイド. 2020.

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
特定非営利活動法人

日本気管食道科学会
The Japan Broncho-esophagological Society◆ 設立：1949（昭和24）
年11月20日 ◆ 日本医学会加盟年：1951（昭和26）年◆ 代表者：塩谷彰浩 ◆会員数：約2,600人 ◆ 機関誌：日本気管食道科学会会報▶学会設立に至るまで◆ URL：http://www.kishoku.gr.jp

1986（昭和61）
年11月，第4代理事長に井上鐵三が就任．

わが国における気管食道科領域の診療は，久保猪之1988（昭和63）年11月11日，学会創立40周年式典．

吉教授によって創始されたといえる．1903（明治36）

同年11月10日，気管食道科認定医制度発足．

年6月ドイツに留学，フライブルグ大学でキリアン教授

1990（平成2年）
10月，第5代理事長に戸川 清が就任．

に師事した．1907（明治40）年に帰国後は，京都帝国1991（平成3）年，第1回認定医大会［2006（平成18）

大学，福岡医科大学教授として耳鼻咽喉科を主宰し，年まで全16回］．

また，キリアン式直達鏡を駆使して気管食道科領域の

1994
（平成6）
年10月，第6代理事長に村上 泰が就任．

診療に尽力した．その後，1910（明治43）年，千葉真1998（平成10）
年10月，第7代理事長に天津睦郎が就任．

一博士がドイツ留学から帰国して，ブリューニングス

同年11月5日，学会創立50周年式典．

式内視鏡を，また，1934（昭和9）年，小野

譲博士が

2002
（平成14）
年11月，第8代理事長に幕内博康が就任．

米国からジャクソン式直達鏡を持ち帰った．小野は，2003（平成15）年9月，『気管食道科学用語解説集』発刊．

第二次世界大戦後の1948（昭和23）年から診療を開始，

2006（平成18）
年10月，第9代理事長に甲能直幸が就任．

また周囲からの強い要望に応えて慶應病院で1949（昭同年10月，気管食道科認定医制度から気管食道科専

和24）年5月10 〜 12日，気道食道検査の講習会を行った．出席者からの気管食道科学会設立を提唱する声が大きくなり，小野は発会の準備を進めた．なお，この講習会は以後16年間51回開催された．
1949（昭和24）年11月20日，林義雄博士が議長を務めた発会式が執り行われ，気管はtrachealに限局せず，呼吸管を意味するものとした「日本気管食道科学会」が誕生した．初代会長には，小野譲が選出された．

▶設立から現在まで
1950（昭和25）年5月29日，日本医学会評議会に際して，本会は第41分科会に加入し今日に至る．
同年3月1日，『日本気管食道科学会会報』創刊（季刊誌として年4回発刊）．
1952（昭和27）年4月16日および19日，法定診療科への正式加入が衆参両院を審議通過した．
1954（昭和29）年10月29日，マヌエル・ガルシア記念会（ガルシアが間接喉頭鏡検査に成功してから100年にあたり挙行）．
1963（昭和38）年，学会創立15周年から会報発行を
それまでの年4回から年6回とし，現在に至る．

門医制度に移行．
2007（平成19）年4月，第17回専門医大会（認定医大会より継承）．
2008（平成20）年11月6日，学会創立60周年式典．
2009（平成21）年10月，『外科的気道確保マニュアル』発刊．
2010（平成22）年11月，第10代理事長に久

育男が

就任．
2014（平成26）年11月，第11代理事長に桑野博行が就任．
2015（平成27）年11月，『気道食道異物摘出マニュアル』発刊．
2017（平成29）年，研究課題（公募による研究助成）制度創設．
2018（平成30）年11月，第12代理事長に塩谷彰浩が就任．
同年11月8日，学会創立70周年式典．

▶日本気管食道科学会の現在
本学会の会員は，耳鼻咽喉科，消化器外科，呼吸器
外科，呼吸器内科など多岐にわたっている．そのため，

1968（昭和43）
年10月19日，学会創立20周年記念式典．

学術講演会（年1回）・専門医大会（年1回）は，横断的，

1974（昭和49）
年9月，初代理事長に齋藤英雄が就任．

多科協調的な演題が多いのが特徴である．頭頸部・気道・

1978（昭和53）
年10月，第2代理事長に廣戸幾一郎が就任．

食道領域の複数学会の複合体としてのメリットを最大

同年10月20日，学会創立30周年式典．

限に活かす臨床研究の公募，優秀論文に与える奨励賞，1982（昭和57）
年11月，第3代理事長に斎藤成司が就任．

機関誌『日本気管食道科学会会報』
（年6回）
，
『専門医通

1984
（昭和59年）8月，第1回夏季講習会［1990（平成信』（年2回）の発行などの事業を行い，当該領域のスペ

2）
年までに全7回］．

シャリストの育成に尽力している．

363

日本医学会創立120周年記念誌.indb 363

22.2.25 4:28:57 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本アレルギー学会
Japanese Society of Allergology◆ 設立：1952（昭和27）
年10月 ◆ 日本医学会加盟年：1955（昭和30）年 ◆ 代表者：海老澤元宏◆ 会員数：1万1,982人［2021（令和3）年4月1日時点］ ◆ 機関誌：アレルギー（和文誌），Allergology International（英文誌） ◆ URL：https://www.jsaweb.jp▶学会創立までの経緯
1949（昭和24）年，文部省科学研究（総合研究）によ・1996（平成8）年3月に英文機関誌である『Allergology
International』を刊行．

るアレルギー・アナフィラキシー研究班が結成され，

・1996
（平成8）
年9月，
「アレルギー科」
標榜診療科名承認．

この領域の研究に携わっていた日本全国の研究者が集・2005（平成17）
年10月，「社団法人日本アレルギー学会」

まり，中村敬三博士（予研）
を中心に3か年にわたり基礎・設立許可，その後，2012（平成24）
年4月に公益法人改臨床の総合的研究を推進された．その過程でアレルギー

革により「一般社団法人日本アレルギー学会」に移行．

学会を発足させようという気運が盛り上がってきた．

・2014（平成26）年6月に「アレルギー疾患対策基本法」

1951（昭和26）年，国際アレルギー学会（International

が公布，その後2017（平成29）年3月に「アレルギー

Association of Allergy； 現 在 の 正 式 名 称 はWorld

疾患対策の推進に関する基本的な指針」を厚生労働

Allergy Organization）が誕生し，第1回の会議がチュー大臣が告示，これを受けて，厚生労働省の補助事業

リッヒで開催されたのを契機に，日本アレルギー学会

による「アレルギー・リウマチに関する一般向け電話

創立の準備が急速に進展し，1952（昭和27）年4月に発相談事業」を2017（平成29）年4月に開設［2019（平成起人会が結成され，学会会則が作られた．会員数は約

31）年3月まで］，「アレルギー・リウマチ相談員養成

600人で，日本医科大学細菌学教室内に事務所が設置

研修会」を2017（平成29）年9月より開催，「アレルされた．次いで第1回の総会が1952（昭和27）年10月

ギーポータル」を2018（平成30）年10月に開設，『ア

17日，18日の両日にわたり東京で開催された．参加者

レルギーに関する施設関係者向け研修教材』を2019

は数百人であった．

（平成31）年3月に発行．

▶学会創立以後の経緯

・2018（平成30）年6月に全国8か所に「支部」を設置．

・第1回総会以降，2004（平成16）年11月の第54回ま▶学会の現在で毎年総会を開催，2005（平成17）年から春季と秋

本学会は，アレルギーおよび臨床免疫を共通の研究

季学術大会・総会と名称変更し，年2回開催，2015（平テーマとしている基礎医学者および臨床医より構成さ成27）年から年1回開催とし，また学術大会と名称をれている．臨床の専門分野としてはアレルギー・免疫

変更した．

反応をベースに発症する気管支喘息，過敏性肺臓炎，・2014年（平成26）年12月に第1回総合アレルギー講習会を開催し，その後，毎年開催している．

アレルギー性鼻炎，花粉症，蕁麻疹，アトピー性皮膚炎，
食物アレルギー，薬物アレルギー，免疫不全などが主

・機関誌『アレルギー』を，学会初年度である1952（昭なものであるが，その他アレルギーの介在している疾

和27）年と1953（昭和28）年は季刊として年4冊刊行，患は数多く，これらについても対象疾患として取り組

1954（昭和29）〜 1959
（昭和34）年は隔月刊行（年6んでいる．アレルギー総合ガイドライン，喘息予防・

冊）
，1960
（昭和35）
年〜現在は月刊．

管理ガイドライン，アトピー性皮膚炎診療ガイドライ・1973（昭和48）年11月
（東京）
，1991
（平成3）年10月

ン，アナフィラキシーガイドラインなどのガイドライ

（京都）
，2020
（令和2）年9月（京都）の3回，国際アレンやアレルゲン免疫療法の手引きを発行して，アレルルギー・臨床免疫学会議（現：World Allergy Congress）

ギー診療の指針に貢献している．さらに，2021（令和3）を主催国として開催．

年3月には「新型コロナウイルスワクチン接種にともな・1987（昭和62）年10月「認定医制度」発足，その後，う重度の過敏症（アナフィラキシー等）の管理・診断・

1990（平成2）年6月「認定専門医制度」，2004（平成治療」を発信して，ワクチン接種に関する科学的エビデ16）年11月「専門医制度」（ 二階建制）へ移行，2022

ンスに基づく情報を提供している．また，患者団体と

（令和4）
年4月には
「新専門医制度」へ移行予定．

の連携も行っている．

・学会事務所を1988（昭和63）年4月，白山に移転，その後，1989（平成元）年12月，本郷に，2009（平成21）
年7月，上野に移転．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 364

22.2.25 4:28:58 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本化学療法学会
Japanese Society of Chemotherapy◆ 設立：1953（昭和28）年7月4日 ◆ 日本医学会加盟年：1955（昭和30）年 ◆ 会員数：8,419人（2021年現在）◆ 代表者：松本哲哉 ◆ 機関誌：日本化学療法学会雑誌，Journal of Infection and Chemotherapy ◆ URL：http://www.chemotherapy.or.jp▶歴史活動を行っている．また，2007（平成19）年に抗菌化

日本化学療法学会は，1946（昭和21）年にGHQと当学療法認定医・指導医認定制度，2008（平成20）年に時の厚生省によって設立された日本ペニシリン学術協

抗菌化学療法認定薬剤師制度を開設し，これまでに指議会に端を発している．この協議会はペニシリンの生導医445人，認定医1,177人，認定歯科医199人，認定

産や応用に関する研究を推進する厚生省の諮問機関で薬剤師1,407人を認定し，抗菌薬適正使用を実践・教あり，6つの基礎部門と2つの臨床部門があり，臨床部

育できる人材の供給に貢献している．

門では特定の医療施設で試供品を用いていわゆる治験

また，国内の感染症患者から分離される臨床分離株を実施し，それを基に適応疾患や薬剤の用法・用量，を解析し，薬剤感受性や耐性菌の状況把握などを目的

添付文書の審議などを行っていた．対象薬剤はペニシ

として，2006（平成18）年からサーベイランスを実施

リン以外にもストレプトマイシン，テトラサイクリン，

している．2008（平成20）年からは日本感染症学会，日クロラムフェニコール，エリスロマイシンなどが含ま

本臨床微生物学会とともに三学会合同抗菌薬感受性れていた．1951（昭和26）年にペニシリン学術協議会

サーベイランスとして事業を継続し，呼吸器，尿路，から日本抗生物質学術協議会に名称が変わり，臨床部

周術期，皮膚科，歯科，小児科，耳鼻咽喉科など各領門の委員を中心に1953（昭和28）年に日本化学療法学

域の感染症においてサーベイランスを実施している．

会が設立された．その後，2011（平成23）年に公益社出版物については，日本感染症学会とともに『JAID/

団法人となった．

JSC感染症治療ガイド・ガイドライン』，『MRSA感染症▶現在の事業内容と活動報告の治療ガイドライン』，日本TDM学会とともに『抗菌薬

日本化学療法学会は抗生物質から抗細菌薬，抗ウイ

TDMガイドライン』，日本外科感染症学会とともに『術ルス薬，抗真菌薬などを含む抗微生物薬に対象を広げ，後感染予防抗菌薬適正使用のための実践ガイドライン』

これら薬剤の特徴を明らかにし，それを通して臨床医を発行し，本学会独自で『抗菌薬のPK/PDガイドライン』

学，微生物学を研究する学問である化学療法学に関連

や『CDI診療ガイドライン』などを発行してきた．

する事業を行っている．具体的な事業内容としては，

さらに，その時々の課題に取り組むために，前述の

1）学術講演会などの開催，2）学会誌その他の刊行物の3学会に日本環境感染学会を加えて4学会として2010発行，3）研究および調査の実施，4）研究の奨励および（平成22）年に「多剤耐性アシネトバクター感染症に関研究業績の表彰，5）
感染・化学療法に関する指導的医師，

する四学会からの提言」，2017（平成29）年に「カルバ薬剤師などの認定，6）
研究に関する助言および指導，7）

ペネムに耐性化傾向を示す腸内細菌科細菌の問題

関連学術団体との連絡および協力，8）国際的な研究協（2017）−カルバペネマーゼ産生菌を対象とした感染力の推進，などである．学術講演会などの開催は総会，対策の重要性−」，2019（令和元）年に「抗菌薬の安定

地方会ともに年1回開催され，2021（令和3）年は第69供給に向けた4学会の提言−生命を守る薬剤を安心し回日本化学療法学会総会，第68回日本化学療法学会東

て使えるように−」の提言を行ってきた．

日本支部総会，第69回日本化学療法学会西日本支部総▶今後について会がそれぞれ開催された．学会誌については，和文誌と本学会は当初，医師が会員の多くを占めていたが，して『日本化学療法学会雑誌』が現在年6回刊行されてお感染症治療に重点を置いていることから薬剤師の入会

り，2021（令和3）
年に第69巻を発行している．さらに英も多くなり，2021（令和3）年12月時点で8,419人の会

文誌として，『Journal of Infection and Chemotherapy』

員のうち，約半数は薬剤師が占めている．本学会の目を日本感染症学会と共同で年12回発行しており，すで

的は化学療法学の進歩，普及を図り，わが国におけるに 第27巻 に 達 し2019（ 令 和 元 ）年 のImpact Factorは医療の発展，ひいては国民の健康増進に寄与すること

1.722となっている．本学会は抗菌薬の適正使用を推であり，公益社団法人としてさらに今後も重要な役割進するために，抗菌薬適正使用生涯教育セミナーをすを担っていく所存である．

でに50回以上開催し，主に医師や薬剤師を対象に啓発

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 365

22.2.25 4:28:59 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史

日本ウイルス学会
The Japanese Society for Virology◆ 設立：1953（昭和28）
年5月10日 ◆ 日本医学会加盟年：1955（昭和30）年 ◆ 代表者：松浦善治◆ 会員数：2,000人 ◆ 機関誌：ウイルス，Microbiology and Immunology ◆ URL：http://jsv.umin.jp/▶前身
日本ウイルス学会の前身であるヴィールス談話会は
1949（昭和24）年12月に発会し，1951（昭和26）年3月に『VIRUS』
第1巻1号が刊行された．

▶設立から現在まで
1953（昭和28）年5月，大阪大学において谷口腆二会
長の下，第1回総会が開催され，日本ウイルス学会が設
立された．
1958
（昭和33）年2月，機関誌を『VIRUS』から『ウイルス』に改称した．
1970（昭和45）年，初代総務幹事として中村椁治が就任した．

に本学会杉浦奨励賞を創設した．
1999（平成11）年，ICD制度協議会に加盟した．
2005（平成17）年，日本学術会議協力学術研究団体として登録した．
2007（平成19）年，日本微生物学連盟（野本明男理事長）が設立され，創設時学会の一員として加盟した．
2011（平成23）年9月6 〜 16日，札幌市において国際
微生物学連合2011会議が開催され，日本微生物学連盟
および加盟学会と協力して国際ウイルス学会議などに
参加した．

▶活動
基礎医学，臨床医学，獣医学，農学，理学，薬学な1982（昭和52）年，国際微生物学連合（International

どのさまざまな分野におけるウイルスおよび関連領域

Union of Microbiological Societies；IUMS）に加盟した．

の研究に長年取り組んでおり，近年は国内外の研究者

1984（昭和59）年9月1 〜 7日，仙台市において第6回が新型コロナウイルス感染症に関する研究にも積極的

国際ウイルス学会議が石田名香雄会長（本学会第4代総務幹事）の下，開催された．

に取り組んでいる．
日本ウイルス学会はウイルス学および関連領域の発1988（昭和63）年より学会役員の名称を幹事から理展に寄与することを目的として，学術集会
（年1回）
の開

事へ，代表者の名称を総務幹事から理事長へ変更した．

催，機関誌『ウイルス』，『Microbiology and Immunology』

1990（平成2）年9月16〜 22日，大阪市において第15（日本細菌学会，日本生体防御学会との共同発行）の発

回国際微生物学連合会議が開催された．
1992（平成4）年，若手研究者の研究を奨励するため

行，国内外の関係機関との連携，アウトリーチ活動などを行っている．

366

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22.2.25 4:29:00 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本麻酔科学会
Japanese Society of Anesthesiologists◆ 設立：1954（昭和29）
年10月22日 ◆ 日本医学会加盟年：1959（昭和34）年 ◆ 代表者：山蔭道明◆ 会員数：13,641人（2021年3月31日現在） ◆ 機関誌：Journal of Anesthesia，JA Clinical Reports ◆ URL：https://anesth.or.jp▶前身▶指導医制度開始から現在まで

1914（大正3）年の『日本内科全書』において，「麻酔」

1962（昭和37）年8月に東京大学医学部附属病院に麻は「皮下注射」，「筋肉注射」などの注射法と同列に記載

酔科の部署としてペインクリニックが開設される．まされており，1916（大正5）年の『日本外科全書』では，

た，1964（昭和39）年には順天堂大学，福島県立医科

「麻酔」は
「制腐法」
，
「防腐法」と並んで記述されてい大学に集中治療部が設置され，いわゆる麻酔科のサブる．
「麻酔」が独立した診療分野として確立したのは，戦スペシャルティ領域での活動が拡大する．また，1972

後，麻酔科学の本場であるアメリカに視察留学に行っ（昭和47）
年には第５回世界麻酔学会が京都で開催され，た日本の複数の外科医が，外科手術といわゆる生体管

本邦麻酔学の国際化も推進されるようになる．

理学である麻酔との完全分業による驚異的な手術成功

学術研究や先進的な臨床活動を推進するための顕彰率に感銘を受け，日本のかけ離れた現状に危機感を覚

制度も相次いで制定され，1982（昭和57）年に優秀なえたことからとされる．

学術研究を表彰する山村記念賞，1996（平成8）年に精▶設立から麻酔科標榜医制度制定まで

力的な若手研究者を表彰する若手奨励賞，1997
（平成9）

1954
（昭和29）年10月22日，東京大学医学部麻酔学
教室を中心に，現在の公益社団法人 日本麻酔科学会の年からは麻酔科学のためのみならず，広く社会に貢献した者に対する社会賞の授与が行われている．

前身である日本麻酔学会が，麻酔科学に関する研究調

2001（ 平成13）年6月に社団法人格を取得した後は，査を進めながら，国内外の関連学会と連携協力をして従来から実施してきたさまざまな学会活動や認定医制度

麻酔科学の進歩普及を図ることを目的に設立された．

をさらに充実させ，支部学術集会・研修会の開催や，国1958（昭和33）年，日本麻酔学会会長を担当した山村

際的活動・交流の発展，関連学会との交流による学問的秀夫が麻酔科を診療科として認可してもらう要望を厚な向上，および社会的公益活動を行っている．そして，生省に提出し，1960（昭和35）年「麻酔科の標榜と許2011（平成23）年4月から公益社団法人に移行したこと

可について」という厚生省医務局長通達が出された．こに伴い，公益に貢献するシンクタンクとして周術期の患の際，一般の診療科としてではなく，厚生大臣の許可者の生体管理を中心としながら，患者の命を守り，安全を必要とする「特殊標榜科」として許可され，厚生省ので快適な医療を提供することを一段と強化した．

下にある審査会の許可を得た者のみが麻酔科を掲げ，▶現在麻酔科医を名乗ることができるとされた．麻酔科を標

日本麻酔科学会は専門医制度を日本で最も早く1963

榜するために要件は以下のように定められ，これらは（昭和38）年に立ち上げた学会である．近年は年間新入

今も継続している．

会員数も500人前後の学会になっている．学会員は，

1. 麻酔指導医の下で2年間以上麻酔に専従した者

手術前から手術後に至るまでの術中麻酔管理を含む周2. 全身麻酔を2年以上にわたって300例以上実施した術期医療に加えて，複数のサブスペシャルティ領域の者（施設の長の承認が必要）

診療に関与している．具体的には，救急医療や集中医

3. 外国において1と同等の教育を受けた者

療などにおける重症患者の全身状態の管理や，急性痛，続いて，麻酔科標榜医の資格取得の条件に挙げられ慢性痛，がん性疼痛などペインクリニック，緩和医療た指導を担当する「麻酔指導医」を認定するために，

における鎮痛，無痛分娩などが含まれる．

1962（昭和37）年3月に「麻酔指導医認定委員会」が発足

神戸市にある本学会の事務局の隣には麻酔博物館をし，筆記試験，口頭試問，実地試験のすべてに合格し設置している．麻酔科関連医療について今日の医療がた者を「麻酔指導医」と認定する活動が開始された．

確立されるまでの歴史的展示物を公開し，1804（文化1963（昭和38）年2月に実施された初回の試験では50人

元）年に世界で初めて全身麻酔を行った華岡青洲に関すが受験し，35人が合格した．これらの合格者に9人のる展示も豊富に揃えている．青洲が開発した曼陀羅華

認定委員会委員を加え，44人が第1回麻酔指導医認定（別名チョウセンアサガオ）を主成分とする全身麻酔薬試験の合格者として発表された．

にちなみ，本学会のロゴマークにはチョウセンアサガオを使用している．

367

日本医学会創立120周年記念誌.indb 367

22.2.25 4:29:00 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本胸部外科学会
The Japanese Association for Thoracic Surgery◆ 設立：1948（昭和23）
年11月3日 ◆ 日本医学会加盟年：1957（昭和32）年 ◆ 代表者：澤 芳樹◆ 会員数：8,139人 ◆ 機関誌：General Thoracic and Cardiovascular Surgery（Online Journal） ◆ URL：https://www.jpats.org/▶歴史・沿革・現在

Surgery』に移行し，2007（平成19）
年に『General Thoracic

1948（昭和23）年5月に東西の結核外科研究会が合同

and Cardiovascular Surgery』と改称し，2018（平成30）

し，全国規模の学会を開催することとなり，同年11月

年にはImpact Factorを取得した．胸部外科領域では唯3日に第1回胸部外科研究会が発足され，翌1949（昭和一の英文誌を発行し医学研究の向上に寄与している．

24）年に日本胸部外科学会と改称された．胸部外科領

また，2022（令和4）
年にはCase Report誌を発刊するこ域のさらなる展開を図り，2003（平成15）年に法人格をとが決定している．

取得し特定非営利活動法人となり理事長制を導入し，学術集会・各種セミナー開催：本会は他に類を見ない3

2020（令和2）年には多様化する医学領域に対応するた分野（心臓・呼吸器・食道）から構成される総合学術団

め一般社団法人へと移行し，現在に至る．

体であり，関連学会と協力し年1回の定期学術集会を開

本会の会員数は発足当時156人であったが，2年後に催している．2020（令和2）年より3分野会長制を導入

は1,000人，1965（昭和40）
年に4,000人，近年では8,000

し，本会が基盤学会となり縦横のネットワークの構築

人を超えており，学会における委員会もその活動を発と発展につなげることを目指すこととなった．昨今，展させ現在は30余りとなっている．

開催形式は新型コロナウイルス感染症の影響により

学術調査：1986（昭和61）年に学術委員会活動の一環

Hybrid開催を導入し大きく様変わりをしているが，各として胸部外科手術の全国アンケートを開始し，回収

種セミナーや医療安全講習会の開催も含め，内容は年々率95％以上を誇り，わが国の胸部外科領域の発展に大充実度を増している．また，本会は5つの地方会（北海道・いに寄与してきた．以後，日本心臓血管手術データベー

東北・関東甲信越・関西・九州）を有し，一体化事業とス機構（JCVSD），National Clinical Database（NCD）が発ともに各地方会が活発に学術集会を開催している．

足し，学術調査も連動するようになり，いっそう有機

次世代育成：JATS Academyの構築（研究助成，手術ビ的な運用が期待されている．

デオライブラリーなど），心臓血管外科・呼吸器外科サ専門職育成・支援：1980（昭和55）年に胸部外科専門

マースクールの開催を通じて次世代人材育成を行って医制度が開設され，指導医・認定医・指定施設およびいる．今後胸部外科領域を先導する立場となる次世代関連施設の認定を行ってきた．2001年には新たな専門をJATS NEXTと称し，学術集会企画や会誌編集など，医制度が導入され，外科専門医を基盤とするサブスペ

学会運営への参画を予定している．また，フェローシッ

シャルティー専門医および施設認定のため，胸部外科

プやアジアトラベルグラントを実施し，海外の大学・領域の関連学会と連携を図り，3学会構成心臓血管外科研究機関との交流を図り，胸部外科領域のグローバル

専門医認定機構（構成学会：本会・日本心臓血管外科学な次世代への継承を目指している．

会・日本血管外科学会），呼吸器外科専門医合同委員会▶要望・提言（構成学会：日本呼吸器外科学会・本会）が発足され，

ダイバーシティへの取り組み，インセンティブなどその役割を移行した．2003（平成15）年には厚生労働の処遇改善と働き方改革をいっそう進め胸部外科医の省告示の「医療機関の広告規制緩和」に則り，構成各学

地位の向上を図る．胸部外科領域3分野の活動を最大限会が法人化し，心臓血管外科専門医と呼吸器外科専門に発展させその総合力を発揮し，学術的発展と合理的医が広告可能となった．

運営，次世代胸部外科医育成と国際的ブランドを達成

機関誌発行：1953（昭和28）年に『日本胸部外科学会雑するために，VisionとLeadershipを持ち，Challenging，誌』を創刊し，当初の季刊から1955（昭和30）年に月刊

SustainableそしてToughな胸部外科学会を構築することし，1998（平成10）年に国際的展開を図るため英文誌とが，日本の胸部外科学そして外科学全体の発展につ『The Japanese Journal of Thoracic and Cardiovascular

ながり，世界に貢献することができると確信している．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 368

22.2.25 4:29:01 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本脳神経外科学会
The Japan Neurosurgical Society◆ 設立：1948（昭和23）年5月3日 ◆ 日本医学会加盟年：1959（昭和34）年 ◆ 理事長：宮本 享◆ 会員数：約1万200人 ◆ 機関誌：Neurologia medico-chirurgica ◆ URL：http://jns.umin.ac.jp/▶学会設立以前

生した．また認定委員会委員が推薦した者，訓練場所
進（第3代順天堂主）が日本の長，および訓練場所の長から推薦された者についてで最初の穿頭術を行ったのを端緒に，欧米諸国と同様，選考し計186人を認定した．1969（昭和44）年以降は申脳神経外科手術は一般外科の教授たちにより散発的に請者全員に筆記および口頭試験を課している．日本脳行われてきた．1899（明治32）年に開始された日本外神経外科学会は，専門医育成を学会の中核事業の一つ

科学会総会において，脳神経外科手術に関しても報告と位置付け，1972（昭和47）年には訓練施設基準を整されてきた．

備し，1987（昭和62）年から生涯教育のクレジット制▶日本脳・神経外科研究会の設立から日本脳神経外科学会改称までを導入，1999（平成11）年に基本領域の診療科と認定

1877（明治10）年，佐藤1948（昭和23）
年5月3日，齋藤眞 名古屋大学教授，

中田瑞穂 新潟大学教授，荒木千里 京都大学教授，清水され，2011（平成23）年から研修プログラム制に移行した．

▶世界脳神経外科学会の開催

健太郎 東京大学教授らによって，日本脳・神経外科研1955（昭和30）年に創設されたWorld Federation of究会が結成され，翌5月4日に第１回総会が新潟大学のNeurosurgical Societies（WFNS）に日本も創設時より加講堂で開催された（会長 齋藤眞，演題数26題）．以後盟し，第5代会長を務めた佐野圭司 東京大学教授が，年2回の研究会が各地で開催され，1952（昭和27）年に1973（昭和48）年，第5回世界脳神経外科学会を東京で

日本脳・神経外科学会と改称された．1955（昭和30）

開催した．

年から学術総会の開催は年1回となり，1959（昭和34）
年に学会機関誌『Neurologia medico-chirurgica』が発▶生涯教育としての日本脳神経外科コングレス
創設刊された．1965（昭和40）年6月，医療法第70条に診療1980（昭和55）年，専門医数が増加するにつれ生涯

科名として加えられた際に，法律用語では「・」を入れ教育の必要性が高まり，専門医の生涯教育を日的とし

ら れ な い た め， こ の 年 に 日 本 脳 神 経 外 科 学 会（Theた日本脳神経外科コングレス（The Japanese Congress

Japan Neurosurgical Society）と改称された．この法案

of Neurological Surgeons）が設立され，その第1回がの提案理由のなかで脳神経外科は「脳，脊髄及び末梢神

1981（昭和56）年2月に開催された．以後年に1回開催

経に関する外科」と定義された．

され，学会長は原則50歳以下の会員が務めている．紋▶診療科・講座としての独立章に書かれた「Ancora imparo.」はミケランジェロの言

1951（昭和26）年，東京大学病院に診療科として初めて脳神経外科が設置され，1963（昭和38）年，脳神として伝えられ「私は今でも勉強している」を意味する．

▶法人化以降，現在まで

経外科講座，診療科とも正式に文部省に認められた．

2003（平成15）年，日本脳神経外科学会は社団法人

以後，新潟大学，京都大学，慶應義塾大学で脳神経外として認可され，初代理事長を吉本高志が務めた．次科講座が開講し，1965（昭和40）年の診療科名認可後，いで橋本信夫，寺本

一般病院や全大学医学部に脳神経外科が設けられ，日悌二，宮本

本脳神経外科学会の会員数は急速に増加した．

年に一般社団法人に移行した．現在各専門領域に分科▶専門医制度の創設と整備会として，日本脳腫瘍学会，日本脳腫瘍の外科学会，

明，嘉山孝正，新井一，冨永享が理事長を務めている．2012（平成24）1966（昭和41）年，第1回認定医（専門医）制度準備委

日本脳卒中の外科学会，日本脳神経血管内治療学会，

員会が開催され，当時の専任脳神経外科教授14人を認

日本脊髄外科学会，日本脳神経外傷学会，日本定位・定医として認定し，認定医制度に関する規則，細則を機能神経外科学会，日本小児神経外科学会があり，ほ作成した．翌1967（昭和42）年8月31日に第1回認定審

か に 多 く の 関 連 学 会 が あ る． 学 会 独 自 にJapan

査会が開催され，わが国での脳神経外科のパイオニア

Neurosurgical Database（JND）を構築して，2018（平成で学術総会の会長を歴任した8人には別格として認定証

30）年より悉皆性の高い症例登録を開始した．現在年を贈呈し，上記委員と併せて第22号までの認定医が誕間22万例を超える脳神経外科手術がなされている．

369

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本輸血・細胞治療学会
The Japan Society of Transfusion Medicine and Cell Therapy◆ 設立：1952年(昭和27)年6月 ◆ 医学会加盟年：1959(昭和34)年◆ 代表者：松下 正 ◆ 会員數：6,300人 ◆ 機関誌：日本輸血細胞治療学会誌▶前身
第二次世界大戦後の1948（昭和23）年，東大分院輸血◆ URL：http://yuketsu.jstmct.or.jp/

ジメント改革」（提言）中の輸血部を含む中央診療部門の合理化案への撤回要請

梅毒事件を契機として，連合軍司令部は，厚生省や東2006（平成18）年4月：有限責任中間法人日本輸血・細京都に対し国の輸血対策をたてるように指示し，1951

胞治療学会を設立（昭和26）年から全国に血液銀行が次々に設立されて2007（平成19）年9月：適正で安全な自己血輸血を推進

いった．このような状況下，日本における新しい学問する看護師の育成を目的として，本学会と日本自己血の出現に対し，志を同じくする者が相集まって勉強す

輸血学会が共同して学会認定・自己血輸血看護師制度る場として，1952（昭和27）
年6月，宮本正治
（当初日本

を発足

製薬．後に血漿研究所）らの世話により東京学士会館に2009（平成21）年6月：一般社団法人日本輸血・細胞治

おいて，第1回日本血液銀行運営研究会が発足した．

療学会に変更登記1953（昭和28）年3月の第4回例会を以て第1回日本輸血

同年11月：第16回秋季シンポジウム・第20回ISBTア研究会総会とすることになった．1954（昭和29）年，大ジア部会同時開催（名古屋）

阪市において第2回研究会が開催され，日本輸血学会と2010（平成22）年5月：臨床輸血に精通し安全な輸血に改称された（日本輸血学会雑誌 第39巻 第1号より引用）．

寄与することのできる看護師の育成を目的として，日▶あゆみ

本血液学会，日本外科学会，日本産科婦人科学会，日1954（昭和29）
年4月：日本輸血学会設立

本麻酔科学会の協力，および日本看護協会の推薦を得

1960（昭和35）年4月：第8回総会・第8回国際輸血学会て，学会認定・臨床輸血看護師制度を発足（ISBT）
総会同時開催（東京）

同年7月：アフェレーシスに精通し，安全なアフェレー

1991（平成3）年4月：安全にして効果的な輸血の発展

シスに寄与することができる看護師の育成を目的としと普及を目指し，輸血医学の基礎および臨床に関するた学会認定・アフェレーシスナース制度を発足

知識と実践力を備えた医師を育成することを目的して2015（平成27）年5月：安全で品質管理された細胞治療

日本輸血学会認定医制度を発足を進めることを目的として細胞治療認定管理師制度発足

1995（平成7）年4月：輸血に関する正しい知識と的確▶現在

な輸血検査により，輸血の安全性の向上に寄与するこ

輸血医学・細胞治療学の進歩および安全で適切な輸とのできる技師の育成を目的として，本学会と日本臨血医療・細胞治療を推進するとともに国民の保健衛生

床検査医学会，日本臨床検査同学院，日本臨床衛生検の向上に貢献することを目的とし，その目的達成のた査技師会が共同して認定輸血検査技師制度を発足

めに 学術集会等の開催，学会誌（日本輸血細胞治療学

1996（平成8）年3月：第44回総会・第24回ISBT総会同会誌）の発行，認定医，認定技師などの育成と認定，委

時開催
（千葉）

託事業の実施と研究支援，国際学会との交流，協力の1999（平成11）年1月：輸血用血液や分画製剤の適正使推進，国民への情報提供と教育の事業を行っている．

用を徹底することと，輸血の安全を保証することで，特に，チーム医療としての輸血医療の推進とそれにかより安全な輸血管理が行われることを目的に，輸血機

かわる医療職の育成，輸血医療に関するエビデンスに

能評価認定
（I&A）
制度を発足

基づく最新のガイドラインの作成・公表，細胞治療・2002（平成14）年5月：国立大学医学部付属病院長会議

再生医療の支援体制の確立に力点を置いて活動を進め「国立大学付属病院の医療提供機能強化を目指したマネ

ている．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 370

22.2.25 4:29:03 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本医真菌学会

The Japanese Society for Medical Mycology（JSMM）◆ 設立：1956（昭和31）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1963（昭和38）年 ◆ 代表者：澁谷和俊◆ 会員数：約950人 ◆ 機関誌：Medical Mycology Journal ◆ URL：http://www.jsmm.org/index.html▶設立

2003（平成15）年1月：日本医真菌学会ウェブサイトを

日本医真菌学会は病原真菌や真菌症に関する唯一の立ち上げ（現・広報委員会）．

専門学会であり，わが国の医真菌学研究のうえで，長2006（平成18）年10月：第50回日本医真菌学会総会，

年にわたって中心的な役割を果たしてきた．

50周年記念誌発刊．

日本医真菌学会が創立されたのは1956（昭和31）年秋

2007（平成19）年：第9代理事長に渡邉晋一．

で，学会創立の母体となったのは，その前年の1955（昭2009（平成21）
年：第17回 ISHAM学術会議 東京で開催，

和30）年に結成された文部省科学研究費による「カンジ

大会長 小川秀興：53か国より922人参加．

ダ症総合研究班」であり，堂野前維摩郷（大阪大学内科教

2011（平成23）年8月：一般社団法人日本医真菌学会に授），秋葉朝一郎（東京大学細菌学教授）をはじめ，関連

改組．

する臨床・基礎の多くの分野の指導的研究者を糾合した，

2013（平成25）年：第10代理事長に比留間政太郎，真まさしく学際的な研究者グループとして出帆した．

菌検査法マニュアル作成．

▶沿革とあゆみ2015（平成27）年：第11代理事長に河野1956（昭和31）
年10月：日本医真菌学会創立．

部会設立．

1957
（昭和32）年12月1日：第1回日本医真菌学会総会

2017（平成29）年：第12代理事長に坪井良治，次期ア開催．学術大会長に堂野前維摩郷．

ジ ア 太 平 洋 医 真 菌 学 会（Asian-Pacific Society for

1960（昭和35）
年：初代理事長に秋葉朝一郎が就任．

Medical Mycology；APSMM）日本での開催を決定．

1960（昭和35）年：機関誌『真菌と真菌症』，『Japanese

2019（平成31）年：第13代理事長に澁谷和俊．

Journal of Medical Mycology』
創刊．

▶現在の取り組み

1961（昭和36）年：49番目の学会として日本医学会に加入．
1963（昭和38）年：第2代理事長に土屋年次学術集会には，医学，理学，薬学，農学，水産学，獣医学，食品微生物学など多岐にわたる専門領域の研毅，用語委員会常置．
1970（昭和45）
年：第3代理事長に三浦茂，5つの支究者が参加し，真菌症の重要性を再認識させるのみな
らず，実地の医療従事者から研究者に至るまでの幅広

修．

い斯学の徒に知識普及を図ると同時に，新たな研究課

1973（昭和48）
年：第4代理事長に岩田和夫．

題の創起や更なる診断・治療の進歩を促しており，年41974（昭和49）年：第18回総会で「日本医真菌学会賞」

回発行されている機関誌『Medical Mycology Journal』

を設置．

には，急速な学問の進歩を反映して活発な論文投稿が1975（昭和50）
年：第6回 国際医真菌学会（ International

されている．

Society for Human and Animal Mycology；ISHAM）東また，『各種深在性真菌症診断・治療のガイドライン』

京で開催，大会長 岩田和夫，開会式に常陸宮殿下のごの作成・改訂，真菌症診断に関する講習会開催，HPで臨席を仰ぎ，34か国より396人参加．

の用語解説や教育動画公開など，医真菌学に関する最1982（昭和57）
年：第5代理事長に池本秀雄．

新情報を発信している．若手研究者や女性会員の活動

1985 〜 1988年：ISHAM会長に占部治邦が就任．

支援も積極的に行い，全国の各支部会を開催し，関連

1988（昭和63）年：第6代理事長に深澤義村，各種委員

学会と連携し共同シンポジウムを開催するなど，交流会を常置．

活動を通じ，日本医真菌学会は医学，医療水準の向上

1989（昭和64）年：若手研究者を対象とした学術奨励に寄与するために重要な役割を果たしている．

賞を設置．

さらに，国際的には，ISHAMにおいて，これまでに

1990
（平成2）
年：機関誌名を『日本医真菌学会誌』に改称．

会 長， 副 会 長， 編 集 委 員 と し て 尽 力 す る と と も に，

1994
（平成6）
年：第7代理事長に野澤義則．

APSMMの運営にも深くかかわっており，2024
（令和6）

1997
（平成9）
年：優秀論文賞を設置．

年に京都での開催が決定している．本学会は世界の医2001（平成13）
年：第8代理事長に小川秀興．

真菌学の発展にも大きく貢献している．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本農村医学会

The Japanese Association of Rural Medicine（JARM）◆ 設立：1952（昭和27）年7月26日 ◆ 日本医学会加盟年：1963（昭和38）年 ◆ 代表者：佐藤賢治 ◆ 会員数：4,959人◆ 機関誌：（和文誌）日本農村医学会雑誌（日農医誌），（英文誌）Journal of Rural Medicine（JRM） ◆ URL：http://www.jarm.jp/▶設立から現在まで（昭和52）年から始まり，その後継続して研究助成を受

1900（ 明 治33）年 に 制 定 さ れ た 産 業 組 合 法 の 下，けている．研究課題は，農村医学，疾病の生命予後な

1919（大正8）年，窮乏する農村地域の無医地区の解消

どに関する研究であり，また過年度，農林水産省およと低廉な医療供給を目的に，島根県青原村の信用購買

び厚生労働省から事業を受託している．

販売生産組合が産業組合として初めて診療所を開設し，国際農村医学会との交流：国際農村医学会は，1960

その後，この運動が全国に広がり，産業組合による医（昭和35）年，第1回をフランスで開催し，その後3年ご療機関が全国各地に誕生した．戦後，1948（昭和23）とに世界各国で開催．2018（平成30）
年，第20回は東京

年の農協法の施行により，設立主体が産業組合から厚にて，日本農村医学会とのジョイントにより開催され生農業協同組合連合会（厚生連）に継承された．

た．現在，
国際農村医学会事務局は日本に置かれている．

当時の農村の保健問題は，低栄養，過重労働などを背▶学会の沿革景に，結核をはじめとする感染症，寄生虫の蔓延，手遅1919（大正8）年，島根県青原村に信用購買販売生産

れによる重症化などが喫急の課題であった．この状況下

組合診療所が誕生．その後，全国各地で産業組合によで，若月俊一（佐久病院長）ら厚生連の代表病院長が討議る医療機関が誕生．

して，1952（昭和27）
年，日本農村医学会が発足した．
その後70年を経て，社会情勢や医療の変遷に伴い，農1948（昭和23）年

農協法の施行に伴い，医療機関

が厚生連へ移管．

村医学の役割や使命も少しずつ変化してきた．現在の農村

1952（昭和27）年，日本農村医学会設立総会および医学は，農村を含む，地域における保健・医療・福祉を包第1回学術総会開催（長野市）．初代理事長 若月俊一
（佐

括的に調査，研究して，地域住民に対する包括的ケアを実久病院長）就任．
『日本農村医学会雑誌』創刊．

践して地域の再生と活性化を図り，結果として日本再生へ

1961（昭和36）年，日本医学会第50分科会加盟承認．

とつながるような社会への貢献を目的としている．

1967（昭和42）年，社団法人（厚生省）認可．

▶学会員の構成
本学会の正会員（4,959人）のうち，全国の厚生連病院に勤務している医師が約9割強，その他，大学の医師・研究者・保健師などが1割弱である．

▶学会の主な事業
学術総会の開催：第1回学術総会は，1952（昭和27）
年7月26日，若月俊一会長の下，長野県で開催された．
第1回以降，毎年全国各地で開催され，医師・看護師・1992（平成4）年，第2代理事長 登内眞（土浦協同病院長）就任．
2001（平成13）年，第3代理事長 林

雅人
（平鹿総合

病院長）就任．
2004（平成16）
年，
特別プロジェクト「農薬中毒部会」，「農機具災害部会」，「農村の生活習慣病部会」
発足．
2005（平成17）年，第4代理事長 山根洋右
（島根医科
大学環境保健医学教授）就任．

理学療法士・検査技師など多職種が参加し，活発な討2005（平成17）
年，『Journal of Rural Medicine』
創刊．

議を行っている．

2007（平成19）年，第5代理事長 藤原秀臣
（土浦協同

機関誌の発行：『日本農村医学会雑誌』は学会発足年に初刊し，現在第70巻（年6回）を発行．また，『Journal

病院長）就任．
2008（平成20）
年，特別プロジェクト「食と健康部会」

of Rural Medicine（JRM）』を2005（平成17）年に創刊

発足（2018年，生活習慣病部会に合流）．

し，現在は第16巻（年4回発行）を発行．第14巻以降は2011（平成23）年，一般社団法人認可．

電子ジャーナル．
疫学研究：特別研究プロジェクト事業の3つの部会「農薬中毒部会」，「農機具災害部会」，「農村の生活習慣病部会」にて，長期にわたる調査を実施し，研究成果を
雑誌や学術総会に発表するとともに，地域住民への啓発活動を行っている．

2013（平成25）年，第6代理事長 早川富博
（足助病院
長）就任．
2017（平成29）年，第7代理事長 新谷周三
（JAとりで総合医療センター院長）就任．
2021（令和3）年，第8代理事長 佐藤賢治
（佐渡総合病院長）就任，現在に至る．

委託研究事業の実施：JA共済連委託研究事業は1977372

日本医学会創立120周年記念誌.indb 372

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本糖尿病学会
The Japan Diabetes Society◆ 設立：1957（昭和32）
年12月15日 ◆ 日本医学会加盟年：1963（昭和38）年 ◆ 代表者：植木浩二郎◆ 会員数：1万7,552人（2021年3月31日時点） ◆ 機関誌：（和文誌）糖尿病，（英文学会誌）Diabetology International ◆ URL：http://www.jds.or.jp/▶設立から社団法人化まで『糖尿病専門医研修ガイドブック』初版を発刊した．

1957（昭和32）
年12月15日，東京大学において開催され2002（平成14）年5月，理事長に春日雅人が就任した．

た日本糖尿病学会設立発起人会にて小林芳人座長の下，勝2004（平成16）年，糖尿病総合対策事業として第1次

沼精藏初代学会長をはじめとする初代役員が選出され，日「対糖尿病戦略 5ヵ年計画」の策定を決定した．
『 科学的

本糖尿病学会は糖尿病学の進歩・発展を図り，国民の災害根拠に基づく糖尿病診療ガイドライン』を発刊した．

を防止することを目的とした学会として設立された．

2005（平成17）年，日本医師会，日本糖尿病協会と1958（昭和33）年，第1回日本糖尿病学会年次学術集の協力で日本糖尿病対策推進会議が設立された．糖尿

会
（討議会）
を開催し，
学会誌『糖尿病』
第1巻を発刊した．

病戦略研究「Japan Diabetes Outcome Intervention

1961（昭和36）年3月，日本医学会定例評議会で分科会としての加盟が承認された（2年後総会時に加盟）．
1962（昭和37）
年5月，会則改定により理事制となり，2006（平成18）年，日本人糖尿病データベース構築
事 業 と し て「Japan Diabetes Complications and thePrevention Prospective（JDCP）Study」を開始した．

理事長に小林芳人が就任した．
1963（昭和38）
年，日本糖尿病学会地方会（後の支部）

2008（平成20）年5月，理事長に門脇孝が就任した．

2010（平成22）年，第2次「対糖尿病戦略5ヵ年計画」を設置した．
1965（昭和40）年9月，『糖尿病治療のための食品交を策定し，アクションプラン「DREAMS」を発表した．
糖尿病の分類と診断基準に関する委員会報告を発表した．

換表』
初版を発刊した．
1967（昭和42）年1月，卒後教育のための集会「糖尿同年11月，学会英文誌『Diabetology International』を創刊した．

病学の進歩」
第1回を開催した．
1968（昭和43）
年7月，理事長に中尾喜久が就任した．
1970（昭和45）年10月，糖尿病診断基準勧告を発表した．
1973（昭和48）
年4月，理事長に葛谷信貞が就任した．
1977（昭和52）
年5月，理事長に堀内

Trial（J-DOIT）-1, 2, 3」が開始された．

光が就任した．

1982（昭和57）年，糖尿病の診断基準に関する委員
会報告を発表した．

2011（平成23）年，若手研究奨励賞の第1回贈呈が行われた．
2012（平成24）年4月1日，一般社団法人日本糖尿病学会に移行した．HbA1cの国際標準化を進め，臨床において正式なNGSP値の使用が可能になった．
2013（平成25）年5月，新しい血糖コントロール目標

1983（昭和58）
年5月，理事長に小坂樹徳が就任した．

「熊本宣言2013」を発表した．

1985（昭和60）年1月28日，文部省の認可を得て，社を発表した．若手研究助成金制度を開始した．

▶社団法人化から2000年まで
団法人日本糖尿病学会を設立した．

2015（平成27）年，第3次「対糖尿病戦略5ヵ年計画」
2016（平成28）年，国立国際医療研究センターと共1987（昭和62）年5月，学会賞（ハーゲドーン賞，シ

同で診療録直結型全国糖尿病データベース事業「Japan

オノギ・リリー賞：後にリリー賞），ならびに坂口賞のDiabetes compREhensive database project based on an

第1回贈呈が行われた．
1989（平成元）年4月，認定医制度（後に専門医制度）の施行を開始した．
1991
（平成3）
年5月，理事長に赤沼安夫が就任した．
1996（平成8）年，分科会として日本糖尿病合併症学会が設立された．
1999（平成11）年，実地医家との知識共有推進のため『糖尿病治療ガイド1999』を発刊した．糖尿病の分類と診断に関する委員会報告を発表した．

Advanced electronic Medical record System（J-DREAMS）」を開始した．
2019（令和元）年，学会賞として女性研究者賞を新設
した．
2020
（令和2）
年6月，理事長に植木浩二郎が就任した．
同年8月，第4次「対糖尿病戦略5ヵ年計画」を発表した．

▶現在

糖尿病に関するさまざまな調査研究事業，最新の知識共有のための学術集会の開催，会誌・診療ガイドラ

2000（平成12）年，日本病態栄養学会と日本糖尿病

イン・治療ガイドなどの出版，糖尿病専門医の育成，

教育看護学会の参加を得て，日本糖尿病療養指導士認

国内外の学術団体との交流・共同事業，国民に対する定機構が設立された．

糖尿病の正しい知識の普及・啓発，糖尿病学の発展に▶2001年以降

2001（平成13）年，専門医カリキュラムを制定し，貢献した会員および今後の糖尿病学の将来を担う若手会員に対する顕彰活動を行っている．

373

日本医学会創立120周年記念誌.indb 373

22.2.25 4:29:05 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史

日本矯正医学会

The Japanese Association of Correctional Medicine◆ 設立：1951（昭和26）
年1月1日 ◆ 日本医学会加盟年：1963（昭和38）年 ◆ 代表者：新妻宏文 ◆ 会員数：1,088人◆ 機関誌：矯正医学（The Journal of Correctional Medicine） ◆ URL：http://jams.med.or.jp/members-s/52.html▶前身▶大津会長以後

東京監獄監獄医から東京帝国大学衛生学教室（横手千代之助教授）に研究生として出向した経歴をもつ初代司
法省衛生官芥川1967（昭和42）年，大津が勇退し，新会長に多田隈満（東京拘置所）が選出された．

信の発起により，1925（大正14）年，1968（昭和43）年，会則の改正により，会の代表を

行刑衛生会（日本矯正医学会の前身）を設立．同年，機理事長が，総会開催を会長が司ることに変更された．

関誌『行刑衛生会雑誌』を刊行．同誌は当初季刊であっ1969（昭和44）
年，樋口幸吉（法務省矯正局医療分類課

たが1930（昭和5）年より月刊となり，世界唯一の月刊

長，以下「医療分類課長」）が理事長に選出された．

専門医学雑誌（ 当 時 ）と い わ れ た． 学 術 集 会 と し て，

1970（昭和45）〜 1976（昭和51）年，『矯正医学』の発1929（昭和4）年，豊多摩刑務所において行刑衛生集談

刊が滞る（この間，役員構成を含め学会運営の詳細不明．

会を初めて開催．また他団体との連携として，同年開学会総会については毎年開催）．

催された第1回日本連合衛生学会に構成団体の一つとし1976（昭和51）年，理事長 栗原徹郎（医療分類課長）．

て参加．1941（昭和16）年，太平洋戦争の勃発により1978（昭和53）年，第1回世界行刑医療会議（フラン

活動は停止．
［ 関連事項：1942（昭和17）年，芥川の後任として大津正雄が司法省衛生官に着任］▶戦後
行刑衛生会を解消し，新たに1951（昭和26）年，大津（法務府矯正保護局医療科学分類課長）を中心に日本
矯正医学会を発足．1952（昭和27）年，大津が会長に

ス・ディジョン）に栗原理事長が出席．
1981（昭和56）年，理事長 上舘貢（医療分類課長）．

1983（昭和58）年，第2回世界行刑医療会議（カナダ・オタワ）に上舘理事長が出席．
1985（昭和60）年，日本学術会議協力学術研究団体に登録された．

就任し，機関誌『矯正医学会誌』を刊行（同誌は第6巻

1987（昭和62）年，理事長 岩堀武司（医療分類課長）．

から『矯正医学』と改題）．発足当時の学会の目的は会則

1992（平成4）年，理事長 大橋秀夫（医療分類課長）．

において「矯正医学ならびに関連諸学科に関する理論，

2003（平成15）年，第50回学会総会開催にあたり，その応用の発達を促し，併せて会員相互の親睦を図る

記念事業として総会特別号『テキスト矯正医学−矯正こと」と定められ，会員構成も成人・少年矯正の実務家，

医学の新たな礎石を目指して−』を発刊．

研究者にまで広げられた．
［ 関連事項：1953（昭和28）

2015（平成27）年，理事長 新妻宏文（宮城刑務所）．

年，矯正医学研究費予算の新設により研究発表の機運▶機関誌の目録がいっそう高まる］『行刑衛生会雑誌』第1巻から『矯正医学』第68巻まで

1954（昭和29）年，第1回日本矯正医学会総会を虎ノ門共済会館講堂において開催．
1959（昭和34）年，大津会長がアメリカ矯正医学会の機関誌の目録が下記にまとめられている．
・池尻：矯正医学, 2005; 54（1）:15-78.
・鳥海，岩田：矯正医学, 2021; 69（1）:8-20.

総会に出席．
1960（昭和35）年，日米矯正医学会合同会議/第7回
日本矯正医学会総会を日本都市センターホールにおい図

日米矯正医学会合同会議の様子て，法務省，厚生省，東京都，矯正協会，日本医学会，
および日本精神神経学会の後援を受けて開催（図）．
1961（昭和36）年，日本医学会第52分科会として加入が認められた．
［加盟は1963（昭和38）年］
1963（昭和38）年，第16回日本医学会総会において，大津会長が総会特別講演「矯正医学とその展望」の機会を与えられる．
（矯正医学, 1962; 9特別号: 214.より転載）

374

日本医学会創立120周年記念誌.indb 374

22.2.25 4:29:06 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本神経学会Japanese Society of Neurology◆ 設立：1902（明治35）年 ◆ 日本医学会加盟年：1961（昭和36）年 ◆ 代表者：戸田達史 ◆ 会員数：9,573人（2021年8月現在）◆ 機関誌：（和文誌）臨床神経学，（英文誌）Neurology and Clinical Neuroscience ◆ URL：https://www.neurology-jp.org▶日本神經學會・日本精神神經學會
日本における神経学の先達である川原

一緒に活動してきた精神医学と神経学は別々の学会と汎は長崎医学校を経て東京大学医学部に進みベルツから内科学，

して活動することとなり，1963（昭和38）年の第4回から日本神経学会に変更された．

神経学を学び1883（明治16）年に卒業，愛知医学校に設立時396人の会員は1964（昭和39）
年には1,000人を奉職し，神経学，内科学，精神医学などを教え1897（明超え，2021（令和3）
年8月には9,573人と大きく発展した．

治30）年に日本最初の神経学書『内科彙講−神経系統編』を発刊，現在「球脊髄性筋萎縮症」として知られる

1960（昭和35）年10月には米国の『Neurology』
誌を模範として機関誌『臨床神経学』を創刊した．

世界初の兄弟例を報告した．三浦謹之助は1887（明治1962（昭和37）年の九州地方会に始まり1967（昭和20）年に帝国大学医学部を卒業，1889 〜 1892年に独42）年までに全7つの地方会が設置され，診療・研究レ

仏に留学して神経学を学び，帰国後は1895（明治28）〜

ベルの向上に貢献した．

1924（大正13）年に帝国大学内科学第一講座教授として活躍した．1902（明治35）年，精神科の呉教育への取り組みも早く，設立当初より「神経学臨床秀三と訓練基準に関する委員会」を設置し，そこから1966（昭

ともに492人の会員で「日本神經學會」を設立，『神經學和41）年に専門医制度の設置が提案され，1974年度か雑誌』も創刊された．このように日本の神経学会は精神ら専門医認定制度が実施され，いくつかの変遷を経て医学とともに始まったが，精神医学講座が各大学に設現在に至っている．

置されたのに対して，神経学講座は皆無で，内科や精診療レベルの向上にはガイドラインも重要で2000

神科のなかで命脈を保っていた．1935（昭和10）年に（平成12）年から検討し2002（平成14）年から発刊を開「日本精神神經學會」と改称され，それまでの総会の期

始，現在までに18疾患について単独あるいは他学会な日，開催地の日本内科学会総会との連携がなくなった．

どと共同で診療ガイドラインを発刊している．

▶日本臨床神経学会・日本神経学会

前述のように新しい日本神経学会はその設立から国

第二次世界大戦後，1953（昭和28）年の日本精神神際的で，1960（昭和35）年12月にはWFNに正式に加盟

經學會第50回総会で内村裕之が「日本精神医学の過去した．分離後間もない1961（昭和36）年にはWFNの支と将来への希望」，勝沼精藏が「日本神経学の発達の足部としてアジア大洋州神経学連合（AOFN）設立に貢献

跡並に将来への希望」と題して特別講演を行った．このし，1962（昭和37）年，学術大会第1回アジア大洋州神総会で神経学分野の分離独立が提案されたことに対し

経学会（AOCN）を主催した．さらに1981（昭和56）年にて「学会組織及び運営に関する委員会」が設置され，精はWFNの 学 術 大 会 で あ る 第12回 世 界 神 経 学 会 議

神医学部門と神経学部門の2つに分離し後者の発展を促（WCN）を京都で開催し，2017（平成29）年には第23回進することとなり，1955（昭和30）年には役員数など

WCNを主催し，史上最大の8,600人を超える参加を得の詳細が承認された．この頃，NIHなどの支援によりて，国際化は大きく進展している．

欧米の神経内科医が来日して講演や診療を行い，日本の脳神経内科医に大きな刺激を与えた．

日本神経学会は有限責任中間法人［2003（平成15）
年］を経て2009（平成21）年5月に一般社団法人となっ1954（昭和29）年には第１回臨床神経懇話会（神経学た．事業規模は1960（昭和25）年の34万円から現在の5懇話会）が発足，1957（昭和32）年の第4回まで日本精億457万円と大きく拡大し，33の常置委員会（含8小委

神神經學會総会の際に開催された．また内科神経同好員会，1部会），8つの特別委員会，18のガイドライン

会は1956（昭和31）年に第１回が開かれ第4回までは日作成委員会が活発に活動し，財務委員会での予算・決

本内科学会総会の際に開催された．第5回は第4回と同算審議，学術大会運営委員会による大会運営など大き

年に内科学会とは関係なく開催され，米国からPoser教な成果を上げ，各診療・疾患領域のセクションも17設

授が来日し記念講演が行われ，翌1960（昭和35）年か置され，各種の課題に迅速に対応できるようになった．

ら世界神経学連合（WFN）の日本支部として「日本臨床

このように日本神経学会はその120年の歴史のなか神経学会」という名称で開催されることとなり，1960

で大きく発展してきた．課題としては，標榜科名につ（昭和35）年4月，福岡にて第1回日本臨床神経学会総会

いて本来の神経科でなく神経内科を使用するも神経科・が開催された．日本精神神經學會では日本臨床神経学

精神科との混同がなくならず，脳神経内科を推奨する会の設立を受けて，同「神経学部門分離に関する委員に至っている．また専門医制度では同じ脳の疾患を扱会」において分離独立の方針が決まり，1961（昭和36）

う脳神経外科，精神科が基本領域であるための捻れ現

年の評議員会で正式に承認された．ここに1902年以来象もあり，早期の解決が望まれる．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 375

22.2.25 4:29:07 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本老年医学会
The Japan Geriatrics Society◆ 設立：1959（昭和34）年11月7日 ◆ 日本医学会加盟年：1967（昭和42）年 ◆ 代表者：秋下雅弘 ◆ 会員数：6,434人◆ 機関誌：日本老年医学会雑誌，Geriatrics and Gerontology International ◆ URL：https://www.jpn-geriat-soc.or.jp

▶前身
1956
（昭和31）年12月，第1回日本ジェロントロジー
学会が東京にて開催された（会長：塩田広重，老年医学部会長：緒方知三郎，文化科学部会長：寺尾琢磨）．そ−実地医家のための老年医学のエッセンス−』を発行
した．
2012（平成24）年4月，一般社団法人への移行により一般社団法人日本老年医学会に名称変更した．

の後1958（昭和33）年11月に名古屋にて開催された第32012（平成24）年6月，『高齢者ケアの意思決定プロ

回学会の総会において名称の変更が決定され，日本ジェセスに関するガイドライン〜人工的水分・栄養補給のロントロジー学会は日本老年学会となり，その老年医導入を中心として〜』を発表した．

学部会が日本老年医学会と改称された．

▶任意団体「日本老年医学会」として発足
1959（昭和34）年11月7日，第1回日本老年学会が東京にて開催された（会長：塩田広重，日本老年医学会会
長：緒方知三郎）．この総会にて日本老年学会が発足し，その分科会として任意団体の日本老年医学会および日本老年社会科学会が設立された．以降，年1回学術集会を開催している．
1964（昭和39）年4月，学会機関誌として『日本老年医学会雑誌』を創刊した．
1967（昭和42）年10月，日本医学会に第54分科会として加盟した．

2013（平成25）年3月，医学部学生用教科書として『老年医学系統講義テキスト』を発行した．
「 高齢者に対す
る適切な医療提供の指針」を発表した．
2014（平成26）年5月，「フレイルに関するステート
メント」を発表した．
2017（平成29）年1月，「高齢者の定義と区分に関する提言」を日本老年学会と合同で発表した．
2018（平成30）年，「健康長寿達成を支える老年医学推進5か年計画」を発表した．
2019
（令和元）
年6月，
「Advance Care Planning（ACP）
推進に関する提言」を発表した．
2021（令和3）年6月，「介護施設内での転倒に関する1985（昭和60）年6月，第1回関東老年病研究会開催．

ステートメント」を発表した．

以降，年2回開催［1989（平成元）年12月の第10回より▶法人設立後の歴代理事長

日本老年医学会関東甲信越地方会と改称］．

法人設立後の理事長は，折茂 肇（東京大学，1995 〜

1989（平成元）年4月，日本老年医学会認定医制度が2001年），佐々木英忠（東北大学，2001 〜2005年）
，大

発足した
［1999
（平成11）年6月に日本老年医学会専門内尉義（東京大学，2005〜2015年），樂木宏実（大阪大学，

医制度，2002（平成14）年6月に日本老年医学会認定老2015 〜2019年），秋下雅弘（東京大学，2019年〜）．

年病専門医制度と呼称変更がなされた］
．

▶現在

1989
（平成元）
〜1991
（平成3）
年，8つの地方支部（中国，

老年医学に関する研究の振興および知識の普及，会

四国，北海道，近畿，東北，北陸，東海，九州）が発足し，員相互および内外の関連学会との連携協力を行うこと

各々第1回地方会が開催された（以降，年1回開催）．

により，老年医学の進歩を図り，もってわが国におけ1995（平成7）年3月，文部省（現・文部科学省）の設
立許可により社団法人日本老年医学会を設立した．
2001（平成13）年6月，「高齢者の終末期医療およびケア」に関する「立場表明」を発表した．
2001（平成13）
年12月，英文機関誌『Geriatrics andGerontology International』を創刊した．
2005（平成17）年7月，『高齢者の安全な薬物療法ガ
イドライン2005』を発行した．
2011（平成23）年6月，『健康長寿診療ハンドブック

る学術文化の発展に寄与し，社会に貢献することを目的とし，その達成のために，学術集会開催，学会誌ほかの出版物刊行，専門医・指導医・教育施設の認定，調査・研究の実施，研究の奨励，研究業績の表彰，国内外の関連学術団体・研究機関との連絡および協力，
老年医学に関する普及啓発事業，研修会，セミナーの開催事業などを行っている．また，関連6学会とともに
日本老年学会を構成し，日本老年学会は国際老年学協会（IAGG）に加盟している．

376

日本医学会創立120周年記念誌.indb 376

22.2.25 4:29:08 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本人類遺伝学会
The Japan Society of Human Genetics◆ 設立：1956（昭和31）年6月22日 ◆ 日本医学会加盟年：1971（昭和46）年 ◆ 代表者：小崎健次郎 ◆ 会員数：5,584人（2021年3月現在）◆ 機関誌：Journal of Human Genetics，Human Genome Variation ◆ URL：https://jshg.jp▶沿革

遺伝医学の臨床応用と実装についても，日本人類遺1950年代，DNAの二重らせんモデルの提唱や，ヒト伝学会はわが国の主導的な役割を果たしてきた．1991の染色体数が46であることの確定など，遺伝学上のエ（平成3）年には臨床遺伝学認定医制度を設け，遺伝医学

ポックメイキングな発見が相次いだ．また，第二次世界セミナーや認定施設での研修を通じて臨床遺伝を担う大戦の終焉後，世界的に優生思想・政策への反省がなさ

人材の育成を開始した．この制度は，2001（平成13）
年，れていた．そのような時代背景の下，ヒトの遺伝に関す

日本遺伝カウンセリング学会との共同で臨床遺伝専門

る学会の必要性を感じた有志らによって，1956（ 昭和

医制度に発展した．専門医の基本領域は，産婦人科，

31）年，日本人類遺伝学会の創立総会と第1回学術集会

小児科，神経内科，耳鼻科など多領域にわたっている．

が開催された．設立発起人の顔ぶれは多彩で，遺伝医学

2021（令和3）年現在，臨床遺伝専門医数は1,560人にのみならず法医学，精神医学，内科学の研究者も加わっ達している．またこれとともに，1993（平成5）年にはていた．奇しくも同年に第1回国際人類遺伝学会がコペ

臨床細胞遺伝学認定士（2021年現在，189人）
，2005
（平

ンハーゲンで開催されている．発足当時は家系調査によ

成17）年には認定遺伝カウンセラー（日本遺伝カウンセる遺伝形式の解明，近親婚の影響の調査，隔離集団の調リング学会との共同）（2021年現在，289人）の制度を査，双生児の研究，血液型の研究などが行われていた．

設けた．これらの制度下で育った人材が，現在わが国

1959（昭和34）
年にダウン症が21番染色体のトリソミーの臨床遺伝の中核を担っている．さらに，ゲノム医学によることが発見されて以降，染色体研究者や医師の入研 究 を 支 援 す る 目 的 で2009（ 平 成21）年 に ゲ ノ ム メ

会が増え，学会大会でも染色体関連演題が中心となっディカルリサーチコーディネーターの育成が開始され，た．また，1960年代にかけて免疫分野の研究も発展し

全国各地の大学や研究機関で活躍している．

た．1960 〜1970年代にはさまざまな先天代謝異常症

本学会は，遺伝医学に関連するわが国でのさまざまの発見に伴い，酵素学などの生化学遺伝の研究者・医なガイドラインや指針の作成においても中心的な役割

師が入会するとともに，染色体分析や酵素診断の臨床を果たしてきた．遺伝カウンセリング・出生前診断に応用の一つとして出生前診断の実用化が進められた．

関するガイドライン，遺伝学的検査に関するガイドラ

さらに1980年代に入ると分子生物学的手法の導入にインなどのほか，最近ではヒトのゲノム編集に関する

よって遺伝子クローニングや病因遺伝子変異の探索が提言（4学会合同），ヒトゲノムの網羅的解析に伴う二次行われるようになった．また，この頃ゲノム科学が誕生的/偶発的所見に関する声明などの先進的な発信を積極し，その方面の研究者が数多く入会するようになった．

的に行っている．

▶活動

国際的には，日・中・韓の合同で東アジア人類遺伝

学会員による研究業績は初期のころより国際的なレベ

学会連合（East-Asian Union of Human Genetics Societies；

ルに達しており，先天性筋ジストロフィー，先天性アミEAUHGS）を設立し，2004（平成16）年には国際人類遺ノ酸代謝異常症，遺伝性溶血性貧血症，先天奇形症候群

伝学会連合（International Federation of Human Geneticsなど世界に先駆けた疾患の発見が行われた．1980年代

Societies；IFHGS）に正会員として加盟した．その後，には，さまざまな疾患における世界初の遺伝子クローニ2016（平成28）年には第13回国際人類遺伝学会を京都

ングと遺伝子変異の解明が相次いだ．1990年代に始まっで開催するに至った．この国際学会は1956（昭和31）

た国際的なヒトゲノム計画，HapMap計画などにおいて

年の第1回大会以来アジア地域で初めての開催となり，も本学会会員が先駆的な役割を果たすとともに，ゲノム70か国，3,306人が参加する盛会となった．

ワイド関連解析では世界を牽引する多くの研究成果が発▶今後表された．近年では，次世代シークエンサーを用いた新以上述べたように，日本人類遺伝学会はその会員がしい疾患遺伝子の発見が続々となされている．これまで世界に誇る研究成果を挙げるとともに，遺伝医学の臨に本学会員が世界に先駆けて発見あるいは原因遺伝子解

床実装，人材育成，関連する倫理的・社会的課題につ明を行った疾患は優に100種類を超えていると推測さいてわが国における牽引役を担ってきた．今後ともそれ，遺伝医学に多大な貢献を行ってきた．

のような存在であり続けることが期待される．

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22.2.25 4:29:09 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本リハビリテーション医学会
The Japanese Association of Rehabilitation Medicine（JARM）◆ 創立：1963（昭和38）年9月29日 ◆ 日本医学会加盟年：1968（昭和43）年 ◆ 代表者：久保俊一 ◆ 会員数：1万1,554人◆ 機関誌：（和文誌）The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine，（英文誌）Progress in Rehabilitation Medicine ◆ URL：https://www.jarm.or.jp/▶創立から現在まで
1963（昭和38）年9月29日，日本リハビリテーション
医学会創立．

▶現在
戦傷者や肢体不自由児から始まったリハビリテーショ
ン医学・医療の対象は，社会の高齢化が急速に進むにつれ，

1964（昭和39）年，第1回日本リハビリテーション医

小児から高齢者にまで広がった．また，疾病構造は複雑

学会学術集会開催，医学会機関誌『リハビリテーショになり，複数の障害が重複することも珍しくなくなった．

ン医学』
創刊．

このような状況下でリハビリテーション医学・医療が対1968（昭和43年）
年，日本医学会加盟．

象とする疾患や障害は，脳血管障害，運動器障害，脊髄1980（昭和55年）
年，専門医制度成立，リハビリテー

損傷，神経・筋疾患，リウマチ性疾患，内部障害，摂食ション医学会専門医制度開始．
1987（昭和62）年，日本リハビリテーション医学会
認定臨床医制度開始．

嚥下障害，小児疾患，がん，など，幅広い領域に及んでいる．さらに，平均寿命と健康寿命の差（不健康な期間）の拡大が問題となり，病院や施設だけでなく在宅でも，

1989（平成元）年8月，「社団法人日本リハビリテー

健康寿命の延伸のために良質なリハビリテーション医学・

ション医学会」へ法人化，津山直一が初代理事長就任．

医療が求められるようになっている，リハビリテーショ

1994
（平成6）
年6月，米本恭三が第2代目理事長就任．

ン医学・医療に対する社会の期待はきわめて大きい．

1996
（平成8）
年,
「リハビリテーション科」
標榜が認可．

しかし，全国の大学医学部あるいは医科大学のうちリ

1998（平成10）
年5月，千野直一が第3代目理事長就任．

ハビリテーション医学講座を持つところは半数に満た

2001（平成13）年，日本専門医機構18基本領域の1つ

ず，結果として，半数以上の医学生はリハビリテーショに選定．

ン医学の基本的な教育を受けないまま卒業している．ま2004（平成16）
年6月，江藤文夫が第4代目理事長就任．

た，卒後臨床研修でもリハビリテーション科の選択は必2008（平成20）
年6月，里宇明元が第5代目理事長就任．

修ではない．さらに，急性期・回復期・生活期のリハビ

2009（平成21）年，リハビリテーション科女性医師

リテーション医療施設はそれぞれ独立していることからネットワーク
（RJN）
設置．

生涯教育も不十分である．

2011（平成23）年，「震災対応ワーキンググループ」，

社会が必要とする，リハビリテーション医学に裏打「東日本大震災リハビリテーション支援関連10団体総ちされた質の高いリハビリテーション医療を提供して合戦略会議」による被災者支援の実施．

いくためには，リハビリテーション科医の育成も含め

2012（平成24）年4月1日，社団法人から「公益社団法人日本リハビリテーション医学会」へ移行認定．
2012（平成24）
年5月，水間正澄が第6代目理事長就任．

た教育体制の整備が喫緊の課題である．日本リハビリ
テーション医学会の果たすべき役割と責任は従来にも増して大きくなっている．

2013（平成25）
年，設立50周年記念式典実施．

そのために，次のことに取り組んでいる．

2016（平成28）年6月，久保俊一が第7代目理事長就①リハビリテーション医学の卒前・卒後教育の拡充

任．会員総数が1万人超（2021.7.31現在 1万1,554人：『The Japanese Journal of Rehabilitation②機関誌：（和文誌）

医師1万1,147人，医師以外407人）．
2017（平成29）年4月，日本リハビリテーション医学

Medicine』，（英文誌）『Progress in Rehabilitation Medicine』（PubMed収載）の発刊

会は，リハビリテーション医学を「活動を育む医学」と③学術大会（春，秋）・地方会（8地方会での学会）などの開催再定義した．これは，疾病・外傷で低下した身体的・④サブスペシャルティ学術団体の設立

精神的機能を回復させ，障害を克服するという従来の⑤特定機能病院，地域包括ケアシステム，地域医療

解釈の上に立って，人の営みの基本である「活動」に着構想でのリハビリテーション科医の活動の推進

目し，その賦活化を図る過程がリハビリテーション医⑥リハビリテーション医学研究の推進と臨床への還元学の中心であるという考え方を示すものである．

⑦国内外のリハビリテーション医学・医療関連学術2018（平成30）年10月，関係26団体による日本リハビリテーション医学教育推進機構（JRMEC）設立．

団体との連携推進⑧リハビリテーション医学・医療に関連する専門の職種の教育・研修支援⑨リハビリテーション医学・医療の市民向け広報378

日本医学会創立120周年記念誌.indb 378

22.2.25 4:29:10 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本呼吸器学会
The Japanese Respiratory Society◆ 設立：1961（昭和36）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1971（昭和46）年 ◆ 代表者：横山彰仁◆ 会員数：1万2,976人（2021年1月31日現在） ◆ 機関誌：Respiratory Investigation，日本呼吸器学会誌 ◆ URL：https://www.jrs.or.jp/▶歴史を参考に本稿の歴史に関して記載している．

日本胸部疾患学会の創設：1960年頃はようやく肺結学術部会の創設：2005（平成17）年には米国やヨー核以外の呼吸器疾患に目が向けられた時代であり，肺結ロッパの学会をモデルに，専門領域ごとの学術部会が核を主題からはずした研究会として，第1回胸部疾患シ設けられ，現在，10分野の部会が活動している．学術

ンポジウムが名古屋で開催された．約700人の参加があ

部会は呼吸器疾患の専門領域の研究・臨床を推進する

り，大変好評を博し，翌年に第2回が開催されることがため，情報の収集，解釈，そしてその浸透，ならびに申し合わされた．この翌年の第2回のシンポジウムが日学術部会会員相互の情報交換と親交を促進することを本胸部疾患学会発足となり第1回総会に切り替えられた．

目的としたものである．特に学術講演会のプログラム

1963（昭和38）年に『日本胸部疾患学会雑誌』が創刊

作成は実質的に部会からの提案が主となっており，そされている．なお，本誌は1998（平成10）年（36巻）かの役割はますます重要となっている．

らは『日本呼吸器学会雑誌』に改称し，さらに2012年に2016（平成28）年には，学術講演会会長や臨床呼吸は新たに創刊された英文誌『Respiratory Investigation』

機能講習会会長の選出方法に関して，それまでの会長にVolume 50から引き継がれた．併せて同じ名称の和推薦委員会を廃止し，立候補と理事投票による選挙で

文誌『日本呼吸器学会誌』が2012年に創刊された．こ選ぶ方式に変更された．

れらは，できるだけ早く英文誌にImpact Factorを取得するための措置であった．
Asian Pacific Society of Respirology（APSR）設立における役割：1984（昭和59）年の第24回総会において，アジア地域の国際学会設立が決議され，日本胸部疾患

2018（平成30）年には本会のmission，visionが策定され，患者さんを中心とした安全で質の高い医療を提供することをcore valueとして，valueとして7つのゴールが設定された．

▶現在学会の各メンバーがAPSR設立に大きな役割を果たし，役員として常務理事7人，理事35人，監事4人，代議1988（昭和63）年に日本で第1回Asian Pacific Society

員420人，
また職員8人を擁して活動している．常務理事，

of Respirology（APSR）
総会が開催された．

理事，代議員とともに各委員長，部会長などが学会をリー

1989
（平成元）
年には認定医制度が発足した．その後，ドし，縦横に本会の活動を支えている．近年では，毎年専門医制度見直し委員会から常設の専門医制度審議会，

2 〜 4つ程度のガイドラインの作成や専門医制度の維持

さらに近年，日本専門医機構主体の制度が予定される

管理，種々の提言や要望書の作成などが社会活動の要でことから，専門医制度統括委員会が設けられ，専門医ある．学会主導で厚生労働科学特別研究事業として制度の維持・管理がなされている．

COVID-19のいわゆる後遺症の研究も行っている．

呼吸器学会への改称：1997（平成9）年の第37回総会に執行部の任期が短く継続的な計画が難しいことから，

おいて，「日本胸部疾患学会」から「日本呼吸器学会」に名

現在は5年後の2026（令和8）年の日本呼吸器学会のあ称が変更された．2000（平成12）
年には会員数が1万人をるべき姿を策定中である．以下が主なポイントである．

超え，この年の総会にも1,000題を超える演題が出されまず，呼吸器学会を事務局とした全国ネットワークのた．1980（昭和55）
年頃には400題足らずにすぎなかった

高品質の研究の実施，また，formatに基づいた手技セことを考えると，20年間で急拡大したことがわかる．

ミナーを全地方会で行う．会員数の増加に合わせて役

2001（平成13）年からは学術講演会において英語で員数の再考，選挙制度改革により，代議員・理事の女の国際プログラムが開催されることとなり，以後毎年

性割合は，会員の女性割合に合わせて20％とする．ま開催されている．学術講演会には米国，ヨーロッパ，

た，常務理事会の下に若手中心の組織を立ち上げて活APSRの会長や若手を招くなど，国際交流を促進してい動を推進する．社会における呼吸器学会と関連団体とる．その中心となる国際委員会は1984（昭和59）年にの連携を強化し，COPDの認知度80％達成に貢献する．

設置され，拡大しつつ継続されている．

引き続き，学術部会や委員会の在り方を再検討しなが2002（平成14）年8月には日本呼吸器学会が社団法人となり，これを記念し，『呼吸器学100年史−21世紀へ

ら，常に改革し活気ある学会として発展させるべく計画を立てているところである．

のメッセージ』が刊行された（2003年6月発行）．これ

379

日本医学会創立120周年記念誌.indb 379

22.2.25 4:29:10 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本腎臓学会Japanese Society of Nephrology（JSN）◆ 設立日：1959（昭和34）年7月20日 ◆ 日本医学会加盟年：1968（昭和43）年 ◆ 代表者：柏原直樹 ◆ 会員数：1万1,086人◆ 機関誌：日本腎臓学会誌，Clinical and Experimental Nephrology，CEN Case Reports ◆ URL：https://jsn.or.jp▶日本の腎臓学の黎明期
近代腎臓病学は英国Guy’s HospitalのRichard Bright期から実施・継続することにより，CKD重症化予防を徹底すること，CKD患者（透析患者および腎移植患者を含に端を発する．日本では佐々康平が1922（大正11）年

む）のQOLの維持向上を図ることが設定された．

にわが国初の腎臓学の成書を出版し，1934（昭和9）年▶現在の活動に馬杉復三が腎炎モデル（馬杉腎炎）を確立した．戦後，本学会の使命は腎臓学・腎臓病学の研究と普及を通1951（昭和26）年に大島研三，金子好宏が腎クリアラ

じて社会貢献をし，国民の負託に応えることにある．

ンス法を発表している．1955（昭和30）年，木下康民

この使命を達成すべく，腎臓学の学理探究，人材育成，らが日本で初めて経皮的腎生検を実施した．

生涯教育の奨励，研究成果の社会還元・普及，国民の▶学会の設立

健康福祉への貢献と，学会活動は多岐にわたる．

日本腎臓学会は，1959（昭和34）年に大島研三らにそのために，具体的には以下の事業に取り組んでいる．

より設立された．国際腎臓学会設立（1960年），欧州腎①腎臓学に関する研究，調査，②学術集会，研究会な臓学会（透析・移植学会）（1963年），米国腎臓学会（1968

どの開催，③学会誌，その他出版物の刊行，④研究の年）に先行して設立されたわけである．さらに大島研三

奨励および研究業績の表彰，⑤内外の関連する学術団

は1983（昭和58）年にアジア太平洋腎臓学会を創設し体との連絡および協力，⑥腎臓疾患に関する一般の啓た．同年，佐々康平を総会長として第1回学術総会が学発，ならびに普及活動．

士会館で開催された．2017（平成29）年，伊藤貞嘉を国民への質の高い医療を提供するために専門医の育総会長として第60会総会を仙台で開催した．1997（平成にも注力している．腎臓専門医は，腎臓病の発見か

成4）年に黒川清が国際腎臓学会理事長に就任していら治療，さらにはその予防に関する保健・医療活動をる．2023（令和5）年からは南学正臣が国際腎臓学会第通じて国民の健康に積極的に関与する．腎臓専門医は，27代理事長に選任されている．2013（平成25）年，腎それぞれの場において最新の標準的医療を安全に行う臓学会は一般社団法人へと移行した．2018（平成30）とともに，病める人に対して全人的な医療を提供する

年，連携団体として柏原直樹らにより日本腎臓病協会

使命がある．さらに，チーム医療の円滑な運営およびが設立された．この間，会員数は順調に増加し，現在では，腎臓病の予防，啓発活動の中心として活躍する．

1万1,000人を超える．裾野は広く，内科，小児科，泌
尿器科，基礎医学者が会員を構成している．
このように，日本の腎臓学は世界的に見ても最初期①CKDの診断・治療と腎代替療法への導入，②腎代替療法を受けている患者のマネジメント，③急性腎障
害の治療，④高血圧，腎血管疾患の診断・治療，⑤水に設立されており，世界の腎臓学においても先導的な

電解質，酸塩基平衡異常の診断・治療．

役割の一端を担ってきた．

▶次世代育成と持続可能で堅牢な学術研究体制の構築▶腎臓病の現況
わが国では現時点で維持透析患者が43万人を超え，2017（平成29）年，「日本腎臓学会5ヶ年計画」を設定

毎年4万人以上が新規に透析導入されている．また腎臓した．2022年度より第2期「日本腎臓学会5ヶ年計画」

病は年余の経過を経て腎不全に至るだけでなく，その過を掲げる．次世代の研究資源として全国規模の腎臓病程で高率に虚血性心疾患や脳卒中を発症することが判明

データベース，バイオバンク構築にも着手している．

している．日本人の健康寿命を毀損する要因の一つであ

本学会は歴代理事長の先見性と創造性に富む卓越しる．腎臓病を早期に発見し対処することを目的としてた指導力によって，順調に発展してきた．疾患克服を

2002（平成14）年に慢性腎臓病（CKD）の概念が確立され目的に据えた学術研究の道程は平坦でも直線的でもな

た．わが国ではCKDの該当者が1,300万人と推計されてく，らせんを描きながら漸進的に深化していく．未来

いる．2018（平成30）年に厚生労働省は腎疾患対策検討

を遠望し次世代を育成しつつ，倦むことなく，遅滞な会を構成し報告書を発出した．同報告書には全体目標とく組織として前進していきたい．日本医学会の一員としてCKDを早期に発見・診断し，良質で適切な治療を早して国民の負託に応えていきたい．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本リウマチ学会
Japan College of Rheumatology◆ 設立：1957（昭和32）年 ◆ 日本医学会加盟年：1971（昭和46）年 ◆ 会員数：9,860人 ◆ 代表者：竹内 勤◆ 機関誌：Modern Rheumatology，Modern Rheumatology Case Reports ◆ URL：https://www.ryumachi-jp.com▶設立の経緯誉教授 竹内勤），副理事長（東京大学医学部教授 田中

世界的なリウマチ性疾患に関する関心の高まりから，栄，九州大学別府病院院長 堀内孝彦）ほか，理事19人，

日本においてもリウマチ性疾患の理解，研究，診療，監事2人，評議員1,002人，社員8,960人からなる組織で，それに携わる人材育成を目的とした研究会設置の機運

2か月に1回の頻度で定期的に開催される理事会のほが高まり，日本リウマチ協会が1957（昭和32）年に創立

か，総務委員会，学術集会委員会など，20の常置委員された．日本リウマチ学会は，この日本リウマチ協会会を設置し活動を展開している．地域的な活動も活発

を母体として，1962（昭和37）年にリウマチ性疾患を対に展開され，東北・北海道，関東，中部，近畿，四国・象とした学術的活動を促進するために，日本リウマチ

中国，九州・沖縄の各支部では，年1 〜 2回の学術集会

協会から分離・独立し，日本リウマチ学会として発足

が定期的に開催されている．

した．その後，日本における医学系学会を統括する日

以下，新しい動きを中心に概説する．

本医学会への加盟の努力が続けられ，1968（昭和43）
年，

総会・学術集会は，年1回6,000人を超える参加者を59番目の分科会の会員として，日本医学会への加盟が集めて開催され，国際的に活躍される第一線の研究者承認された．設立当初の会員数は，300人ほどの小さなを交えた活発な討論が展開されている．国際シンポジ組織であったが，理事長の天児民和を中心に，日本医ウム，国際コンカレントワークショップなどをプログ

学会分科会の重要資格条件である質の高い原著論文をラムに組み込むことによって口頭発表演題の15〜20％

掲載する学会機関誌『リウマチ』の充実に取り組んだ．

が英語での発表・質疑応答となり，さらなる国際化がリウマチ性疾患の学術的研究に貢献した研究者を表彰進められている．国際化の一環として，ヨーロッパ，

する日本リウマチ学会賞，薬効検定委員会やフェロー

アメリカへの短期ならびに長期派遣制度を設け，毎年シップ委員会などの常置委員会活動も開始された．

数名ずつ海外渡航費用の援助を含めて支援制度を2012▶学会の歴史的推移（平成24）年から構築し，これまでに総数24人の派遣留任意団体として1957（昭和32）年発足した日本リウ

学生を支援してきた．これと並んで，日本人研究者のマチ学会は，2009（平成21）年，一般社団法人として，

英 語 に よ る 発 表・ 議 論 能 力 を 向 上 さ せ る た め，JCR

より透明性，公益性の高い組織へと生まれ変わった．

International Schoolを年1回開催し，ここから海外留1962（昭和37）年の学会設立時からの会員数推移を図学，国際コンカレントワークショップへ参加する研究に示す．2021（令和3）年3月1日現在の社員（会員）数は，者が見られるなど成果を上げている．

9,860人で，評議員1,002人を数えている．年1回開催

研究面では，基礎研究を活性化するため，基礎研究される学会総会・学術集会への参加者も，第1回の100推進委員会を設置，また，それに呼応する臨床研究推人程度から，近年では6,000人を超える参加者となり，進委員会を設置して，双方の活性化と相互の刺激によアメリカリウマチ学会，ヨーロッパリウマチ学会に次るさらなる活性化を目指す取り組みが進んでいる．まぐ世界で3番目の規模となる学術集会へと発展していた，新専門医制度への対応，地域的な人材の偏在解消

る．また，学会機関誌『リウマチ』は，学術誌としてのなど，専門医制度委員会の活動に求められるところは

質の向上，ならびに世界的な情報発信の強化を目指して

大きく，活動が活発化している．

英文誌化を決定し，1992（平成4）年『Japanese Journal

日本リウマチ学会会員数の推移

of Rheumatology』となった．その後，さらなる国際的図

評価の向上に向けた取り組みが続けられ，2000（平成（人）
10,000

2021

2019

2017

2015

2013

2011

2009

2007

2005

2003

2001

1999

1997

1995

1993

1991

1989

1987

1985

1983

1981

1979

1977

1975

1973

1971

0

1969

現在，日本リウマチ学会は，理事長（慶應義塾大学名

2,000

1967

▶組織と活動1965の評価を得るまでに至った．

4,000

1963

Citation Report』によるImpact Factor 2020では，3.023

6,000

1961

（令和2）
年には，Thomson Reuter社が刊行する『Journal

8,000

1959

い
『Modern Rheumatology』に誌名を変更した．2020

195712）年には，最新時流を捉え，より国際的訴求力が高381

日本医学会創立120周年記念誌.indb 381

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本生体医工学会

Japanese Society for Medical and Biological Engineering◆ 設立：1962（昭和37）
年11月10日 ◆ 日本医学会加盟年：1971（昭和46）年 ◆ 代表者：守本裕司◆ 会員数：1,700人 ◆ 機関誌：生体医工学，Advanced Biomedical Engineering ◆ URL：http://jsmbe.org▶沿革▶国際会議との関係

日本生体医工学会の前身である日本ME学会は，基礎テレビ撮像管の開発者ツブォルキン博士
（米国）
がリー

医学，臨床医学へのエレクトロニクス導入の必要性をダーシップをとり，阪本をはじめとした日本の有志も参背景に医学，生物学と理工学の中間領域に関係する研加して1961（昭和36）
年にIFMBE（International Federation

究者の協力の場として1962（昭和37）年に設立された．

for Medical and Biological Engineering）
が米国にて設立

電子通信学会 医用電子装置研究専門委員会の委員長でされた．本学会は64ある加盟団体の一つであり，1965

あった阪本捷房を会長，日本医学会 医用電子装置協議（昭和40）
年に第6回大会（東京，阪本捷房大会長），1991

会の委員長であった若林（平成2）年に第16回大会（京都，阿部勲を副会長とし，11月10日

裕大会長）を開に東京で学会設立総会および第1回大会を開催，翌年1催した．なお，阪本捷房（1965 〜 1966年），斎藤正男

月に学会誌『医用電子と生体工学』を創刊した．日本医（1979 〜1982年），梶谷文彦（1994 〜1997年），菊地 真

学会への加入は1971年（昭和46）
年7月である．

（2006〜2009年）
がIFMBE会長を務めている．

1974（昭和49）年に法人化して社団法人 日本エム・

また2003（平成15）年には米国電気電子技術者協会

イー学会となり，4月26日に設立総会を開催，翌年3月（IEEE）生体医工学部会が開催するIEEE EMBS Asian

15日に文部省の認可を受けた．その後，2003（平成Pacific Conference on Biomedical Engineering（京阪奈15）年の秋季大会中の臨時総会で改称が議論され，第1学研都市，田村俊世，千原國宏大会長），2013
（平成

候補名を
「日本生体医工学会」，第2候補名を「日本医用25）年には第35回Annual International Conference（大生体工学会」とすることを議決し，文部省の内諾を経て阪，砂川賢二大会長）を本学会が共催している．

2005（平成17）年4月26日に日本生体医工学会と改称しなお，1960（昭和35）
年の第3回国際ME学会（London）
でた．これに伴い，学会誌は2003（平成15）年12月に『生は本学会の設立に関与したメンバーにより超音波ドプラ

体医工学』と改称した．また1991（平成3）〜 2001
（平装置が発表されている（大阪大学の里村茂夫，仁村泰治）．

成13）
年まで英文学術雑誌『Frontiers of Medical and▶現在の取り組みと社会に対する要望

Biological Engineering』を刊行，2012（平成24）年8月

現在の学会の主な事業は，機関誌の発行，定期大会のには現在に続く『Advanced Biomedical Engineering』を開催，専門別研究会および委員会の開催，若手研究者の創刊した．2016（平成28）年には公益社団法人となり，ためのシンポジウム・サマースクールの開催，ME技術「公益社団法人日本生体医工学会」となって現在に至っ

実力検定試験事業，臨床ME専門認定士の認定，IFMBEなている．

ど国際協力，国内他団体との協力，支部総会の開催，さこの間，1964（昭和39）
年9月に北海道支部，1965（昭らに優れた研究業績のある者の表彰または奨励などが挙和40）年3月に東海支部，1967（昭和42）年に九州支部

げられる．表彰には論文賞・阪本賞，新技術開発賞，研と東北支部が設立され，現在は関東，甲信越，北陸，

究奨励賞・阿部賞，臨床応用研究賞・荻野賞のほか，大関西，中国四国を合わせた9支部体制で活動中である．

会やシンポジウム，各支部でも表彰が行われている．

大会は毎年春に開催され，2021（令和3）年6月に第献活動にも力を入れている．なかでも，医療機器の臨床60回 大 会 を 迎 え た． さ ら に1986（ 昭 和61）年10月 〜

研究法の該当性などの調査を厚生労働省との協力の下で

2004（平成16）
年まで秋季大会も開催された．また，秋推進中である．さらには，臨床工学技士会と連携して，季大会と並行して2003（平成15）年9月に生体医工学シ

専門臨床工学技士認定の更新事業にも寄与している．

▶大会とシンポジウム

公益社団法人として内閣府に認められるなど，社会貢

ンポジウムが発足した．生体医工学シンポジウムは研

生体医工学は，医学に工学技術を取り入れて，生命究成果の論文化を目的としており，投稿論文の査読編

現象を明らかにするとともに，診療や治療にかかわる集が組み込まれている．当初は一部の支部の共催であっ

さまざまな医療機器の研究開発を行う比較的新しい専たが，2016（平成28）年から全支部の共催となり，学門分野である．ECMOやパルスオキシメータはその成会の公式イベントとして2021（令和3）年に第19回を迎果の一例で，最近ではAIの医療領域への応用も盛んにえた．なお，1974（昭和49）年の大会においてパルス試みられている．日常生活に直結している生体医工学

オキシメータが世界で初めて発表された（日本光電の青領域，およびこれを統括する生体医工学会に，是非興柳卓雄博士）．

味を持っていただくことを要望したい．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 382

22.2.25 4:29:13 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史

日本先天異常学会
Japanese Teratology Society◆ 設立：1961（昭和36）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1971（昭和46）年 ◆ 代表者：小崎健次郎◆ 会員数：683人 ◆ 機関誌：Congenital Anomalies ◆ URL：http://plaza.umin.ac.jp/~jts/▶設立の契機1988（昭和63）年に第2回IFTS会議を谷村

学会発足当時，ヒトの先天異常の原因は不明な点が多く，特に医薬品その他の環境要因がヒトで発生異常の原因になりうることは，ごく一部の研究者を除いては認識されていなかった．1960（昭和35）〜 1961（昭和36）年に発生したサリドマイド事件で，世界中で約1万人もの患者が発生したことから大きな社会問題となり，先天異常分野の学術研究の必要性が認識された．
1961（昭和36）年2月に京都で先天異常研究会が開催され，学会の設立が決定された．同年8月東京で三谷 茂

孝理事の

もと開催．
1991（平成3）年に学会奨励賞を設置．同年に『先天異常用語集』を発行．
1997（平成9）年に学会事務局を京都大学塩田浩平理
事が担当．
2000（平成12）年に第6回IFTSシンポジウムを安田峯生理事の下で開催．
2001（平成13）年に生殖発生毒性専門家制度を発足．
同年に安田峯生理事を初代理事長に選出．

博士会長の下，第1回の日本先天異常学会が開催された．

2004（平成16）
年に塩田浩平理事を第2代理事長に選出．

同年5月発足の北米の先天異常学会（Teratology Society）

2010（平成22）年に三極（JTS，TS，ETS）で合意されの発足直後，世界で2番目の発足であった．事務局が京た『実験動物発生異常用語集（ver. 2）』の日本語版を作成．

都大学に設置された．英文名称はCongenital Anomalies

2010（平成22）年に第50回学術集会・記念式典，国Research Association of Japanとされた．サリドマイド

際シンポジウムが福井義浩理事・塩田浩平理事長の下で事件後に新薬の開発に際して，実験動物を用いた器官

開催．同年に大谷 浩理事を第3代理事長に選出．器官形成期投与試験の実施が求められるようになった．さ形成の異常のみならず，成人期発症疾患のリスク因子をらに同時期にいわゆる胎児水俣病が認識され，環境化含めた胎生期の総合科学としての先天異常学が発展．

学物質の胎児に対する影響が重要視されるに至った．

▶沿革

1963
（昭和38）年に機関誌『先天異常』を初代編集長
村上氏廣理事の下，創刊．編集長は亀山義郎理事，谷村

孝理事，安田峯生理事，筒井祥博理事，大谷2011（ 平 成23）年 に 実 験 動 物 発 生 異 常 画 像 デ ー タ
ベースを大島洋次郎理事の下で公開，後に発刊．同年

浩

理事，中島裕司理事，八田稔久理事と継承された．
1966（昭和41）年に第2回国際先天異常ワークショッ
プを開催．
1971
（昭和46）年に日本医学会の61番目の分科会と
して認定．
1979
（昭和54）年，先天異常モニタリングに関する研究班が開始．

の東日本大震災に際して，過去に機関誌に刊行された
放射線と先天異常に関係する論文を公開．
2015（ 平 成27）年 に 神 経 管 閉 鎖 障 害 ワ ー キ ン グ グ
ループを設置．
2017（平成29）年に葉酸摂取による神経管閉鎖障害予防月間を設置．
2019（令和元）年に小崎健次郎理事を第4代理事長に選出．

▶生殖発生毒性の評価における役割

医薬品ならびに環境化学物質生殖発生毒性評価の分野において大きな役割を果たしてきた．わが国の生殖1980（昭和55）
年に『Spontaneous Malformations in

発生毒性試験ガイドラインは先進国のなかでも最も包L a b o r a t o r y A n i m a l s：P h o t o g r a p h i c A t l a s a n d

括的なもので，他国の範となり，統一国際ガイドライ

References』
刊行．

ンの制定（International Harmonization）においても，

1980（昭和55）
年に学会英語名称をJapanese Teratology
Society（JTS）に 改 称，1982（ 昭 和57）年 に 機 関 誌 を『Congenital Anomalies』と改称．

その考えの多くが採り入れられた．

▶現在

先天異常の問題は，基礎医学と臨床医学にまたがる1983（ 昭 和58）年 に 日 本 先 天 異 常 学 会， 米 国 の学際的なアプローチが必要であるという，設立当時のTeratology Society（TS），European Teratology Society

先進的な考えを継承し，分子から細胞，器官，個体，（ETS）の3学会が連合して1983（昭和58）年に国際先天さらには社会として幅広い視点に立つ学会として活動

異常学会連合（International Federation of Teratology

している．各種の臓器の発生の分子機構が理解されるSocieties；IFTS）
が発足．

ようになり，環境要因による先天異常の発症機転とゲ

1984（昭和59）
年にBehavioral Teratology懇話会（現
DNT委員会）設立．

ノム異常による発症機転に共通のシグナル伝達機構の異常が関与することも明らかにされている．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 383

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本肝臓学会
The Japan Society of Hepatology◆ 設立：1965（昭和40）
年4月1日 ◆ 日本医学会加盟年：1971（昭和46）年 ◆ 代表者：竹原徹郎◆ 会員数：1万2,441人（2021年6月末日） ◆ 機関誌：肝臓（Kanzo），Hepatology Research ◆ URL：https://www.jsh.or.jp/

▶前身

▶機関誌

1958
（昭和33）年の第1回世界消化器病学会で国際肝1960（昭和35）
年に雑誌『肝臓』を季刊で発刊し，1968

臓研究会設立準備会が開催され，1959（昭和34）年に（昭和43）
年に隔月刊，1971（昭和46）
年以降は月刊となっは同研究会日本支部の設立発起会で田坂定孝が支部長た． 英 文 誌 と し て は1993（ 平 成5）年 に『Internationalに就任した．同年に第1回支部総会が開催され，日本支

Hepatology Communications』を刊行し，1997（平成9）年

部が発足した．国際肝臓研究会は1966（昭和41）年にには『Hepatology Research』と名称を変えて，2001（平

日本開催となり，その実施団体として，1965（昭和40）

成13）年以降は月刊化した．

年に田坂定孝を初代理事長とする日本肝臓学会が設立

▶専門医

された．

1988（昭和63）年に認定医制度規則を施行し，1989▶組織の変遷（平成元）年に認定施設，指導医，認定医を認定した．

1965（昭和40）年に西部会，1966（昭和41）年に東部

1993（平成5）年には認定医試験を開始し，1996（平成会が発足し，1971（昭和46）年に日本医学会に加入し8）年以降は教育講演会を開催している．2002（平成た．1971（昭和46）年には会則を改定して，理事らは14）年には肝臓専門医と名称を変更し，2021（令和3）

評議員選挙で選ばれることになった．理事長は1972（昭年7月の専門医数は7,456人である．

和47）年に高橋忠雄（第2代），1980（昭和55）年に織田▶ガイドライン敏次（第3代）が就任し，1987（昭和62）年には社団法人として認可された．1990（平成2）年に鈴木2010（ 平 成22）年 に『C型 肝 炎 治 療 ガ イ ド ラ イ ン 』，

宏（第42011年（平成23）に『B型肝炎治療ガイドライン』を発表

代）
，1992
（平成4）
年に山中正己（第5代），1996（平成8）し，リアルタイムで改訂している．
『肝癌診療ガイドラ

年に谷川久一（第6代）
が理事長に就任し，同年には日本イン』は厚労省研究班版を2009（平成21）年に改訂し，消化器関連学会機構（DDW-Japan，
現・JDDW）に加入した．

2013，17，21年に改訂を続けている．2016（平成28）

理事長は2000（平成12）年に沖田

極（第7代），2004

年には肝疾患におけるサルコペニア判定基準を発表し

紀夫
（第8代）
，2008
（平成20）年に井た．2021（令和3）年には日本消化器病学会と合同で
『肝

廻道夫
（第9代）
，2010（平成22）年に小池和彦（第10代）

硬変診療ガイドライン』と『NAFLD/NASH診療ガイドラが就任し，2013（平成25）年には一般社団法人としてイン』を刊行した．

認可された．2014（平成26）年5月28日には秋篠宮同妃▶その他の活動（平成16）年に林両殿下ご臨席で第50回日本肝臓学会総会記念式典を開1996（平成8）年から市民公開肝臓フォーラムを開催催した．同年には代議員制度が確立し，2018（平成30）

し，2003（ 平 成15）年 以 降 は 全 国4か 所，2013（平成年に竹原徹郎が理事長（第11代）に就任した．

25）年以降は5か所で市民公開講座を実施している．

▶学術集会

1999
（平成11）年には計50人の肝癌撲滅運動責任者を

1965（昭和40）年に第1回総会を開催した．1966（昭任命し，各都道府県でも市民公開講座などを実施して

和41）
年には第1回西部会，1967（昭和42）年には第1回

いる．若手研究者には1988（昭和63）年に学会奨励賞

東部会が開催され，1998（平成10）年以降は隔年交互を設立し，2001（平成13）年にHepatology Research賞

で行っている．1997（平成9）年には第1回大会を開催と 名 称 変 更 後，2010（ 平 成22）年 に は 研 究 奨 励 賞 とし，春の総会，秋の大会，年末の支部会が恒例となった．

High Citation賞に区分して授与している．1997（平成9）

JDDWには1996（平成8）年から総会が，1999（平成11）年には優れた研究業績のある会員を対象とした織田賞

年から大会が参加している．1998（平成10）年には第1を設立した．2018（平成30）
年にはSchool of Hepatology

回国際肝硬変・肝癌シンポジウムを開催，2002（平成と肝炎医療コーディネーター研修会を開始した．
『肝が14）
年以降はSingle Topic Conference，2019（平成31）ん白書』，患者さんないし医療従事者向けのパンフレッ

年以降はInternational Liver Conferenceと名称を変え

ト，『 慢 性 肝 炎・ 肝 硬 変 の 診 療 ガ イ ド 』，『NASH・て国際学会を行っている．2014（平成26）年以降は日

NAFLD診療ガイド』，『肝癌診療マニュアル』，『肝臓専本糖尿病学会との合同で肝臓と糖尿病・代謝研究会を

門医テキスト』，『日本肝臓学会肝臓専門医認定試験問開催している．

題・解答と解説』を出版し，重篤副作用疾患別対応マ

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ニュアル『薬物性肝障害』の作成を担当している．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本形成外科学会

Japan Society of Plastic and Reconstructive Surgery◆ 設立：1958（昭和33）
年4月 ◆ 日本医学会加盟年：1975（昭和50）年 ◆ 代表者：森本尚樹◆ 会員数：5,300人 ◆ 機関誌：日本形成外科学会会誌 ◆ URL：https://jsprs.or.jp/▶前身榜科として正式な診療標榜を認められることになり，形成外科的な手術法の歴史は非常に古く，紀元前の学会認定医（現在は専門医）の整備などが行われ，会員

インドに端を発する．現代の形成外科は第二次世界大数も次第に増加した．1985（昭和60）年には法人格を戦以後欧米を中心に急速に発展した．1955（昭和30）

得て社団法人日本形成外科学会となり会則が整備された．

年5月には25人の広島原爆被爆少女が渡米し，Mt.Sinai

また，1977（昭和52）年，第2回国際形成外科学会アジ病院で形成外科手術を受けた．同年にはストックホル

ア太平洋地区会議（東京），1995（平成7）年，第11回国ムで第1回国際形成外科学会が開催され，これらに刺激

際形成外科学会（横浜），2009（平成21）年，第10回国を受けて1956（昭和31）年2月6日，当時の東京大学整際形成外科学会アジア太平洋地区会議（東京）などの国

形外科 三木威勇治教授は整形外科のなかに形成外科の際学会も誘致し，国際的にも認められた学会に成長し，診療班であるPlastic Surgery研究会を開設した．そし1998（平成10）年には文部省（現在の文部科学省）の科て皮膚科，耳鼻科，整形外科，眼科，口腔外科などの学研究助成金の分科細目にも採用され基礎研究も充実

関連各科より医師が集まり週1度の症例検討会が行われした．2013（平成25）年3月1日には，特例民法法人かた．この診療班は1960（昭和35）年に日本の大学病院

ら一般社団法人へ移行した．

初となる独立した診療科に昇格したが，この前後いく
つかの私立大学病院に形成外科の診療科が創設された．

現在では，創傷外科や皮膚腫瘍外科の分野指導医などが整備されつつあり指導体制が拡充されている．

これらの実績を基に，三木教授の発案により日本にお2021（令和3）年8月現在，会員数約5,300人（専門医

いても広く研究会形式の学会を開催することになり，

約2,800人）の学会に成長し，1981（昭和56）年からは1957（昭和32）年6月16日に第1回形成外科研究会が行

克誠堂出版の『形成外科』とは別に，学会独自の機関誌

われ14題の演題が発表された．翌年にはこの研究会をである『日本形成外科学会会誌』を発行し，1988（昭和

正式な学会にしようとの機運が高まり，1958（昭和33）63）年から月刊誌となった．

年11月の第2回研究会で，名称変更の投票が行われた．

▶形成外科臨床の発展

このとき日本形成外科学会，日本美容外科学会，日本

第二次世界大戦後，熱傷再建に関連して自家および

プラスチック外科学会，日本復形外科学会，日本美容同種植皮術の発展，瘢痕・ケロイド治療の発展があった．

成形外科学会などの名称が提案されたが，大多数の投さらに口唇裂・口蓋裂治療のニーズも高まっていった．

票を得た「日本形成外科学会」が採用された．

1960年代後半より，切断指再接着や遊離皮弁におい▶第1回日本形成外科学会総会から日本医学会
加盟前後までてマイクロサージャリーの可能性が示され，局所皮弁に加えて遊離皮弁が発展することとなる．1970年代か

1958（昭和33）年11月15，16日に第1回日本形成外らは創傷治癒の研究が始まり，また頭頸部再建，小耳科学会総会が東京大学で開催された．同年1月には克誠症手術，クラニオフェイシャルサージャリー，乳房再建，堂出版より季刊誌『形成美容外科』第1巻が発行され，手足の外傷や先天異常の手術が多く行われるように

翌年1月の第2巻1号より日本形成外科学会の準機関誌なっていった．

となった．1962（昭和37）年の第5巻1号から学会の要

1980年代には多くの遊離皮弁が開発されると同時請で『形成外科』と改名された．1972（昭和47）年に日に，皮弁の血行動態の研究が行われた．この頃よりエ

本医学会の分科会の一つとして公認されたが，学会がキスパンダーなどの医療材料や人工皮膚の開発・発展

機関誌を持つことが日本医学会加盟の条件であったたがあった．

め，1974（昭和49）年の第17巻1号より学会機関誌となり，編集権が出版社から学会に委譲された．

2000年代以降は，技術の質・安全性を高めるEBMの時代に突入した一方，生活の質（QOL）を高める美容外1977（昭和52）年の第20回学会までは会長のほとん科の技術も高まっていった．2005（平成17）年にはフどを整形外科，耳鼻科などの関連診療科の教授が務めた．

ランスで世界初の同種顔面移植術が施行されたが，問▶日本医学会加盟から現在まで題点も多く日本ではまだ行われていない．2021（令和3）

日本医学会加盟後から，多くの大学に形成外科の教

年現在，わが国の形成外科では，腫瘍切除後再建や外傷・授が誕生し，1978（昭和53）年の第21回学会以降はす

熱傷再建に加え，クラニオフェイシャルサージャリー，

べて形成外科の教授が会長を務めている．

小児先天疾患の再建，美容外科など幅広い分野で，患1975（昭和50）年，形成外科は医療法による一般標者さんのQOL向上に貢献している．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本熱帯医学会
Japanese Society of Tropical Medicine◆ 設立：1959（昭和34）
年10月10日 ◆ 日本医学会加盟年：1975（昭和50）年 ◆ 代表者：金子 修◆ 会員数：730人 ◆ 機関誌：Tropical Medicine and Health ◆ URL：http://www.tm.nagasaki-u.ac.jp/society/jstm/index.html▶発足▶学会誌の発展日本熱帯医学会の前身「熱帯医学研究会」が発足した
経緯は，森下1973（昭和48）年に，機関誌名を『日本熱帯医学会雑薫著『熱帯医学研究会の発足と経過』（熱誌（Japanese Journal of Tropical Medicine and Hygiene）』と帯医学研究会報, 第1巻第1号, 1960）に詳しい．抜粋すし，第1巻第1号を発刊した（それまでの変遷は
「発刊の

ると，
「近来熱帯各国との交渉がとみに活発化し，学術・お知らせ」を参照）．2004（平成16）年より，機関誌名

技術の交流や移民事業がいよいよ盛となるに伴い，そをさらに『Tropical Medicine and Health』と改め，英文

れらの背景をなすものとして熱帯医学の重要性が急速誌としての形式を整えた．2016（平成28）年からは，に認識されてきた．然るに熱帯医学とは熱帯環境におBioMed Central社よりオープンアクセス誌として，熱いて発生する疫病ならびに生理，衛生上の諸問題につ帯地域における医学・健康科学領域およびグローバル

いて攻究する学問であると解するならば，我が国内にヘルス領域全般の論文を掲載している．現在，雑誌刊も多くの課題がある．したがって熱帯医学は我が国医

行はSpringer Nature社をプラットフォームとした電子学の一部門として，実際上の必要性からのみでなく，ジャーナルとして，DOAJ，PubMed，PubMed Central，

学問的にも当然存在すべき理由がある．
」とある．

Scopus，Emerging Sources Citation Index，Zoological

1959（昭和34）年10月14日に第1回総会が開催されRecordに含まれ，世界での知名度も高い国際誌に成長ることになり，会員を広く「臨床，衛生，伝染病，細菌している．

学，寄生虫学，薬学等の諸分野」に求めたところ，開催▶歴代総務幹事・理事長と就任年までに約160人が集まった．会長は毎年総会を開催す

総務幹事：曽田長宗（1959年），沢井芳男（1971年），

る地から選ぶこと，会報を定期的に発行することなど

片 峰 大 助（1973年 ）， 内 藤 達 郎（1983年 ），松本慶蔵が決められた．1963（昭和38）年には，会名を「日本熱（1988年）

帯医学会」とし，現在まで続く学会の形式が整った．

▶日本医学会への加入から世界大会誘致へ
1960（昭和35）年9月，第2回熱帯医学研究会総会で，日本医学会への加入申請を行うことが決まり，1972（昭理事長：竹田美文（1994年），多田
五十嵐章（2000年），竹内

一般社団法人理事長：狩野繁之（2017年），金子 修（2021年）

発足から東京大学医科学研究所内に設置されていた事▶現在に移され現在に至る．

勤（2003年），狩野繁之（2009年），門司和彦（2012年），狩野繁之（2015年）

和47）年，第64分科会として加入が認められた．また，務局は，1973（昭和48）年に長崎大学熱帯医学研究所

功（1997年），

2017（平成29）年1月，日本熱帯医学会は一般社団法
人化し，2019（令和元）年には，沖縄での第60回大会

わが国の熱帯医学および熱帯医学会は，日本の高度をもって還暦を迎えた．近年，熱帯医学は単なる気候・

経済成長に合わせて発展が目覚ましく，成熟した学問

風土によって定義される医学ではなくなり，国や地域の醸成と責任ある学会の運営が行われ，1988（昭和63）の違いによる健康格差，社会・経済格差の解消に貢献

年の世界熱帯医学者連盟（International Federation for

できる学際領域となっている．日本熱帯医学会は，わTropical Medicine）
発足にあたり加盟を果たした．同時が国の医学・医療の伝統に立脚しながら，社会貢献をに世界大会の誘致に成功し，1996（平成8）年に第14回着実に果たすべき公益性のある団体としてますますの世界熱帯医学・マラリア学会（The 14th International

発展を目指している．

Congress of Tropical Medicine and Malaria）が長崎で開催された（松本慶蔵大会長）．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本小児外科学会
The Japanese Society of Pediatric Surgeons◆ 設立：1964（昭和39）
年1月 ◆ 日本医学会加盟年：1975（昭和50）年 ◆ 代表者：奥山宏臣◆ 会員数：1,702人（2021年5月現在） ◆ 機関誌：日本小児外科学会雑誌，Pediatric Surgery International ◆ URL：http://www.jsps.or.jp▶前身

めてきた．このセミナーは5日間にわたって講師と受講

わが国において小児外科の臨床が行われるように

生が寝食を共にし，夜遅くまで討論を行うのが慣例でなった時期は終戦から復興に向かった1955（昭和30）

あった．時代の変化とともに1985（昭和60）年以降は年前後の頃であったが，初期にはごく限られた施設で日本小児外科学会卒後教育セミナーとなり，現在も学行われていたにすぎなかった．1958（昭和33）年，福

術集会終了後2日間にわたって開催されている．

岡で開催された日本外科学会総会で共同研究として「小▶日本医学会に加盟

児外科」が採用されたことが契機となって小児外科学

1975（昭和50）年に日本小児外科学会は日本医学会会設立の機運が高まった．1959（昭和34）年にはわが分科会として認定され，1978（昭和53）年10月には小国で初めて先天性食道閉鎖症手術の成功例が日本大学

児外科が独立した標榜科として認可された．1979（昭と大阪大学から発表され大きな反響を呼んだ．1960（昭和54）年5月に学会主導の認定医制度を開始した．さら和35）年秋には東京小児外科懇談会が，続いて近畿小に専門医認定制協議会，外科関連専門医認定委員会な児外科懇談会が発足した．これらの学会が設立された

どとの協議の結果，日本小児外科学会専門医制度をことによって，小児，特に新生児の外科疾患の早期診2002（平成14）年1月に発足させた．新専門医制度とし断ならびに周術期管理が急速に向上した．

ては，基盤領域である外科専門医プログラムが2018（平▶設立成30）年4月に開始された．

機が熟し，1963（昭和38）
年12月に小児外科学会設立

現在，機構認定サブスペシャリティ領域専門医制度相談会が東京で開かれた．この相談会には若林 修（日を2022（令和4）年4月に開始できるよう準備を進めて本大学）を中心に葛西森夫（東北大学），駿河敬次郎（賛育いる．またこうした社会からの要請に柔軟かつ迅速に

会病院）
，植田

隆
（大阪大学），柳沢文憲（千葉大学），

対応できるように，2019（平成31）年4月には特定非営

萩原 徹（京都府立医科大学）と森田 建（日本大学）が世

利活動法人から一般社団法人への法人格変更を行った．

話人として参画した．1964（ 昭和39）年1月には日本小▶国際交流

児外科学会設立発起人会が開催され，初代会長に若林

小児外科学会発足以降，学術集会には欧米の著名な修が選任され，同時に小児科，脳神経外科，麻酔科，産小 児 外 科 医 を 招 聘 し て き た． 近 年 は 学 術 集 会 に科，泌尿器科，整形外科の医師らが参画し，第1回学術

International Sessionを設け，アジア諸国から若い小児集会を1964（昭和39）
年6月に開催することが決まった．

外科医を招聘し，国際交流に務めている．

▶学術集会

▶学術活動

第1回日本小児外科学会総会ならびに学術集会は

会員は正会員，準会員，団体会員，名誉会員，特1964（昭和39）6月15，16日に東京新宿朝日生命ホール

別会員で構成されており，現在総会員数は2,000人で開催された．当時の会員数は1,041人で，実に1,019程度である．学会の公式事業として，学術集会，秋人の会員が出席した．応募演題は161題であり，ほか

季シンポジウムをそれぞれ年1回開催している．
『 日本に会長講演，特別講演1題，教育講演6題，シンポジウ

小児外科学会雑誌』を年7回発刊し，『Pediatric Surgery

ム2題とスモールグループ討論4題であった．この年のInternational』をOfficial Journalとしている．

全国新生児外科症例は682例であり，その集計は第2回▶今後の展望・行政への提言の学術集会の会長講演で報告された．この新生児外科

小児外科における女性医師の割合はほかの外科領域に集計はその後も5年ごとに実施され，現在まで途切れる

比べて高いことが特徴で，若い年代ほどその割合は増加

ことなく続いている．

している．女性がさまざまなライフイベントに向き合い▶小児外科セミナーながらストレスなくキャリア継続できるための環境整備

小児外科の啓蒙にも力を注ぎ，1年に1回 小児外科セが喫緊の課題である．働き方改革の推進とともに，女性

ミナーを開催し，若手小児外科医のレベルの向上に努

医師に対する積極的な支援策を行政に提言していく．

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22.2.25 4:29:17 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本脈管学会Japanese College of Angiology (JCA)◆ 設立：1960（昭和35）
年9月30日 ◆ 日本医学会加盟年：1975（昭和50）年 ◆ 代表者：古森公浩◆ 会員数：3,121人 ◆ 機関誌：脈管学，（関連英文誌）Annals of Vascular Disease ◆ URL：http://j-ca.org/wp/▶設立経緯

脈管専門医の育成：脈管疾患は，疾患および疾患背1959（昭和34）年に，慶應義塾大学医学部生理学教景が多岐にわたり，診療にあたる医療者も多様である

髞教授が中心となり，広島大

ことから，脈管学の知識を横断的に共有し，専門的立学生理学西丸和義教授や東京大学内科田坂完孝教授，

場 か ら 脈 管 診 療 に 従 事 す る 医 師 を 育 成 す る 目 的 で，東京大学外科石川浩一教授らとともに，日本において2008（平成20）年に脈管専門医が発足した．

室を主宰されていた林脈管を統合的に学問する学会の創立が呼びかけられ，

2021（令和3）年7月時点での脈管専門医数は1,352人，1960（昭和35）年9月30日に慶應義塾大学医学部講堂に指導医数は360人にのぼり，多くの都道府県において「患て林者が安心して脈管診療を受けられる」という到達目標に

髞座長の下，設立総会が開催され，日本脈管学会設立が発足した．
設立趣意書には，「脈管系の研究は解剖学・生理学・薬理学・病理学・内科学・外科学・皮膚科学・整形外向けて前進している．また，脈管専門医であることが一部の診療における認定要件となっているなど，脈管専門医が脈管疾患診療に重要な役割を果たしている．

科学その他の分野に分かれて別個に行われ，各研究者

市民公開講座の開催：脈管疾患についての市民啓発

間の連絡はほとんどない現状である．またその研究成を目的として，主として年次学術集会の際に開催して績はそれぞれの学会機関誌に発表され，どの研究者もいる．

脈管学全般の進歩を通観することが甚だ困難である．

国際的貢献：International Union of Angiology（IUA）

これでは個々の研究は他の研究部門の現状を知らないの関連学会として，特にアジアにおける国際的な情報で独走し，独善に陥る危険がある．このような状態を発信に努めている．また，上述のように他学会と共同

憂える研究者は近来次第に数を増し，最近わが国におで英文誌『Annals of Vascular Disease』を発行し，会員

いて臨床医学，基礎医学両方面の脈管学研究者が互いの研究の世界への発信に貢献している．

に密接に接触して研究の進歩を計ろうとする機運が熟その他の活動：血管診療技師（CVT）講習会を開催ししてきた．
」と記述されている．

て，CVTの育成に貢献している．学術委員会では，学▶学会の歩み会横断的なテーマを提案して，年次学術集会において設立趣旨を受け，日本脈管学会は脈管に関係する基テーマに応じた専門家を招聘，議論する場を提供して礎・臨床の関連分野の統合学会としての役割を果たす

いる．保険委員会は，脈管系の診断や治療に関する診べく，脈管に関連する多くの国内外の学会と連携・交療報酬申請を行っている．

流を図りながら歩みを進めてきた．1970（昭和45）年に▶今後の展望一般会員数が1,659人であったところから，多様な分野

医療の専門化が加速しているなかにあって，専門化の会員の増加により，現在の会員数に至るまで発展をが進むほど横のつながり，多分野との交流の場が重要している．現在の主たる構成員は，血管外科医，循環性を増してくるものと考えられる．特に，近年，画像器内科医，放射線科医，基礎医学者などとなっている．

情報処理能力や情報伝達能力の目覚ましい進歩，診断▶学会活動内容

や治療方針決定場面における人工知能の進歩，再生医

年次学術集会の開催：2020（令和2）年までに61回の療の進歩など，脈管学にかかわる新しい分野が急速に

年次学術集会を開催し，多様な分野の専門家が議論・進歩してきている．そうした新たな技術を共有し，各交流する場としている．学術集会では，優秀演題セッ

分野での活用や新たな発展につなげていく場を提供す

ションを開催し，Japanese College of Angiology Awardるといった統合学会としての役割を果たしていきたい．

（JCAA）の選考・表彰を行っている．

また，脈管疾患と言っても，心筋梗塞や脳梗塞以外の専門誌の発行：邦文誌『脈管学』を発行しており，重要な脈管疾患が市民にはあまり知られていないこと

2021年（令和3）には第62巻を発刊している．また，英から，脈管専門医を通じて日常診療を充実させるとと

文誌『Annals of Vascular Disease』を他学会合同で発行

もに，脈管疾患の市民啓発にも尽力することが本学会しており，2021（令和3）
年には第14巻を発刊している．

の役割であると考えている．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本周産期・新生児医学会
Japan Society of Perinatal and Neonatal Medicine◆ 設立：2003（平成15）
年9月1日 ◆ 日本医学会加盟年：1979（昭和54）年 ◆ 代表者：中村友彦◆ 会員数：9,236人 ◆ 機関誌：日本周産期・新生児医学会雑誌 ◆ URL：https://www.jspnm.com/▶前身および沿革

アジア・オセアニア周産期学会の受け皿として機能し本学会は，日本新生児学会（1965年〜）と日本周産期

た．2023（令和5）年には東京にてわが国としては3回

学会（1983年〜）が，2003（平成15）年に統合して発足

目のアジア・オセアニア周産期学会を開催する予定でし，日本新生児学会発足から56年となる．現在，会員ある．現在アジア・オセアニア周産期学会の会長は当

数は9,000人を超す大きな学会であり，母体・胎児・学会監事 楠田

新生児に関連する医療，医学の水準の維持と向上を通らず国際的，特にアジア・オセアニアの周産期学をリーじて，国民の福祉と医療の発展に寄与することを目的ドする立場にある．また，韓国の大韓周産医学会とはとしている．

毎年それぞれの学術集会に講演者を招待し交流を深め

本学会の最大の特徴は，産科，新生児科，小児外科，
麻酔科，遺伝科など多くの専門家が母体・胎児・新生児のために集い，切磋琢磨し，一体となって活動していることである．

聡が務めており，当学会は日本のみなている．

▶新生児蘇生法普及事業
2007（平成19）年に開始した新生児蘇生法普及事業
は，日本蘇生協議会（JRC）の理事加盟学会として5年ご

日本新生児学会の設立当時は周産期死亡率（出生千人とに国際蘇生連絡委員会（ILCOR）のCoSTRに基づいたに対する妊娠満22週以後の死産数＋生後1週以内の新日本版『新生児蘇生法（NCPR）ガイドライン』を作成し

生児死亡数）は16％，新生児死亡率（出生千人に対するてきた．新生児蘇生法普及事業の目指すところは「全て

生後1か月以内の新生児死亡数）は8％であったのが，の分娩に新生児蘇生法を習得した医療スタッフが新生

現在は周産期死亡率3.4％，新生児死亡率は0.9％まで児の担当者として立ち会うこと」である．本事業の全国低下しており，本学会が果たした役割は大変大きい．

展開とその継続は，少子化のわが国において，より安▶周産期専門医と学会認定外科医

全な分娩を担保するために非常に重要である．

周産期専門医制度は2004（平成16）年に周産期専門

▶今後

医
（新生児）
，2006
（平成18）年に周産期専門医（母体・周産期領域の臨床研究を推進していくために，学会

胎児）の研修が開始され，2021（令和3）年7月現在，周として若手医師の臨床研究の推進に努めている．本年

産期専門医
（新生児）
938人，周産期専門医（母体・胎児）度は4つの臨床研究課題に学会から研究助成金を付与

1,167人が全国で活躍している．さらに2014（平成26）

し，臨床研究の充実，学術活動の活性化を進め，周産年から学会独自に「学会認定外科医制度」を発足して，期領域の新しいエビデンスの確立，新規診断法，創薬，新生児医療にかかわる152人の小児外科医が学会認定

医療機器の開発に力を注いでいる．

外科医として活躍している．

「周産期医療従事者の働き方改革」に，学会として方▶国際活動

向性を出したいと考えている．会員は順調に増えてい国際的活動としては，前身の日本新生児学会の時代

るが，周産期医療の現場では，必ずしも「働き手」が増には，1986（昭和61）年に第4回アジア・オセアニア周

えている実感がない．
「働き方改革」は「重点化・集約化」

産期学会，1991（平成3）年に第1回世界周産期学会，

なくして達成できず，学会として「周産期医療の重点化・

2003（平成15）年に第6回世界周産期学会を，日本周産集約化」の道筋を示す方針である．

期・新生児医学会発足後は2014（平成26）年に第15回

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本人工臓器学会
Japanese Society for Artiﬁcial Organs◆ 設立：1963（昭和38）
年9月3日 ◆ 日本医学会加盟年：1979（昭和54）年 ◆ 代表者：松宮護郎◆ 会員数：4,200人 ◆ 機関誌：
（和文誌）
人工臓器，（欧文誌）Journal of Artiﬁcial Organs ◆ URL：https://www.jsao.org/▶前身

人工臓器学会（IFAO）発刊の『Artificial Organs』やヨー

日本人工臓器学会の前身である「人工内臓研究会」は

ロ ッ パ 人 工 臓 器 学 会（ESAO）発 刊 の『International

外科だけではなく，内科やその他臨床医学，さらにはJournal of Artificial Organs』に対抗し，日本国内では基礎医学および医学以外の理工学系の先生方にも参加

素晴らしい論文が溢れているにもかかわらず，日本語

いただき，1957（昭和32）年9月に結成された．当時はでの記載のためにまったく引用されないという経緯か

人工心肺・人工腎臓・人工肝臓・人工血管・人工血液ら発刊されたものである．その後，1997（平成9）年にの5つが研究の主であったが，後にエコーカプセルや人

現在の『Journal of Artificial Organs』が年4号発行され

工心臓，ペースメーカや接着剤，超音波静脈内ゾンデるようになった．

法などが次々と加わり，高圧酸素療法や人工弁につい▶現在の取り組みても研究することとなった．当時の英語名称は「Artificial

国際活動：2013（平成25）年発足のThe Asia-PacificInternal Organs」であった．本研究会は学会に近い形式

Society for Artificial Organs（APSAO）の設立を主導し，で1957（昭和32）年〜 1962
（昭和37）年に10回にわた

アジアの人工臓器研究を支援している．

り開催された．

▶設立および他学会との連携について

教育活動：1973（昭和48）年より臨床工学技士と心臓血管外科医を対象とした教育セミナーを毎年開催し

人工内臓研究会は研究内容が多岐にわたるようになていた．現在では看護師や研究者など広範な方々も対り，1963（昭和38）年に日本人工臓器学会として新た象としており，テーマを「人工臓器」・「体外循環と補助に発足された．当初は腎臓の同種移植が米国で成功し循環」において隔年で開催している．

たことも加わり，当会でも移植に関する演題が非常に

体外循環技術認定士：医師の指示の下で行う人工心

多くなった．2年後に日本移植学会が設立されたが，関肺などの体外循環装置を操作する技能・知識を所持す連が深いため，共催または同時期開催などを行ってきる体外循環技術認定士を日本人工臓器学会・日本胸部た経緯がある．また日本生体医工学会の前身であるME

外科学会・日本心臓血管外科学会・日本体外循環技術

学会とも関連が深く，そのかかわりは現在のジョイン

医学会の4学会で育成，認定することを通して社会に貢トセッションなどにもつながっている．

献することを目的としている．

▶機関誌について
現在，当会発刊の機関誌は和文誌である『人工臓器』

人工心臓管理技術認定士：医師の指示の下で行う補助人工心臓症例の管理に関する技能・知識を所持すると欧文誌である『Journal of Artificial Organs』である．

人工心臓管理技術認定士を日本人工臓器学会・日本胸『人工臓器』は1972（昭和47）年3月15日に第1巻が発部外科学会・日本心臓血管外科学会・日本体外循環技刊された．実はその前には『日本人工臓器学会雑誌』が術医学会・日本臨床補助人工心臓研究会の4学会1研究発刊されており，こちらは抄録集としての記録が主で会で育成，認定することを通じて社会に貢献することあった．
『日本人工臓器学会雑誌』は通算8巻発行されてを目的としている．

いる．
『人工臓器』については年3号発刊されており，内連携活動：国・産業界・海外・他学会との連携や接2号については抄録集として発刊している．

続可能な医療システムの構築に向けて大会会場におい『Journal of Artificial Organs』（通称JOAO誌，以前はて「よろず相談所」を設置し，AMEDの協力の下，機器JAO誌）は，1994（平成6）年に前身である『ARTIFICIAL

開発の実用化に向け，開発構想，研究・開発，製品化

ORGANS TODAY』が 発 刊 さ れ て い る．
『ARTIFICIALなどにかかる相談にのり，医療機器開発の視野を広げ

ORGANS TODAY』は当時ですでに発刊されていた国際る取り組みを行っている．

390

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
特定非営利活動法人

日本免疫学会Japanese Society for Immunology◆ 設立：1970（昭和45）
年11月29日 ◆ 日本医学会加盟年：1979（昭和54）年 ◆ 代表者：小安重夫◆ 会員数：3,600人 ◆ 機関誌：International Immunology ◆ URL：https://www.jsi-men-eki.org/▶前身から設立までて指導的な役割を果たした．1997（平成9）年には，笹1960（昭和35）年後半から，大阪大学関係者を中心

月健彦がFIMSA（Federation of Immunology Societiesとした「免疫化学研究会」（代表：北川正保）と，京都大of Asia-Oceania）の会長に選出され，3年の任期を務め学関係者を中心とした「免疫生物学研究会」（代表：岡田た．また，2010（平成22）年8月には，27年ぶりに日本

節人，1967年以降は村松繁）の活動が始まり，1967

国内では2回目となる第14回国際免疫学会議を岸本忠（昭和42）年には，両研究会がそれぞれ第1回のシンポ

三会長の下で主催し，世界の免疫学の発展に大きく寄ジウムを開催した．2回目からは両研究会が連携して活与した．1989（平成元）年には，日本免疫学会とOxford

動するようになり，次第に日本免疫学会設立の気運がUniversity Pressとの共同発行で，日本発の免疫学国際高まってきた．

誌として『International Immunology』が創刊された．

そして，1970（昭和45）年11月29日，名古屋での第初代Editor-in-Chiefには多田富雄が就任し，2002（平成

4回シンポジウムの際に「日本免疫学会」の設立が決定

14）年に岸本忠三に，2017（平成29）年からは審良静男

され，日本免疫学会の第一歩が踏み出された．最初のに引き継がれ，現在に至っている．

日本免疫学会事務局は京都大学ウイルス研究所の花岡▶国内での活動

正男の下に置かれ，その後，1985（昭和60）年，京都大学理学部の村松繁により引き継がれた．

国内の活動としては，1979（昭和54）年には日本医学会に加盟した．1993（平成5）年に『JSI Newsletter』が▶事務局の設置発刊された．1997（平成9）年には，優れた若手研究者
繁の2に授与される日本免疫学会賞が創設された．総会・学人を世話人（現在の学術集会長）
として，1971（昭和46）

術集会に関しては，1971（昭和46）年の第1回以来，年年11月30日から3日間，日生研修所（中之島）で開催さ

1回，総会・学術集会が開かれ，シンポジウム，ワークショッ

れた．演題数は64，
1演題30分で，約300人の参加があっプを含め毎年1,000題近い研究発表がなされている．

た．その後，年を重ねるに連れて会員数の増加ととも▶日本免疫学会の現在

第1回の総会・学術集会は，花岡正男，村松に演題が著しく増加し，ますます活発な討論が学術集

日本免疫学会は2020（令和2）年に創立50周年を迎会で行われようになった．この各発表後に行われる会

え，毎年開催される免疫学の研究発表事業，「きぼう」

員間の丁々発止の討論のやり取りは，この頃の免疫学

プロジェクト
（免疫学博士課程学生支援）に代表される会の大きな特色でもあった．設立以来24年にわたり，

若手育成事業を展開し，学会および日本の免疫学の将花岡正男，村松繁の献身的な努力により運営されて来を担う人材育成の基盤を固め，免疫若手アカデミー

きた免疫学会事務局は，1995（平成7）年に日本学会事を組織し，若手研究者や女性研究者のキャリアアップ

務センターに引き継がれ，2005（平成17）年よりNPOなどを目的に活動を開始した．子どもから大人までを法人化し，現在に至っている．

対象とした公開市民講座である「免疫ふしぎ未来」や，▶国際的な活動

免疫学を志す若手を対象とした「免疫サマースクール」

1971（ 昭 和46）年 に は 国 際 免 疫 連 合（International
Union of Immunological Societies；IUIS）に加盟した．

などの普及啓発事業を推進させ，免疫学の裾野を広げる活動を行っている．

1970年代後半からの日本免疫学会員の国際的な活躍と免疫システムは，多様な病原体の感染から体を守るこ

ともに，日本免疫学会が国際免疫学会を主催することとに加え微生物との共生にもかかわっており，人体の恒となり，山村雄一会長，多田富雄プログラム委員長の常性を司る重要な仕組みである．免疫学はすべての生命下に綿密な準備がなされ，1983（昭和58）年8月，京都

現象や多様な疾患に関連する横断的な研究分野であるたにおいて第5回国際免疫学会が開催された．会議は世界

め，日本免疫学会は，ポストコロナ時代に向けて，さま各国から4,000余人の参加者を集め，T-cell receptorのざまな学会や研究領域と連携していくこと，そして世界

発見，国際学会初めてのAIDSの症例報告など，エポッ

各国の免疫学会との連携・交流・情報交換を一層進め，

ク メ ー キ ン グ な 発 表 が 多 く， 大 成 功 裡 に 終 わ っ た．

日本のプレゼンスを示し，ダイバーシティーに配慮した，

1995（平成7）年に多田富雄が国際免疫連合（IUIS）の会

多様性のある学会を築くことで，次世代を担うグローバ

長に選出され，その後3年間のIUISの国際的活動においルな研究者の育成を目指している．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本消化器外科学会
The Japanese Society of Gastroenterological Surgery◆ 設立：1968（昭和43）年4月12日 ◆ 日本医学会加盟年：1979（昭和54）年 ◆ 代表者：北川雄光◆ 会員数：1万9,628人 ◆ 機関誌：日本消化器外科学会雑誌，Annals of Gastroenterological Surgery ◆ URL：https://www.jsgs.or.jp▶設立から高度成長期

いるが，労働環境を阻害せずに効率よく専門医研修，人1967（昭和42）年，医学分野における細分化，専門材育成ができる先見性のあるシステムを一早く構築した．

分化の潮流を受けて，外科学のなかでも最も多くの医2012（平成24）
年，日本消化器外科学会賞創設，2013（平師が従事する領域である消化器外科においても専門学

成25）年，NCD Annual Report公開，学術情報XML推進協会が必要である旨の趣意書が，当時の消化器外科学の議会参加，Web会議システム導入，2014（平成26）
年，役

指導的立場にあった13人の連名で作成された．

員・会長選挙電子投票システム導入，Society of Surgical

翌1968（昭和43）年4月，日本消化器外科学会が正式に発足し，同年7月16日に第1回日本消化器外科学会総会が横浜にて開催された．

Oncology 海外研修プログラム開始など学術活動の質の向上，国際化，学会運営の効率化の推進が図られた．

▶変革期

1969
（昭和44）年には『日本消化器外科学会雑誌』第1

若手医師の「外科離れ」の影響は本学会にも及び，新巻第1号が発行され，1979（昭和54）年には日本医学会

規入会者が減少し会員数が漸減するなか，2015（平成に加盟した．

27）
年，瀬戸泰之東京大学教授が第4代理事長に就任した．

当時の消化器がん治療は外科的切除が主軸であった

徐々に増加する女性会員の意見を広く取り入れるためことから1980年代には会員数も増加し，1984（昭和に評議員定数に女性枠を設置し，初期研修医を中心とし59）年に専門医制度を発足した．同年，会員数は1万人た若手医師の育成のためのJapanese skill education forを突破し，消化器疾患の外科治療を基軸にわが国の急

young gastroenterological surgeons；消化器外科手術手技

性期医療の最前線を担う学術団体に成長した．

講習会（JESUS）
を開始して新規入会者数の増加を図った．

1994（平成6）年には会員数が2万人を突破し会員数はピークを迎えた．

▶安定成熟期

2000（平成12）年，ホームページを公開し，専門医
教育，人材育成を強化する目的で教育集会を開始した．
2003年（平成15）年，法人格を取得した（有限責任中2016（平成28）年，特定術式のNCD術前前向き登録を開始し，データサイエンスの更なる質の向上を図った．
2017（ 平 成29）年 に は 念 願 で あ っ た 公 式 英 文 誌『Annals of Gastroenterological Surgery』を創刊し，国際的プレゼンスの向上を目指した．

▶創立50年から未来へ向けて

間法人）．消化器外科専門医の医業広告が可能になった．

2018（平成30）年，瀬戸理事長が中心となって学会

2004（平成16）年，『日本消化器外科学会雑誌』オン

創立50周年記念事業を実施し，先達の切り拓いた道を

ライン・ジャーナルを公開し，学術研究，人材育成両面で更なる発展を遂げた．
2006（平成18）年，長期的な展望に基づく学会の発展を期して理事長制を導入し，北野正剛大分大学教授が初代理事長に就任した．
2007（平成19）
年，後のNational Clinical Database（NCD）
設立の契機となる消化器外科手術調査が開始された．

振り返りながら未来への課題を共有した．
2019（令和元）年，北川雄光慶應義塾大学教授が第5代理事長に就任した．
2020（令和2）年，現状に即した新専門医制度が発足
し，学会公式テキスト『消化器外科専門医の心得』も発行され，努力すれば取得できる合理的な専門医制度となった．同年，COVID-19パンデミックの直撃を受け，

2008（平成20）年，杉原健一東京医科歯科大学教授

この年の学術集会はハイブリッド形式で開催することが第2代理事長に就任した．同年，一般社団法人となり，となったが，これを契機に状況に応じて遠隔地からで診療科名「消化器外科」の標榜が可能となった．

も参加できる理想的なハイブリッド形式の新しい形の2010（平成22）
年，消化器関連の他学会との連携を深め

学術集会の在り方を追求した．

て，Japan Digestive Disease Week
（JDDW）に大会を復活さ

2021
（令和3）
年，
『Annals of Gastroenterological Surgery』

せて参加した．また，日本外科学会とともにNCDの設立が初のJournal Impact Factor 5.164を獲得し，本学会の国に中心的な役割を果たした．NCDは外科系診療の質の向際的プレゼンス向上に向けて大きな一歩を記した．

上，学術研究に貢献しながら現在も発展を続けている．

会員の高年齢化が進むなかで，若手外科医を支援する

2011（平成23）
年，森 正樹大阪大学教授が第3代理事

Under 40委員会が設置され，女性理事枠の設置を伴う理長に就任し，同年，日本消化器外科学会雑誌を完全電子

事定員数の増員，女性評議員枠の増加，評議員選出基準

化し，教育集会に代わって教育講座（eラーニング）を開変更による若手への門戸の拡大など若手・女性支援策が始した．今日のコロナ禍において他学会が導入を急いで取られ，新しい時代に即応できる体制を整えている．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本臨床検査医学会
Japanese Society of Laboratory Medicine◆ 設立：1951（昭和26）
年11月20日 ◆ 日本医学会加盟年：1975（昭和50）年 ◆ 代表者：村上正巳◆ 会員数：3,194人 ◆ 機関誌：日本臨床検査医学会誌 ◆ URL：https://www.jslm.org▶前身

中間法人を設立．渡辺清明が理事長に就任．

日本臨床検査医学会の前身である臨床病理懇談会は，2006（平成18）年10月，熊谷俊一が会長を務め，神橋本寛敏，坂口康蔵，加藤勝治，緒方富雄の発起により，戸で第9回アジア臨床病理・臨床検査医学会議を開催．

臨床検査の問題，特に病院における臨床検査の位置，2008（平成20）年，宮澤幸久が第7代理事長に就任．

役割を検討，改良することを中心に話し合うことを目

同年12月，一般社団法人日本臨床検査医学会に移行．

的に1951（昭和26）年11月20日に設立され，橋本寛敏

2012（平成24）年，村田が初代会長に就任した．臨床病理懇談会は，1953（昭同年11月，高橋伯夫が会長を務め，京都で第12回ア

和28）
年まで年4回開催された．
1953（昭和28）
年1月，会誌『臨床病理』を発刊．

▶臨床病理学会

満が第8代理事長に就任．

ジア臨床病理・臨床検査医学会議を開催．
2015（平成27）年，村上正巳がWASPaLM第26代President
に就任．

1953
（昭和28）年12月，第9回臨床病理懇談会におい2016（平成28）年，矢冨裕が第9代理事長に就任．

2017（平成29）年11月，村上正巳が会長，山田俊幸て臨床病理学会と改称．
1954（昭和29）年10月，第1回臨床病理学会総会を東が事務局長を務め，京都で第29回世界病理・臨床検査

京大学医学部で開催．

医学会議を開催．三笠宮彬子女王殿下にご臨席賜った．

▶日本臨床病理学会

2020（令和2）年，村上正巳が第10代理事長に就任．

1955（昭和30）年11月，第2回臨床病理学会総会において日本臨床病理学会と改称．
1957（昭和32）
年，国際臨床病理学会（ISCP）に加盟．
1971（昭和46）
年，小酒井望が第2代会長に就任．

2021（令和3）年1月，機関誌の名称を『臨床病理』か
ら『日本臨床検査医学会誌』に変更．

▶現在
臨床検査は医療の根幹をなすものであり，その品質

1975（昭和50）
年，日本医学会に加盟．

と精度の確保が求められる．当学会は，ゲノム医療の1979（昭和54）
年，認定臨床検査医制度が発足．

実 用 化 に 向 け た 体 制 整 備 が 求 め ら れ て い る な か で，

1983
（昭和58）
年10月，小酒井 望が会長，河合 忠

2018（平成30）年に施行された「検体検査の精度の確保が事務局長を務め，アジアで初めて東京で第12回世界に係る医療法」などの一部改正に貢献し，臨床検査の品

臨床病理学会議を開催．常陸宮殿下にご臨席賜った．

質と精度の確保と標準化の推進，日本専門医機構の定め

1986（昭和61）
年，河合忠が第3代会長に就任．

1990（平成2）年6月，佐々木禎一，黒川一郎が会長を務め，札幌で第1回アジア臨床病理学会議を開催．
1991（平成3）年，河合忠がアジアで初めて世界病理学会連合（WASP）
第14代Presidentに就任．

る基本領域専門医である臨床検査専門医，臨床検査技師などの臨床検査にかかる人材育成に取り組んでいる．
臨床検査に関するガイドラインや指針の策定，国民への啓発活動，保険診療における臨床検査の適正な実施の推進に加えて，新型コロナウイルス感染症をはじめとする新興・

1992
（平成4）
年，河野均也が第4代会長に就任．

再興感染症の対策に関する臨床検査の充実，東日本大震災

1998（平成10）
年，櫻林郁之介が第5代会長に就任．

などの大規模災害への対応における臨床検査の機器・試薬▶日本臨床検査医学会の確保などを通じて広く社会に貢献している．

2000（平成12）年11月，第47回日本臨床病理学会総会において日本臨床検査医学会と改称．
2001（平成13）年，森三樹雄が世界病理・臨床検

国民の健康増進と疾病予防，疾病の早期発見と治療に有用な臨床検査の開発を支える研究成果を得るために，
日本臨床検査医学会学術集会と特別例会の開催，機関誌

査医学会連合（WASPaLM）
第19代Presidentに就任．

『日本臨床検査医学会誌』の発刊，学会賞や学術推進プロ

2004（平成16）
年，渡辺清明が第6代会長に就任．

ジェクトによる会員の研究活動の推進，次世代を担う若2006（平成18）年2月，日本臨床検査医学会有限責任

手研究者の育成，国際交流に取り組んでいる．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本核医学会Japanese Society of Nuclear Medicine◆ 設立：1964（昭和39）
年11月17日 ◆ 日本医学会加盟年：1979（昭和54）年 ◆ 代表者：絹谷清剛◆ 会員数：3,945人 ◆ 機関誌：Annals of Nuclear Medicine，核医学，News Letter ◆ URL：http://jsnm.org/▶設立から現在まで

▶国際活動

1951
（昭和26）年に，米国からの輸入放射性同位元

本学会は，アジアオセアニア核医学会（Asia Oceania

素の国内配分を円滑に行うため日本放射性同位元素協

Federation of Nuclear Medicine and Biology），世界核会（現・公益社団法人日本アイソトープ協会）が設置さ医学会（World Federation of Nuclear Medicine and

れた．1955（昭和30）年，同協会に放射性同位元素医

Biology）の重要な構成員である．世界核医学会は1974

学的応用委員会が設置された．同委員会に1958（昭和（昭和49）年に第1回大会が，上田英雄教授を大会長と33）年に臨床部会が設置された．1961（昭和36）年に，して東京および京都で開催された．開会式には当時の臨床部会が核医学部会と線源利用部会に分割され，核皇太子，皇太子妃のご臨席を賜った．2022（令和4）年

医学部会主催として同年11月23日に第1回日本核医学には，第13回大会を京都で開催することとなっている．

研究会が上田英雄東京大学医学部内科教授を大会長とアジアオセアニア核医学会では，1996（平成8）年に第して開催された．1964（昭和39）年11月17日に日本核6回大会を京都で，2017（平成29）年に第12回大会を横医学研究会を日本核医学会に改組した．2005（平成17）浜で日本がホスト国として開催した．

年11月21日に有限責任中間法人日本核医学会，2008

英 文 機 関 誌 と し て『Annals of Nuclear Medicine（平成20）
年12月1日に一般社団法人日本核医学会とした．

（ANM）』を1987（昭和62）年9月に創刊した．創刊当初▶学会活動による社会貢献

から国際誌たるべく日本語は一切排除された．ANM誌

核医学は放射性物質の平和利用を実践する学際的専は徐々に国際誌として認識されるに至り，1999（平成

門領域であり，放射性同位元素の有効で安全な利用に

11）年にImpact Factor（IF）が付与された．最新のIFは関する基礎および臨床研究の発展を目標として活動し

2.668である．ANM優秀論文賞が例年授与されているている．学術総会は，2020（令和2）年に第60回となっが，2009（平成21）年より，本学会名誉会員（第7代おた．また，教育の場として，春季合同セミナー（現・春よび第12代学会理事長）久田欣一 元金沢大学教授のご季大会）を2001（平成13）年に開始した．放射性同位元

厚志寄付金を原資としているため，久田賞としている．

素を利用した研究においては，その成果を公開し国際

米 国 核 医 学 会（Society of Nuclear Medicine and協力に資することが原子力基本法に義務付けられておMolecular Imaging），ヨーロッパ核医学会（European

り，学会機関誌『核医学』を1964（昭和39）年4月に創Association of Nuclear Medicine）とMOUを締結し，相刊し，積極的な情報発信を開始した．

互に講演者を派遣するなど活発な交流を展開している．

放射性医薬品を用いる診療には，その医学的質と医両学会においては，日本核医学会が提案するシンポジ

療従事者・公衆に対する安全性の確保が求められる．

ウムが例年採用されている．中国などアジア各国の核医その目的達成のため，核医学専門医，PET核医学認定医，学会とも同様にMOUを締結し，国際交流を行っている．

PET核医学歯科認定医の各制度を設定している．また，▶国への提言核医学診療には多業種恊働が非常に重要であることか

医療用放射性核種，特に診断に頻用されるTc-99mのら，核医学専門技師，核医学診療看護師，核医学認定原料であるMo-99と，治療に用いられるすべての核種

薬剤師の各職種の認定制度も整備している．画像の質の100％を輸入に頼っている現状である．昨今α線核維持のためには，PET撮像施設認証・薬剤製造施設認種であるAc-225による癌治療効果が優れていることが証の制度を定めている．また，診療にかかわるガイド

国際的に報告されているが，供給が十分でない．我がラインを関連学会との連携の下に多々制定している．

国でも開発が企図されているが，このままでは供給不足から頓挫することが明白である．国の関与による国内製造が，国内患者への適切な医療提供に必須である．

394

日本医学会創立120周年記念誌.indb 394

22.2.25 4:29:23 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本生殖医学会
Japan Society for Reproductive Medicine◆ 設立：1956（昭和31）
年10月21日 ◆ 日本医学会加盟年：1979（昭和54）年 ◆ 代表者：大須賀 穣◆ 会員数：5,317人（2021年3月31日現在） ◆ 機関誌：日本生殖医学会雑誌，Reproductive Medicine and Biology ◆ URL：http://www.jsrm.or.jp/▶日本不妊学会の創立まで

創刊，生殖医療従事者資格制度規約の制定，生殖医療1953（昭和28）年，ニューヨークで開催された第1回

専門医制度細則ならびに生殖医療コーディネーター制

国際不妊学会に招聘出席した安藤畫一は，妊娠成立や度細則を制定．2003（平成15）年，生殖医療専門医認

不妊・避妊に関する医学・生物学・畜産学の関連分野

定試験の開始，倫理委員会内規の制定，『新しい生殖補を 網 羅 し た 国 内 の 研 究 会・ 学 会 の 必 要 性 を 痛 感 し，

助医療技術のガイドライン』改訂2版出版．2004（平成1954（昭和29）年2月に不妊や妊孕能に関する研究会と16）年9月，第11代理事長に岡村して二水検討会という研究会を発足．この研究会はさ成18）年，日本不妊学会を日本生殖医学会と改称．

らに発展し同年10月に不妊性研究会として開催され，▶日本生殖医学会改称後，現在まで

均が就任．2006（平

1955（昭和30）年6月には不妊研究会と改称．関西でも2008（平成20）年10月，第12代理事長に田中俊誠がこの動きに同調して同年9月に関西不妊研究会が発足．

就任．2010（平成22）年，生殖医療従事者資格制度改定，

関東と関西の不妊研究会の統合を目指して1956（昭和代議員制導入と初回代議員選挙実施，同年11月，第1331）年4月に日本不妊学会設立準備委員会が発足，初代代理事長に吉村泰典が就任．2011（平成23）年，東日理事長には安藤畫一が就任．同年10月21日，日本不妊

本大震災による生殖補助医療登録施設の被害状況調査，学会創立．同年，『日本不妊学会雑誌』
創刊．

利益相反指針制定，支部制からブロック制への移行．

▶日本不妊学会から日本生殖医学会への改称まで

2012（平成24）年4月，一般社団法人への移行認可許可．

1963（昭和38）年，林基之と楊文勲がヒト卵胞2014（平成26）年，RMB優秀論文賞創設，同年6月，第卵の対外成熟と体外受精を実施．1968（昭和43）年11

14代理事長に苛原稔が就任，同年10月，本会編『生月，第2代理事長に長谷川敏雄が就任．1970（昭和45）

殖医療の必修知識』刊行．2015（平成27）年4月，国際年12月26日，日本不妊学会が社団法人化．1971（昭和

生殖医学会・日本生殖医学会・国際学術講演会を横浜

46）
年10月，第7回国際不妊学会を東京・京都で主催（長で開催（苛原

谷川敏雄会長）．1974（昭和49）年10月，第3代理事長

理事長に市川智彦が就任．2020（令和2）年4月，事務に澤崎千秋が就任．1976（昭和51）年，日本医学会へ局運営を企業委託から独自運営に移行，同年6月，第加盟．1977（昭和52）年，久保春海がヒト卵胞卵の体

16代 理 事 長 に 大 須 賀

外成熟と体外受精を本会学会誌に発表．1978（昭和53）

Special Interest Group（SIG）設置，『RMB』
誌へのImpact

年7月，英国ではロバート・エドワーズらにより世界初

Factor付与，『生殖医療ガイドライン』刊行．

の体外受精児ルイーズ・ブラウン誕生．1978（昭和53）▶活動稔会長）．2018（平成30）年6月，第15代

穣 が 就 任．2021（ 令 和3）年，年11月，第4代理事長に高井修道が就任．1982（昭和日本生殖医学会は，人類および家畜と動物の生殖に57）年11月，第5代理事長に松本清一が就任．1983（昭関する基礎的および臨床的研究について，研究業績の

和58）年10月，鈴木雅洲らにより日本初の体外受精児

発表，知識の交換，情報の提供などを行い，1つの領域

誕生．1986（昭和61）年11月，第6代理事長に石神襄次にとどまることなく学際的研究集団として学術の発展が就任．1988（昭和63）年11月，第7代理事長に飯塚理と人類の福祉に寄与するために活動している．年1回の八が就任．1989（平成元）年，倫理委員会設置．1992（平学術講演会の開催，年4回の英文誌『RMB』の刊行，年成4）
年11月，第8代理事長に入谷明が就任．1993（平4回の和文誌『日本生殖医学会雑誌』の刊行，3年に1回成5）年，学術奨励 賞 の 創 設．1996（ 平 成8）年11月，の『生殖医療の必修知識』刊行，日本産科婦人科学会や第9代理事長に森崇英が就任．同年，本会編『新し日本泌尿器科学会などの関連学会などとの連携およびい生殖医療技術のガイドライン』出版．1998（平成10）協力，生殖医療従事者資格制度を通じた生殖医療専門

年，将来計画検討委員会設置．2000（平成12）年11月，

医や生殖医療コーディネーターの教育，優秀論文表彰

第10代理事長に伊藤晴夫が就任．2002（平成14）
年，本やSIGなどを通じた研究・学術活動の促進・奨励，など

会英文誌『Reproductive Medicine and Biology（RMB）』の事業を行っている．

395

日本医学会創立120周年記念誌.indb 395

22.2.25 4:29:24 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本救急医学会
Japanese Association for Acute Medicine◆ 設立年：1973（昭和48）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1980（昭和55）年 ◆ 代表者：坂本哲也◆ 会員数1万150人 ◆ 機関誌：日本救急医学会雑誌，Acute Medicine and Surgery ◆ URL：https://www.jaam.jp/▶沿革（平成14）年に専門医制度に改変した．その後，日本専

日本救急医学会は国民の保健・医療・福祉に寄与す

門医機構による新専門医制度において基本領域18学会

るため，救急医学の進歩発展を図り，救急医療の普及の1つとなり，質の高い救急専門医の育成に貢献していと発展に貢献することを目的として1973（昭和48）年

る．近年では毎年250 〜 300人の専門医が誕生してお11月，正会員980人により設立された．
「 救急医療は医り，2021（令和3）年10月現在で救急科専門医は5,441の原点」ともいわれるが，救急医療を体系化する救急医人となった．救急科専門医には，疾病の種類にかかわ学は日本救急医学会が設立されるまで独立した学問とらず救急搬送患者を中心に初期診療にあたること，必して捉えられていなかった．当時は自家用車の急速な要に応じて他領域の専門医と連携して迅速かつ安全に普及による交通事故の急増や労働災害による死傷者が診療を進めること，重篤な救急患者には初期診療から社会的な問題となっていた．これらの外傷，熱傷や中集中治療まで中心的な役割を担うこと，救急搬送と病毒などによる重症患者を救命するためには，既存の診院連携の維持・発展に関与し，災害時の対応も含めて，療科の枠を超えた全身的・集学的な救急医療が必要と地域全体の救急医療の安全確保の中核を担うことが使なり，それを理論的に支える救急医学が急速に進歩す命とされている．今後，救急科専門医をさらに増やすることになった．その後，さまざまな対策により交通ことが求められる．

事故による重症外傷患者は減少したが，超高齢社会へ

また救急医療において，緊急度・重症度および病態の移行に伴い院外心停止，心疾患，脳卒中，敗血症なに応じた迅速な医療を提供するためには，病院到着をどの内因性疾患が重症救急患者の多くを占めるように待たず救急現場から医療を開始することも重要となる．

なり，これらに対する初期診療と集中治療も救急医学

そのためには，ドクターヘリ，ドクターカーなどによの主な対象となっている．

る医師の現場への派遣に加え，救急救命士などによる

日本救急医学会の会員数は年々増加し1987（昭和

病院前医療の質を医師が保証するメディカルコント

62）年に5,000人，2006（平成18）年には1万人を超えロール体制の充実が求められる．日本救急医学会ではた．その後横ばい状態となり，現在は1万150人（2021

学術的な研究に加えて，メディカルコントロールにか

年5月21日現在）となっている．日本救急医学会はわがかわる医師への教育・研修体制の構築を推進している．

国を代表する救急医学領域の学会であり，1980（昭和さらに日本救急医学会では，医療従事者のための蘇55）に日本医学会に加盟し分科会となるとともに，ア

生トレーニングであるICLS（Immediate Cardiac Life

ジア救急医学会（Asian Society for Emergency Medicine），

Support）コースを2004（平成16）年に開発し，指導者

および国際救急医学連盟（International Federation forの養成やコースの認定を行っている．コースの目標はEmergency Medicine）の正会員となっている．2003（平突然の心停止に対して最初の10分間の適切なチーム蘇成15）年にそれまでの任意団体から有限責任中間法人

生を習得することであり，2021（令和3）年9月までにとなり，2008（平成20）
年に一般社団法人へと移行した．

48万2,647人が修了者として認定を受けている．

▶現在の取り組み▶国・社会に対する提言

日本救急医学会では，救急医学の発展のため毎年1回，医師の働き方改革に関する検討が進められるなかで，総会・学術集会を開催している．また全国に7つの地方

日本救急医学会は医師の働き方改革に関する特別委員会があり，それぞれが毎年1回の学術集会を開催してい会を立ち上げて議論を重ね，2019（令和元）年に救急医る．機関誌として『日本救急医学会雑誌』（月刊）と『Acuteの働き方改革と地域の救急医療体制維持を両立させる6

Medicine and Surgery』（年4回刊）
を発行している．

項目のアクションプランを提言した．

1983（昭和58）年に救急認定医制度を創設し，2002396

日本医学会創立120周年記念誌.indb 396

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本心身医学会

Japanese Society of Psychosomatic Medicine◆ 設立：1959（昭和34）年11月30日 ◆ 日本医学会加盟年：1979（昭和54）年 ◆ 代表者：福土 審 ◆ 会員数：2,713人◆ 機関誌：（和文誌）心身医学（年8回，3,000部），（英文誌）BioPsychoSocial Medicine ◆ URL：http://www.shinshin-igaku.com/index.html▶学会の歴史▶現在の取り組み・社会への提言

日本心身医学会は，1959（昭和34）年，九州大学内

現代人は多様なストレスにさらされている．心理社会に日本精神身体医学会として設立され，1975（昭和50）

的ストレスによって発症もしくは増悪する身体疾患が心年，仙台の総会で日本心身医学会へと名称を更新し，身症である．心身医学会は，心身症を中心としたストレ

現在に至っている1）．心身医学会は，心身医学とこれにス関連疾患の最も新しい知見を追求し，新たな診療を切関連する諸分野の発展を目指して活動してきた．心身り開く．ゲノム，エピゲノム，マイクロビオーム，プロ

医学に取り組む施設は全国に広く展開しており，年にテオーム，メタボローム，脳画像，生理機能，再生医療，

1回総会を開催するのみならず，各地で地方支部の例会

向精神薬と各臓器の新規治療薬開発，磁気刺激やニューが開催されている．創立時期主要役員と歴代理事長 をロフィードバックなど新規治療法が展開されるなか，心記す．

理療法の新潮流を見据え，高いエビデンスを求めた新た日本精神身体医学会常任理事

な試みを実施している．心身医学が重視される社会こそ

1）

健全であり，各位のご支援をお願いする．

1961（昭和36）
年，三浦岱栄，池見酉次郎
1974（昭和49）
年，池見酉次郎，新福尚武，石川中，

日野原重明，五島雄一郎

図1

日本心身医学会歴代理事長

第4回国際心身医学会（京都）での池見酉次郎理事
長
（当時）
の開会の辞

1976
（昭和51）年，池見酉次郎 九州大学心療内科（退任後名誉理事長）
1991
（平成3）
年，中川哲也 九州大学心療内科
1994
（平成6）
年，末松弘行 東京大学心療内科
2000（平成12）
年，吾郷晋浩 国立精神・神経センター
心身医学研究部
2002（平成14）
年，久保木富房 東京大学心療内科
2004（平成16）
年，中井吉英 関西医科大学心療内科（文献1より引用）2008（平成20）
年，久保千春 九州大学心療内科（退任後
名誉理事長）
2016（平成28）
年，福土

審 東北大学心療内科

図2

第18回国際心身医学会（神戸）での天皇陛下（現上皇陛下）の御祝辞▶沿革
創立時より，患者を心身両面から診療することの科学的根拠，診断法，ならびに治療効果を追求してきた．
日本医学会には1979（昭和54）年に加入し，日本学術会議においても登録研究団体になっている．1985（昭和60）年から認定医制度を発足させ，2008（平成20）年に専門医制度，2016（平成28）年に心療内科学会と合同の専門医制度に発展させた．この間1977（昭和52）年に第4回国際心身医学会
（図1）
，2005
（平成17）年に第18回
国際心身医学会（図2）を主催し，世界を先導する学会になっている1）『．BioPsychoSocial Medicine』は現時点で
Impact Factor 2.373であり，引用度が増している．

（文献1より引用）

文献
1） 日本心身医学会 編：日本心身医学会50年史. 三輪書店, 東京, 2010.

397

日本医学会創立120周年記念誌.indb 397

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本医療・病院管理学会
Japan Society for Healthcare Administration◆ 設立：1963（昭和38）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1979（昭和54）年 ◆ 代表者：寺崎 仁◆ 会員数：1,447人 ◆ 機関誌：日本医療・病院管理学会誌 ◆ URL：http://www.jsha.gr.jp/▶前史

改め，日本医療・病院管理学会とした．

1949（昭和24）年に病院管理研修所が国立東京第一病院内に設置され，1961（昭和36）年に病院管理研究2009（平成21）年1月より非営利の一般社団法人として活動を開始した．

所に格上げされた．また，
1953（昭和28）年に東北大学，2012（平成24）年，6代理事長に橋本廸生が就任．50

1957（昭和32）年に日本大学，1962（昭和37）年に順天周年記念式典・記念講演・記念シンポジウムを開催．

堂大学，1963（昭和38）年に慶應義塾大学に病院管理2014（平成26）年，第7代理事長に筧

学の講座が相次いで設置された．

2020（令和2）年1月，学会誌をオンラインジャーナ

1962（昭和37）年8月から病院管理研究所および各大学にて病院管理学懇話会を毎月開催し，後の学会設立

淳夫が就任．

ル化した．
同年，第8代理事長に寺崎仁が就任．

▶現在の取り組みの母体となった．

▶設立から現在まで

当学会は，当初は病院の内部管理を合理的かつ科学

1963（昭和38）年4月3日に日本病院管理学会創立総的に行うことを中心テーマに据えて研究活動を行って会が開催され，同年7月20日に第1回研究発表会が開催きた．しかし，医療提供が病院内で完結する時代が終された．機関誌として『日本病院管理学会誌（病院管理）』

わりを告げ，地域医療との連携で捉えること，また医を1964（昭和39）年に刊行し，後に『日本医療・病院管療政策だけではなく介護保険などの福祉施策とも密接

理学会誌』とし，現在も発行している．

に関係することから，現在では医療を含めたケア・サー

1979（昭和54）
年2月，日本医学会に加盟した．

ビス全般を研究対象として，その質と効率を高めるた

1984（昭和59）年，第13期日本学術会議研究団体とめの研究活動に取り組んでいる会員も多い．
当学会の会員の職種構成は多様であり，医師のほかして登録承認された．
1992（平成4）年より学術総会長とは別に理事長制度に看護職や病院事務職，さらには医療経済や病院建築を導入して，学会活動の継続の強化を図った．初代理を専門とする医師以外の研究者も多いという特徴があ事長に川北祐幸が就任した．

る．そして，研究の成果を医療サービスなどの現場業

1995
（平成7）
年，第2代理事長に紀伊國献三が就任．

務として実践することの重要性を強く意識しながら活1998（平成10）
年，第3代理事長に岩﨑榮が就任．

動しており，日本医学会のなかでも特色のある活動を

2001（平成13）
年，第4代理事長に大道久が就任．

行ってきた学術団体といえる．一方，近年盛んに行わ

2002（平成14）年，学会創立40周年記念式典・シンれるようになってきたNDBなどビッグデータを用いたポジウムを開催．
2004（平成16）年1月より法人化し，有限責任中間法人となった．

研究，そしてコロナ禍で見直されつつある病院の療養環境や施設・設備管理の在り方など，病院建築に関する研究も当学会の特色を表す研究分野であり，ほかの

2006（平成18）
年，第5代理事長に池上直己が就任．

医学関連学会が取り組んでいない研究領域をカバーし2008（平成20）年1月より日本病院管理学会の名称を

ている．

398

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22.2.25 4:29:26 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本消化器内視鏡学会
Japan Gastroenterological Endoscopy Society◆ 設立：1959（昭和34）
年6月 ◆ 日本医学会加盟年：1979（昭和54）年 ◆ 代表者：井上晴洋◆ 会員数：3万4,820人（2021年2月末日現在） ◆ 機関誌：日本消化器内視鏡学会雑誌，Digestive Endoscopy，DEN Open ◆ URL：https://www.jges.net▶前身

教育の観点では，重点卒後教育セミナーのe-learningも

日本消化器内視鏡学会（JGES）は，胃カメラ研究会を開始された．総会ではコロナ禍のなか，会場とWebのハ

前身として1959（昭和34）年6月に日本胃カメラ学会とイブリット形式で，多様かつ充実したプログラムを実施して創立され，以後，日本内視鏡学会，そして現在のしている．また，日本消化器内視鏡学会の総会に参加し

日本消化器内視鏡学会という名称の変遷を経て，今年た外国人に，英語セッションをわかりやすく案内するた

62周年を迎え，2020（令和2）年には第100回総会を開めにJGES internationalとしてプログラム上で統合した．

催した．会員数も3万4,000人を超えている．

日本消化器内視鏡学会の学術の要となるガイドラインに

消化管の早期がんに対する内視鏡による根治的治療

ついても，多数のガイドライン作成が着実に進んでいる．

として，ESD（内視鏡的粘膜下層剥離術）が確立され，和文誌『日本消化器内視鏡学会雑誌』も若い先生方の保険診療として収載されている．今や，消化管がん治登竜門として，また実地医家の先生方の学術情報源と療の半分以上が内視鏡治療になってきている．

なるように粛々と継続し，英文誌『Digestive Endoscopy

さらに胆膵領域での内視鏡診断，治療の発展は目覚（DEN）』については，Impact Factor（IF）
が7.559（2021

ましく，超音波内視鏡の発展とともに各種の低侵襲治

年6月発表）まで躍進している．さらに2021年より姉妹療を確立している．

誌の『DEN Open』も創刊され，両誌ともさらなる発展

また，日本の内視鏡診療は，世界にその技術を普及を目指している．

させ，国民のみならず人類の福祉に貢献している．そ国際活動は，米国，欧州，中国，韓国などと交流しの結果，国際的にも日本が圧倒的なリーダーシップをており，2020年には，海外の著名な先生方にもFJGES

有する分野の一つである．

（Fellow of JGES）の称号を付与し，好評を得た．

▶歴史

1959
（昭和34）年６月，日本胃カメラ学会創立，学

データベース事業JED（Japan Endoscopy Database）
は，内視鏡全症例登録という世界的にみても画期的な会誌『Gastroenterological Endoscopy』
創刊．

プロジェクトで，重要なDatabaseを確保することによ1962（昭和37）
年5月，社団法人設立．

り，内視鏡医療の現状の把握，学術の基礎データとし

1981（昭和56）年12月，第1回認定医，指導医，指導て内視鏡医学の発展に大きく寄与するものと考え，着施設の認定．

実に発展を継続している．

1987（昭和62）
年6月，制度変更により専門医制度発足．

内視鏡領域におけるAIの活用は，現在，日本が世界

1989
（平成元）
年，英文学会誌『Digestive Endoscopy』の先頭を走りつつある．本会でも，AI推進検討委員会

発行．日本消化器内視鏡学会専門医を厚生労働省が認可．
2007（平成19）
年2月，会員数3万人を突破．
2008（平成20）年5月，日本消化器内視鏡学会創立50周年記念祝賀会開催．
2012（平成24）
年5月，一般社団法人認可．
2018（平成30）年5月，日本専門医機構サブスペシャ
ルティ領域学会認定．
2020（令和2）年11月，第100回日本消化器内視鏡学会総会開催．
2021（令和3）年5月，第100回総会記念式典開催．

▶現在の取り組み

本学会は，30を超える委員会により，さまざまな取り組みを行っている．

を設けて，今後の急速な発展を支援していく．
日本消化器内視鏡学会においては，その国際化，グローバル化が急務であり，また一方で，実地医家諸兄の地域での内視鏡医療の普及は最も重要なテーマである．この2つの充実・発展を両輪として進めていく所存である．

▶国や社会に対する要望・提言

国民の3大死因は，脳疾患，心臓血管疾患，がんである．がん死のなかで，多数を占める消化器がんは消化管の上皮（内腔）から発生する．その早期診断と治療に
は内視鏡は不可欠であり，そこに内視鏡医学が存在す
る．内視鏡は単なる技術ではなく，診断・治療を兼ね備えた内視鏡医学として発展しつつある．
またこの領域は国際的にも日本が最も先行している

まずは，本学会の専門医制度だが，日本専門医機構

医学領域の一つである．内視鏡機器メーカーは日本企のサブスペシャルティとして正式認定されてから，新業が世界の90％を超えるシェアを有しており，これか

専門医体制において，日本専門医機構の指針に則して，らもこれまで同様に産学官が共同して，人類の福祉に

今後の消化器内視鏡医育成に努めている．

さらなるを貢献をし続けることが期待される．

399

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22.2.25 4:29:27 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本癌治療学会
Japan Society of Clinical Oncology◆ 設立：1963（昭和38）
年12月7日 ◆ 日本医学会加盟年：1979（昭和54）年 ◆ 代表者：土岐祐一郎◆ 会員数：1万6,920人 ◆ 機関誌：International Journal of Clinical Oncology, International Cancer Conference Journal ◆ URL：http://www.jsco.or.jp▶設立から一般社団法人設立まで
1963（昭和38）年8月11日に世話人40人で，第1回世話人会開催，12月6，7日に第1回学術集会を開催した．
同年12月7日に第1回総会を開催すると同時に設立（会
員数662人）．

の議決．
2009（平成21）年1月5日，一般社団法人設立
（登記）
．

▶現在
がんの治療は，薬物療法，放射線療法，手術療法に大別される．これらを組み合わせた集学的治療が盛ん

1965（昭和40）年1月に事務局を千葉大学から京都大になってきた一方で，臨床の現場は臓器別のがん診療学内に移転，世話人を理事，発起人を評議員とする．

が中心であり，そのため希少癌などの診療の遅れが指1966（昭和41）
年3月，『日本癌治療学会誌』創刊．

摘されてきた．最近では，分子標的治療，ゲノム医療，1985（昭和60）年11月，学会の活性化を図るために，

免疫療法，ロボット手術など新しい癌治療の発達が著

常任理事会設置．
1993（平成5）年3月，具体的な問題点に沿った学会のあり方を見直す「あり方委員会」
設置．
1996
（平成8）
年5月，英文誌『International Journalof Clinical Oncology』
創刊．

しいなか，臓器ごとの，そして各治療法別の専門家が育ってきたが，一方で個別の患者さんに向き合うがんの治療医には，総合的な幅広い知識と技術が要求されるようになっている．日本癌治療学会は，多彩な治療を患者さんごとに適切に使い分けることができるがん

1997
（平成9）
年5月，理事長制導入決定．

治療の総合医の育成を1つの目標としている．また，基1999（平成11）年，学術集会演題募集のオンライン

礎医学を中心にした日本癌学会，薬物療法を中心とし化導入（第37回総会学術集会）．
2000（平成12）年10月，臨床腫瘍医制度に替えて，臨床試験登録医制度導入決定．

た日本臨床腫瘍学会との連携により，がんゲノム医療や免疫療法などの新しい癌治療をより早く一般診療に定着させることができると考えている．加えて，学会

2001（ 平 成13）年7月，2001年 度（ そ の 後，2000年の大きな使命の一つである，国際連携・協力のために，

度 に 改 め る ）臨 床 試 験 登 録 医581人 を 認 定． 以 後，

日本癌治療学会は合同セミナーやシンポジウム，交換

2003年度まで4年にわたり認定（2006/5/11現在登録

留学生などのプログラムを通じASCO（American Society

医数1,025人）．

of Clinical Oncology），ESMO（European Society for

2003年（平成15）年12月，理事会において，臨床試

Medical Oncology）との連携をさらに強化し，アジアに

験登録医制度の廃止とがん治療専門医制度導入の方針

おいてはFACO（Federation of Asian Clinical Oncology）

を決定．

に参加し国際臨床研究を進め，AOS（Asian Oncology

2004（平成16）年10月，評議員会，総会において，がん治療専門医制度の導入が決定．

Society）を通じて学術面での協力を強化していく方針
である．

2005
（平成17）年7月，理事会において日本医学会のがん患者を広く社会で受け入れていくための活動に提言の受け入れと，「がん治療専門医」から「がん治療もますます力を入れていき，さらに一般市民へのがん認定医」への名称変更を決定．

教育を進めることにより，社会全体のがんの撲滅への2008（平成20）年10月，第46回総会において，任意機運を高めたいと思っている．

団体としての日本癌治療学会解散，一般社団法人設立

400

日本医学会創立120周年記念誌.indb 400

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本移植学会

The Japan Society for Transplantation（JST）◆ 設立：1965（昭和40）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1979（昭和54）年10月 ◆ 代表者：江川裕人◆ 会員数：3,250人（医師2,800人，非医師450人） ◆ 機関誌：移植（年4回発行，オンライン） ◆ URL：http://www.asas.or.jp/jst/▶設立からこれまで
移植医療は，血管吻合を核とする手術技術，臓器保として，学術性と人間性を極め，議論にとどまることなく，新規的医療を社会実装するために必要な方策を存液や灌流に関する臓器保存技術，免疫抑制療法の3つ

丁寧に実践している．

の技術に支えられている．本学会は腎不全のみならず，

救急関連学会：日本救急医学会，日本集中治療医学会，日各種の臓器不全に対する根治療法の開発やその発展の

本脳神経外科学会，日本脳神経救急医学会と連携して臓器ため，1965（昭和40）
年に設立された．

提供のために必要な社会システムの構築を進めている．

一方，臓器不全の患者を救うために1977（昭和52）

内科系学会：これまで移植の適応基準設定や適応判定

年，移植医を中心に死体腎移植連絡協議会が発足し，の実施，死体から提供された臓器の選定基準，新規検社団法人腎臓移植普及会に委託する形でドナーカード

査や薬剤の保険収載を進めてきた．現在，移植内科医の普及が始まり，翌年には死体腎移植を円滑に行うう育成のために日本内科学会，日本循環器学会，日本肝えでの全国的なシステムとして腎移植センター，サブ臓学会，日本腎臓学会と連携して若手のリクルート，センターの整備が始まり，1980（昭和55）年には，心ハンドブックの作成を計画している．

臓が停止した死後の角膜と腎臓の提供を可能とする「角基礎系学会：日本免疫学会，日本組織適合性学会と移膜と腎臓の移植に関する法律」が施行された．本学会が植免疫や感染免疫に関する学術的交流を進めている．

日本医学会に加盟したのもこの年である．

子宮移植に関する取り組み：日本産科婦人科学会とと他国において腎臓以外の臓器不全の患者も救われている

もに日本医学会子宮移植倫理に関する検討委員会で審移植医療の実情をみて，日本国内でも脳死後の臓器移植の議している．

必要性が高まり，脳死をめぐる議論が積み重ねられ，1997▶日本での移植学会関連年表（平成9）年10月16日に，脳死後の臓器提供を可能にする「臓1949年：日本初の角膜移植（岩手医科大学）

器の移植に関する法律（臓器移植法）」が施行された．

1956年：日本初の腎移植（生体，新潟大学）

1990（平成2）年以降に，死体からの臓器提供が少な

1964年：日本初の異所性死体肝移植（千葉大学）

い地域で発達した生体移植において，肺と肝臓で開発

1965年：日本移植学会の創立（第１回日本移植学会総会），

された生体ドナーからの安全な臓器採取術と部分肝や日本初の肺移植（生体片肺，東京医科大学）

部分肺の血行再建術が日本を中心に開発された．生体

1968年：日本初の同所性死体肝移植（千葉大学），日本

肝移植手術は1989（平成元）年に島根医科大学 永末直

初の脳死心移植（札幌医科大学）

文らにより日本で第1例が行われ，翌年京都大学と信州

1984年：膵移植談話会の発足，日本初の脳死下膵腎同大学が長期生存を得て台湾，香港と日本のパイオニア

時移植（筑波大学）

たちにより生体肝移植手術が完成された．なかでも日1985年：厚生省脳死判定基準「竹内基準」
発表

本の外科医たちの功績は大きい．

1989年：日本初の生体部分肝移植（島根医科大学）

2010（平成22）年の法改正にて，本人の臓器提供の意

1992年：臨時脳死および臓器移植調査会（脳死臨調）最思が不明であっても，遺族が承諾すれば臓器提供が可能

終答申提出となった．その後，提供数は緩やかに増加した．加えて1995年：社団法人日本腎臓移植ネットワーク設置

移植学会は社会や教育現場への普及啓発，日本救急医学

1997年：臓器の移植に関する法律（臓器移植法）成立・

会や日本集中治療医学会，日本脳神経外科学会などの学施行，日本腎臓移植ネットワークを日本臓器移植ネッ会への積極的参加や移植医療の情報提供などの取り組み

トワークに改組を進めた．行政も臓器提供施設の整備や負担軽減策を打1999年：臓器移植法施行後，初の脳死肝移植（信州大学）

ち出した結果，改正から11年経過して，2019（令和元）

1999年：大阪大学で心臓移植再開1例目

年に年間97件に増加した（関連年表参照）が，新型コロ

2003年：生体肝提供（ドナー）手術に関する指針（肝移

ナウイルス蔓延の影響で2020（令和2）年には68件に減植研究会），日本移植学会倫理指針採択

少したものの2021（令和3）
年に入って再び増加傾向にある．

2008年：イスタンブール宣言▶他分科会との連携

2010年：改正臓器移植法成立，脳死肝移植数累計100例

患者のために最善の医療を提供することを第1の目的

2014年：第50回日本移植学会総会

401

日本医学会創立120周年記念誌.indb 401

22.2.25 4:29:29 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本職業・災害医学会

Japanese Society of Occupational Medicine and Traumatology◆ 設立：1953（昭和28）
年11月4日 ◆ 日本医学会加盟年：1983（昭和58）年 ◆ 代表者：佐藤 譲◆ 会員数：1,861人（うち医師数928人） ◆ 機関誌：日本職業・災害医学会会誌 ◆ URL：www.jsomt,jp▶前身

医学の発展，勤労者の福祉に寄与してきたことを特徴

本学会は1953（昭和28）年11月に「災害医学研究会」としている．年1回の学術総会の開催と年6回の機関誌として，東京大学名誉教授 大槻菊雄を会長とし，1949『日本職業・災害医学会会誌』の発行を行っている．

（昭和24）年以降，全国に設立されつつあった労災病院

2003（平成15）年以降に機関誌に掲載された原著論文の医師を中心に産声を上げた．当時のこの研究会の中のテーマを俯瞰すると，アスベスト，塵肺，メンタル

心となる主題は「外傷」であったが，すでに中毒の問題

ヘルス，リハビリテーションに関する論文は毎年一定

も社会的には論議が行われ，また「珪肺」という疾患も数が投稿されているが，従来多かった筋骨格系，脊椎存在することから，単に「外傷」のみを扱うことなく「災脊髄損傷に関する論文に代わり，近年では生活習慣病，害」という名を冠した研究会として発足した．労災病院

職場復帰，両立支援に関する論文が増加している．ま以外の研究施設も参加することで同研究会は拡大し，た1984（昭和59）年以降，独立行政法人労働者健康安

1955（昭和30）年10月に「災害医学会」と改称し，さら全機構は，全国の労災病院の入院患者を対象として職に1960（昭和35）年11月に「日本災害医学会」と改称し，歴と病歴から構成される労災病院病職歴データベース

以後，医師以外の職種の会員を包含しつつ発展した．

を構築してデータの蓄積を行ってきたが，2014
（平成

1983
（昭和58）
年には日本医学会に加盟を認可され，以26）年以降，本機関誌にこのデータベースを用いた研後，日本医学会第80分科会として今日に至っている．

究論文の投稿が増えてきており注目される．

▶発足

当学会は二つの認定事業を行っている．一つは，労その後の産業構造，社会形態，疾病構造が大きく変

災疾病の多様化と過労死に代表されるような複雑な事化したこと，またこれに応じて職場環境が改善されつ例が増加しているなかで，適正・迅速な認定業務に貢つあるなかで，研究対象を従来の労働災害に限定する

献する医師・歯科医師の養成を目的とする「労災補償指ことなく，勤労者医療，職業医学の領域に拡大し研究

導医制度」で，2005（平成17）年に創設され，現在の認していくことが責務であるとして，2000（平成12）年1

定者数は132人である．もう一つは海外勤務者の健康

月より，学会名に「職業医学」を加え名称を現在の「日本管理のため，海外の医療事情，感染症などの海外の健

職業・災害医学会」に変更し，本学会の目的を，職業医

康問題に精通した人材を育成する目的で2008（平成

学および災害医学の研究および教育，ならびにこれに20）年から開始された「海外勤務健康管理指導者認定制

関連する諸制度における医学的基準の研究により，医度」で，現在の認定者数は101人である．

学・医療の発展に寄与することに定めた．

▶抱負▶現在の活動
本学会は日本医学会の社会医学系分科会に属しているが，臨床業務に携わっている会員が多いことから，

災害医学・職業医学を臨床医学および社会医学の両側面から研究し，医学の発展，勤労者の福祉に貢献していきたい．

災害医学および職業医学を臨床医学の立場から研究し，

402

日本医学会創立120周年記念誌.indb 402

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
特定非営利活動法人

日本心臓血管外科学会
The Japanese Society for Cardiovascular Surgery（JSCVS）◆ 設立：1972（昭和47）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1983（昭和58）年 ◆ 代表者：横山 斉◆ 会員数：4,366人 ◆ 機関誌：日本心臓血管外科学会雑誌 ◆ URL：https://plaza.umin.ac.jp/~jscvs/▶「日本心臓血管外科協議会」から「日本心臓血管外科学会」へ
日本の心臓血管外科は1950年代にその一歩を踏み出占める．以後，ASCVTSはアジアの心臓血管外科学のリー
ダー的学会として現在まで活動している．

▶特定非営利活動法人への移行

した．開胸が重大な外科手技であった1948（昭和23）2002（平成14）年に日本胸部外科学会および日本血

年に総合学会（心臓，肺，食道）として日本胸部外科学

管外科学会と合同で，「3学会構成心臓血管外科専門医会が発足していたが，心臓血管外科領域の専門学会の認定機構」が発足し，心臓血管外科専門医制度が始まった．

必要性が認識されていた．1962（昭和37）年に日本心専門医制度の広告解禁条件の一つとして「認定学会が臓血管外科協議会（会長：木本誠二）を設立し，当初は法人格を有すること」が求められ，本会は「特定非営利日本外科学会や日本胸部外科学会総会時のサテライト活動法人 日本心臓血管外科学会」として登記した．

ミーティングとして活発な議論がなされた．会員の増2003（平成15）年に本会の支援の下に日本心臓血管外加に伴い，1972（昭和47）年に会則を定め「日本心臓血科 手 術 デ ー タ ベ ー ス 機 構（JCVSD）が 設 立 さ れ た．

管外科協議会

第1回研究会」（ 後に「第1回日本心臓血JCVSDは，2011年に発足したNCD（National Clinical

管外科学会学術総会」と位置付けられる）を，東京（会

Database）の原型となった．この頃より本会の社会的活

長：三枝正裕）で開催した．1975（昭和50）年に名称を動が活発となり，ライブ手術ガイドライン作成委員会，「日本心臓血管外科学会」と改め，以下の目的を掲げた．

医療事故調査委員会，施設集約検討特別委員会など常「本会は心臓血管外科に関する研究の進歩及び普及をは設委員会が年々増加していった．

かるため，会員の研究発表・討議・知識の交換を行い，▶学会理念策定

あわせて国際心臓血管外科学会（The International

委員会数も増加し，本学会の存在意義と組織の在り

Cardiovascular Society：ICVS）
ならびに内外の関係学方も再定義が必要となった．2012（平成24）年に改め術諸団体との連絡，提携をはかることを目的とする．」て学会理念を策定し，同時に委員会が整理・再編された．

当時はICVS日本支部としての国際的位置付けも強く理念2012「日本心臓血管外科学会は，人類愛と高い倫意識していた．会員資格は，心臓血管外科研究に関心

理性そして国際的視野を持ち，心臓血管外科領域におを持つ医師を「一般会員」とし，さらにそのなかで心臓ける質の高い医療による人々の健康と福祉の増進を目

血管外科経験10年以上かつICVS会員を「国際会員」とし

指し，患者とともに歩みます．」に基づき，5つのミッ評議員資格者とした．同時に『日本心臓血管外科学会雑ション（質の高い医療，研究推進，国民の啓発，次世代誌』の発行を開始した．

外科医育成，社会活動）ごとに委員会が整理された．現▶理事長制の導入

在の活動は，専門医制度，データベース（JCVSD）に基1978（昭和53）年に成立した医療法上の標榜科名にづく医療の質改善，医療安全，U-40（若手医師の会）活は，「胸部外科」が入らず，「心臓血管外科」と「呼吸器動，診療ガイドライン，保険診療など多岐にわたる．

外科」が認められた．当時の日本医師会（会長：武見太▶本学会の特徴郎）では「胸部外科ではわかりにくい」との認識であっ本学会は地域性を重視している．評議員は，全国7地

た．1980（昭和55）年に，会務の継続性を重視し理事

区の国際会員を候補として，理事会の投票と討議で選長制を導入し，初代理事長に三枝正裕が就任した．理出される．理事は，地区の定員に沿って，小児心臓外科，

事長制は外科系学会では初めてで，本会が外科系学会

成人心臓外科，血管外科という3本柱のバランスに配慮のなかでリーダーシップを発揮することに役立った（第して理事会で選出される．理事選挙をしない欧米型の2代：浅野献一，第3代：古瀬

学会運営であり，各理事には適材適所で多忙な会務を彰，第4代：北村総一郎，第5代：高本眞一，第6代：上田裕一，第7代：横山斉）．

担っていただいている．全国選挙で理事や大会長が決

学会設立11年後の1983（昭和58）年に日本医学会に定される方式の学会とは対極にある．大会長は，会長

第81分科会として認められた．1993（平成5）年にICVS

推薦委員会で適任者を理事会に推薦する．総会開催地

が発展的に解消し，ICVSアジア支部を母体としてアジは日本列島各地域に及び，全国の心臓血管外科の活性ア心臓胸部血管外科学会（ASCVTS）が設立され，第1回化に貢献している．今後も日本とアジアにおける心臓学術集会が日本で開催された．本会の国際会員資格は血管外科のリーダーとして貢献していく所存である．

ICVSからASCVTSに引き継がれ，ASCVTS会員の7割を403

日本医学会創立120周年記念誌.indb 403

22.2.25 4:29:31 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本リンパ網内系学会
The Japanese Society for Lymphoreticular Tissue Research◆ 設立：1961（昭和36）年6月29日 ◆ 日本医学会加盟年：1983（昭和58）年 ◆ 代表者：稲垣 宏 ◆ 会員数：845人◆ 機関誌：日本リンパ網内系学会会誌，Journal of Clinical and Experimental Hematopathology ◆ URL：https://www.jsltr.org/index.html▶本学会の歩み告が大半を占めるようになってきたため，名称変更を

網内系とは全身に散在し貪食能と共通の細胞形態を日本医学会に届け出て，1997（平成9）年4月1日より，

示す間葉系細胞の総称であり，リンパ節・脾・消化管

名称を日本リンパ網内系学会へと変更した．2014（平粘膜固有層の支持細胞，いわゆる組織球，および肝クッ

成26）年7月には本学会を一般社団法人化した．

パー細胞・骨髄の洞内皮などが含まれる．この領域に▶日本リンパ網内系学会の現在関する研究者相互の交流を図り，研究の発展に寄与す

本学会の使命として，「リンパ腫及び類縁疾患においることを目的として，1961（昭和36）年，日本網内系て，病因・病態を解明し，診断精度，治療成績，患者の学会が設立された（発起人：赤崎兼義，勝沼精蔵，天野

生活の質を向上させること」を掲げている．本学会は，基重安，山形敬一，日比野進，脇坂行一，田坂定考）．

礎分野と臨床分野の研究者が協働して活動しているとい

それ以来，網内系細胞を対象として，細網細胞，内皮

う特徴をもち，わが国はもとよりアジアの血液病理研究

細胞，マクロファージなどにおける形態，機能，細胞のセンター的役割を果たすべく活動を行っている．研究

起源およびこれらに由来する腫瘍，疾患などをテーマ

対象の主体はリンパ球であるが，樹状細胞，マクロファー

として，研究活動が精力的に行われてきた．1983（昭ジなどリンパ球以外の免疫担当細胞の機能解析などの研

和58）年には82番目の日本医学会分科会に認定された．

究活動も行われている．学会誌は，1961（昭和36）
年より

その後，網内系とリンパ球との関わりが明らかとなり，『日本リンパ網内系学会会誌』（和文誌）
を，2001（平成13）

リンパ球およびその腫瘍を中心とする研究が盛んに

年より『Journal of Clinical and Experimental Hematopathology』

なってきた．本学会でも悪性リンパ腫に関する研究報（英文誌）を刊行している．

▶歴代理事長

▶最近の日本リンパ網内系学会学術集会
期間

氏名

所属

回

開催年

初代

1998（平成10年）5月〜

菊池昌弘

福岡大学

40

2000

浜松

森

第2代

2004（平成16年）7月〜

森

名古屋大学

41

2001

秋田

三浦

第3代

2009（平成21年）7月〜

内藤

新潟大学

42

2002

岡山

赤木忠厚

第4代

2013（平成25年）5月〜

飛内賢正

国立がん研究センター

43

2003

福岡

菊池昌弘

第5代

2016（平成28年）5月〜

山川光義

山形大学

44

2004

京都

福原資郎

第6代

2018（平成30年）6月〜

吉野

正

岡山大学

45

2005

福岡

原田実根

第7代

2020（令和2年）6月〜

稲垣宏

名古屋市立大学

46

2006

名古屋

森

47

2007

兵庫

堀田知光

48

2008

札幌

小野江和則

49

2009

兵庫

飛内賢正

50

2010

新潟

内藤

51

2011

福岡

田村和夫

52

2012

福島

阿部正文

53

2013

京都

谷脇雅史

54

2014

山形

山川光徳

55

2015

岡山

谷本光音

56

2016

熊本

竹屋元裕

57

2017

東京

三浦偉久男

58

2018

名古屋

中村栄男

59

2019

出雲

鈴宮淳司

60

2020

名古屋

岡本昌隆

61

2021

岡山

吉野

尚義
眞

開催地

会長
茂郎
亮

尚義

眞

正

404

日本医学会創立120周年記念誌.indb 404

22.2.25 4:29:32 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史

日本自律神経学会
Japan Society of Neurovegetative Research◆ 設立：1956（昭和31）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1987（昭和62）年 ◆ 代表者：荒木信夫◆ 会員数：727人 ◆ 機関誌：自律神経 ◆ URK：http://www.jsnr-net.jp▶設立までの経緯

第22回の大会をもって発展的に解消した．1997
（平成

1955
（昭和30）
年に国際自律神経研究会（International9）年，イギリスのBurnstockらは，IUPS（国際生理学連

Society of Neurovegetative Research：ISNR）が発足し，合）を中心とし，これに臨床研究者を含めて欧米を統合

このシンポジウムが第1回国際自律神経学会となった．

した大規模な国際自律神経学会（International Society

欧州からの呼びかけにより同研究会の日本支部として，

for Autonomic Neuroscience：ISAN）を設立した．ISAN

1956（昭和31）年当時の東京大学 冲中重雄教授を会長発足という新しい局面を迎え，2007（平成19）年の第5として，「国際自律神経研究会日本支部会」が設立さ

回 国 際 自 律 神 経 学 会（ISAN）（ 京 都， 岩 田

れ，東京にて第1回総会（学術集会）
が開催された．

2017（平成29）年の第10回国際自律神経学会（ISAN）（名▶設立後の経緯

古屋，黒岩義之会長）の2回にわたり，日本でISANを主以後1965（昭和40）年までは年2回，その後は年1回の学術集会が開催され，今日に至っている．その間，

誠会長）
，

催した．

▶現在の取り組み

1964（昭和39）年には機関誌として『自律神経』が発刊

自律神経系は，内臓諸器官とともに，全身の血管，さ れ，1966（ 昭 和41）年 に は 日 本 自 律 神 経 研 究 会，

汗腺にも分布し，内臓諸器官の機能調節，血圧の調節，

1973（昭和48）年には日本自律神経学会と名称を変更

体温の調節を行っているきわめて重要な神経系である．

した．日本自律神経学会（Japan Society of Neurovegetative

そのため，その研究分野は非常に多くの領域にわたっ

Research）
は，自律神経学に関する研究・教育の発展をている（血圧や脈拍の変動，呼吸の調節，消化管や肝臓促進し，会員相互ならびに関連機関との連絡を図り，の活動，排尿や排便，体温の調節，ホルモンの分泌，社会に貢献することを目的とした．1975（昭和50）年

生殖活動，そして瞳孔の調節など）．そして，現在の自に理事会が発足し，冲中重雄教授が初代理事長に就任

律神経学の最も重要な研究対象は，それらの活動を統した．

合的に制御する神経性・中枢性の制御機構である．こ1982（昭和57）年には宇尾野公義が第2代理事長に就のように多くの器官にかかわる自律神経系の研究は，任し，1992（平成4）
年には『自律神経機能検査（第1版）』

基礎医学から臨床医学まで広い分野に及ぶ．基礎医学を出版．同書はその後も1995年，2000年，2007年，の立場からは，生体の機能を全体的に統合する自律神

2015年に第2，3，4，5版と改定版が出版され，わが経機構の先端的研究が世界的に進められており，それ国における自律神経機能検査の確立に貢献してきた．

は脳科学・神経科学の分野でも重要な領域となっていさらに，自律神経関係の医学用語の統一を図るため，る．また，臨床医学においても，脳神経内科学，消化2001（平成13）
年には『自律神経学用語集』が出版された．

器病学，循環器病学，内分泌代謝学，泌尿器科学，眼1998（平成10）年に平井俊策 第3代理事長が就任，科学などさまざまな学問領域にわたる．しかも西洋医

2005（平成17）
年に岩田 誠 第4代理事長が就任，2013

学だけでなく，東洋医学（漢方，鍼灸）にも関連が深く，（平成25）年に黒岩義之 第5代理事長が就任，2017（平

さらに生物学，薬学，心理学，体育学などを含んだ生成29）
年に荒木信夫 第6代理事長が就任した．

命科学の広い領域とも密接に関係している．

▶国際学会とのかかわり

本学会は，基礎系と臨床系の研究者が一堂に会し，1977（昭和52）年には冲中重雄会長の下，第18回国学際的な研究発表と意見交換を行う場としての役割を際自律神経学会（ISNR）が東京で開催された．さらに，も持ち，2021（令和3）年には74回総会を開催した．ま1990（平成2）年には第20回ISNRが吉川政己会長の下，た，本学会は上記にように国際学会との連携も大切に

東京で開催された．

しており，世界の自律神経研究をリードし，その成果

第22回ISNRは1995（平成7）年米国において開催されを社会に還元すべくさらなる発展を目指している．

たが，次の国際会議（ISNR）の組織は作られず，同会は405

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本大腸肛門病学会
The Japan Society of Coloproctology◆ 設立：1940（昭和15）年3月21日 ◆ 日本医学会加盟年：1987（昭和62）年 ◆ 代表者：宮島伸宜 ◆ 会員数：6,660人◆ 機関誌：日本大腸肛門病学会雑誌，Journal of the Anus, Rectum and Colon ◆ URL：https://www.coloproctology.gr.jp/▶目的
本法人は会員である医師などの大腸肛門病学における研究，教育および診療の向上を図るとともに，これを介して国民の健康と福祉に寄与することを目的とする．

▶沿革

1940
（昭和15）年3月21日，大腸肛門病学の進歩発展を図ることを目的とし，「日本直腸肛門病学会」が設立された．初代会長は山本八治で，『日本直腸肛門病學會
雑誌』の第1巻1号には「直腸肛門病殊に痔疾に就ては世界最古の醫籍たる内經素門に其の原因を説き，次いで
ヒポクラテスが鬱血説竝療法を唱導したる等，上古より周知の疾患なるに拘わらず，研鑽遅々として進まず，
漸く二十世紀の初期にいたり學術共に急速なる開發を觀たりと雖も未だ斯學の學理には未解決の問題多く，
特に之れが治術に至りては皇漢醫學より採長補短しつつある現狀にて，尚研究を要するもの甚だ少なしとせず．/茲に直腸肛門病學會の機関誌を發刊するを得たるは右の 陥を補ふに足るのみならず，惹いて益々専門
家の研究心を刺戟し，爾今斯學の研究發表は主として本誌に集中せられ，斯科醫學發達の為多大の貢献を為すものと確信す．
」との発刊の辞が寄せられている．
第1回学術集会は1940（昭和15）年に山本八治を会長として開催された．第2回は佐々木惟朝，第3回は池内 晃，第4回は山本八治が会長で，戦前は1943（昭和18）
年まで4回行われた．第5回は1950（昭和25）年に鈴木仙次郎を会長として京都で開催され，それ以降は途切れることなく毎年開催されている．2019（令和元）年の第74回学術集会はお台場で開催されたが，台風19号の上陸によって多くの地域に被害があったのみならず交通機関がマヒし，1日のみの開催となった．2020（令和2）年11月は第75回学術集会が開催された．COVID19の蔓延により，現地開催は困難と判断し，Web開催を余儀なくされたが2,000人以上の会員の参加があり，成功裏に終了することができた．
1966（昭和41）年には，直腸肛門のみならず，大腸疾患を広く含めて内科，外科，肛門科，放射線科，病理学科などの多くの大腸肛門病学にかかわる研究者が集う学会にするべく名称を「日本大腸肛門病学会」に改称した．これによって，痔疾患のみならず，炎症性腸疾患や小腸，大腸の腫瘍性疾患についての討論が行われるようになった．
1974（昭和49）年には会則変更に伴い，学会会長とは別に理事長制が導入された．また，1981（昭和56）
年には理事長選挙制度が導入された．初代理事長は三輪徳定で，続いて小平 正，陣内伝之助，土屋周二，

吉雄敏文，小平 進，丸田守人，寺本龍生，杉田 昭，
楠 正人と筆者の宮島伸宜で11代目にあたる．
1987（昭和62）年に日本医学会に加盟することができた．
1989（平成元）年には専門医認定制度が発足した．この制度は本学会の医師である会員の大腸肛門病学における研究，教育および診療の向上を図るとともに，これを介して国民の健康と福祉に寄与することを目的として実施されたものである．現在は筆記試験が行われているが，発足当時は面接試験が行われていた．第1回の専門医試験は受験者が12人であったが，年々受験者は増加し，現在では1,833人の専門医が認定されている．
2006（平成18）年には「有限責任中間法人日本大腸肛門病学会」の法人格を取得した．
2007（平成19）年には「大腸肛門病専門医」の医業広告が可能になった．
2009（平成21）年に「一般社団法人日本大腸肛門病学会」の法人格に変更し，現在の状態となった．
また，地方会として北海道地方会，九州地方会があり，活発に活動している．

▶事業内容

・会員の研究発表・学術講演のための集会の開催（総会・
教育セミナーなど）
・学会誌および図書などの刊行
・専門医制度に関する事業（専門医・指導医の認定，認定施設の認定）▶取り組み

2017（平成29）年1月に英文機関誌である『Journal of
the Anus, Rectum and Colon（JARC）』を創刊した．年4回の発行を行い，Impact Factor取得に向けて努力を行っている．
国 際 化 の 取 り 組 み と し て，European Society ofColoproctologyと協力して相互訪問，相互の学会での発表を行っている．Global Reach Committeeに本学会から委員が選出されている．また，Korean Society ofColoproctologyと毎年joint symposiumを両国で行っている．
日本大腸肛門病学会は大腸肛門病学に携わる複数の科の医師が一堂に会して討議を行う場として意義のある学会であると考えている．今後は国際化，グローバル化をいっそう進め，多くの国々との交流を深める必要がある．
また，若手の大腸肛門病学を志す多くの医師が本学会に参画し，研鑽を積むためにも専門医制度を充実させて本学会自体の質も向上させていくことが重要である．

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22.2.25 4:29:33 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本超音波医学会
The Japan Society of Ultrasonics in Medicine◆ 設立：1987（昭和62）
年6月15日 ◆ 日本医学会加盟年：1987（昭和62）年 ◆ 代表者：椎名 毅◆ 会員数：1万5,999人 ◆ 機関誌：超音波医学，Journal of Medical Ultrasonics ◆ URL：http://www.jsum.or.jp/▶歴史，沿革研究会の設置：超音波医学に関する独創的な研究プ

日本超音波医学会は，1961（昭和36）年に，超音波

ロジェクトや，重要課題に関する研究会設置を募り，の医学的生物的応用に関する学術の興隆と，福祉の向採用者には活動費の支援を行うことで，超音波医学お上への寄与を目指して，関連する医学および理工学のよび技術のいっそうの進歩を図っている．

研究者により設立された「超音波医学研究会」に端を発機器および安全に関する啓蒙活動：超音波診断装置

している．1965（昭和40）年に「日本超音波医学会」に（造影剤などを含む）の取り扱いと安全性に関する基準

改称された後に，1987（昭和62）
年には，前身となる「社を策定し，ホームページでの勧告や講習会を実施し，団法人 日本超音波医学会」が設立され，同時に日本医周知に努めている．

学会への加盟が認可された．さらに，2013（平成25）

専門医等の認定制度：専門医，検査士・指導検査士・

年に「一般社団法人 日本超音波医学会」への移行を経工学フェローを認定し，超音波医学の発展に貢献してて，2016（平成28）年に現在の「公益社団法人 日本超音いる．さらにこれらの認定制度の資格取得後も医師や

波医学会」となった．

技師の超音波検査の精度を担保することで，医療現場

本学会は，2021（令和3）年3月現在で，約1万6千人のニーズに応えている．

の会員を有し，超音波医学に関する学理および技術の国際交流：国際交流と近隣諸国の超音波医学の水準

研究を通して学術の発展に寄与するとともに，学術集向上を目的に，若手医師や研究者を短期間受け入れる

会や学術講演会などの開催，機関誌（和文・英文）・図フェローシップ制度を推進している．

書などの発行，内外の関連学術団体との連絡および協災害対策に対する取り組み：東日本大震災や熊本地力などを行い，超音波医学および関連領域についてさ震などの災害時に，メーカーの協力を得て超音波装置

まざまな活動を行っている．

貸与による被災地での医療の支援を行い，それらの取▶本学会の取り組み

り組みを学会誌にまとめ一般公開している．また，こ超音波医学の発展には，超音波機器の機能向上も重要な要素となることから，設立当初から，医学者と理工学れらの経験を基に災害時における医療支援法を概説したマニュアルを整備している．

者の緊密な連携を重視して，超音波医学に関する学理と他の分科会との連携による活動：①医用画像関連の6技術の研究およびその進歩と普及を図ってきた点が，本学会（日本超音波医学会，日本医学放射線学会，日本病学会の特徴となっている．これは，カラードプラ法や超理学会，日本消化器内視鏡学，日本眼科学会，日本皮音波エラストグラフィなど，日本から世界標準となる医膚科学会）で連携して，2018 〜 2020年度にAMEDの事

用超音波技術が生まれる素地を作ってきたと言える．

業として，「人工知能の利活用を見据えた超音波デジタ

また，国際的な役割としては，世界超音波医学連合

ル画像のビッグデータベース構築基盤整備」の事業を（World Federation for Ultrasound in Medicine and行い，その成果を基にAI技術を利用した次世代の超音

Biology：WFUMB）のなかで，本会の会員数は最大の波診断技術の実用化に取り組んでいる．②各種の診断

14％を占めており，また臨床面では世界の超音波診断装基準［「超音波による頸動脈病変の標準的評価法2017」，

置の1割が日本で利用されている点でも，世界の超音波「超音波による深部静脈血栓症・下肢静脈瘤の標準的評

医学において，本学会が主導的役割を担っており，実際，

価 法 」，「 超 音 波 に よ る 大 動 脈 病 変 の 標 準 的 評 価 法

WFUMBにおける造影エコーやエラストグラフィなど

2020」，「脂肪肝の超音波診断基準」，「腹部超音波検診

各種診断基準作成や，WFUMB理事長，来る2025大会

判定マニュアル改訂版（2021年）」など］を本学会単独ま長にも，本学会の理事が選出されている．

たは他学会と合同で作成している．③内保連と外保連

その他，以下に示す取り組みを通して超音波医学の新たな知見や技術の開発に寄与している．

の両方の団体に加入し，関連する各学会と協力し，2年ごとの診療報酬改訂に対応している．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 407

22.2.25 4:29:34 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本動脈硬化学会
Japan Atherosclerosis Society◆ 設立：1974（昭和49）
年5月11日 ◆ 日本医学会加盟年：1991（平成3）年 ◆ 代表者：平田健一◆ 会員数：2,375人 ◆ 機関誌：Journal of Atherosclerosis and Thrombosis ◆ URL：https://www.j-athero.org/jp/▶前身から設立まで

2018（平成30）年にヒト抗PCSK9モノクローナル抗日本動脈硬化学会の前身である日本動脈硬化研究会
は，1972（昭和47）年10月に大島研三を中心した数名

体薬の適正使用についての声明文を発表し，同年に『ス
タチン不耐に関する診療指針2018』を発行した．

の有志により設立された．複数回の学術集会の開催と2005（平成17）年に第1回の日本動脈硬化学会教育セ

ともに学会誌『動脈硬化』が発行された後，1974（昭和

ミナー（現：診断技術向上セミナー）を開催し，以後毎49）
年10月に日本動脈硬化学会が設立された．

年継続している．

▶昭和時代（1925 ～1988年）▶令和時代（2019年～）

初代理事長として大島研三（1974年）が就任した．そ第11代理事長として，平田健一（2020年）が就任した．

の後，田中健藏（1986年），五島雄一郎（1988年）が理

2021（令和3）年に京都国際会館にて佐藤靖史，山下静事長に就任した．昭和時代の主な出来事として，1976

也の会長の下，第19回国際動脈硬化学会を開催した．

（昭和51）年に東京プリンスホテルにて大島研三の会長▶現在の下，第4回国際動脈硬化学会を開催した．1983（昭和日本動脈硬化学会は，動脈硬化性疾患予防ガイドラ

58）年に垂井清一郎を班長とした厚生省特定疾患原発イン・診療ガイドやメタボリックシンドロームの診断

性高脂血症調査研究班が結成された．1988（昭和63）

基準の作成など，動脈硬化性疾患の予防，診断，治療

年には『高脂血症治療薬の臨床評価の方法に関するガイに多大な貢献をしてきた．また，アジアを含め活動のドライン』（薬審1第1号）を作成した．

国際化を推進することが必要であり，国際動脈硬化学▶平成時代（1989 ～ 2019年）

会（IAS）や欧州動脈硬化学会（EAS），アジア太平洋動脈第4代理事長として，内藤周幸（1990年）が就任した．

硬化・血管疾患学会議（APSAVD）と連携して，アジア

その後，折茂 肇（1992年），松澤佑次（2000年），北 徹

地域の動脈硬化研究を推進してきた．毎年開催される（2004年），寺本民生（2013年），佐藤靖史（2014年），

学術集会では英語セッションでの海外の研究者の発表

山下静也（2016年）が理事長に就任した．

や研究者間の交流，海外の若手研究者に対するトラベ

平成時代の主な出来事として，1989（平成元）年にプ

ルグラントの支給を行っている．

ラバスタチンが発売された．1994（平成6）年に英文学『JAT』は，動脈硬化学の最新の情報を発信しており，

会雑誌『Journal of Atherosclerosis and Thrombosis

最近は年間約400件以上の投稿論文数があり，Impact（JAT）』の発行が始まった．2003（平成15）年に京都国

Factorは4.928（2020年）となっている．

徹の会長の下，第13回国際学会内の事業としては，2010（平成22）年に日本動診療ガイドラインに関しては，1997（平成9）年に『高（令和3）年時点で290人が動脈硬化専門医として活躍

脂血症診療ガイド』を発表し，2002（平成14）年に『動し，全国で動脈硬化性疾患の診療にあたっている．さ

脈硬化性疾患診療ガイドライン 2002年版』
，2004
（平

らに，高血圧・循環器病予防療養指導士制度に日本高成16）年に『高脂血症治療ガイド 2004年版』を発行し血圧学会・日本循環器病予防学会・日本心臓病学会とた．その後，ガイドラインは2007年版では『診療ガイともに参画している．また，血管診療技師認定機構にドライン』から『予防ガイドライン』に名称が変更とな

日本血管外科学会・日本脈管学会・日本静脈学会ととり2012年版と2017年版を発行した．
『 治療ガイド』はもに参画し，診断技術向上セミナーでは超音波機器に

2008年 版，2013年 版，2018年 版 を 発 行 し，2018年

よる血管診断の研修を行っている．

際会館にて松澤佑次，北動脈硬化学会を開催した．

脈硬化学会認定動脈硬化専門医制度が発足した．2021

版では『治療ガイド』から『診療ガイド』に名称を変更しまた，メディアを対象としたプレスセミナーの定期

た．2017（平成29）年に『小児家族性高コレステロール

的な開催，家族性高コレステロール血症（FH）をテーマ

血症診療ガイド2017』（ 日本小児科学会と共同編集）をとしたFH Dayなどの講演会を開催している．

発行し，同年に『家族性高コレステロール血症診療ガイ
ドライン 2017』を発行した．

日本動脈硬化学会は，学際的な領域である動脈硬化学を関連学会と連携しながら，さらに発展させている．

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22.2.25 4:29:35 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本東洋医学会
The Japan Society for Oriental Medicine◆ 設立：1950（昭和25）年3月 ◆ 日本医学会加盟年：1991（平成3）年 ◆ 代表者 伊藤 隆 ◆ 会員数：8,156人◆ 機関誌：日本東洋医学雑誌，Traditional & Kampo Medicine ◆ URL：http://www.jsom.or.jp/universally/index.html▶沿革および歴史

ている．

1950
（昭和25）年３月，創立総会が慶應義塾大学医（3）漢方医学教育に力点を置いている．医学生，若手医学部北里図書館会議室で開催され，以後毎年開催され師，漢方専門医，それぞれの領域での教育活動を行い，てきた（2020年第71回総会は2021年に延期）．

医療者の技術向上を目的としている．
『 漢方医学大全』

会員数は1950年の98人より始まり，1988年 3,311［2022（令和4）年春頃発刊予定］を作成し，用語集『日人，1989年 8,669人，1993年 1万876人と増加したが，英対照漢方用語辞書』（2020年）を発刊した．他分科会

その後漸減している．

との連携については，日本プライマリ・ケア連合学会，

機関誌である『日本東洋医学雑誌』は初年度より年6日本精神神経学会とのシンポジウム開催などを実施し

回 発 刊 で あ っ た が， 英 文 誌『Traditional & Kampoている．海外における漢方医学普及のためロンドンに

Medicine』（和漢医学学会との合同誌）を発刊するため，本部のあるInternational Society for Japanese Kampo

2014（平成26）年より年4回とし，英文誌を同年より年

Medicineを支援している．

2回発刊することとした．

（4）医療安全については，副作用情報の収集，ヒヤリハッ

1989
（平成元）
年，専門医制度発足．

トにかかわる調査を行い，シンポジウム，論文などに

1991
（平成3）
年6月，日本医学会加盟．

て発表，啓蒙に努めている．

1994（平成6）年，漢方薬の保険給付除外発言に対す（5）WHO国際統計分類協力センター協力ネットワーク

る反対署名146万3,716人分を厚生労働大臣へ提出．
2001（平成13）年3月，医学教育モデル・コア・カリ
キュラムに「和漢薬を概説できる」が入る．
2002（平成14）年12月，学会初のテキスト『入門漢
方医学』
発刊．

の一員としてICD-11「伝統医学の章」の教育，普及，発信のために活動している．
（6）ISO/TC249：Traditional Chinese Medicineおよび
ISO/TC215：Health Informaticsにおいて国際標準の策定，対応を行っている．国際社会におけるわが国の利

2004（平成16）
年11月，漢方専門医と呼称変更．

権を守るため，本学会が中心となって，経済産業省と2005（平成17）
年5月，日本東洋医学サミット会議発足．

連携しながら貢献している．

同年7月，『漢方治療におけるエビデンスレポート』発（7）新型コロナウイルス感染症に対する漢方薬の臨床効行（『日東医誌』
第56巻別冊）．
2008（平成20）
年4月，標榜科名に治療方法として「漢方」を認可（例，漢方内科）．

果を明らかにするため，学会主導の介入研究（治療，予防と後遺症実態調査）および観察研究（治療実態）を行っている．実施については，日本感染症学会，日本呼吸2009（平成21）
年3月，大韓韓医学会と学術協定締結．

器学会などと連携している．

同年11月，漢方製剤保険削除反対署名運動．92万▶国や社会に対する要望・提言

4,808人の署名を厚生労働大臣へ提出．
2012（平成24）
年4月，一般社団法人として登記．
2019
（令和元）
年5月，WHOによりICD-11が採択され，伝統医学は本来廉価で，国民医療に貢献できる医療資源である．これを活用していくには以下の施策が望まれる．

その第26章として「伝統医学の章」が新設された．

（1）生薬の国内生産を振興し，国内産のシェアを高める▶現在の取り組み

よう，国と業界に一層の努力を要望する．

（1）
自国の伝統を守ることは国際常識であるが，伝統医（2）漢方医学の教育は薬を適切に大事に使う医師の育成

学については現代西洋医学を補完する立場で発展的にに貢献する．ひいては，国全体の薬剤使用量減少へつ

継承していくことが国内外で求められている．本学会

ながることが期待される．卒後の漢方医学研修の充実

は漢方と鍼灸の伝統を担う分科会として，東洋医学のを要望する．

医療体系の構築と実践に努めている．

（3）漢方医学の学習ははり師・きゅう師・あん摩マッサー（2）
漢方薬の保険適用を守っていくための活動は，国民ジ指圧師においても重要である．わが国の高齢者医療医療のためにきわめて重要である．学術面において，の今後の展開を図るうえで同職種との協同は重要であ

伝統医学分野における科学的エビデンスの構築に努めり，医師との連携を強化していくことが望まれる．

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22.2.25 4:29:36 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本小児神経学会
The Japanese Society of Child Neurology◆ 設立：1961（昭和36）
年7月17日 ◆ 日本医学会加盟年：1991（平成3）年 ◆ 代表者：岡 明◆ 会員数：3,846人（2021年5月現在） ◆ 機関誌：脳と発達，Brain & Development ◆ URL：https://www.childneuro.jp/▶前身
小児の精神神経疾患の研究会として，1960（昭和35）
年に小児精神神経学研究会が発足した．それまで，脳の医学は精神神経学教室が担う領域とされてきたが，2007（平成19）年，有限責任中間法人日本小児神経学会を設立．
2008（平成20）年，第6代理事長に大澤真木子（東京
女子医科大学小児科）就任．

内科的神経学の重要性が認識されるにつれ，精神神経2009（平成21）年，一般社団法人日本小児神経学会

学からの神経学の独立の必要性が訴えられるようにへ移行．専門医制度規則を改定し，専門医名称を小児なっていた．そのような背景の下，小児精神神経学研

神経専門医に変更．

究会の小児神経学部門が分離して，1961（昭和36）年に日本小児神経学会の前身である小児臨床神経学研究会が発足した．1964（昭和39）年には日本小児神経学研究会，1977（昭和52）年から日本小児神経学会と改称し，現在に至っている．

▶学会の沿革1961（昭和36）
年，小児臨床神経学研究会を創立．初代運営委員長に高津忠夫（東京大学小児科）就任．

2012（平成24）年，第7代理事長に大野耕策（鳥取大
学脳神経小児科）就任．
2014（平成26）年，第8代理事長に高橋孝雄（慶應義塾大学小児科）就任．
2018（平成30）年，第9代理事長に岡

明
（東京大学

小児科）就任．

▶現在
本学会は，年1回の学術集会開催，隔月の和文機関誌

1964（昭和39）
年，日本小児神経学研究会と改称．

『 脳 と 発 達 』の 発 行， 年10回 の 英 文 機 関 誌『Brain &1968（昭和43）年，第2代運営委員長に福山幸夫（東Development』の発行などの事業，地方会活動，小児神

京女子医科大学小児科）
就任．

経専門医の養成などを行い，小児神経学の診療と研究1969（昭和44）
年，機関誌『脳と発達』創刊．

を促進し，国民の健康増進を図ることを目的として活1977（昭和52）年，日本小児神経学会と改称．福山

動している．診療の対象となる小児神経疾患は，てん

幸夫（東京女子医科大学小児科）が初代理事長となる．

かん，代謝性疾患，神経感染症，神経免疫性疾患，末1979（昭和54）
年，英文機関誌『Brain & Development』
創刊．
1991
（平成3）
年，日本小児神経学会認定医制度を発足．
日本医学会に加盟．

梢神経疾患，筋疾患，脳性麻痺，重症心身障害児，発達障害など多様であり，その手法としては神経病理学，
電気生理学，生化学，放射線医学などが含まれる．
活動の中心となる小児神経専門医は，小児神経疾患

1993（平成5）年，第2代理事長に鴨下重彦（東京大学について質の高い専門医療を提供するとともに，小児小児科）就任．地方会設立の規則を制定し，現在までに科学領域と脳科学領域の1専門領域である小児神経学の北海道地方会，東北地方会，関東地方会，甲信越地方会，専門家として，それらの疾患の克服に尽力している．

北陸地方会，東海地方会，近畿地方会，中国・四国地

また，多くの介護・支援を必要とする重症心身障害，方会，九州地方会を公認．

知的障害や発達障害に対しては，保健・福祉行政，教1999（平成11）年，第3代理事長に埜中征哉（国立精神・神経センター武蔵病院）
就任．

育関係者と連携し，より良い療養体制，より良い療育の提供を目指している．全国の約150医療施設を小児

2001（平成13）
年，認定医制度を専門医制度に改定．

神経専門研修の基幹施設，約500施設を連携施設と定2003（平成15）年，第4代理事長に飯沼一宇（東北大め，これまでに約1,200人の小児神経専門医を認定し

学小児科）
就任．

ている．

2006
（平成18）年，第5代理事長に三池輝久（熊本大
学小児科）
就任．

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22.2.25 4:29:37 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
特定非営利活動法人

日本呼吸器外科学会
The Japanese Association for Chest Surgery◆ 設立：1987（昭和62）年5月21日 ◆ 日本医学会加盟年：1991（平成3）年 ◆ 代表者：吉野一郎 ◆ 会員数：3,029人◆ 機関紙：日本呼吸器外科学会雑誌（和文誌），General Thoracic and Cardiovascular Surgery（英文誌） ◆ URL：http://www.jacsurg.gr.jp/index.html▶歴史

互に学会への会員派遣やAwardの創設を実施している．

前身は，1983（昭和58）年に発足した日本呼吸器外またNCDデータを基盤とした研究が毎年2〜 3題提案さ科研究会（第1回は1984年4月8日）である．当時の呼吸れ，論文として国際的に発信されている．呼吸器関連諸器外科は，1940 〜 1950年代以前の肺結核中心の外科学会とともに運営されている肺癌登録合同委員会では，から肺癌などの悪性腫瘍中心の外科へと変遷してきた肺癌など胸部悪性腫瘍症例を集積して多くの研究成果を時期であり，新たな学問領域と技術体系の確立が必要

上げており，国際的TNM分類改定にも貢献している．

とされていた．1987（昭和62）年に日本呼吸器外科学

教育：胸腔鏡教育セミナーやアドバンスドセミナー会と改称され（発足），1989（平成元）年に専門医制度，

では，診療技術の向上のためのアニマルラボを実施し1991（平成3）年，日本医学会加盟，2003（平成15）年，ており，呼吸器外科セミナー・医療安全セミナー・倫

法人化，2008（平成20）年，呼吸器外科の標榜承認を理セミナー・感染症セミナーでは最新の知識と情報を経て，多くの病院に呼吸器外科が設置されるに至った．

提供している．コロナ禍での学習を助けるために，セ設立前年にはわずか10大学にしか呼吸器外科あるいはミナー類のオンライン化と充実を検討している．また呼吸器外科を中心とした講座はなかったが，2021（令若手の教育や活動を補助するための新組織の設立も併

和3）年には54の大学に増えている．以上のように呼吸せて検討中である．

器外科領域における診療の普及・人材の育成・学問体

認定制度：呼吸器外科専門医制度は，日本外科学会

系の確立に本学会が貢献してきたと言える．

が主導してきた外科専門医の上位にあるサブスペシャ▶取り巻く医療環境

ルティとして，手術要件やセミナー受講要件，新規申わが国の呼吸器外科手術数は急増中であり，2018（平

請者には筆記試験の合格を課し認定してきた．発足以成30）年には10万3,422例で，原発性悪性腫瘍手術が4

来，適宜修正を加え今日に至っており，2021（令和3）万5,871例 と 約 半 数 を 占 め て い る［National Clinical

年8月現在，1,585人の専門医が活躍している．また胸Database（NCD）の集計］．転移性肺腫瘍，
縦隔腫瘍，
気胸，

腔鏡の普及に伴い，安全性を向上させるために胸腔鏡膿胸なども増加傾向である．日本胸部外科学会の学術

安全技術認定制度を2021年（令和3）に発足した．ロボッ

調査では10年間で約3割，20年間では約10割増えておト手術については，2018（平成30）年の保険収載以降，り，この傾向は今後も継続すると考えられる．手術の全例事前登録制となり，現在そのデータを基に安全性

低侵襲化も著しく，現在，悪性疾患の7割，良性疾患のに関する検証作業に着手している．またプロクター制

約9割が胸腔鏡で行われており，最近ではロボットや単度など，安全の担保と普及に尽力している．

孔式胸腔鏡も実施施設が増えている．免疫チェックポ

その他：呼吸器外科領域手術の新規保険収載や，新イント阻害薬や分子標的薬の進歩に伴って原発性肺癌

規承認の要望，男女共同参画の推進，司法への協力，に対する集学的治療が開発中であり，呼吸器外科の役

日本医療安全調査機構への協力を随時行っている．

割が高まる機運にある．わが国の肺移植は，1997（平

課題：学会主導で運営されていた専門医制度が，厚成9）年に臓器の移植に関する法律が施行され，2020（令生労働大臣や医道審議会の意見や要請を受ける日本専

和2）年末までに間質性肺炎，肺気腫，肺高血圧症など

門医機構が運営するようになった．これを機に外科サに838例（脳死584）に実施されており，現在では10施設

ブスペシャルティである呼吸器外科領域専門医の国民が移植実施施設として認定されている．移植数は2020

目線での充実を一層図っていく必要がある．また近年（令和2）年に173例に実施され，増加傾向である．

の手術の増化と複雑化に対し会員数は一定であり，呼▶学会の主な取り組み

吸器外科医1人当たりの業務が増加している．タスクシ

研究：学術集会では，例年2,000人以上が参加し，フトなどの処遇改善が急務である．増加する学会事業

1,500題以上の演題ではエビデンスの構築や確認，ビを円滑に運営していくには，事務局の機能強化も重要

デオによる技術の評価・共有，新しい課題の提案がなさな課題であり，事務局機能の強化とともに財団法人へれている．欧州胸部外科学会との交流も続いており，相の変更などを検討中である．

411

日本医学会創立120周年記念誌.indb 411

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本医学教育学会
Japan Society for Medical Education◆ 設立：1969（昭和44）
年 ◆ 日本医学会加盟年：1997（平成9）年 ◆ 代表者：小西靖彦◆ 会員数：2,954人 ◆ 機関誌：医学教育 ◆ URL：http://jsme.umin.ac.jp▶設立から25年目まで▶現状と展望1969（昭和44）年8月30日に日本医学教育学会は創立

日本医学教育学会は，医学教育に関する研究の充実・された．初代会長は牛場大蔵．同日に第1回医学教育学

発展ならびにその成果の普及を目的とし，医学教育に会シンポジウム（大会）を開催した．

興味を持ち医学教育に関して学びたい人たちのために

1970（昭和45）年2月，機関誌『医学教育』第1巻第1号を発刊した．

ある．本学会の約2,500人の個人会員，約100人の学生
会員，250人を超える機関会員などが医学教育につい1973（昭和48）年，牛場大蔵，日野原重明，舘正て学べる場として，毎年夏に学術大会を開催している．

知の3人がシドニーで開催されたWHO主催のTeacher

医学教育を学び深める組織として12の
「部会」
（ シミュ

Training ワークショップに参加．同年12月14日から第レーション教育部会，学修者評価部会，ICT教育部会な

1回『医学教育者のためのワークショップ（通称：富士ど）を置いている．2014（平成26）年から医学教育専門研）』を開催．全国の大学および臨床研修病院から教員家制度を開始し，2021（令和3）年5月現在181人の専門と指導医を集めて，毎年12月に約1週間のワークショッ

家が認定され，全国の教育・研修部門で活躍している．

プを継続している．

本学会は，よりよい医学教育について社会に発信す

1978（昭和53）年，『医学教育白書』を発刊．以後，ることを存在意義としている．素晴らしい医学教育こ

医学教育の状況をまとめて4年ごとに刊行を続けている．

そがわが国の高い医学の質を保証することになる．社

第10期が終わる1993（平成5）年末まで，牛場大蔵が会に向けての活動する学会の基盤的な16の「委員会」と会長を務めた．

して，学会誌編集，広報・情報，国際化，臨床研修や▶設立50周年まで

専門医教育の委員会などがある．2021（令和3）年から，

1994（平成6）年，鈴木淳一が会長となった．同年，文部科学省の委託を受け，医学教育モデル・コア・カリ

医学教育賞「牛場賞」，「懸田賞」が創設され，日本医学

キュラム改訂における調査・研究事業を行っている．

教育学会および医学教育振興財団から医学教育とその日本医学教育学会は6つのビジョンを掲げている．

研究に功績があった者への顕彰が開始された．
1997（平成9）年，堀源一が会長となった．同年，日本医学会に第90分科会として加盟した．
2000（平成12）年，尾島昭次が会長となった．同年，わが国の全80医学部（当時）が機関会員として加盟した．

1．医学教育を専門とする者が，医学の学修と医療の質向上の面で必要とされている
2．学会が，教育病院から必要とされる活動を行い病院からの参加者が増え続けている
3．学会が，専門医教育の教育/学修法・評価法などの2003（平成15）
年，齋藤宣彦が会長となった．

分野で基本領域学会などと対話を始め，いくつかの2009（平成21）
年，伴 信太郎が会長となった．同年，

学会で教育プログラムの開発に関与している

医学教育賞「日野原賞」が創設された．
2010（平成22）年，雑誌『医学教育』がJ-STAGEに登
録された．
2011
（平成23）年，一般社団法人化．会長から理事
長に代表者が変更された．
2015（平成27）年，日本医学教育評価機構（JACME）
が発足，日本医学教育学会が会員となった．
2016（平成28）
年，鈴木康之が理事長となった．

4．学会員と医学教育に興味を持つ人たちにとって，学術的にも実践的にも実りの多い学術大会を展開している
5．国際的な医学教育学会組織と協働して，わが国の医学教育の研究と実践に関して情報発信の質と量を上昇させている
6．医学教育に関する政策決定や学術的助言に，われわれの学会が貢献している

2019（平成31）
年，創立50周年．
2020
（令和元）
年以降，小西靖彦が理事長を務めている．

412

日本医学会創立120周年記念誌.indb 412

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本医療情報学会

Japan Association for Medical Informatics（JAMI）◆ 設立：1983（昭和58）
年4月1日 ◆ 日本医学会加盟年：1997（平成9）年 ◆ 代表者：中島直樹◆ 会員数：3,724人（2021年7月31日現在） ◆ 機関誌：医療情報学 ◆ URL：https://www.jami.jp/▶黎明期（平成9）年6月には「医療情報学シンポジウム’97
（第1回

1980
（昭和55）年秋に東京で第３回医療情報科学国

日本医療情報学会シンポジウム）」を開催した．その後，

際会議（MEDINFO 80）が開催された．これを契機に同

春季学術大会として毎年開催されることとなり，学術

年2月に，日本医療情報学会の前身であるMEDINFO研

大会は春秋の2回となった．

究会が大島正光（医療情報システム開発センター理事

1997（ 平 成9）年， 会 長 に 里 村 洋 一（ 千 葉 大 学 ）が，長，故人）ら有志により設立された．翌1981（昭和56）

2000（平成12）年，会長に井上通敏（大阪大学）が就任

年には第1回「医学・生物学に関する情報学連合大会」

し，2003（平成15）年に任意団体から有限責任中間法が，大島正光組織委員長の下，開催された．この大会が，人へと移行した．

2020（令和2）年に第40回の記念大会を迎えた日本医療2003（平成15）年，会長に田中博（東京医科歯科大情報学会の毎年の最大イベント「医療情報学連合大会」

学）が就任した．また，同年に医療情報技師能力検定試の第1回大会にあたる．

験制度（医療情報技師認定制度）が発足した．

▶学会設立

2007（平成19）年，会長に山本隆一（東京大学）が就

日本医療情報学会は，医療情報に関心を持つすべて任し，2009（平成21）年に一般社団法人化を行った．同の研究者および実務担当者の学術交流の場として，大年，広島でアジア太平洋医療情報学会（APAMI 2009，

島正光を会長として1983（昭和58）
年に設立された．

木村通男大会長）を開催した．

▶設立の趣意2010（平成22）年，代表理事に木村通男（浜松医科大以下，日本医療情報学会ホームページより抜粋転載す

学），2013（平成25）年，代表理事に岡田美保子（川崎るが，約40年を経た現在でもまったく変わっていない．

医療福祉大学），2016（平成28）年，代表理事に大江和「医学とは，疾病の予防・診断および治療を目的として，

彦（東京大学），2019（令和元）年，代表理事に中島直樹研究を行う学問である．このために医学は多くの情報（九州大学）が就任した．

を収集し意思決定を行うという過程を含んでおり，これは，別の言葉でいえば情報の処理に他ならない．
この過程は，臨床医学のみならず，基礎医学，保健学，2020（令和2）年，浜松でAPAMI 2020（中島直樹大会長）を開催した．

▶現在

医療行政においても，医学教育においても，同様に重日本医療情報学会は，春秋に「日本医療情報学会春季要である．この意味において，医学は，その基礎に情

学術大会」，「医療情報学連合大会（日本医療情報学会学

報学があると言っても言いすぎではないだろう．最近術大会）」と2回の学術集会を開催するほか，傘下に支部

では，医学，医療における情報科学を専門に研究する会を置き，多くの研究会などを開催している．また，学人々も次第に多くなりつつある．

術誌『医療情報学』を年に6回刊行し，2021（ 令和3）年

一方，近年の情報科学の発展は，めざましいものがには200号を刊行するなど，活発な学術活動を行っていあり，コンピュータ科学の進展と共に，その成果は複る．会員は，医師や歯科医師のみならず，看護師，薬剤

雑な社会現象の解明に応用し得るようになった．また，師，診療放射線技師，臨床検査技師，事務担当者，診療医学特有の要請が，一つの引金となって情報科学その情報管理士，コンピュータ技術者，データサイエンティ

ものを変革するような成果も生まれつつある．このよ

スト，学生，関連企業などの多様な職種からなっており，

うな情勢を背景として，近年，医学，医療における情非常に学際的な学会といえる．また，人材育成を積極的

報科学を研究する研究者の交流の場の必要性が強く認に進めており，日本医療情報学会が認定する資格「医療識されるようになってきた．
（中略）以上の観点から，こ情報技師」の認定者数は，2019（令和元）
年には2万3,292

こに日本医療情報学会を設立し医療情報に関心を持つ

人，「上級医療情報技師」は456人に達している．

すべての研究者および実務担当者の学術交流の場とすることを目的とする．
」▶開原成允会長以降

1994（平成6）年，11年半会長を務めた大島正光が勇退し，開原成允（東京大学，故人）が会長に就任した．

日本医療情報学会は，設立以来，国際医療情報学連
盟（IMIA）に加盟する唯一の日本の学会として，またAPAMIを基盤としてアジア太平洋地域への医療情報学の啓発を図る団体として，国際的にも主導的役割を果たしている．

会長任期を定めるなど，規程の整備を行い，また1997413

日本医学会創立120周年記念誌.indb 413

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本疫学会

Japan Epidemiological Association◆ 設立：1991（平成3）
年1月24日 ◆ 日本医学会加盟年：1998（平成10）年 ◆ 代表者：祖父江友孝◆ 会員数：2,499人（2021年8月1日付） ◆ 機関誌：Journal of Epidemiology（JE） ◆ URL：https://jeaweb.jp▶沿革▶現在の活動

日本疫学会は，疫学研究の進歩発展と会員相互の交

国内外の健康問題の複雑化に伴い，疫学専門家集団と流を目的に，1991（平成3）年，会員数243人で発足した．

して取り組むべき課題は多岐にわたり，その重要性がま

日本では，それまで疫学は，循環器疾患，癌，難病など，

すます高まっている．現在の主な取り組みを紹介する．

それぞれの分野に分かれて活動していた．しかし，世まず，会員のスキルアップと疫学研究を通じた社会貢献

界の疫学研究の急速な進歩の一方で，日本では疫学研のために，2019（令和元）年に疫学専門家認定制度を発究に対する研究費の割り当ても少なく，疫学に関する

足させ，非会員も参加可能なサマーセミナーを2011（平

十分な教育も行えない，などに危機感を持った先達た

成23）
年から運営している．また，HPでは一般向けコー

ちが集まり，各領域の垣根を越えて，疫学会は設立さナーとして疫学用語の基礎知識や新型コロナウイルス関れた．第1回学術総会は1991（平成3）年1月に小町喜男

連情報を発信することに加え，新型コロナウイルス感染

大阪府立公衆衛生研究所長の下，国立がんセンターで症に関して学会として声明を発出してきた．国際的には，開催された．記録によれば，当初よりmulti-disciplinary

国際疫学会IEAに委員を派遣し，また国際疫学会総会

な学会となることが意識されており，また，既成の学WCE 2017（学会長:中村好一）
が日本で開催された際には会の機能との重複を避けるため，中堅の疫学者が理事

運営に協力した．若手の国際化を促進するためトラベルとなって運営が開始された（現在も定年制がしかれていグラントを設け，日本疫学会への海外会員の参加やる）．歴代の理事長と主な出来事は表に示すとおりである．

WCEへの日本疫学会会員の参加を促している．学会の▶機関誌発行から一般社団法人化へ

運営にあたっては，多様性を尊重し，予防，臨床，看護，

日本疫学会の機関誌である『Journal of Epidemiology

介護の分野のみならず，栄養や運動，理論・統計学，（JE）』は当初より国際化を目指し，英文誌として1991（平

また広く心理学，社会科学，政策学などの文化系の学成3）年に創刊された．各時期の編集委員長，編集委員，

問や実践の分野から会員が参加していること，総会にそして多くの査読者の協力の下，投稿数を増やす努力が若手が参加しやすいよう託児所を設けるほか，英語セッ

続けられ，徐々に発刊頻度を増やして2016（平成28）
年にションを設けていることなども当学会の特色である．

念願の月1冊年12号を発刊するペースとなった．2020（令さらに，若手が集い交流する「疫学の未来を語る若手の

和2）
年のImpact Factorは3.211，『Journal Citation Indicator』

集い」が1996（平成8）年という学会発足の早い時期よは公衆衛生，環境，労働衛生分野中40/373である．

り開始され，総会時にテーマを決めて交流するほか，合宿を行う，サマーセミナーのチューターを務めるな

2013（平成25）年，それまで理事長の下に置いていど，活発かつ自主的に活動が進められている．

た事務局を東京都文京区に固定化し，会員・各種委員会へのサポート業務の迅速化と拡充が図られた．さら今後は疫学研究者の層の充実と研究能力の向上，さに，2016（平成28）
年には一般社団法人として再スター

らには疫学研究の支援体制を拡充するため，人を対象トした．現在は，そのタイミングでまとめられた将来とする研究を公的研究費などに申請する際には研究体

構想検討委員会からの報告（活動方針）に沿った事業展

制に「疫学専門家」を含めることが要件として定められ開がなされている．

るよう働きかけていきたい．

表

歴代の理事長と主な出来事

代

理事長就任年月

氏名

特記事項

１

1992（平成4）年1月

廣畑富雄

JE発刊，ニュースレター発刊，奨励賞創設，第1回疫学セミナー

2

1995（平成7）年1月

柳川

第1回疫学の未来を語る若手の集い，HP開設

3

1998（平成10）年1月

田中平三

日本医学会加盟

4

2001（平成13）年1月

能勢隆之「疫学研究を実施するに当たっての倫理指針」策定

5

2004（平成16）年1月

吉村健清

国際疫学会参加旅費補助制度発足

62007（平成19）年1月

児玉和紀

第1回将来構想報告7

2010（平成22）年1月

秋葉澄伯

第1回サマーセミナー

82013（平成25）年1月

磯博康

事務局固定，法人化

92015（平成27）年12月 磯博康

JE毎月発刊，第2回将来構想報告10

2018（平成30）年2月

洋

祖父江友孝 疫学専門家認定制度発足414

日本医学会創立120周年記念誌.indb 414

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本集中治療医学会
The Japanese Society of Intensive Care Medicine◆ 設立：1974（昭和49）
年2月9日 ◆ 日本医学会加盟年：1999（平成11）年 ◆ 代表者：西田 修◆ 会員数：1万337人 ◆ 機関誌：日本集中治療医学会雑誌，Journal of Intensive Care ◆ URL：https://www.jsicm.org▶前身▶平澤博之理事長以後

日本集中治療医学会の前身であるICU研究会は，19742005年（平成17）年2月，法人化への移管および理事（昭和49）
年に岩月賢一らの発起人により，昭和40年代，会強化のため理事長制に移行．初代理事長に平澤博之

重篤な臓器不全患者（心臓病，呼吸器疾患，代謝性疾患が就任した．

などの原疾患を有する患者の急性増悪）や大手術の術後同年10月，定款を定め，法人化（有限責任中間法人）
した．

などに対する集中治療の必要性から，各専門領域を統合

2007年（平成19）
年4月，厚生労働省 医政発第0330016

した全身管理法発展のための医学研究推進が急務とな

号「集中治療室（ICU）における安全管理指針」が報告された．

り，そのための研究会として設立された．1976（ 昭和

2008年（平成20）年2月，第2代理事長に前川剛志．

51）
年に『ICUとCCU』を準機関誌として発刊した．

2012年（平成24）年3月，第3代理事長に氏家良人．

▶設立から一色会長まで

同年11月，わが国初の敗血症に関するガイドライン

ICU研究会は1978（昭和53）
年2月の第5回の総会におである，『日本版敗血症診療ガイドライン』を作成した．

いて発展的に解消し，会則その他を定めた学会とする

2013年（平成25）年10月，英文機関誌『Journal of

ことが承認され，同年4月1日から日本集中治療医学会の名称で，第一歩を踏み出すこととなった．
1978（昭和53）年1月，特定集中治療室管理加算が新設された．

Intensive Care』を発刊した．
2014年（平成26）年4月，特定集中治療室管理料が改定され層別化された．

1983（昭和58）年2月，厚生省特定集中治療室管理の2016年（平成28）年2月，第4代理事長に西村匡司．

施設基準（保険局長 通知保発第8号）が制定され，専従

同年3月，わが国初の重症患者を対象とした栄養療法医の常勤が義務付けられた．
1989
（平成元）
年2月，集中治療認定医制度を発足した．
同 年9月， 第5回 世 界 集 中 治 療 医 学 会 議（The 5thWorld Congress of Intensive and Critical Care
Medicine）
を主催．世界24か国から2,000余人の参加者を得て京都にて開催した．
1993（平成5）年6月，全国を7ブロックに分け，各ブ
ロックに地方会を設置した．
1994
（平成6）
年1月，1993年6月の総会で決定した『日本
集中治療医学会雑誌』を機関誌の創刊号として発刊した．
1995
（平成7）
年5月，書類審査および試験による集中治療専門医制度を発足させた．同時に集中治療専門医研修

ガイドラインである，日本版『重症患者の栄養療法ガ
イドライン』を作成した．
同年7月，日本呼吸器学会，日本呼吸療法医学会と合同で『ARDS 診療ガイドライン2016』を作成した．
2017年（平成29）年1月，7地方会を発展的に解散し，新たに7支部として始動した．
同年3月，集中治療における早期リハビリテーション〜
根拠に基づくエキスパートコンセンサス〜を作成した．
2020年（令和2）年3月，第5代理事長に西田修．

同年6月，英文機関誌『Journal of Intensive Care』がImpact Factorを取得した．

▶現在施設の認定を開始した（専門医数607，研修施設数146）．

集中治療医学（Intensive Care Medicine）
の目指すと

1997
（平成9）
年5月，医学卒前教育の一環として，日本

ころは，各科領域の統合協力により，最先端技術を駆集中治療医学会監修にて集中治療医学教科書を発刊した．

使して重要臓器の急性臓器不全に対し，その病態解析

1999年（平成11）年3月，日本医学会の分科会となると新しい治療法の開発が大きなテーマとなっている．

（第93分科会）．

重篤な病態からの生存者の多くが，長期にわたり社

2000年（平成12）年3月，特定集中治療室管理料に関会復帰が困難となり，その家族にまで影響を及ぼしてする施設基準に「専任の医師が常時，特定集中治療室内いる現状が明らかになっている．少子高齢化が進むなに勤務していること」が義務付けられた．

かで，集中治療により救命しても，その多くが要介護

2001年（平成13）年4月，日本と韓国の集中治療に携となるような構図は決して健全な状態とは言えず，集わる医療者の知識を広げ交流を深めること目的として，中治療の存在意義が揺るぎかねない潜在的な問題をは

第1回「JSICM and KSCCM Joint Scientific Congress」

らんでいる．集中治療は，救命の先にある社会復帰ををソウルにて開催した．

目標とすべきものであり，集中治療医学会が中心となっ

2002年（平成14）年3月，集中治療部設置のための指針を策定した．

て，地域の受け皿との連携など社会全体で考える取り組みを行っていく必要があると考える．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 415

22.2.25 4:29:41 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史

日本平滑筋学会
Japan Society of Smooth Muscle Research◆ 設立：1959（昭和34）
年8月6日 ◆ 日本医学会加盟年：2000（平成12）年 ◆ 代表者：柴田 近◆ 会員数：430人 ◆ 機関誌：Journal of Smooth Muscle Research ◆ URL：https://www.jssmr.jp/▶設立の経緯なる種については，当初はヒト，イヌ，モルモットが日本平滑筋学会は1959（昭和34）年8月6日に，当時
弘前大学第二外科教授だった槇哲夫による第1回平滑多かったが，その後にイヌとモルモットは減少し，今では，ヒト，ラット，マウスが多く，また，培養細胞

筋筋電図研究会（於：仙台市，東北大学医学部）の開催を用いた研究発表が増加傾向にある．

をもって設立された．設立は，1959（昭和34）年6月に▶機関誌の変遷と学会賞

弘前市で開催された第12回日本筋電図学会の際に，当1965（昭和40）年には機関誌である『日本平滑筋学会時東北大学第一外科の白鳥常男から平滑筋筋電図研究

雑誌』を創刊した．当初は和文誌『日本平滑筋学会雑会設立の提案があったことが契機となった．

誌』，英文誌『Journal of Smooth Muscle Research』のそ の 後，1961（ 昭 和36）年 に 日 本 平 滑 筋 研 究 会，

双方が存在しており，和文誌には年に1回の総会発表演

1962（昭和37）
年に日本平滑筋学会と改称し，2000（平題の抄録も掲載されていた．長らくそのような時代が成12）年に94番目の日本医学会分科会に認定され現在続いたが，2012（平成24）年を最後に和文誌を廃刊とに至る．

し，2013（平成25）年からは英文誌をオンラインジャー▶学会の変遷

ナル化し現在に至る．

平滑筋は全身に分布している関係でさまざまな臓器若手の研究奨励を目的に2005（平成17）年に栗山 煕（消化管，膀胱，子宮，気管支，虹彩，血管）が研究対（九州大学名誉教授）賞が，2014（平成26）年に白鳥常象となる．設立当初から「平滑筋」を共通のキーワード男（奈良県立医科大学名誉教授）賞が設けられた．

に，専門とする臓器を問わずに多様な分野の研究者が▶理事長制度の導入発表を行ってきたことが，多くの臓器別の学会とは異なる特徴である．
「基礎と臨床の融合」は，学会設立以来1993年から2年を一期とする理事長制度が導入された．
歴代理事長の就任年と氏名は以下の通りである．

の一貫したテーマであり，年1回の総会会長は基礎系と初代［1993（平成5）年］：白鳥常男

臨床系から隔年で選出されてきた．総会における研究

第2代［1997（平成9）年］：伊藤発表から本学会の変遷を振り返りたい．

第3代［2001（平成13）年］：青木照明

漸

前身名の筋電図研究会からもわかるように，設立当第4代［2003（平成15）年］：本郷道夫

初は筋電図，内圧測定，Magnus管を用いたin vitro で第5代［2007（平成19）年］：佐々木の収縮測定などの手法による発表が多数であったが，第6代［2011（平成23）年］：春間

時代の変遷とともに変化し，筋電図を用いた発表はこ

第7代［2015（平成27）年］：羽生信義

こ20年 ほ ど は 認 め ら れ な く な っ た． 内 圧 測 定 や

第8代［2019（令和元）年］：柴田Magnus管を使った研究も減少はしたが一定数認められ

巖
賢

近

▶現在

るなか，増加したのが単離細胞や分子生物学的手法をここ5年間の総会における演題発表を見ると，発表者

用 い， 複 数 の 研 究 方 法 を 組 み 合 わ せ た 研 究 やhighの所属は，臨床医学系30％，基礎医学系28％，薬学系

resolution manometryに代表される多数のデーターを19％，農学系11％，理工系その他12％とさまざまな解析する研究である．対象臓器としては，学会黎明期

分野の研究者から発表がなされている．平滑筋細胞はには消化器が最多で，泌尿器科（尿管，膀胱）や婦人科（子多様性に富むことで知られているが，平滑筋学会もさ宮）領域からの発表がそれに次いでいた．その後も消化

まざまな臓器・種を対象に最新の手法を用いた研究発

器の演題発表が最多であることに変わりはないが，血表をいろいろな分野の研究者が行う，多様性に富む学

管平滑筋に関する演題数が増加している．研究対象と

会である．

416

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本臨床薬理学会

The Japanese Society of Clinical Pharmacology & Therapeutics◆ 設立：1980（昭和55）
年 ◆ 日本医学会加盟年：2001（平成13）年 ◆ 代表者：植田真一郎 ◆ 会員数：2,618人◆ 機関誌：臨床薬理（Japanese Journal of Clinical Pharmacology & Therapeutics） ◆ URL：https://www.jscpt.jp▶前身
動物実験による薬理学的知識はヒトで確かめられた
うえで臨床に応用すべきであるとの立場に立ち，科学

1995（平成7）年に認定薬剤師制度が発足した．現在141人の認定薬剤師がいる．またこの年より年1回の臨床薬理講習会を開催することになった．

的基盤に立脚する薬物治療学を目指し，また，新薬の1996（平成8）年に『臨床薬理学』を医学書院より刊行

臨床評価の重要性を認識して，本学会の前身「臨床薬した．その後2003年，2011年，2017年に改訂版を刊

理学研究会」（初代会長は砂原茂一）が1969（昭和44）年行した．

に設立された．1970（昭和45）
年には機関誌『臨床薬理』を刊行し年1回年会を開催した．1971（昭和46）年の一1999（平成11）年に『臨床薬理学用語集』をライフサ
イエンス出版より刊行した．

般会員は253人であった．1980（昭和55）年に研究会を2001（平成13）年，日本医学会に加盟した．

発展的に解消し本学会を設立した（初代理事長は木村栄2002（平成14）年，専門医認定制協議会（現・日本専一，一般会員は688人）．なお1970 〜 2004年まで毎年

門医機構）に入会した．認定CRC制度が発足し，これま

1回，臨床薬理シンポジウムを日本学術会議薬理学研究でに延べ2,556人のCRCが認定されている．
『CRCテキス連絡委員会との共催で開催した．

トブック』を医学書院より刊行した．その後2007年，▶沿革

2013年，2021年に改訂版を刊行した．

1975（昭和50）
年，海外研修員制度が開始された．日

同年11月には日中医学大会2002 臨床薬理・薬理分科

本製薬工業協会から寄付を受けて会員の海外留学を援会 を 開 催 し た が， そ の 後 日 中 薬 理・ 臨 床 薬 理Joint

助し，研修修了者から多くの臨床薬理学の指導者が育っ

Meetingとして2004年（第2回），2007年（第3回），2009

た．日本製薬工業協会の寄付は2017（平成29）年に終年（第4回），2011年（第5回），2016年（第6回），2019年了したが，その後2019（令和元）年に学会による海外研（第7回），2021年（第8回，オンライン）に開催された．

修制度が再開され現在まで継続し，87人の研修員が海2005（平成17）年12月，第1回日韓臨床薬理合同シン

外で研鑽を積んでいる．臨床研究コーディネーター

ポジウムを別府市で開催した．その後2019年まで毎年（CRC）の海外研修も2004（平成16）
年から開始され，延開催されている．

べ41人が米国のメリーランド大学，およびオランダの
ライデン大学で研修を行った．

2008（ 平成20）年1月に法人化される．名称は有限責
任中間法人 日本臨床薬理学会となったが，同年12月，

1990（平成2）年から「臨床薬理研究振興財団賞」を授

中間法人法の廃止により，一般社団法人に名称変更した．

与．
（財）臨床薬理研究振興財団の寄付でわが国の臨床薬

2014（平成26）年，6地方会支部（九州・沖縄，中国・理学の発展のため，学術奨励賞と学術論文賞を毎年授

四国，近畿，東海・北陸，関東・甲信越，東北・北海道）

与している．

が発足した．

1991（平成3）年，日本臨床薬理学会認定医（現・専門2016（平成28）年，支部による地方会の開催を開始

医）制度が発足した．この制度は「臨床薬理学の専門家した．2020（令和2）年は延期になったが，
2021
（令和3）

としての広い知識と練磨された技能を備えた優れた医

年はオンラインあるいはハイブリッドで開催された．

師を社会に送り，社会一般の人々がより有効でかつ安2018（平成30）
年7月，京都にて18th World Congress

全な薬物治療の恩恵を受けられるために貢献し，併せof Pharmacology and Clinical Pharmacology（WCP）て臨床薬理学の普及向上を図るため」に制定された．現2018が開催され，日本臨床薬理学会 川合眞一がVice

在までに173人の専門医が認定されている．

Presidentを務め，また第39回学術総会を会長として

1992（平成4）年，第5回世界臨床薬理会議を横浜市

WCP 2018と合同開催した．

にて開催し，59か国，約2,300人が参加した．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本神経病理学会
The Japanese Society of Neuropathology◆ 設立：1960（昭和35）
年2月6日 ◆ 日本医学会加盟年：2002（平成14）年 ◆ 代表者：柿田明美◆ 会員数：1,000人 ◆ 機関誌：Neuropathology ◆ URL：http://www.jsnp.jp▶歴史任した．同年4月2日，一般社団法人 日本神経病理学会

日本神経病理学会の前身である神経病理懇話会は，を設立した．同年9月23 〜 27日，村山が事務局長とし1960（昭和35）年2月6 〜 7日に，白木博次らが世話人て高橋を会長に，京王プラザホテル（東京）で第19回国となって猪瀬正を会長に，神田一ツ橋の学士会館で際神経病理学会を開催した．この際，アジア神経病理

第1回が開催された．その後，1965（昭和40）年の第6学会を発展的に改組し第1回アジア・オセアニア神経病

回からは日本神経病理学会として開催された．

理学会を開催した．同年10月，吉田眞理委員長の下，1966（昭和41）
年，初代理事長に白木博次が就任した．

長年の懸案であった神経病理認定医制度を開始した．

1977（昭和52）
年，第2代理事長に米澤 猛が就任した．

2020（令和2）年10月，第9代理事長に柿田明美が就

1980（昭和55）年，機関誌『神経病理学』第1巻を刊任した．

▶現在の取り組み行した．
1990（平成2）年9月2 〜 8日に，米澤を会長に京都国際会議場で第11回国際神経病理学会を開催した．

当学会のミッションは，信頼性の高い臨床病理診断を行うための知見や情報を提供し，また医学・医療分

1992
（平成4）
年，第3代理事長に立石 潤が就任した．

野としての神経病理学を推進することにある．診断，

1993
（平成5）
年，機関誌を英文誌『Neuropathology』

研究，教育，社会の4つの基軸を認識し，17の専門委と改めVol. 13を発行した．

員会がそれぞれ活発に活動している．当学会では，臨1998（平成10）年4月，第4代理事長に松下正明が就任した．

床神経病理学のスペシャリストである認定医の育成に取り組んでいる．年次学術研究会では，神経病理学の2002（平成14）
年，日本医学会に加入し今日に至る．

基礎を学べるプログラム：コアカリキュラム教育セミ

2003（平成15）年4月，第5代理事長に長嶋和郎が就

ナーや，病理組織標本を観察してディスカッションを任した．

行う企画：Diagnostic slide sessionを開催している．脳2007（平成19）年4月，第6代理事長に橋詰良夫が就任した．

科学研究にとって重要なリソースであるブレインバン
クは，学会員の地道な努力と関連学術団体などとの連2008（平成20）年5月，第49回学術研究会（東京）の際携により世界有数の規模へと成長し，国内外の病態研に，長嶋を会長に第1回アジア神経病理学会を開催した．

究に活用されている．機関誌『Neuropathology』は，2009（平成21）年6月，小柳清光を会長に高松で第50

隔月で年6号をオンラインジャーナルとして，また学術

回学術研究会と記念事業を行った．
2010（平成22）年4月，第7代理事長に高橋研究会プログラム・抄録集を増刊号として発行してい
均が就

任した．

る．当該学術分野のアジア・オセアニアを代表する学術団体として国際社会に情報を発信している．

2018（平成30）年4月，第8代理事長に村山繁雄が就

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本脳卒中学会
The Japan Stroke Society◆ 設立：1975（昭和50）
年 ◆ 日本医学会加盟年：2003（平成15）年 ◆ 代表者：小笠原邦昭◆ 会員数：8, 500人 ◆ 機関誌：脳卒中 ◆ URL：https://www.jsts.gr.jp▶前身と設立
日本脳卒中学会の前身である日本脳卒研究会は，第1回が1973（昭和48）年に青森市で開催された．翌年の2017（平成29）年，宮本

享 京都大学脳神経外科教授が第7代理事長に就任．同年，『脳卒中治療ガイドラ
イン2015追補2017』を発刊．

1974（昭和49）年の第2回日本脳卒研究会で，日本脳卒2018（平成30）年，「健康寿命の延伸等を図るための中学会の設立を決定し，1975（昭和50）年に事務局を脳卒中，心臓病その他の循環器病に係る対策に関する

慶應義塾大学医学部神経内科内に置き，初代理事長に

基本法」（通称：脳卒中・循環器病対策基本法）が成立．

冲中重雄 東京大学名誉教授が推挙され，理事・監事・同年，脳梗塞rt-PA適正使用e-learningシステムを構築・

幹事・評議員が選出された．1976（昭和51）年2月に第使用開始．

1回日本脳卒中学会総会が東京で慶應義塾大学神経内科

2019（令和元）年，『脳卒中治療ガイドライン2015追

相澤豊三会長の下，開催された．

補2019』を発刊．同年，米国脳卒中協会の解散に伴い▶設立から現在まで『Journal of Stroke and Cerebrovascular Diseases』の契1979（昭和54）
年，相澤豊三 慶應義塾大学名誉教授が約終了．

第2代理事長に就任．同年，和文機関誌『脳卒中』を発刊．

2020（令和2）年，「脳卒中と循環器病克服5 ヵ年計

1991（平成3）年，後藤文男 慶應義塾大学神経内科教画」に基づき，一次脳卒中センター（primary stroke

授が第3代理事長に就任．同年，『Journal of Stroke andcenter：PSC）の認定および一次脳卒中センターコア施

Cerebrovascular Diseases』を米国脳卒中協会との合同

設の委嘱開始．同年，一次脳卒中センターおよび研修

で英文機関誌として発刊．

教育施設に年次報告を義務化．

2002（平成14）年，第27回日本脳卒中学会総会を日2021（令和3）年，「脳卒中と循環器病克服第二次5 ヵ

本脳卒中の外科学会，スパズム・シンポジウムと合同年計画」を策定．同年，小笠原邦昭 岩手医科大学脳神で「STROKE 2002」として同所同時開催．以後「STROKE

経外科教授が第8代理事長に就任．同年，『脳卒中治療○○○○（西暦が入る）」として，継続．

ガイドライン2021』を発刊．

2003（平成15）年，篠原幸人 東海大学神経内科教授▶本学会の現在と将来展望

が第4代理事長に就任．同年，脳卒中専門医試験開始．

学術的活動，国際的活動も含めて，各種委員会で活発

2004（平成16）年，本学会も含む5学会が脳卒中合同に活動しているが，現在最も重点を置いているのは，社

ガイドライン委員会を設立し，『脳卒中治療ガイドライ

会活動，すなわち「脳卒中と循環器病克服5ヵ年計画」，

ン2004』を発刊．

および脳卒中・循環器病対策基本法の具体的な実現であ2005（平成17）
年，有限責任中間法人となる．

る．特に急性期医療体制整備として「脳卒中と循環器病

2008（平成20）年，脳卒中対策基本法を成立させる克服5ヵ年計画」に基づき，各二次医療圏に「一次脳卒中べく日本脳卒中協会が中心となって「脳卒中対策検討特センター」および各三次医療圏に「一次脳卒中センター

別委員会」を設立．

コア施設」を認定・整備した．これによりわが国の人口

2009（平成21）年，一般社団法人となる．同年，小川の98％以上が救急車で30分以内で「一次脳卒中セン

彰 岩手医科大学学長が第5代理事長に就任．同年，本学ター」に到達できるようになった．一方，回復期から維会が編集した『脳卒中治療ガイドライン2009』を発刊．

持期にかけての脳卒中による後遺症をもった患者さんに

同年，日本脳卒中協会と合同で「脳卒中対策基本法要綱

対する医療情報・社会情報の伝達不足が問題となってい案」を提唱し，「脳卒中対策立法化推進協議会」を設立．

る．本学会では，これらに対応すべく上記の
「一次脳卒

2014
（平成26）
年，「脳卒中対策基本法」が国会で廃案．

中センター」および「一次脳卒中センターコア施設」に脳2015（平成27）年，本学会が編集した『脳卒中治療ガ卒中相談窓口などを設置するとともに，これを担う人材

イドライン2015』を発刊．同年，鈴木則宏 慶応義塾大を育成する予定である．また，近年の再生医学の発展に

学神経内科教授が第6代理事長に就任．

伴い，再生医療がいよいよ臨床の現場に登場しようとし2016（平成28）年，（一社）日本循環器学会と合同で「脳卒中と循環器病克服5ヵ年計画」を策定．

ている．この体制整備さらには再生医療およびロボット
医療の発展に尽力する予定である．

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22.2.25 4:29:44 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
特定非営利活動法人

日本高血圧学会
The Japanese Society of Hypertension◆ 設立：1978（昭和53）
年4月1日 ◆ 日本医学会加盟年：2004（平成16）年 ◆ 代表者：樂木宏実◆ 会員数：約5,340人 ◆ 機関誌：Hypertension Research（英文誌） ◆ URL：https://www.jpnsh.jp/▶設立

開催．会長は荻原俊男（大阪大学），副会長は猿田享男（慶1978（昭和53）年4月1日，10人の発起人（荒川規矩男，池田正男，荻野耕一，尾前照雄，金子好宏，國府達郎，宮原光夫，山本研二郎，家森幸男，吉永馨）が應義塾大学）．
2007（平成19）年3月1日に特定非営利活動法人（NPO法人）に改組（藤田敏郎理事長）．

理事となり設立された．理事長制はとらず，初代会長

2008（平成20）年に高血圧専門医制度を発足．2021に金子好宏（横浜市立大学）が就任．会員数は約300人（令和3）
年段階で946人に達し全都道府県を網羅している．

で，理事10人，監事2人，幹事2人，評議員90人であっ2012（平成24）年5月に第1回臨床高血圧フォーラム

た．設立の趣旨は，高血圧研究が多くの関係学会に分を開催．会長は樂木宏実（大阪大学）．以後毎年5月に，散して発表されていた状況に対して，多様な学問分野

臨床家を中心とした学術集会として開催．

の人が自由に意見を交換できる場を設けることであっ2014（平成26）年に準会員制度を発足．

た．学会は1会場制で討議に重点を置いて1演題15分と2015（平成27）年より日本循環器病予防学会と合同するなど，強い学術色が打ち出された．

で高血圧・循環器病予防療養指導士制度を発足
（現在は

▶沿革

4学会合同）．2020（令和2）年までに615人を認定．

1978（昭和53）年12月に第1回学術総会を開催．会長

2018（平成30）年より高血圧診療マスタークラス講は金子好宏（横浜市立大学）．参加者は約700人．以後，習会を開催．非専門医を対象とし，2021（令和3）年段

年1回の総会時の学術集会を継続．同年に抄録集・記録

階で171人が講習を修了し，高血圧診療マスターに認定．

集を兼ねて，和文学会誌『高血圧』を発行．14巻まで

同年に高血圧の克服を目指して『みらい医療計画』を年2回の発行．

発表（伊藤貞嘉理事長）．
「良い血圧で健やか100年人生」

1988（ 昭 和63年 ）年5月 に 第12回 国 際 高 血 圧 学 会

をスローガンに，「高血圧の国民を10年間で700万人減（John H Laragh理事長）
を京都で開催．会長は金子好宏，らし，健康寿命を延ばす」ことを目標に掲げ，医療シス

尾前照雄（国立循環器病センター）．

テム・学術研究・社会啓発の3本の柱を立てて活動．

1992（ 平 成5）年8月 に 英 文 学 会 誌『Hypertension

2019（令和元）年5月に学会の減塩活動の集大成とな

Research』を発行．
『高血圧』を継承して15巻から始まる．

る『減塩のすべて：理論から実践まで』
（南江堂）
を発行．

表紙には，2000（平成12）
年まで「Clinical and Experimental」

2022（令和4）年10月に日本で3回目となる第29回国を副題として記載．初代編集長は國府達郎（愛媛大学）．

際高血圧学会（Maciej Tomaszewski理事長）
を京都で開

1998
（平成10）年9月の高血圧学会総会時に，日中高血圧シンポジウムを開催［会長：日和田邦男（愛媛大学），

催予定．会長は伊藤裕（慶應義塾大学）．

▶理事長制施行後の歴代理事長

Liu Lisheng
（中国）
］
．2008
（平成20）
年に日韓高血圧シ

猿田享男（慶應義塾大学，1999年〜）
，荻原俊男
（大

ンポジウムを開始．2012（平成24）年から日中韓高血

阪大学，2001年〜），藤田敏郎（東京大学，2003年〜），

圧シンポジウムの形式で継続している．

松岡博昭（獨協医科大学，2006年〜），島本和明
（札幌

1999
（平成11）
年4月に理事長制を施行．

医 科 大 学，2008年 〜）， 島 田 和 幸（ 自 治 医 科 大 学，

2000
（平成12）年6月に『高血圧治療ガイドライン』を2010年〜），堀内正嗣（愛媛大学，2012年〜），梅村 敏

発行．作成委員会委員長は藤島正敏（九州大学）．以後（ 横 浜 市 立 大 学，2014年 〜）， 伊 藤 貞 嘉（ 東 北 大 学，

数年ごとに改訂を行い最新は2019年版．

2016年〜），伊藤2006（平成18）年10月に日本で2回目となる第21回

裕（慶應義塾大学，2018年〜），樂木宏実（大阪大学，2020年〜）．

国際高血圧学会（Michael H Alderman理事長）を福岡で420

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本臨床細胞学会
The Japanese Society of Clinical Cytology◆ 設立：1962（昭和37）
年 ◆ 日本医学会加盟年：2005（平成17）年 ◆ 代表者：佐藤之俊◆ 会員数：5,675人（2021年4月現在） ◆ 機関誌：日本臨床細胞学会雑誌 ◆ URL：http://jscc.or.jp▶前身
近代細胞診は1928（昭和3）年，Papanicolaou博士により始められ，当初，子宮頸癌診断法としての有用性が認

3月，第1回細胞検査士資格認定試験．
1971（ 昭 和46）年5月， 第1回 国 際 細 胞 検 査 士（CT；IAC）資格認定試験（ロンドン）．日本人1人合格．

識されていた．本学会は，1957（昭和32）
年，創設の国際

1997（平成9）年1月，「細胞診スクリーナー養成所」

婦人科細胞学会（International Academy of Gynecologicalを「細胞検査士養成所」と改称．
「細胞診スクリーナー養

Cytology：IAC）に呼応する形で，1961（昭和36）
年，わが成講習会」を「細胞検査士養成講習会」と改称．

国に設立された婦人科細胞学談話会と，1959（昭和34）

2013（平成25）年，公益社団法人 日本臨床細胞学会

年設立の東京細胞診研究会を起源とする．

設立．

▶設立から現在▶現在

1959（昭和34）
年10月，第1回東京細胞診研究会開催.

本学会の重要な活動目的として，細胞診専門職の養1961（昭和36）
年7月，婦人科細胞学談話会が発足し，成と認定がある．細胞診断は細胞診専門（指導）医と細東京細胞研究会会員と合同で開催（後に第1回日本臨床胞検査士の共同作業でなされる．細胞診専門医資格は，

細胞学会総会と呼称）.

本学会指定の研修と学術研究の成果を挙げた医師（歯科

同年12月，婦人科細胞学談話会が日本婦人科細胞学会と改称（後に第2回日本臨床細胞学会総会と呼称）．
1962（昭和37）年6月，日本婦人科細胞学会が日本臨床細胞学会と改称．

医師）に専門医試験を課し，合格者に付与される．細胞検査士資格は，本学会認可の大学あるいは細胞検査士養成機関で教育を受けた臨床検査技師に，細胞検査士
試験を課し，合格した者に与えられる．また，これら

同年11月，第1回日本臨床細胞学会秋期大会開催．

の専門職には，国際免許の受験資格が付与されている．

同年12月，『日本臨床細胞学会誌』
第1巻第1号創刊．

わが国の細胞診断は，世界でも最も精度高く実施され1963（昭和38）年6月に第4回日本臨床細胞学会総会ているといっても過言ではなく，細胞検査士による判開催，同年10月に第2回日本臨床細胞学会秋期大会が開定後，専門医により病変の良悪診断が行われている．

催され，現行の春期大会・総会と秋期大会，年2回の開各臓器における病変の良悪判定は細胞形態によって

催体制に．
1966
（昭和41）
年2月，日本臨床細胞学会理事会にて，細胞診技術者（細胞診技士）養成委員会を設置．
同年5月，第1回細胞診スクリーナー養成講習会3週間コース開始．

行われるが，近年は細胞診検体からゲノムDNAを得て，遺伝子変異を調べることでがんゲノム医療に貢献することが多くなりつつある．この際問題になるのが核酸の品質維持である．組織のホルマリン固定，パラフィン包埋検体と比較して細胞診検体は，アルコールを主1968（昭和43）年4月，日本臨床細胞学会公認の6 ヵ体とした固定を行った場合などは核酸の品質保持に有月コースとして細胞診スクリーナー養成所が開設され利である．このことから，細胞診検体は遺伝子パネルる（癌研究会附属病院付設細胞診スクリーナー養成所，

検査における有望な核酸ソースとなりうる．しかし，大阪府立成人病センター細胞診スクリーナー高等研修

核酸品質維持の観点から，検体取り扱いを定めた指針

課程の2か所）．

はなかったため，本学会では『がんゲノム診療時代にお同年6月，細胞診指導医制度が制定される．日本臨床

ける細胞診検体の取扱い指針』を発刊した．多くの実証

細胞学会会則第7章第21条に「指導医とは，細胞診断実

実験を学会主導で行い，適切な検体処理の方法や核酸

務の教育ならびに指導に当たる医師」と規定．第1回指抽出方法が記載されており，HPから学会員が自由に参

導医認定
（65人）
．

照することができるようになっている．

同年10月，日本臨床細胞学会，日本臨床病理学会の本学会の学術的成果は，主として，春期と秋期に行共同で，特殊臨床検査士資格認定制度として細胞検査

われる年2回の学術集会と，隔月発行の『日本臨床細胞士資格制定．

学会雑誌』に報告されている．また，HPでは，
『有効性

1969
（昭和44）年1月，細胞検査士（CT；JSC）資格更
新規定が制定：3年ごとの更新が義務付けられる．同年

評価に基づく子宮頸がん検診ガイドライン更新版』に対する情報発信なども積極的に行っている．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 421

22.2.25 4:29:46 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本透析医学会
The Japanese Society for Dialysis Therapy◆ 設立：1968（昭和43）年5月18日 ◆ 日本医学会加盟年：2006（平成18）年 ◆ 代表者：武本佳昭 ◆ 会員数：1万8,238人（2021年7月31日現在）
賛助会員60（2021年7月31日現在） ◆ 機関誌：日本透析医学会雑誌，Renal Replacement Therapy ◆ URL：https://www.jsdt.or.jp/▶学会の発足と進歩
透析医療の知識と技術の進歩，普及を目的に，1968（昭和43）年に日本透析医学会の前身である人工透析研究会が発足した．記念すべき第1回人工透析研究会は，
同年5月18日に千葉大学第二外科の佐藤 博先生の下，
ホテルニューオータニで開催され，参加人員は230人であった．以後，年に2回の研究会が開催された．学会
誌として『人工透析研究会誌』が同年から年2回発行されたが，1979（昭和54）年には年3回，1980（昭和55）
年からは年6回発行されるようになった．わが国における透析医療の飛躍的な進歩は，当時の多くの学会員によってもたらされた．とてもドラマチックに透析医療が激変していった．1985（昭和60）年7月に，それまでの人工透析研究会は日本透析療法学会へと改組された．
学会誌は『人工透析研究会誌』から『日本透析療法学会
雑誌』に名称変更となった．
『日本透析療法学会雑誌』は1986（昭和61）
年から年12回の発行となった．
1989
（平成元）
年に学会賞である木本賞と奨励賞が創設され現在も継続し，透析医学の進歩に大きく貢献している．その後1990（平成2）
年に血液浄化療法およびそれに関連する医学と医療の進歩に即応した優秀な医師の養成を図るとともに，透析医学の向上発展を促し，国民の福祉に貢献することを目的として，認定医制度が作られた．
1993
（平成5）
年に社団法人としての認可を受け，日本
透析療法学会は日本透析医学会に改組された．学会誌は『日本透析療法学会雑誌』から『日本透析医学会雑誌』に
名称変更となった．1997（ 平成9）年に英文誌である『Therapeutic Apheresis and Dialysis（TAD）（』国際アフェ
レシス学会，日本アフェレシス学会，日本透析医学会共同の英文誌）
が発行された．2004年に日本透析医学会認
定医制度から一般社団法人 日本透析医学会専門医制度に移行した．2004（平成16）
年には，『日本透析医学会雑誌』への電子投稿規定が作られ電子投稿が可能となった．
2012（平成24）年9月から公益法人制度改革に伴う法人形態の見直しにより，一般社団法人 日本透析医学会となった．14の常置委員会（総務委員会，財務委員会，編集委員会，学術委員会，統計調査委員会，専門医制度委員会，国際学術委員会，評議員選出委員会，保険委員会，倫理委員会，腎不全総合対策委員会，危機管理委員会，研究者の利益相反等委員会，男女共同参画推進委員会）が置かれ，学術の発展・透析患者のQOLの維持・向上に関する活動を行っている．日本透析医学会の雑誌として『日本透析医学会雑誌』と『TAD』が存在していたが，2015（平成27）年に日本透析医学会独自のオープンアクセスジャーナルとして『Renal Replacement
Therapy（RRT）』が創刊された．
『RRT』が正式な日本透析医学会の英文誌として発刊されたことに伴い『TAD』
は2021年をもって日本透析医学会の英文誌の役目を終了した．また2020（令和2）年初頭より世界的に広がりを見せている新型コロナウイルスへの対策として，感染対策委員会を常置委員会に昇格させ現在は15の常置委員会が設置されている．2018（平成30）年には日本
透析医学会も設立後50周年を迎えた．

▶当学会が誇る世界の統計調査

1968（昭和43）年に人工透析研究会が発足すると同年8月には研究会としての初めての施設調査が千葉大学の小高通夫先生の下，行われた．当時の調査対象は，
全国37大学（62診療科）および24病院であった．この調査では，人工腎臓台数，人工腎臓種別のほか，最大収容能力，透析液種別，水処理の有無，透析液供給方法などが調査された．なお，この調査では患者数は調査されていない．同年8月の透析患者数は215人と記されているが，この数値は人工腎臓台数からの推定値であった．1974（昭和49）年末調査の報告から「現況報告」
が発行されるようになった．
「現況報告」は，研究会誌での正式な調査報告掲載前にアンケート協力施設だけに送付する結果速報として始まった．急激な透析患者の増加への対応と推測されるが1975（昭和50）〜 1976
（昭和51）年にかけ統計調査のコンピュータ登録が計画され，1976（昭和51）年12月調査から施設調査に関して，そして1977（昭和52）年12月調査からは一部患者のコンピュータ登録が開始された．その後この統計調
査は全数調査として日本透析医学会の統計調査委員会の下，継続して行われている．世界でも，学会が中心となり独自に全患者の調査を継続して行っているのは
本調査のみである．この統計調査は日本透析医学会の宝であり，世界に誇る統計調査である．

▶おわりに

日本透析医学会の記念すべき第1回人工透析研究会は
参加人員は230人であった．中元秀友（埼玉医科大学）が開催した第62回の学術集会の参加者数2万2,412人と比較すると約1/100の船出であった．現在わが国では34万人以上の透析患者が維持透析を継続して行っている．わが国の透析患者の予後は世界でも圧倒的に優れており，わが国の透析医療のレベルは世界に誇れるものである．わが国の透析医療の成績の優秀さは日本透析医療のレベルの高さ，さらに医師，看護師，そして臨床工学技師の連携したわが国特有の仕組みに起因する．さらにわが国では，すべての透析患者さんが一定額の自己負担のみで透析を行える医療制度が確立していることにある．そしてその透析医療の中心となって活動しているのが日本透析医学会である．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本内視鏡外科学会
Japan Society for Endoscopic Surgery◆ 設立：1995（平成7）年2月 ◆ 日本医学会加盟年：2006（平成18）年 ◆ 代表者：坂井義治◆ 会員数：1万4,700人 ◆ 機関誌：日本内視鏡外科学会雑誌，Asian Journal of Endoscopic Surgery ◆ URL：https://www.jses.or.jp▶沿革習となった．

1990（平成2）年4月に国内初の腹腔鏡下胆嚢摘出術

手術見学：2018（平成30）年から延べ37回，毎回5人が山川達郎によって行われ，この革新的手術の安全なの参加者である．コロナ禍でVRを用いた臨場感ある手普及を目的として同年12月に出月康夫が中心となり術見学に変更した．

｢内視鏡下外科手術研究会｣ が発足した．第1回研究会

後援認定講習会：地域ごとに開催し1996（平成8）年を1991（平成3）年3月2日に明治記念館にて開催した．

から延べ1,323回，うち978回はアニマルラボである．

参加者は800人を超え会場に入れない盛況と熱気で▶活動4：医工連携あった．この領域の急速な拡大・進歩への対応と健全シーズからプロダクトへの過程で早期から企業と連な普及の責務を考慮し，1995（平成7）年2月に研究会携可能な仕組み作りと，医療器機開発にかかわる外科を日本内視鏡外科学会へ発展改称した．このときすで医の育成を目指している．豊富な技術認定ビデオを利に理事会は，｢内視鏡下手術は従来の手術とは質的に用しAIを用いた技術評価システムや安全な手術のためまったく異なる要素をもった革命的意義を有し，将来のナビゲーションシステムの開発も行っている．

のロボット手術や遠隔手術への架け橋として多くの可▶活動5：国際活動

能性を秘めている｣ との考えを共有していた（医学のあThe International Federation of Societies of Endoscopic

ゆみ 2001; 197: 323.）

Surgeons（IFSES）のメンバーとして，1994（ 平成6）年，▶活動1：領域横断的学術調査

第4回World Congress of Endoscopic Surgeryを京都で，研究会設立当初より2年ごとにアンケート調査を行い

2008（平成20）
年に第11回を横浜で開催した．Society of

詳細な内視鏡手術の動向を公表している．図はその1例

American Gastrointestinal and Endoscopic Surgeons

である．

（SAGES），Korean Society of Endoscopic & Laparoscopic▶活動2：技術認定制度

Surgeons（KSELS）と毎年joint sessionを開催している．

2001（平成13）年に第1回内視鏡外科技術認定制度検Endoscopic & Laparoscopic Surgeons of Asia
（ELSA）とは討委員会を開催し，2002（平成14）年に技術認定制度

通年でセミナーを開催し，outreach programmeを通し委員会と改称した．制度の原則は，1）術者として十分て手術指導も行っている．

な技量を習得していることを審査し，2）専門医制度に従うものでも指導医を認定するものでもないことである．世界初の制度として，同年に婦人科，2004（平成16）年 に 一 般・ 消 化 器 外 科， 泌 尿 器 科， 整 形 外 科，
領域別の内視鏡外科手術症例数の推移

2008（平成20）年に小児外科で開始された．ロボット

図

支援手術の普及に合わせたプロクター制度も泌尿器科（例）
300,000は2014（平成26）年，消化器外科は2019（令和元）年から始まった．

▶活動3：安全な普及のための手術教育
教育セミナー：1998（平成10）年の学術総会より開始した．1,000人収容の会場が必要であったが，第25回［2020（ 令 和2）年 ］は コ ロ ナ 禍 でonline開 催 と な り
3,800人の会員が参加した．
内視鏡下縫合・結紮講習会：2005（平成17）年から
のべ182回，4,866人が参加した．コロナ禍でonline講

250,000

200,000

150,000

100,000

50,000090 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19423

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本乳癌学会Japanese Breast Cancer Society◆ 設立：1992（平成4）
年6月19日 ◆ 日本医学会加盟年：2007（平成19）年 ◆ 代表者：井本◆ 会員数：9,000人 ◆ 機関誌：Breast Cancer ◆ URL：https://www.jbcs.gr.jp▶前身

滋では，外科専門医を基盤とするサブスペシャルティと日本乳癌学会の前身である乳癌研究会は，藤森正雄

しての乳腺外科専門医の育成が承認されたため，近いらの発起人により1964（昭和39）年12月5日に発足した

将来，乳腺専門医と乳腺外科専門医が並立することに（会頭：久留なる.

勝）．その前年にUICCによるTNM分類が日本に導入され全国調査が始まったことが契機となっ機関誌である『Breast Cancer』は1994（平成6）年に創た．研究会は年2回開催され，1992（平成4）年の第56刊された（現在，年6回発刊）．当初は会員を中心に投稿回まで継続した．その間，乳癌取扱い規約の作成，全されていたが，質の高い論文の投稿や総説・診療ガイ

国乳癌患者登録調査の開始，英文規約の作成，治療効

ドライン要約の掲載などからImpact Factorが上昇して果判定基準の配布，さまざまな委員会での活動を通しいる．
診療ならびに学術に関する活動として，診療ガイドて乳癌診療の向上に大きく貢献した．

▶学会の設立と沿革

ライン（医師向け，患者向け）の作成，NCDを利活用し1992（平成4）年，乳癌研究会は解消し，任意団体 日たコホート研究，班研究の構成，『Breast Cancer』
優秀

本乳癌学会が発足した．学会設立時の会員数は約4,800

論文賞の選定，国際学会への参加支援，e-learningによ人であった．2004（平成16）年，有限責任中間法人とる教育セミナーと専門医セミナー，乳腺腫瘍学の発刊なり，2008（平成20）年，一般社団法人となった．第1など進めている．

回総会は1993（平成5）年9月3 〜 4日東京で開催された▶現在の取り組み（会長：冨永健）．当初2日間の開催であったが，第新型コロナウイルスと共存する時代に入り，学会と19回総会から3日間となった．また，2003（平成15）年

地方会の在り方，総会の在り方など検討を進めている．

より全国7地区で年1回の地方会が開始された．

2019（令和元）年からGBCCとの国際交流を開始し，若理事長制度は2003（平成15）年に導入され，故・坂元吾偉，園尾博司，池田正，中村清吾，井本手を中心に日韓相互の人材を育成する．新たな専門医

滋に制度の導入に伴い，新たな認定施設と認定医を定める．

至る．将来検討委員会（旧・総合企画委員会）では，理本学会は来年，設立から30年を迎え研究会からも60年

事長を中心に喫緊の課題について役員と協議を行い対余り経過したことから，2022（令和4）年は創立30周年応している．

に関する記念式典の挙行と記念誌の発刊の予定である．

専門医制度は1997（平成9）年に認定施設・関連施設

日本人女性の乳癌は生涯で9人に1人が発症すると推における認定医制度を基盤として開始された．本学会定される．このうち，遺伝性乳癌は5 〜 10人に1人と会員は外科，内科，放射線診断，放射線治療，病理，推定される．乳癌の診療は，診断，治療に加えて遺伝形成外科，基礎医学，看護学，薬学など多領域の職種

カウンセリングと多岐に及び多職種の連携が必須であから構成されている．従って，乳癌診療を専らとする

る．従って，乳癌の診療体系について国民への啓発活

医師は学会認定医の取得後に乳腺専門医・乳腺指導医

動も重要である．国民が安心できる乳癌診療を提供すを取得する．しかしながら，2018（平成30）年，日本

るために，取り組むべき課題に対応し社会へ発信する専門医制度機構によって開始された新たな専門医制度

学会を目指す.

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本肥満学会Japan Society for the Study of Obesity（JASSO）◆ 設立：1984（昭和59）
年 ◆ 日本医学会加盟年：2008（平成20）年 ◆ 代表者：横手幸太郎◆ 会員数：2,706人 ◆ 機関誌：肥満研究 ◆ URL：http://www.jasso.or.jp▶前身
日本肥満学会の前身である肥満研究会は，1977（昭和52）年に開始された文部省（現・文部科学省）の総合研究班会議を拡大し，肥満に関する問題の究明および解決のための研究発表・情報交換・啓発を目的として1980（昭和55）年，阿部正和を代表世話人として発足した．同年第1回学術集会が開催され，『研究会記録集』が発刊された．

▶設立から井上修二理事長まで

1984（昭和59）年に国際肥満学会議の日本での開催要望を受け，肥満研究会は大村 裕を初代理事長として日本肥満学会に改組となった．
1990
（平成2）
年，第6回国際肥満学会議（6th International
Congress on Obesity）が神戸で開催された．
1995
（平成7）
年，
『研究会記録集』を改め，学術誌『肥満研究』が刊行され現在に至る．
1996
（平成8）
年，2代目理事長に井上修二が就任した．
2000（平成12）年，「新しい肥満の判定と肥満症の診断基準」を発表し，BMI（Body Mass Index）で規定される肥満（obesity）のうち，肥満に起因ないし関連する健康障害を合併し，医学的に減量を必要とする病態を世界で初めて肥満症（obesity disease）と定義し，医学的な治療・管理の対象とした．

▶松澤佑次理事長から中尾一和理事長まで

2005（平成17）年，3代目理事長に松澤佑次が就任した．同年，内科学会を中心に8学会がメタボリックシン
ドロームの診断基準を策定した．
2006（平成18）
年，「肥満症とメタボリックシンドロー
ム」の予防の重要性を喚起し，その対策を提案した「神戸
宣言2006」を発表するとともに，ウエスト周囲長でスクリーニングする新たな特定健診制度の創設に貢献した．
同年，『肥満症治療ガイドライン2006』を発表した．
2011（平成23）
年，4代目理事長に中尾一和が就任した．
2011（平成23）年，世界的な肥満（症）の増加に対して，
アジアの肥満（症）研究の成果を基盤とし，肥満症に代表される生活習慣病の研究と対策に指導的役割を果たすことを宣言した「淡路宣言2011」が採択された．同年，『肥満症診断基準2011』を発表した．
2012（平成24）年5月，日本肥満学会は任意団体から
一般社団法人に移行した．

▶春日雅人・門脇孝理事長以降2014（平成26）
年，5代目理事長に春日雅人が就任した．
2015（平成27）年，同時開催された第36回日本肥満学 会（JASSO）/第8回 ア ジ ア・ オ セ ア ニ ア 肥 満 学 会（AOCO）
において肥満症（obesity disease）の国際的概念を提唱した「名古屋宣言2015」が採択された．

2016（平成28）年，『肥満症診療ガイドライン2016』を発表した．
2017（平成29）年，『小児肥満症診療ガイドライン
2017』を発表した．
2018（平成30）年，6代目理事長に門脇 孝が就任した．同年，日本医学会連合のなかで肥満症と関連する
23学会が，肥満症の撲滅を目指して，領域を超えて協働することに合意し，「神戸宣言2018」が宣言された．
2019（令和元）年，肥満の病態解明と内科的治療を中心に研究が行われてきた日本肥満学会と，高度肥満症に力点を置き外科的治療の研究と普及に貢献してきた日本
肥満症治療学会が，初めて合同の学術集会を開催した．
2021（令和3）年，日本肥満学会と日本糖尿病学会，
日本肥満症治療学会より「日本人の肥満2型糖尿病患者に対する減量・代謝改善手術に関するコンセンサスス
テートメント」が発表された．

▶現在

戦後，わが国において糖尿病や脂質異常症，心血管病などが増加した背景には，肥満症が密接にかかわっている．欧米人に比べて軽度の肥満から健康障害を合併しやすい日本人では内臓脂肪蓄積の重要性が指摘され，アディポネクチン，アディポネクチン受容体，グレリンの発見やレプチンの臨床応用など，数多くの基
礎的・臨床的研究成果が発信されてきた．また，2つのAMED研究「肥満症の診療情報を電子カルテから直接
収 集 す る 包 括 的 情 報 収 集 シ ス テ ムJ-ORBIT（JapanObesity Research Based on electronIc healTh record）」「肥満症に対する効果的な治療戦略と健康障害の改善に資する減量数値目標を見出すための介入研究」を立ち上げ，肥満症の包括的な病態解明と根本的治療法の開発に取り組んでいる．さらに，難治性であるBMI 35
kg/m2以上の高度肥満症に対しては，外科的治療の進
歩も目覚ましく，内科・外科・精神科をはじめとする
領域横断的な連携と研究を推進している．
日本肥満学会では肥満症に対する基礎的・臨床的研
究のいっそうの充実を図るとともに，肥満・肥満症に対する正しい理解を広く普及することを目的に，学術集会（年1回），肥満症サマーセミナー（年1回），スキルアップ講座（年1回），アディポサイエンス・シンポジウ
ム（年1回）を開催している．さらに肥満症およびその関連する疾患の診療，予防，管理をチーム医療で実施することを目的とした肥満症専門医および肥満症生活習
慣改善指導士の認定，肥満症に関する研究の表彰，先哲の顕彰などを行い，肥満症に関連する国内外の関連学術団体などとの連携を図っている．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本血栓止血学会

The Japanese Society on Thrombosis and Hemostasis◆ 設立：1978（昭和53）
年 ◆ 日本医学会加盟：2008（平成20）年 ◆ 代表者：松下 正◆ 会員数：1,232人 ◆ 機関誌：日本血栓止血学会誌 ◆ URL：http://www.jsth.org/▶本学会のミッション▶教育活動

生体防御の一環として重要な止血機構と，人類の主研修医を対象とした教育セミナーの開催，認定医制度たる死因である血栓症を基礎から臨床まで幅広く研究の発足などに続き，今後は医師・研究者のみならず，臨する，生化学，生理学，脈管学，循環器学，小児科学，

床検査，看護，リハビリ，栄養学，薬学，製薬・検査企

外科学，産婦人科学などの研究者からなる横断的，学業など，血栓止血に関連する分野の医療者に大きく扉を際的性格の強い分科会のなかでも特徴ある学会である．

広げ，近い将来認定検査技師・看護師・薬剤師などを育▶設立の経緯と学術集会の開催

日本血栓止血学会の揺籃は「血栓及び止血に関する討議会」であり，1972（昭和47）年，帝京大学第一内科教授安部 英の主唱で開催され，世話人は石川浩一（東京大学医て，さまざまな医療職種において，全国の医療機関に血栓止血のスペシャリストが配置されることを目指す．

▶学術標準化委員会（Scientific Standardization
Committee：SSC）

学部教授），神前五郎（大阪大学医学部教授），田中健蔵（九血栓止血領域の臨床検査・治療手段はまだまだ標準

州大学医学部教授），広沢弘七郎（東京女子医科大学教授），

化の途上にあるものが多く，SSCは医学全体への貢献を

福武勝博（東京医科大学教授）であった．第1 〜６回は安部目指して本学会内に組織されている類例を見ないユ会長の主宰により経団連会館（東京）で開催されたが，当時ニークな組織である．2006（平成18）年2月，第1回SSCの会期は1会場2日間，一般演題約50であったという．

シンポジウムが東京にて開催され，以後年々参加者がこの会が発展して1978（昭和53）年４月，日本血栓止血学会評議員会が組織され，初代理事長に安部が就任し，増加する傾向にある．

▶近年の動向

理事11人が選出された．当時の会員数は約800人であっ2021（令和3）年には浅田祐士郎会長（宮崎大学医学部た．以後各地で年1回の学術集会を開催するに至った．

教授）の下，第43回学術集会がWeb開催された．現在▶国際化と飛躍

1989（平成元）年に本学会共催の下，国際血栓止血学会（The XⅡ Congress of the International Society on

会員数約1,200人で，学術集会は特別講演，学術奨励賞授賞講演，一般演題のほかにフォーラム，ランチョ
ンセミナー，シンポジウムなども開催されている．

Thrombosis and Hemostasis：ISTH，会長 安部）が東京▶年表で開催され，本学会の国際的地位を高めた．2011（平1970（昭和45）年：『血液と脈管』創刊

成23）
年にはISTH XXⅢ Congressが池田康夫会長の下，1978（昭和53）年：日本血栓止血学会（任意団体）
設立

京都にて開催された．

同年：初代理事長に安部▶医学と社会への貢献
これまで，本学会の領域ではトラネキサム酸やアルガ

英

1990（平成2）年：『血液と脈管』から『日本血栓止血学
会誌』へ名称変更

トロバンの開発，α2プラスミンインヒビターの発見，1992（平成4）年：第2代理事長に風間睦美

トロンボモジュリン遺伝子の単離など日本の研究者の成1994（平成6）年：第3代理事長に久米章司

果が高く評価されている．近年では，TTPの病因として1997（平成9）年：第4代理事長に齋藤英彦のADAMTS13の同定・測定系の確立，新規先天性血栓2004（平成16）年：第5代理事長に池田康夫

症アンチトロンビン抵抗性や血小板受容体CLEC2の発

2005（平成17）年より：SPCシンポジウム開催

見，血栓形成のバイオイメージング，可溶型ヒトトロン

2006（平成18）年より：SSCシンポジウム開催

ボモジュリンや第Ⅷ因子代替バイスペシフィック抗体製2008（平成20）年：日本医学会連合に加入

剤などの開発，iPS細胞からの血小板産生など，常に世

2009（平成21）
年：一般社団法人日本血栓止血学会設立

界をリードする研究・治療薬の開発が生み出されている．

2011（平成23）年：ISTH京都開催▶学会誌

本会の機関誌は設立当初『血液と脈管（Blood and同年：第6代理事長に坂田洋一
2013（平成25）年：第7代理事長に尾崎由基男

Vessel）』（季刊）であったが，1990（平成2）年から『日本同年より：教育セミナー開催

血栓止血学会誌（Japanese Journal of Thrombosis and2017（平成29）年：第8代理事長に嶋Hemostasis）（ISSN 0915-7441，隔月刊）が発刊され』2019（令和元）年より：認定医制度開始て，総説，原著，症例報告，技術講座，トピックスな

2020（令和2）年：第9代理事長に松下

緑倫
正どが掲載されている．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
特殊非営利活動法人

日本血管外科学会
The Japanese Society for Vascular Surgery◆ 設立：1973（昭和48）年 ◆ 日本医学会加盟年：2008（平成20）年 ◆ 代表者：古森公浩 ◆ 会員数：3,775人◆ 機関誌：日本血管外科学会雑誌，Annals of Vascular Diseases（3学会合同英文誌） ◆ URL：http://www.jsvs.org/ja/▶沿革

シフトが起こった領域はない．それと同時に血管外科

日本血管外科学会のoriginは日本外科学会総会の際学会も著しい発展を遂げ，毎年の総会参加者も2,000に開催していた血管外科研究会である．1960年代，外人を超えるようになり，2021（令和3）年3月の時点で科学会や脈管学会などを通して親交を深めた若手の血

会員数は3,775人と増加し，学会は大きく発展してい管外科医が，血管外科の研究について本音を忌憚なくる．

語り合える場として血管外科研究会が発足した．毎年▶国際活動

1回外科学会総会の夜に治療困難な症例や合併症などをアメリカ血管外科学会やヨーロッパ血管外科学会なテーマとして討論集会を計画し，1973（昭和48）年4月

どとの国際的な交流も盛んになっており，全世界的なに京都で『Angiodysplasia』の主題で第1回の血管外科研ガイドラインであるTASC ⅡやGlobal Vascular Guideline

究会が開催された．この形態で1989（平成元）年の第などにも日本血管外科学会がガイドライン作成のメン

17回まで運営されてきたが，この間に血管外科研究者

バーとして参画するまでに発展してきた．

の数も著しく増加し，1990（平成2）年から血管外科

また，日本では2010（平成22）年，手術症例データ

フォーラムとしてオープンとし，広く演題を一般からベースとして外科系臨床学会が一般社団法人National

公募することとなった．その後，「血管外科学会」へとClinical Database（NCD）を設立し，2022（令和3）年で発展的解消を遂げ，血管外科研究会として数えて第2012年を迎えている．日本血管外科学会では，新たなエ

回から新しい血管外科の総合学会として1992（平成4）ビデンスを構築し，会員に有益な情報を広く共有する

年に新たなスタートを切って現在に至っており，第50ことを目的として，このNCDデータを活用した血管外回をめでたく迎えることができた．

科領域の研究を推進している．すでにこのデータを活▶業績と発展用した論文が欧文誌に掲載されており，世界へ発信しこの50年の間に末梢動脈疾患（peripheral arterialている．

disase：PAD）や動脈瘤は食生活の欧米化，高齢社会の▶現在出現により日本でも非常に増加した．またその間，動今後，日本医学会のますますの発展とともに，日本

脈瘤に対するステントグラフトの導入，末梢動脈疾患

血管外科学会もサブスペシャリティの学会としてアイに対する血管内治療の応用，distal bypassの適応の拡

デンティティを高めていき，世界へ発信できるような大など，われわれ血管外科領域ほど治療のパラダイム

学会へ発展させていきたいと考えている．

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22.2.25 4:29:51 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
特定非営利活動法人

日本レーザー医学会
Japan Society for Laser Surgery and Medicine◆ 設立：1979（昭和54）
年11月 ◆ 日本医学会加盟年：2009（平成21）年 ◆ 代表者：中村哲也◆ 会員数：1,113人 ◆ 機関誌：日本レーザー医学会誌 ◆ URL：http://www.jslsm.or.jp▶前身

合機構（PMDA）医療機器審査部から協力要請があり，

日本レーザー医学会の前身である医用レーザー研究

PMDA連絡協議会を開始．

会設立の契機は，1967（昭和42）年に渥美和彦（当学会同年11月：第7代理事長に古川欣也が就任．

名誉理事長）が皮膚がんに対してわが国初のルビーレー

2018（平成30）年11月：Laser Week in Tokyo
（第39回

ザー治療を行ったことに遡る．その後，各種医用レー日本レーザー医学会総会，第28回日本光線力学学会学

ザーの開発とレーザーの治療的応用，レーザーの計測術講演会，第14回日本脳神経外科光線力学学会学術集

診断の研究と各医用分野への普及を目指し，工学的専会の3学会合同）開催．

門分野の協力を得て，1977（昭和52）年に第1回研究会

2020（令和2）年10月：Laser Week in Kochi（第41回日を開催した．

本レーザー医学会総会，第30回日本光線力学学会学術▶設立から日本医学会加盟まで

講演会，第16回日本脳神経外科光線力学学会学術集会

1979（昭和54）年：第3回研究会の会期中に，日本レーの3学会合同）Hybrid開催．

ザー医学会へ移行した．

同年10月：第8代理事長に中村哲也が就任．

同年：機関誌『日本レーザー医学会誌』が第1回学会大▶現在会号として刊行された．

当学会は，レーザーに関する医学，生物学および工1979（昭和54）年11月：会則その他を定め，初代理事

学における研究と技術の向上のため，学術大会の開催

長に渥美和彦が就任．

などにより，医学と医療の発展および医用工学研究者

1988（昭和63）年：岡田昌義が関西支部を設立し第1回との学術交流を図り，社会に貢献することを目的とす

地方会を開催．

る．学会員は臨床系・基礎系医師，歯科医師および医1989（平成元）年6月：日本レーザー治療学会が分派し用工学分野の研究者のみならずレーザー医療に携わるて設立．

技師からなり，日本の医学会のなかで唯一レーザーに

同年12月：日本レーザー歯学会が分派して設立．

関する安全教育講習会を行っている点が特徴である．

1998（平成10）
年4月：第2代理事長に井上鐵三が就任．

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大に伴い，

2000（平成12）
年4月：第3代理事長に比企能樹が就任．

理事会をはじめ各種委員会などはWEB開催へ移行させ同年11月：第4代理事長に鈴木博昭が就任．

た．また，レーザー専門医制度を継続するために，日2003（平成15）
年4月：第5代理事長に加藤治文が就任．

本専門医機構によるサブスペシャルティ領域専門医制

2004（平成16）
年：学会を特定非営利活動法人として登記．

度認定への対応を行っている．今後の日本レーザー医2005（平成17）年：レーザー専門医制度を開始．その学会総会は，隔年に複数学会が同一会場で同時開催すうち，「レーザー専門医」は内科，外科，産婦人科，泌

るLaser Weekとして行うべく，以下を予定している．

尿器科，眼科，耳鼻咽喉科，皮膚科，形成外科，麻酔科，2021（令和3）年10月：Laser Week in Tokyo Ⅱ（第42整形外科，脳神経外科の専門医を取得した本学会の臨回日本レーザー医学会総会，第31回日本光線力学学会

床系正会員が安全教育講習会を受講し，専門医試験に学術講演会，第17回日本脳神経外科光線力学学会学術合格することを必須条件とした．

集会の3学会合同）WEB開催．

同年8月：レーザー専門医は，広告可能な医師および歯2022（令和4）年10月：第43回日本レーザー医学会総会

科医師の専門性に関する資格名として，厚労省より追（単独開催）．

加承認された．

2023（令和5）年10月：Laser Week in Tokyo Ⅲ
（第44

2009
（平成21）年：日本医学会の106番目の分科会とし

回日本レーザー医学会総会，第33回日本光線力学学会て加盟承認された．

学術講演会，第19回日本脳神経外科光線力学学会学術▶日本医学会加盟以後

集会，第35回日本レーザー歯学会学術大会の4学会合

2010（平成22）
年11月：第6代理事長に菊地

眞が就任．

同）開催．

2014
（平成26）
年9月：独立行政法人 医薬品医療機器総428

日本医学会創立120周年記念誌.indb 428

22.2.25 4:29:52 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人日本臨床腫瘍学会
Japanese Society of Medical Oncology◆ 設立：1993（平成5）年8月6日 ◆ 日本医学会加盟年：2009（平成21）年 ◆ 代表者：石岡千加史◆ 会員数：9,176人（2021年4月1日現在） ◆ 機関誌：Annals of Oncology ◆ URL：https://www.jsmo.or.jp/▶前身▶公益社団法人化から現在まで

日本臨床腫瘍学会の前身である日本臨床腫瘍研究会
は，1993（平成5）年8月に有吉 寛，西條長宏，福岡正博（3名が発足時の代表幹事）らの発起により，メディカ
ルオンコロジー的手法で行う臨床腫瘍研究を科学的かつ2015（平成27）年6月に公益社団法人 日本臨床腫瘍学会へ移行した．
同年7月〜 2017（平成29）年2月に，第13 〜 15回学術集会（歴代会長は秋田弘俊，南 博信，谷本光音）が倫理的に行う目的で，第一線の研究者がそれぞれの研究を報告し，率直かつ厳しい討論を行う場として設立された．1993（平成5）年8月〜2002（平成14）
年3月まで第1〜
15回研究会（歴代代表世話人は有吉 寛，西條長宏，福岡正博，吉田茂昭，井上勝一，上田龍三，鶴尾 隆，河原正明，渡辺 亨，大橋靖雄，大野竜三，原 信之，新津洋司郎，佐々木康綱，曽根三郎）
が開催された．

開催された．
2017（平成29）年7月に南 博信（神戸大学）が第4代理事長に就任した．
2018（平成30）年6月に，がん薬物療法専門医が日本専門医機構認定のサブスペシャルティ領域専門医として承認された．
同年7月と翌年7月に，第16，17回学術集会（歴代会
長は中西洋一，藤原康弘）が開催された．
2019（令和元）年7月に石岡千加史（東北大学）が第5▶学会設立から公益社団法人化まで

日本臨床腫瘍研究会は2002（平成14）年3月1日に改称され日本臨床腫瘍学会が設立された．設立時，当学会の実践すべきこととしてトランスレーショナルリ
サーチの推進，医師主導の臨床研究の倫理的，科学的な施行，がん化学療法の専門医の育成，がん緩和医療を理解したメディカルオンコロジストの育成，大学に代理事長に就任した．
2021（令和3）年3月と2022（令和4）年2月に，第18，19回学術集会（歴代会長は西尾和人，大江裕一郎）が開
催された．

▶現在

臨床腫瘍学講座の設立と大学附属病院に臨床研究が実践できる診療科の構築が掲げられた．
2003（平成15）年2月に第1回総会（初代会長は桑野信彦）が開催された．
2004（平成16）年12月の理事会で会則を定め初代理
事長に西條長宏（国立がんセンター）が就任した．
同年3月〜 2009
（平成21）
年3月に，第2 〜 4回総会（歴日本臨床腫瘍学会は，臨床腫瘍学を幅広く探求する学術団体である．がん治療学，特にがん薬物療法を学

代会長は高嶋成光，堀田知光，福岡正博），第5 〜 7回
学術集会
（歴代会長は新津洋司郎，原田実根，直江知樹）
が開催された．
2005（平成17）
年4月に特定非営利活動法人 日本臨床腫瘍学会へ移行した．

に，（1）年次学術集会，医学生・研修医のための腫瘍内科セミナー，がん免疫薬物療法マネジメントセミナー，
がんゲノム医療コーディネーター研修会，地方での地
区セミナー，Best of ASCO in Japan ，教育セミナーA
およびBセッション，市民公開講座などの定期開催，（2）専門家の養成のためにがん薬物療法専門医資格認定
および更新試験の毎年実施，（3）教科書（新臨床腫瘍学と入門腫瘍内科学）や各種がん診療ガイドライン［がん免疫療法ガイドライン，原発不明がん診療ガイドライン，腫瘍崩壊症候群（TLS）診療ガイダンス，頭頸部が2006（平成18）年4月に第1回がん薬物療法専門医を47人認定した．
2008（平成20）
年1月から『Annals of Oncology』を会
誌とした．
2009
（平成21）
年2月に日本医学会に加盟した．
2009年4月に田村和夫（福岡大学）が第2代理事長に
就任した．
2010
（ 平 成22）年3月 〜 2013
（ 平 成25）年8月 ま で，第8 〜 11回学術集会（歴代会長は，畠 清彦，大津 敦，
中川和彦，石岡千加史）
が開催された．
2013（平成25）年8月に大江裕一郎（国立がん研究センター）
が第3代理事長に就任した．
2014（平成26）年7月に第12回学術集会（会長は田村和夫）
が開催された．

術領域の中心に据える．主なミッションはがん診療の普及，臨床腫瘍学に関する教育，がん研究の推進，腫瘍内科医を含む臨床腫瘍学の専門家の養成，がんに関する正確な情報の提供，臨床腫瘍学に関する国際的な連携の推進である．これらのミッションの実現のためん薬物療法ガイダンス，大腸がん診療における遺伝子関連検査等のガイダンス，骨転移診療ガイドラインなど］の定期刊行・改訂，（4）日本癌学会と日本癌治療学会などの国内学会，欧州腫瘍内科学会（ESMO），米国
臨床腫瘍学会（ASCO），およびアジア・オセアニアのがん関連学会との連携によるガイドラインの共同策定や
学 術 交 流 等 の 事 業 を 行 っ て い る． 当 学 会 はESMO，ASCOにならぶアジアのメディカルオンコロジーの中心学会になることを目指している．

429

日本医学会創立120周年記念誌.indb 429

22.2.25 4:29:53 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
特定非営利活動法人

日本呼吸器内視鏡学会
The Japan Society for Respiratory Endoscopy◆ 設立：1978（昭和53）
年4月5日 ◆ 日本医学会加盟年：2010（平成22）年 ◆ 代表者：川村雅文◆ 会員数：7,021人（2021年3月31日現在） ◆ 機関誌：気管支学（Journal of Japan Society for Respiratory Endoscopy：JJSRE） ◆ URL：http://www.jsre.org▶略歴

析技術の発展によりさまざまな診断用画像が得られる

1978（昭和53）
年4月5日：日本気管支研究会として発足．

ようになった．さらに，胸腔鏡を用いた外科手術やロ1982（昭和57）
年7月9日：日本気管支学会と改称．

ボット手術が普及してきたため，日本呼吸器内視鏡学

2003（平成15）
年5月29日：日本呼吸器内視鏡学会と改称．

会は呼吸器内科医と呼吸器外科医との重要な情報交換

同年12月12日：特定非営利活動法人 日本呼吸器内視の場となっている．

鏡学会を設立．

▶現在の取り組み

2010（平成22）
年：日本医学会に加盟．

▶沿革

日本呼吸器内視鏡学会は，「国民が高度で安心して受けられる呼吸器内視鏡医療を実現するため，気管支鏡1966（ 昭 和41）年 に 池 田 茂 人 が 軟 性 気 管 支 フ ァ イ

および縦隔鏡，胸腔鏡等を使用して行う診療の知識とバースコープを世界で初めて開発した．気管支ファイ技術の向上，呼吸器内視鏡の進歩と普及，調査研究，

バースコープでは光源チャンネルを通じて観察光を照普及啓発，連絡，提携および促進・振興を図る事業を射し，先端で観察される生体情報がファイバーを介し行い，よって，その進歩と発展を通して公共の福祉にて接眼レンズに搬送されて病変部を直接観察すること

貢献することを目的」としている．その目的を達成するができる．人体の気管支は末梢に進むに従って分岐をために，以下の事業を行い，専門医制度を施行している．

繰り返し，径が細くなるとともに，走行が複雑になる．

事業：呼吸器内視鏡医療に関する学術集会，シンポ気管支ファイバースコープは，気管支内に挿入できる

ジウム，講演会などの事業，呼吸器内視鏡医療の情報直径を持つとともに，気管支の走行に合わせて先端部収集と情報提供の事業，呼吸器内視鏡医療に関する地を彎曲することができる．気管支ファイバースコープ

域別共同研究事業，国内外の呼吸器内視鏡に関する学の開発により気道内腔を観察することが可能になり，術団体との連絡と提携事業，呼吸器内視鏡専門医の養医師が診断できる疾患の領域が著明に広がった．

成に関する事業，呼吸器内視鏡に関する研究を推進す

軟性気管支ファイバースコープが診療に導入されたことで，呼吸器診療での新たな分野が開かれた．1978

る事業，安全な診療技術を普及するためのハンズオン
セミナー事業．

（昭和53）年に，新たな医学の分野としての気管支学を専門医人数など（2021年3月31日現在）：専門医2,871

創設し，その分野の情報を交換して理解を深めること

人，指導医1,528人，認定施設443施設，関連認定施設を目的として日本気管支研究会が発足し，その後，日132施設．

本気管支学会と改称した．日本気管支学会は，気管支▶当学会からの要望と提言

ファイバースコープを用いた内視鏡診断分野だけでは気管支鏡を世界に普及させ，安全な診療の指針を示

なく，さまざまな気管支病変の理解を通じて呼吸器疾すことは，世界に先駆けて気管支鏡を開発したわが国患全般を新たな視点から研究することを目的に掲げての責務であると思う．呼吸器内視鏡を用いた診断，治いた．

療の技術は日進月歩であり，世界との競争も激しい．

2003（平成15）年に社会の要請により，日本気管支

わが国の優れた画像技術を率先して診断機器に採り入

学会から日本呼吸器内視鏡学会に改称した．日本呼吸れ，これらの機器の使用法を研究することは，医療分器内視鏡学会となって，本学会は内視鏡を用いた診断，

野でのわが国の優位性を構築することはもちろん，世治療を重点分野に置くことになった．最近の画像技術

界中の人々への大きな貢献につながると思う．日本呼の進歩により，1966（昭和41）年に開発された軟性気吸器内視鏡学会員の情熱が形になりやすいように，現管支ファイバースコープは先端にCCDやCMOSを備え

在ある医療機器開発と医薬品開発の規制を見直してほたビデオスコープへと変化してきたとともに，画像解しいと思う．

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22.2.25 4:29:54 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本プライマリ・ケア連合学会
Japan Primary Care Assosiation◆ 設立：2010（平成22）年4月1日 ◆ 日本医学会加盟年：2011（平成23）年 ◆ 代表者：草場鉄周 ◆ 会員数：1万1,477人◆ 機関誌：（和文誌）日本プライマリ・ケア連合学会誌，（英文誌）Journal of General and Family Medicine ◆ URL：https://www.primary-care.or.jp

日本プライマリ・ケア連合学会は，日本プライマリ・2011（平成23）年3月：日本医学会に加盟

ケア学会，NPO法人 日本家庭医療学会および，日本総同年12月：社団法人日本専門医制評価・認定機構（現合診療医学会の3学会が，国民や医療界に「総合医・家

一般社団法人日本専門医機構）に加盟

庭医の役割」の重要性を認識してもらうことを目的に，

2012（平成24）
年6月：第2代理事長として丸山 泉が就任

2010
（平成22）
年4月1日に合併して誕生した学会である．

2019（平成31）
年4月：第3代理事長として草場鉄周が就任

▶前身

▶現在

旧日本プライマリ・ケア学会は1963（昭和38）年発設立時に策定した「人々が健康な生活を営むことがで足の「実地医家のための会」が母体となり，1978（昭和

きるように，地域住民とのつながりを大切にした，継53）年に設立された．
「 医療のための学会」，「病人と人続的で包括的な保健・医療・福祉の実践及び学術活動間の安全のための学会」を強調し，専門領域や職種にかを行う」という趣旨を踏まえ，中期的には日本社会の基かわらず，広く門戸を開いた．近年は高齢者に対する

盤インフラとしてのプライマリ・ケアの確立を目標と

多職種協働による地域ケアを活動のテーマとしていた．

し，プライマリ・ケア診療の普及と質向上支援，臨床

旧NPO法人 日本家庭医療学会は1986（昭和61）年に研究や国際活動を中核とした学術的な発信，プライマ

家庭医療学研究会として発足した．
「病んだ一人の人間

リ・ケア領域の専門職の養成とキャリア支援を3つの柱

を，その人の家庭を，そしてその背後にある地域を1個とした学会活動を展開している.

のまとまりあるものとして取り扱う，つまり人間と家

本領域はほかの専門領域と臨床面では重なる部分も庭と地域を統一体としてとらえる家庭医療を求めて，大きく，独自の発信が容易ではない．しかし，そのな

家庭医を養成し，より活発な研究組織を作ることをめ

かでも，各専門領域のなかでは埋没しやすい課題としざす」を目的とした．米国の家庭医療教師協会を範とて，健康の社会的な格差，診療の質向上，多疾患併存，し，若手家庭医の育成に重点を置いてきた．

ポリファーマシー，在宅医療などについて委員会活動

旧日本総合診療医学会は1993（平成5）年に研究会とを展開している．また，コロナ禍においてプライマリ・

して設立された．大学病院や臨床研修指定病院の総合ケアの立場から全国の医療者の活動に寄与するようさ

診療部に属する医師が参加した．設立の目的は，「全国

まざまな発信を行っている．

の総合診療部（科）を組織化して，総合診療とその研究

学術面では，会員の研究活動を積極的に支援し，研分野および研究の方法論を確立させること」であった．

究を発表する場としての英文および和文の学術誌の発▶設立経緯

行，そして，研究人材の育成を行い，多面的に学術的2005（平成17）
年5月，世界家庭医機構（World Organi-

な活動を促進する体制を構築している．また，本学会は，zation of Family Doctors：WONCA）
アジア太平洋地区

1972（昭和47）年に設立され，131か国が加盟する，プ

学術会議を3学会が協働して開催した．これを端緒に連ライマリ・ケア領域での最大唯一の国際学会である

携強化の機運が高まり，2006（平成18）年に国内大会

WONCAの日本代表団体として，英国・韓国への交換としては初めて3学会合同による年次学術大会を開催し留学支援，ネパールなど諸外国の学術団体と積極的なた．その後，3学会代表者会議を設置し，具体的な連携交流を展開しており，若い世代が海外の知見を得て，の道筋を探るべく協議を開始した．合同での学会開催

わが国の医学・医療の発展に貢献できるよう支援してを定期的に実施することを検討する過程で，プライマいる．

リ・ケアに関する学会が複数あるよりも，1つの組織と教育については，プライマリ・ケア認定医制度，総して活動し，メッセージを発信するほうが良いのでは合医育成プログラム，さらに家庭医療専門医制度を運ないか，という提案が2007（平成19）年の3学会代表者

営すると同時に，プライマリ・ケア認定薬剤師制度，

会議でなされた．そこから合併に向けての検討，協議

プライマリ・ケア認定看護師制度を運営し，多職種でが進められ，2009（平成21）年8月の3学会合同による質の高いプライマリ・ケアを提供するための人材育成

学術大会において，合併が承認された．

に一貫して取り組んでいる．なお，2019（令和元）年，▶設立から現在まで

家庭医療専門医制度はWONCAより国レベルでは初の2010（平成22）
年4月：初代理事長に前沢政次が就任

国際認証を受けることができた.

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22.2.25 4:29:54 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本手外科学会
Japanese Society for Surgery of the Hand

◆ 設立：1957（昭和32）年 ◆ 日本医学会加盟年：2011（平成23）年 ◆ 代表者：平田 仁 ◆ 会員数：3,605人◆ 機関誌：日本手外科学会雑誌（日本手外科学会オンラインジャーナル） ◆ URL：http://www.jssh.or.jp/index.html▶設立の経緯手外科専門医が認定された．現在，日本専門医機構に

1946（昭和21）
年にDr. Sterling Bunnellらがアメリカ手

認定サブスペシャルティ領域として再度申請中であり，外科学会（American Society for Surgery of the Hand：

同機構により継続審議中である．現在の日本手外科学

ASSH）を設立した．1956（昭和31）
年にアメリカからDr.

会認定の専門医数は1,023人であり，26人の手外科相

Harry Millerが九州大学を訪れ，九州医学会総会の整形談医が勤務している．日本手外科学会の教育研修事業

外科分科会で手の外科に関する講演を行った．この訪問として，教育研修会の開催（春・秋2回：2020年度よりがきっかけとなり，1957（昭和32）年に本学会が設立さ年1回），教育研修ビデオ（ビデオライブラリー）の製作，れ，同年に第1回学術集会（天児民和会長）が開催された．

オンラインマガジンの発刊を行っている．

▶運営の目的▶国際化の推進

日本国内の手および上肢に関する疾病または傷害に

1）1966（昭和41）
年に設立された国際手外科学会連合にかかわる患者，その家族，その他の治療，リハビリテー

加盟し，1986（昭和61）
年に第3回国際手外科学会が田島ションなどの援助を必要とする人々に対して，最新の達也会長（第5代理事長）
により東京で開催された．1998

医療情報とサービスを提供し，すべての人々が健康で（平成10）〜2001（平成13）
年は第12代理事長に山内裕雄

文化的な生活ができる地域社会作りと社会全体の利益が就任した．同連合が認定するPioneer of Hand Surgeryの増進に寄与することを目的とする．

に，14人の日本からの手外科医が選出されている．

▶事業内容

2）1995（平成7）年，アジア太平洋手の外科学会が設立

1）
保健，医療および福祉の推進を図る活動

された．初代理事長は田島達也，その後玉井

2）
学術，文化，芸術およびスポーツの振興を図る活動

代）
，別府諸兄
（第10代）が理事長に就任し，現在は金3）
学術集会，研究会，講演会および講習会などの学

谷文則 事務局長，岩崎倫政 特別議員が運営に参画して術的会合の開催

進（第3

いる．2004（平成16）年11月に第5回アジア太平洋手の4）『日本手外科学会雑誌』および学術図書の刊行

外科学会が大阪で開催された．

5）
研究の奨励および調査の実施

3）1974（昭和49）年から日米手の外科合同会議がハワ

6）
優秀な業績の表彰イで開催され，日米手外科学会の学術交流が行われて

7）
専門医および研修施設の認定

いる．2023（令和5）年3月に第7回会議が日本主催で行8）
内外の関連学術団体との協力と連携

われる予定である．

9）
国際的な研究協力の推進

4）2000（平成12）年からJSSH-ASSH Travelling Fellow

10）
その他前各号の目的を達成するために必要な事業として，米国手外科学会（ASSH）の年次集会への参加お▶理事長制の導入，法人化

各種委員会の経年的事業をはじめとする管理運営費が増大したため，1999（平成11）
年5月に事務局移転と理事長制の導入が行われた．初代は玉井 進理事長，その後，よび施設訪問を行っている．また，香港・韓国・台湾の 手 外 科 学 会 と の 間 で，Asian Exchange Traveling
Fellowを派遣している．

▶『橈骨遠位端骨折診療ガイドライン』

生田義和，中村蓼吾，三浪明男，佐々木 孝，落合直之，

日本整形外科学会の事業の一環として，運動器疾患

矢島弘嗣，加藤博之理事長へと引き継がれた．現在は平

に関する各種のガイドライン策定および改訂が行われ田 仁理事長，岩崎倫政副理事長，島田賢一副理事長，ている．
『橈骨遠位端骨折診療ガイドライン』は，日本手

以下9人の理事，2人の監事が学会運営に従事している．

外科学会が委員の選出，策定および改訂作業を行った．

2010（平成22）
年5月に一般社団法人化された．

2012（平成24）年に初版，2017（平成29）年に改訂第2▶専門医制度，教育研修事業

手外科専門医とは，整形外科または形成外科専門医版が発刊された．

▶手
（ハンド）
の日

を基盤とし，上肢全般，特に手疾患に関する医学的ス

健康な手を持っていることへの感謝，あるいは手のペシャリストである．2006（平成18）年に手外科専門

不自由な人々を治療する手外科医の存在を知ってもら

医制度の発足が決定され，翌年に約500人の手外科専

う「手（ハンド）の日」を8月10日として制定した．2019

門医が学会認定された．2013（平成25）年に日本専門（令和元）年7月，一般社団法人 日本記念日協会の認定

医制評価・認定機構からサブスペシャルティとしてのを受け，記念日として登録された．

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22.2.25 4:29:55 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本脊椎脊髄病学会

The Japanese Society for Spine Surgery and Related Research◆ 設立：1974（昭和49）年 ◆ 日本医学会加盟年：2012（平成24）年 ◆ 代表者：松山幸弘 ◆ 会員数：3,845人（2021年1月末現在）◆ 機関誌：Journal of Spine Research（JSR），Spine Surgery and Related Research（SSRR） ◆ URL：http://www.jssr.gr.jp/▶設立から脊椎外科研究会・脊椎外科学会までるあらゆる知識の交換をも行えるようにすること，脊椎本学会の前身である脊椎外科研究会は，岩原寅猪（慶脊髄領域の他学会との情報の共有・一元化を図ること，

應義塾大）の呼びかけに応じて集まった津山直一（東京などであった．歴代理事長の下，関連諸学会との積極的

大），服部な交流を図り，他診療科医師，基礎研究者，コメディカ

奨
（山口大）
，井上駿一
（千葉大），小野啓郎
洌（慶應義塾大），ルから技術者まで，脊椎脊髄病の診療，研究に携わるす

陽雄
（千葉大）
らによって準備が進められ，1974（昭べての人知を結集し，人類の福祉・健康の向上に努める

（大阪大）
，竹光義治
（九州大）
，平林
辻

和49）年4月21日に岩原を会長として第1回研究会が開ことを目指して活動してきた．

催された．その目的は，第一線の脊椎外科医による最▶主な活動と業績

先端の知見の発表とそれに対する真剣な討議，すなわ

本学会の特筆すべき業績として，日本整形外科学会

ち会員同士の活発な情報交換を通じての学術レベルの頚髄症治療成績判定基準［1976（昭和51）年］と同腰痛向上であった．歴代会長は，脊椎脊髄外科領域の重鎮

疾患治療成績判定基準［1977（昭和52）年］の開発が挙が務め，1つから2つの主題につき集中的かつ徹底的にげられる．いずれも本会からの働きかけで日本整形外

議論する形式をとり，毎回活発な討議がなされた．役員，

科学会に委員会が設置され，完成に至ったものであり，会員の努力によって脊椎脊髄疾患に関する基礎・臨床

特に前者は世界標準の判定基準として国内外で用いら研究が推進され，学術活動を通じた社会貢献へとつなれている．その他の活動・業績として，脊椎手術合併症，

がった．1989（平成元）年の第18回研究会において学

脊髄モニタリングなど大規模調査によるリスクマネジ

術賞（現：大正アワード，当時：大正富山アワード）がメント，脊椎脊髄外科指導医制度の確立，クリニカル

創設され，中堅・若手脊椎外科医の学術的到達点の一フェロー制度の導入など研修制度の充実による専門医

つとなり，学術面での躍進に寄与した．その後，時代の養成，各種診療ガイドラインの作成，アジアトラベの流れに沿う組織の近代化が求められ，1990（平成2）リングフェローシップ，ビジティングスカラープログ

年に日本脊椎外科学会へと発展を遂げると同時に，学ラム事業の創設をはじめとするアジアを中心とした国会誌の発行が開始された．学会活動により脊椎脊髄病

際交流の促進，患者立脚型治療成績評価基準の開発，の病態解明・診断と治療は急速な進歩を遂げ，この分

公式英文学術誌（SSRR）の創刊，脊椎脊髄外科症例レジ

野でわが国は世界に冠たる地位を築いてきた．さらにストリーの構築などが挙げられる．

会員によって数々の英文論文が公表され，わが国の先▶本学会の使命と今後の方向性

進性を世界に示した．

▶日本脊椎脊髄病学会以降

本学会の使命ならびに今後の方向性として，（1）
学術集会を通じた学術交流，基礎研究の奨励，
（2）
学会主導

社会情勢のめまぐるしい変化により，学術面だけではの前向き臨床研究の立案・実施を通じた脊椎脊髄病のなく，研究，教育，啓発を通じた社会貢献が求められる

手術・保存療法を含めた診療に関するエビデンスの集ようになり，本会もより長期的視野に立った運営改革の積，（3）診療ガイドラインの作成・改訂による医療提供

必要に迫られ，
2001（平成13）
年に「日本脊椎脊髄病学会」

側・受領側両者の認識の共有化ならびに公開講座など

へと改名され，理事長制度が導入され，さらに一般社団啓発活動を通じた国民への情報公開，（4）
欧米のみなら

法人化された．その大きな目的は，社会貢献と責任を果ずアジアを重視した国際交流のさらなる推進，（5）
他診

たすことで本学会のアイデンティティーを確立し，学会

療科医師，基礎研究者，コメディカルとの連携，（6）
脳運営をいっそう近代化・適正化していくこと，さらに手神経外科領域と連携した高度な知識と技量を兼ね備え，術療法に限定されず，保存療法も含めた脊椎脊髄病の診

真のプロフェッショナリズムを実践できる脊椎脊髄病

療全般，すなわち脳神経内科，生理学や解剖学，放射線専門医の養成，（7）最終的には，以上を通じた国民への診断学など他領域や基礎研究も含め脊椎脊髄病に関す良質・安全かつ効率的な医療の提供，が挙げられる．

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22.2.25 4:29:56 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
特定非営利活動法人

日本緩和医療学会

Japanese Society for Palliative Medicine（JSPM）◆ 設立：1996（平成8）
年7月25日 ◆ 日本医学会加盟年：2012（平成24）年 ◆ 代表者：木澤義之◆ 会員数：1万1,887人 ◆ 機関誌：Palliative Care Research ◆ URL：https://www.jspm.ne.jp/▶学会設立経過緩和医療の標準化に貢献している．また緩和ケアチー

基礎医学ならびに臨床医学の進歩によりがんの治療

ム登録などを行い，全国の緩和ケアチームの活動把握，成績が向上したが，依然多くの患者は全人的苦悩（total

質の向上に貢献した．緩和医療に関する研究助成事業

suffering）
から解放されていない現実があり，この問題

を 行 い， 学 術 研 究 を 推 進． 機 関 誌『Palliative Careに着目して，患者のクオリティ・オブ・ライフ（quality

Research』を年4回刊行し，J-STAGE上で公開している．

of life：QOL）の 向 上 を 目 指 す 緩 和 医 療（palliative

教育・生涯教育活動：緩和医療の専門家の質の維持・向上やキャリア開発を目的にセミナーや講座，研修会

medicine）
が海外で確立されてきた．
当時わが国における緩和医療の取り組みは十分とはを毎年開催している．

言えず，医療・福祉の各専門分野を包括した緩和医療

専門医制度：2009（平成21）年より専門医制度を開を確立するため，1996（平成8）年に柏木哲夫初代理事

始．2021（令和3）年現在，緩和医療専門医270人，緩長と28人の呼びかけ人，および約200人の発起人を定和医療認定医732人，緩和医療認定研修施設507施設，めて，日本緩和医療学会が創設された．

指導医934人の体制で専門的緩和ケアを提供できる医

当会は，「がんやその他の治癒困難な病気の全過程に療人の育成を行っている．

おいて，人々のQOLの向上を目指し，緩和医療を発展

厚生労働省委託事業：緩和ケア研修会（PEACE研修会）

させるための学際的かつ学術的研究を促進し，その実に関するe-learningサイトの運営，指導者研修会を主催，

践と教育を通して社会に貢献すること」を目的と定め運営し，全国の緩和ケア研修指導者を育成して研修会ている．

運営を支援することで，基本的緩和ケアの普及，均て当会は設立時より医師，看護師，薬剤師などの多職ん化に貢献している．研修会を修了した医師の数は13種からなる会員構成が特徴である．

万人となり，世界で最も多くの受講修了者をもつ基本▶歴代理事長的緩和ケア教育プログラムとなった．

1996
（平成8）
年：初代理事長 柏木哲夫

一般市民や患者家族，さらには医療者を対象とした

2001（平成13）
年：第2代理事長 平賀一陽

緩和ケア普及啓発活動（OBP）においてシンポジウムの2006（平成18）
年：第3代理事長 江口研二

開催や，緩和ケアに関連する資材の作成・提供を行う

2010（平成22）
年：第4代理事長 恒藤と同時に，Webサイト「緩和ケア.net」および学会公式

暁2012（平成24）
年：第5代理事長 細川豊史
2018
（平成30）
年：第6代理事長 木澤義之

▶現在SNSを通じた情報発信などを行っている．
国際交流：アジア地域の緩和医療者・研究者との交流事業として，相互に学術大会への演者の招聘・国際学術大会：1996（平成8）年から2021（令和3）年の第交流セッションの開催（年1回）を行っている．WHOの26回大会まで毎年開催しており，緩和医療に関連した

緩 和 ケ ア の 諮 問 機 関 で あ るWHPCA（World Hospice

科学的な最新の学術発信を行い，毎回8,000人前後のPalliative Care Alliance），およびIAHPC（International

多職種からなる医療者が参加．2018（平成30）年より

Association for Hospice and Palliative Care）に加入し，全国7支部において地区学術大会を開始した．

国際交流の強化と最新の緩和医療の学術情報を会員へ

緩和医療に関する学術振興：Mindsガイドラインに還元している．

沿った緩和医療に関する6つのガイドラインを発刊し，

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 434

22.2.25 4:29:57 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本放射線腫瘍学会
Japanese Society for Radiation Oncology（JASTRO）◆ 設立：1988（昭和63）
年 ◆ 日本医学会加盟年：2013（平成25）年 ◆ 代表者：茂松直之◆ 会員数：正会員2,202人（正会員外1,888人） ◆ 機関誌：Journal of Radiation Research（JRR） ◆ URL：https://www.jastro.or.jp/▶前身および沿革
日本放射線腫瘍学会の前身である「放射線治療システ▶国際協調，世界への発信－欧米・アジア関連
学会との協調，英文雑誌－

ム研究会」は梅垣洋一郎，尾内能夫，松田忠義らの発起1993（平成5）年の国際放射線腫瘍学会学術大会（会により，1982（昭和57）年に活動を開始した．放射線治長：阿部光幸）をきっかけとし，欧州放射線腫瘍学会

療の社会的認知度の高まりを背景に，北川俊夫，橋本省（ESTRO）や米国放射線腫瘍学会（ASTRO）を中心とした三，柄川 順，恒元 博，阿部光幸らが中心となり，

欧米や世界各国との交流が進展し，現在に至る．特に1988（昭和63）年2月11日に日本放射線腫瘍学会が発足した．

ESTROとはMOUを締結し，継続的に日本での教育セミナーを開催し，韓国放射線腫瘍学会（KOSRO）
，中国放

1988
（昭和63）
年2月11日：学会創設

射線腫瘍学会（CSRO）3か国シンポジウム，日本台湾放1989（平成元）年1月14 〜 15日：第1回学術大会開射線腫瘍学シンポジウムの開催，近年ではアジア放射催（以降現在までに34回学術大会開催）

線腫瘍学連盟（FARO）への積極的な参画を通して，日本

2008（平成20）
年12月15日：一般社団法人化
同年同月：平岡眞寛 理事長就任

発の医療技術の発信に努めている．
放射線科学研究を基礎・臨床と幅広く世界に発信す2012（平成24）
年2月1日：公益社団法人化るため，2010（平成22）年より学会英文雑誌『Journal

同年11月24日：西村恭昌 理事長就任

of Radiation Research（JRR）』を，日本放射線影響学会

2016（平成28）
年11月26日：茂松直之 理事長就任と共同発行している．

▶放射線治療の基盤整備の充実と拡大のために－教育体制・専門医制度・治療標準化－▶社会・市民へ向けたわかりやすく継続的な広報・情報の発信

放射線治療従事者への人材育成は，各教育セミナー

ホームページ，書籍，パンフレットを通して，放射（放射線生物学セミナー，放射線治療物理学セミナー，

線治療の情報を発信し，毎年，市民公開講座，メディ

小児がん放射線治療セミナー，夏季セミナー，放射性アへのプレスカンファレンスを行っている．2016（平

同位元素内用療法セミナー）や，治療医リクルート活動

成28）年より放射線治療PRキャンペーンを展開し，動も含めて実施される医学生・研修医のための放射線治

画シリーズや，がん教育のためのアニメーションによ療学セミナーをはじめ，高精度放射線外部照射部会，

る積極的な広報を展開している．

小線源治療部会による学術大会の継続的実施により，▶今後の展望と課題

着実に成果を残している．

わが国では，2人に1人ががんに罹り，3人に1人がが放射線治療の標準化を目的とする各ガイドラインは，んで死亡する時代である．放射線治療患者数は1990（平

関連学会とも連携し，特に近年数多く作成され，コア

成2）年には8万人程度であったものが現状では30万人となる放射線治療計画ガイドラインは4年毎に改訂をに迫っている．しかしながらがん治療3本柱の一つであ行っている．

る放射線治療の専門医数は現在1,366人で，放射線治また，放射線治療専門医資格の認定事業を日本医学

療医を増やすが必要であり，また全国の大学の放射線放射線学会との共同で行っており，日本専門医機構認科学教室は放射線診断と治療が分離していない施設が定サブスペシャルティへ向けて整備を進めている．

多く，放射線腫瘍（治療）学教室の独立が必要と考える．

その他安全かつ高度な放射線治療推進のため，施設

市民への放射線治療への認知度の向上は，本学会実の認定や，施設実態・症例内容の調査，医療安全事業，

態調査の結果では上昇傾向にあるが，いまだ低率であ

診療報酬改訂の事業も継続的に実施している．

り，今後，広報活動に更なる重点を置く．

▶学術研究の発展のための支援

技術的な側面では，2000年代には画像誘導放射線治療

放射線腫瘍学に関連する優れた研究（論文）を行う会が一般化し，陽子線・炭素線治療の施設も増えてきている

員の顕賞（阿部賞，梅垣賞），研究費用助成，海外留学・が，更なる適応拡大とともに，ホウ素中性子捕獲療法，ア

研修者への助成，さらに，他領域の学会での放射線腫

ルファ線を中心とした新たな内用療法等の定着や，AIの放瘍学に関する研究発表を奨励し，支援を実施している．

射線治療への本格的導入に向けて，本年小委員会を設置する．また，働き方改革への対応などの課題にも取り組む．

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22.2.25 4:29:58 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本臨床スポーツ医学会
Japanese Society of Clinical Sports Medicine◆ 設立：1989（平成元）年8月 ◆ 日本医学会加盟年：2013（平成25）年11月 ◆ 代表者：松本秀男◆ 会員数：4,700人（正会員2,600人，准会員2,100人） ◆ 機関誌：日本臨床スポーツ医学会誌 ◆ URL：https://www.rinspo.jp/▶沿革▶一般社団法人化後日本におけるスポーツ医学の源流は戦前に遡る．世2020（令和2）年に予定された東京オリンピック・パ界スポーツ医学連盟が設立されたのは1928（昭和3）年

ラリンピック大会に向け，スポーツ医学に関与する医であったが，国内では国民体力の向上を目的に1924（大師，医療従事者が増え，それにつれて会員数も増加した．

正13）年に国立体育研究所が設立され，運動生理学やアメリカ，韓国のスポーツ医学学会との国際交流も活

スポーツ指導法の研究が行われていた．また，1928（昭発に行っている．

和3）年には有志によるスポーツ医事研究会が設立され▶歴代理事長た．しかし，これらは戦争中に廃止，中断された．戦後，1989（平成元）年〜 1998（平成10）年：黒田善雄

1949（昭和24）年に体力医学会が設立されたが，これ1999（平成11）年〜 2004（平成16）年：中島寛之

は運動生理学など基礎医学者が中心であった．臨床医

2005（平成17）年〜 2009（平成21）年：山崎

元

学では1972（昭和47）年に整形外科スポーツ医学研究2010（平成22）年〜 2013（平成25）年：福林

徹会が設立されたのが最初であった［1975（昭和50）年に2013（平成25）年〜 2014（平成26）年：河野一郎

は学会となり，現在も継続している］．整形外科以外も2015（平成27）年〜 2018（平成30）年：川原含めたものとしては1979（昭和54）年に東日本スポー2019（令和元）年〜 2018（平成30）年：松本秀男

ツ医学研究会，1980（昭和55）年に西日本スポーツ医

貴▶日本臨床スポーツ医学会の現在学研究会が設立された．これら東西の研究会を発展的

内科，整形外科，外科，産婦人科，精神神経科，リに統合し，1989（平成元）年に日本臨床スポーツ医学会

ハビリテーション科，救急医学，眼科，皮膚科，歯科が設立された．これには，1982（昭和57）年，日本体口腔外科などのさまざまな領域のスポーツ医学に造詣

育協会が公認スポーツドクター制度と講習会を開始し，の深い医師を中心として構成され，スポーツ医学領域

1986（昭和61）年，日本整形外科学会が認定スポーツ

でわが国最大の学術団体である．

医，1991（平成3）年，日本医師会が認定健康スポーツ

スポーツ医学領域における研究の促進と情報交換を図医の制度と講習会を開始するなど，スポーツ医学にかり，スポーツ医学の進歩・普及とスポーツの発展に寄与

かわる医師が増加し，臨床医学各科共通の場が必要にし，国民の健康と福祉に貢献することを目的としている．

なったことも背景にあった．

スポーツ医学に対する提言，学術集会などの開催，機関▶設立から一般社団法人化まで

誌『日本臨床スポーツ医学会誌（Japanese Journal of・1989（平成元）年8月，137人の発起人で設立．初代

Clinical Sports Medicine）』および学術図書などの発行，理事長には黒田善雄が就任した．発足時の事務局を東研究の奨励および調査の実施，関連学術団体との研究

京大学教養学部保健体育科内に置き，その後2004（平協力と連携，競技スポーツ団体，スポーツ協会・団体・

成16）年にはアサツーDKに，2018（平成30）年に会議クラブとの連携，一般市民向けの広報と教育啓発活動，支援センターに移転した．

その他本法人の目的を達成するために必要な事業など

・1990（平成2）年に第1回学術集会を開催し，その後もを行っている．新型コロナウイルス感染者のスポーツ

毎年開催している．

への段階的復帰プログラム，運動中の心肺停止事例調・発足時の会員は医師のみであったが，1992（平成4）査，女性アスリートの健康増進などの調査研究も行っ

年に医師以外の医療従事者を准会員として入会できるている．東京オリンピック・パラリンピックにおいては，ようにした．

アカデミックコンソーシアム2020に参画し教育用資料

・学会誌は当初，文光堂の雑誌『臨床スポーツ医学』をの作成，組織委員会の依頼により競技現場や選手村ポ

準機関誌としていたが，1993（平成5）年からは独自に

リクリニックでの医療活動を担った．

学会誌『日本臨床スポーツ医学会誌』を発行し，2021

スポーツの持つ力がさまざまな場面で語られている（令和3）
年は第29巻となる．

が，スポーツ医学教育を行う医学部は少なく，スポー・1993（平成5）年，日本学術会議の会員として登録さツ医学の専門性が十分に確立されたとは言い切れない．

れた．

東京オリンピック・パラリンピックを契機として，多・2013（平成25）
年11月，日本医学会第114分科会となる．

くの医学部においてスポーツ医学講座を開設していた・2014（平成26）
年1月，一般社団法人化した．

だけることを願う．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本熱傷学会Japanese Society for Burn Injuries◆ 設立：1975（昭和50）
年6月7日 ◆ 日本医学会加盟年：2013（平成25）年 ◆ 代表者：佐々木淳一◆ 会員数：1,560人 ◆ 機関誌：熱傷（Japanese Journal of Burn Injuries） ◆ URL：http://www.jsbi-burn.org▶沿革
一般社団法人 日本熱傷学会は，熱傷に関する教育，研究，予防，医療の連絡提携および促進を図り，専門知
識の増進普及に貢献することを目的とし，1975（ 昭和の機会が限定されるなかで，次世代医師へ必要な知識・技能の伝承も重要な課題である．

▶活動
そこで現在，本学会は以下の点に力点を置き活動を50）
年に設立された．本学会設立時の日本は，経済大国行っている．

としての地歩を固め，国民はその豊かさを実感していた

1）突発的な災害・事故による多数傷病者発生時に対応時代である．一般家庭に内風呂，湯沸かし器，暖房器具，できる体制整備

調理用器具などが普及し，移動手段としてガソリン車が全国で重症熱傷に対応できる病床数を調査し公表するあたり前になり，職場では生産技術が急激に高まった時とともに，発災時に重症熱傷患者をスムーズ収容できる期であり，それはとりもなおさず重症熱傷患者発生のリ体制整備を行っている．前述の京都アニメーション放火

スクを高める要因でもあった．重症熱傷は，外傷のなか事件においては，災害ネットワーク委員会を通じて熱傷でも最も侵襲が高度で，大量の医療資源・人的資源の投専門施設間の情報共有がなされ，重症患者のスムーズな入を要する．多発する重症熱傷患者さんの快復を心からトリアージが行われた．さらに，スキンバンク，培養表

願い，情熱を持ってさまざまな困難に立ち向かう医師を皮をはじめとする医療資源の集中投下により，従来であ中心として本学会は設立された．

れば生存が絶望視された患者の救命につながった．

▶学会設立以後

2）熱傷治療の標準化学術団体である本学会は設立以来，上記目的を達成『熱傷診療ガイドライン』の改訂を適宜行うことによするために，学術集会，講演会および講習会の開催，り，最新の熱傷治療が全国どの熱傷専門施設でも行え

機関誌の発行，専門医制度の確立，熱傷診療ガイドラるよう努めている．

インの作成，熱傷入院患者レジストリーなどを主体的

3）若手医師および医療従事者への熱傷教育の充実に行い，わが国の熱傷治療の進歩に貢献してきた．そ常時熱傷治療にかかわる医師数は限られており，学して，熱傷の病態生理，創傷治癒，再生医療など基礎会主催の講習会を定期的に開催している．さらに，重研究と，ライフサポート，感染制御，局所管理，創閉症熱傷治療においては専門施設搬送前から補液，気道鎖といった熱傷に関連する諸問題に関する臨床研究の確保，酸素投与などの治療介入が救命率の向上につな蓄積により，重症熱傷患者の救命率は著しく向上した．

がることが明らかになっており，救急救命士，看護師

しかし急性期を乗り越えた救命例においても，その後などの医療従事者への講習会も定期的に行っている．

生涯にわたる身体的，精神的，社会的障害はきわめて

4）学会活動の国際化

大きい．従って，本学会は看護師，理学療法士，栄養士，

2015（平成27）年，台湾で発生した大規模な粉塵爆発

薬剤師，臨床心理士などの多職種が参画するチーム医

事故においては，医師，看護師，理学療法士などの医療療体制を構築することにより，救命率のみでなくその団を派遣し医療支援活動を行った．また，日本企業の協後の生活の質（QOL）の改善にも努めてきた．

力を得て，自家培養表皮を日本で培養し重症患者に移植

時代は平成，令和と移り変わり，国民の意識は，利するための技術支援を行った．本学会活動の国際的な広便性・生産性一辺倒から，安定・持続可能な社会を求がりは，1）
で述べた体制整備の一環として，国内のみでめる方向へと徐々に変化した．そして，生活環境・労対応困難な大規模な災害・事故発生時において，国民の働環境において安全性重視のシステムが導入されたこ

命と健康を守ることにもつながると思われる．

とにより，わが国における重症熱傷患者数は激減した．

また，世界的には社会インフラの未整備などにより，

しかし一方で，現代の日本社会においても，2013（平いまだ多くの熱傷患者が発生する国々も多く存在する．

成25）年の福知山花火大会露店爆発事故，2019（令和

これらの国々においては，限られた医療資源下での効率

元）年に発生した京都アニメーション放火事件を例に取的な熱傷治療が求められる．WHO Emergency Medical

るまでもなく，突発的な災害・事故・事件は起こりうる．

Teamsの Technical Working Group on Burns Careを通じ散発する重症熱傷症例に対して，多職種から成り立つて，熱傷患者多数発生時の低コストかつ効率的な熱傷治

高度な診療体制を維持するのは困難である．また体験療に関するガイドライン作成にも参画している．

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22.2.25 4:29:59 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
特定非営利活動法人

日本小児循環器学会

Japanese Society of Pediatric Cardiology and Cardiac Surgery◆ 設立：1963（昭和38）年4月2日 ◆ 日本医学会加盟年：2013（平成25）年 ◆ 代表者：山岸敬幸 ◆ 会員数：2,900人◆ 機関誌：日本小児循環器学会雑誌，Journal of Pediatric Cardiology and Cardiac Surgery ◆ URL：https://jspccs.jp▶沿革
本学会の芽生えは，1960（昭和35）年から開かれて施設は全都道府県に配置され，144施設を認定している．

▶教育活動

いた起立性調節障害研究会において，その循環動態に

年2回，教育セミナーとして学術集会時にベーシック

ついての話題が注目されたことに始まる．1962（昭和コース，冬にアドバンスコースを実施している．また，

37）年秋，元理事長大国真彦教授ら4名の有志が世話人

2017（平成29）〜 2020（令和2）年にかけ「学んで救えるとなって，小児循環器研究会の開催を呼びかけ，1963

こどもの命 PH Japanプロジェクト」と題し，学校教育（昭和38）年4月2日に初会合が開かれた．それを受けて現場との連携による市民教育を実施した．

1965（昭和40）年5月17日第1回小児循環器研究会総会▶研究活動

が，本学会の前身として，名古屋国際ホテルで開催さ2017（平成29）年より課題研究委員会制度を開始し，れた．さらに同年7月16日には東京エーザイホールで学会全体で取り組むべき研究として4課題を選定し，研談話会と称して会合が持たれ，本研究会（学会）のスター

究助成を行っている．また，わが国で初の全国規模のトが確かなものとなった．第13回［1977（昭和52）年］

小児期発症心疾患実態調査データベースを開発し，全から日本小児循環器研究会とし，第17回［1981（昭和

国の専門医修練施設・修練施設群内施設からのデータ

56）年］からは現在の日本小児循環器学会となった．

を蓄積・更新している．

2006（平成18）年には特定非営利活動法人として法人▶臨床試験関連化した．現在の会員は約2,900人で，主たる構成は小企業からの相談に応じて薬剤や医療機器の臨床試験を

児循環器・先天性心疾患の診療・教育・研究に携わる促進するシステムを構築し，年間5件程度のプロジェク

小児科医，心臓血管外科医を中心として，医師・研究者・トを企業と協働し，実施困難であった小児臨床試験を大多領域専門職の会員からなる内科系・外科系合同の世きく進展させている．臨床試験推進の成功事例として，

界的にみてもユニークな学術団体である．

厚生労働省・PMDAで紹介されている．また，小児治療▶学術集会

デバイスの早期承認のための事業や小児医療機器の安全

毎年の学術集会総会では1,800人を越す医学研究者が参加している．第56回学術集会［2020（令和2）年］
・な導入を促進する事業にも積極的に取り組んでいる．

▶次世代育成第57回学術集会
［2021
（令和3）
年］
の2回はCOVID-19の次世代小児心臓血管外科医の育成に学会として積極影響に伴い，会場での講演とweb配信を併せたハイブ

的に取り組むべく，提言の作成やシンポジウムの企画，リッド形式で開催されたが，例年以上の参加者があった．

外科系教育セミナーを実施している．

▶学会誌

▶国際連携

1985
（昭和60）年から本学会の機関誌として『日本小毎年，American Heart Association（AHA），Association

児循環器学会雑誌』の定期発行（年4号）を行っており，

for European Paediatric and Congenital Cardiology

現在までに36巻が刊行されている．2015（平成27）年（AEPC）との国際ジョイントセッションを相互の学術集より電子ジャーナルとして媒体を変更した．また，2017

会にて実施している．また，2013（平成25）年より，若（ 平 成29）年 よ り 英 文 誌 と し て『Journal of Pediatric

手研究者の短期交換留学を行っている．アジアとの連

Cardiology and Cardiac Surgery』（年2号）の発刊を開始

携としては，中国・韓国の小児循環器学会と3か国フォー

し，現在までに5巻が刊行されている．

ラムを持ち回りで開催している．

▶専門医制度▶患者団体との連携

2007（平成19）年より専門医制度を開始し，2009（平「全国心臓病の子どもを守る会」（患者会）との継続的成21）年に第1期専門医試験を実施して以降，毎年試験な交流により，小児循環器・先天性心疾患領域の患者を行っている．これまで11回の専門医試験を経て，現および家族の健康に寄与している．

在594人を小児循環器専門医として認定している．修練438

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22.2.25 4:30:00 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本睡眠学会Japanese Society of Sleep Research◆ 設立：1977（昭和52）
年 ◆ 日本医学会加盟年：2013（平成25）年 ◆ 代表者：内村直尚◆ 会員数：3,846人 ◆ 機関紙：Sleep and Biological Rhythms ◆ URL：https://jssr.jp▶歴史
睡眠学は，睡眠・覚醒の発生や発現機序などの基礎的

州 か ら 広 く 論 文 投 稿 が あ る．2010（ 平 成22）年 か ら
Impact Factorが算出されるようなり，直近2020（令和

側面の解明を行う睡眠科学，睡眠障害の病態や診断治療

2）年のImpact Factorは1.186となっている．

法を開発する睡眠医学，睡眠と人間生活や社会の関連を▶睡眠医療認定制度

探る睡眠社会学の3つの分野からなる学際的学問領域と1990年代における世界的な睡眠障害に関する啓発活

して，2002（平成14）年の日本学術会議による睡眠学の動の高まりのなかで，本学会は睡眠医療の普及と向上

創設と研究推進の提言で提唱された．一般社団法人 日を図るため学会認定制度を立ち上げ，2002（平成14）

本睡眠学会は，睡眠学3分野間の学際的連携を促進し，年から睡眠医療専門家および施設の認定事業を行って最新の方法論や基礎的知見を，臨床における種々の問題

いる．2021（令和3）年8月に時点において，日本睡眠の同定と病態解明に生かし，社会における現象の把握と学会専門医586人，日本睡眠学会歯科専門医72人，日成果の還元につなげることを目標に活動している．

本睡眠学会認定検査技師612人を認定すると同時に，

日本睡眠学会は1977（昭和52）年に設立され，2008

睡眠医療認定医療機関として，睡眠障害全般を扱うA型（平成20）年に一般社団法人となり，2013（平成25）年

84施設，主に睡眠呼吸障害を扱うB型26施設，登録医には日本医学会に加盟した．2021（令和3）年8月現在

療機関9施設の認定を行っている．認定事業が始まっての会員数は，3,846人であり，医師，臨床検査技師，歯約20年経ち，現時点で日本睡眠学会専門医の不在県は科医師，保健師，看護師，薬剤師など多彩な資格を持

1県を残すのみとなったが，認定医療機関および登録医つ会員が集まっている．会員の専門領域は，精神医学，

療機関については不在県が10以上ある．さらに学会認

呼吸器科学，循環器科学，脳神経内科学，小児科学，

定事業を発展させる必要がある．

耳鼻咽喉科学などの臨床医学に加えて，脳科学，生理▶教育・啓発活動学や薬理学などの基礎医学，公衆衛生学や衛生学など

教育啓発活動としては，2008（平成20）年に『ナルコの社会医学，看護学，心理学，教育学，理工学など広

レプシーの診断・治療ガイドライン』を作成し，2012（平

い分野にわたっている．

成24）年に厚生労働省委託研究による睡眠医療におけ国際的には，1979（昭和54）年に第3回国際睡眠学会

る医療機関連携ガイドラインの有効性検証に関する研を東京で開催し，1994（平成6）年にはアジア睡眠学会究班とともに専門外の医師に向け睡眠医療入門キットを組織し，東京で第1回の学術大会を開催した．2009（平を作成し，それぞれ日本睡眠学会ホームページ上に公成21）年には第6回アジア睡眠学会を大阪で開催し，開している．サマータイム導入が国内で論議されるよ2011（平成23）
年には京都で国際睡眠学会（World Sleep

うになった際には，2012（平成24）年に，『サマータイ2011）
を開催した．

ム−健康に与える影響−』を日本睡眠学会ホームペー▶国際誌刊行ジ上に公開し，睡眠学の立場から正確な情報を国民に

わが国における睡眠学研究は，睡眠調節の分子メカ発信した．公益財団法人 神経研究所の睡眠健康推進機

ニズムの解明，睡眠覚醒物質の発見，ヒト生物時計の構と協力し，教育機関における生徒・学生や一般国民機構および病態に関する研究，睡眠障害の病態研究なを対象に全国で睡眠に関する講演会を開催している．

どで，世界的な実績を上げ注目を集めてきた．しかし，▶今後の展望これらの成果は欧米の国際誌や国内誌に分散し，戦略『ICD-10』において，第5章「精神と行動の障害」と第6

的には不利な点が指摘されていた．このため本学会で章「神経系の疾患」にわたって記載されてきた睡眠障害

は，英文誌『Sleep and Biological Rhythms（ISSN1446-

が，
2019
（令和元）
年にWHOで正式に採択された『ICD-11』9235）』を2003（平成15）年に創刊した．本誌は，日本

では，独立した章として扱われることになり，そのドラでは初めての睡眠に関する学術雑誌であり，毎年4冊のフトの検討が行われている．これは世界的に睡眠学が重通常号および年1冊程度の増刊号を発行し，睡眠科学の要な分野として認識されたことを表している．これに応基礎的研究から睡眠医学，睡眠社会学までの広範な領えるため，日本睡眠学会は睡眠学と睡眠医学のための人域を網羅している．本誌は，アジア睡眠学会の機関誌

材養成，睡眠障害医療制度の拡充，睡眠学研究のためのともなっており，アジアおよびオセアニア，米国や欧研究資金の充実などの推進に向け努力していきたい．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本磁気共鳴医学会
Japanese Society for Magnetic Resonance in Medicine◆ 設立：1986（昭和61）年9月7日 ◆ 日本医学会加盟年：2013（平成25）年 ◆ 代表者：黒田 輝 ◆ 会員数：3,630人◆ 機関誌：日本磁気共鳴医学会雑誌，Magnetic Resonance in Medical Sciences（MRMS） ◆ URL：https://www.jsmrm.jp/▶本会の歴史・沿革
日本磁気共鳴医学会は1981（昭和56）年に創立された核磁気共鳴（NMR）医学研究会が母体となっている．

の『MRMS』誌の存在も併せて，本学会は当該分野でアジアを代表する学会であり，今後も同分野においてアジアそして世界を牽引する役割を担うものである．

磁気共鳴医学の発展・普及とそれによる医療の充実の社会的活動：本学会は上述のような学術大会・教育ために，1986（昭和61）年に設立され，2010（平成22）

講座・学術雑誌発刊などを介して現在の医学・医療に

年7月1日に一般社団法人となった．本学会は会員の専おいて不可欠なMRIの学術的研究およびその臨床的展門分野が，臨床医学のみならず，基礎医学，生物学，開に尽力している．最近の特記すべき活動として，画

化学，物理学，工学の広い範囲にわたっており，これ

像診断管理加算の施設基準で規定されている，「MRI装らの多様な分野の会員が密接に活動していることが重置の適切な安全管理および全身MRIに関する指針」を日要な特徴である．その現れとして，本学会では臨床系と本医学放射線学会と連携して策定し，その指針を遵守

基礎系が交代で会長（理事長）を務めることが伝統となっしている施設を認定する事業を日本医学放射線学会とており，現在は基礎系が第18代理事長を務めている．

協働で展開している．さらに学術的根拠に基づいて診▶現在の取り組みと役割

療報酬の適正化を促進するために，日本医学放射線学

学術的活動：本学会は年1回の学術大会を開催してい会・日本放射線腫瘍学会・日本核医学会などと共同でる．参加者は2,000人前後を数え，350 〜 500件程度の一般社団法人 内科系学会社会保険連合および同・外科研究発表および教育講演が行われている．学会誌とし系学会社会保険委員会連合に提案を行っている．加えて『 日 本 磁 気 共 鳴 医 学 会 雑 誌 』お よ び『Magneticて，心臓デバイスをはじめとした体内植え込みデバイ

Resonance in Medical Sciences（MRMS）』をともに季刊

スのMR適合性情報を，医療従事者のみならず一般国民（年4冊）
発行している．
『MRMS』はImpact Factor 2.471に対しても広く公開している．これらの活動を通じて，で，PubMedで検索可能であり，当該分野における質

すべての国民がより安全に医療画像を利用できる環境の高い研究発表の場としての地位を確立しつつある．

を構築することに寄与している．

個々の論文はJ-STAGEより全文ダウンロードできる．

運営上の取り組み：本学会には放射線科医をはじめMR入門講座，MR基礎講座，MR先端・実践講座を年1回，とした医師，基礎研究者，診療放射線技師など，背景

安全性講習会を年3 〜 4回開催するとともに，『磁気共の異なる多彩な会員の学際交流を活性化するとともに，

鳴医学用語解説集』や『MRI安全性の考え方』などの書籍

そのための要望や期待に応えられるよう，理事・代議の発行，スタディグループに対する研究支援なども行員の定数配分に配慮している．また多様性を重視して，い，会員のみならず非会員への教育・学術事業を展開

理事・代議員や学術大会などでの座長・講師に積極的している．

に女性や外国人を配置する試みを始めるとともに，多国 際 的 活 動： 本 学 会 はInternational Society for

様性・倫理委員会を設置して，多様性と研究・医学倫

Magnetic Resonance in Medicine（ISMRM）のJapan

理を総合的に捉えた健全な運営を心がけている．

Chapter（JPC）と密接な連携を取っており，2021年度の▶本学会からの要望

学術大会ではJPCとの共催セミナーを開催した．さらにわが国の学会全般が直面している課題の一つが，学同 大 会 はAsian Society of Magnetic Resonance in

会活動の国際化であろう．国内学術大会の利点は母国

Medicine（ASMRM）の学術大会との合同開催としてい語で学術・臨床について深い議論を行える点であるが，る．これまでの学術大会においてもKorean Society of

これを重視することで国際化が少なからず阻害される．

Magnetic Resonance in Medicine（KSMRM）との共催セ

逆に英語を基軸とすると母国語の利点が活かせない．

ミナーを企画・実施する一方，ASMRMおよびKSMRM

日本の学術の発展のために，会員間のコミュニケーショの学術大会においては講師として会員を派遣してきた．

ンと国際化を両立するための最適解を見出していく必ASMRMでは理事31人中，本学会から6人の理事を輩出

要がある．このための検討を日本医学会が中心となっし，現在のASMRM理事長は本学会理事長である．上述て進めていただきたい．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
特定非営利活動法人

日本肺癌学会
The Japan Lung Cancer Society◆ 設立：1960（昭和35）
年（肺癌研究会発足） ◆ 日本医学会加盟年：2014（平成26）年◆ 会員数：8,000人 ◆ 機関誌：肺癌 ◆ URL：https://www.haigan.gr.jp/▶前身
日本肺癌学会の前身である肺癌研究会は，1960年（昭和35年）6月３日に篠井金吾，石川七郎，河合直次によ◆ 代表者：弦間昭彦

2018（平成30）年：第5代理事長に弦間昭彦が就任し，現在に至る．

▶日本肺癌学会の現在

り，日本における肺癌の組織分類規約の制定を目的に

日本肺癌学会のミッションは，「日本肺癌学会は肺が発足された．機関誌として1964年（昭和39年）に『肺癌』

んおよび関連する領域の研究，患者ケアの進歩ならびを創刊した．肺癌研究会は，1966年（昭和41年）に日に知識の普及をはかり，ひろく社会と連携をとりつつ

本肺癌学会と改称した．

人類の健康と福祉の増進に寄与します」であり，ビジョ▶設立から現在まで

ンは，「日本肺癌学会は肺がんにならない世界，肺がん

1966（昭和41）年12月，日本肺癌学会と公称し，日が治る世界を実現します」である．また，コアバリュー

本癌学会および日本癌治療学会と共催で第７回日本肺を公に示している．肺癌は，わが国の死亡要因の3分の

癌学会総会を開催し，毎年1回開催することとした．

1を占める「悪性腫瘍」のなかで第1位に位置するが，診1967（ 昭 和42）年， 日 本 肺 癌 学 会 の 英 文 名 称TheJapan Lung Cancer Society（J.L.C.S.）を決定した．
1969（昭和44）年，機関誌『肺癌』表紙のデザインを決定し，年4回の季刊号とすることになった．

療技術の進歩が目覚ましい領域であり，近年，社会から注目されている分野と言える．その具体的な進歩として，画像技術，内視鏡診断・治療，分子標的治療薬の開発，標的治療分野での分子診断技術，放射線治療

1985（昭和60）年，機関誌『肺癌』を季刊から年間7技術などの進歩，免疫チェックポイント阻害薬の開発

号発刊とし，うち1号は総会号（第26巻より）とするこなどが挙げられる．また，ビックデータ利用や人工知とになった．

能の活用など，テクノロジーの新しい革命的変化が起

1994
（平成6）
年，
機関誌『肺癌』の英文名を『Japanese
Journal of Lung Cancer』として登録した．
2004（平成16）年，学会のホームページ上にオンライ

きつつあり，肺癌研究，診療を取り巻く環境は，急速な展開が予想され，より創造的な活動が求められる時代になってきている．

ンジャーナルを開設し，第40巻1号から全文掲載した．

この変化を踏まえ，日本肺癌学会は，社会で果たす

2007（平成19）年11月9日に特定非営利活動法人 日べき役割をしっかりと認識し，社会への貢献を果たし

本肺癌学会を設立した．
2009（平成21）
年，第50回日本肺癌学会総会時に『50周年記念誌』を発刊した．
2014（平成26）年，第55回より総会を学術集会に名称を変更し「第55回日本肺癌学会学術集会」とした．

て行うべく，ストラテジックプランに基づく事業を進めている．
近年，肺癌学会は，ガイドラインや手引きなどの内容の充実，情報発信方法の多様化，各種要望書の厚生労働省への提出，患者アドボカシー活動との協働，次2016（平成28）年，日本肺癌学会の使命の見直しを世代の肺がん医療を担う研究者の養成・育成を目的と行い，ミッション，ビジョ ン，コアバリュー，ストラしたプリセプターシッププログラムや医療従事者向け

テジックプランの策定を行った．

セミナー，市民公開講座などの啓発・教育事業に力点▶歴代理事長を置いて進めてきた．そして，それら事業や研究の基

2007（平成19）
年：第1代理事長に加藤治文が就任盤となる専門家によるデータベースの構築，ICTを活用

2008（平成20）
年：第2代理事長に一瀬幸人

した学会活動や学修システムの環境整備などを行って2010（平成22）
年：第3代理事長に中西洋一

おり，今後，それら事業のいっそうの推進と時代に沿っ2014（平成26）
年：第4代理事長に光冨徹哉

た事業の追加・拡大を行っていく予定である．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本胃癌学会Japanese Gastric Cancer Association◆ 設立：1997（平成9）年 ◆ 日本医学会加盟年：2014（平成26）年 ◆ 代表者：小寺泰弘◆ 会員数：4,545人 ◆ 機関誌：Gastric Cancer ◆ URL：https://www.jgca.jp

胃癌が長らくわが国の癌の発生数，死亡数でトップ

事長制導入の具体案を提案する設立代表者として大辻の座を占めてきたことから，胃癌研究会は臓器別の癌英吾が指名された．2010（平成22）年に定款が完成し，診療・研究における総本山のモデルケースとして歩ん2011（平成23）年6月にそれまでの胃癌学会と一般社団できた．日本胃癌学会はその偉大なレガシーを受け継法人 日本胃癌学会の合同理事会が開催されて引き継ぎ

いで重要な役割を果たしているが，罹患数の低下など，が完了し，2012（平成24）年より笹子三津留が初代理

世の中の変化に適応するための変容も求められている．

事長に就任した．

▶前身▶現在

前身である胃癌研究会は1962（昭和37）年に開催さ日本胃癌学会総会を年1回開催するほか，隔年の国際れたビジネスミーティングの場で，学会ではなく施設

胃癌学会の開催に協力し，胃癌の診断・治療に携わる会員で構成されるクローズドな形態をとるとの合意の国内外の医療従事者に対して知識・技術の普及・均て下で発足し，久留勝が初代会長に選出された．このん化を図ってきた．しかし，近年胃癌の罹患数が減少

ミーティングにおける世話人により役員会が構成され，する一方で手術療法や薬物療法が複雑化していること

研究会の運営と胃癌取扱い規約作成の検討にあたった．

から，将来構想委員会での検討を経て施設認定制度を研究会は1967（昭和42）年以降はコンスタントに年2回設立し，2021（令和3）年の代議員会での承認を経て行われ，主に外科医，消化器内科医，病理医の参加を2023年度より運用開始すべく準備を進めている．

得て毎回2 〜 3件のテーマについて熱心な議論が交わさ

機関誌の『Gastric Cancer』は胃癌に関する診断学，外科れた．久留 勝は第14回までを担当し，以後は梶谷 環

学，腫瘍内科学，病理学，分子生物学，疫学など多岐に（第15 〜 46回）
，西

わたる領域の論文を真摯に審査し，掲載している．小堀

満正（第47 〜 69回）が会長を務めた．

鴎一郎，佐野 武，北川雄光が編集委員長を務め，最新▶設立から一般社団法人化までのImpact Factorは7.088と高い国際的評価を受けている．

1995（平成7）年に世話人の1人から，学会に発展さ取扱い規約と診療ガイドラインはいずれも他臓器にせる考えはないかとの発言があったことを契機に議論先立って胃癌で初めて作成され，現在では多くの癌種が開始され，将来検討委員会が設置された．議論が深において診療・研究の指針，あるいは共通の言語としまるなかで研究会のマンネリ化なども指摘され，施設て用いられている．本稿執筆時点で『胃癌取扱い規約』

会員へのアンケート調査などを経て1996（平成8）年8は第16版に向けての改訂作業が本格化し，『胃癌治療

月に世話人会で日本胃癌学会の設立が答申された．こガイドライン』は第6版が発刊されたところである．まれを受けて日本胃癌学会設置準備委員会（委員長 高橋

た，ガイドライン改訂の狭間に生まれた重要なエビデ俊雄）が設置され，定款の整備，学会誌発行の準備，総ンスや安全性情報については，ガイドライン作成委員

会開催の準備などが進められ，1998（平成10）年に歴会が作成する速報をタイムリーにホームページ上で公史を反映して第70回と銘打った日本胃癌学会総会が丸開している．その他，希少がん対策として厚生労働研

山圭一会長の下で開催された．以後，総会は毎年1回開究費で開始された新しいプロジェクトとして日本肝胆

催されて現在に至っている．また，同年より国際胃癌

膵外科学会とともに『十二指腸癌診療ガイドライン

学会（IGCA）との共同機関誌である『Gastric Cancer』の2021年版』を作成し，2021（令和3）年8月に発刊された．

刊行が開始された．さらに第71回総会で中島聰總会長

従前より胃癌登録事業を推進しわが国におけるリアが胃癌における「標準治療」を取りまとめたのを契機に

ルワールドデータを公表してきたが，現在ではNCD『胃癌治療ガイドライン』が作成され，これも改訂を重（National Clinical Database）とリンクした登録体制がねて現在に至っている．

構築されている．また，こうしたデータの利活用も含

2009（平成21）年の将来構想委員会で総会会長と学会運営は別にすべきという意見が出され，法人案と理め研究課題の公募と研究資金の提供を通じて胃癌にかかわる研究を推進している．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本造血・免疫細胞療法学会
Japanese Society for Transplantation and Cellular Therapy◆ 設立：1978（昭和53）
年12月2日 ◆ 日本医学会加盟年：2014（平成26）年 ◆ 代表者：豊嶋崇徳◆ 会員数：4,618人 ◆ 機関誌：日本造血・免疫細胞療法学会雑誌 ◆ URL：https://www.jstct.or.jp/▶歴史

一般社団法人となった．学会の重要なミッションであ

わが国で最初の同種骨髄移植は1974（昭和49）年にる移植患者および提供ドナーの全例調査事業は，2013

実施された．当学会の起源は，わが国における骨髄移（平成25）年に新たに設立された一般社団法人 日本造血植の黎明期にあたる1978（昭和53）年に開催された第1細胞移植データセンターと連携して実施する体制とな

回骨髄移植臨床懇話会に遡る．世話人は名古屋赤十字

り，米国，欧州のレジストリーと並ぶ世界3大レジスト

病院 芳賀圭五，金沢大学第3内科 服部絢一，大阪府立

リーとして国際的にも認知されている．

成人病センター 千田信行，名古屋大学第1内科 山田一2019（平成31）年より新たに免疫細胞（CAR-T）療法が正であった．その後，1980（昭和55）年に日本骨髄移開始され，本学会の重要なミッションとして加わった

植研究会と名称変更され，看護師・コメディカルも参ことから，2021（令和3）年4月，現在の日本造血・免画し，
多職種にわたる学会へと発展していった．この間，

疫細胞療法学会へと名称変更した．このように本学会

骨髄移植のみならず，末梢血幹細胞移植も実施されるは急速に進歩する医療の潮流に歩調を合わせながら発ようになり，さらに1989（平成元）年に設立された東海展してきている．

骨髄バンクから1991（平成3）年には財団法人 骨髄移植

▶ミッション推進財団の設立へとボランティアドナーからの非血縁本学会のミッションは，造血細胞移植や免疫・血液者間移植の展開，1997（平成9）年からは世界各国の骨細胞治療のプロフェッショナルな医療人として一丸と髄バンクとの国際協力による国境を越えた移植の実施なり，患者さん，ほかの学術団体，民間団体，企業，と，急速に大きな発展を遂げ，1996（平成8）年には日

行政とも連携を密にして，難治性の血液疾患などの患

本造血細胞移植学会と名称変更し，正式な学会組織と者さんに対し，有効で安全な治療法を届けることを目なった．2004（平成16）年からは学会に理事長職を設的に活動することにある．多くの患者さんに希望を与置，初代理事長は小寺良尚であった．2006（平成18）

え，質の高い治癒をもたらすことができるよう，世代・

年2月に有限責任中間法人，2009（平成21）年2月には職種を超えて引き続き努力していく．

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22.2.25 4:30:04 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本ペインクリニック学会
Japan Society of Pain Clinicians◆ 設立：1969（昭和44）年9月28日 ◆ 日本医学会加盟年：2014（平成26）年 ◆ 代表者：飯田宏樹 ◆ 会員数：4,771人（2021年5月31日現在）◆ 機関誌：日本ペインクリニック学会誌（Journal of Japan Society of Pain Clinicians） ◆ URL：https://www.jspc.gr.jp/▶前身

2011（平成23）年，小川節郎が代表理事に就任した．

1950年代半ばから術後痛，がん疼痛をはじめ，さま学会のイメージを象徴するロゴマークが決定した．

ざまな痛みの治療を専門とする診療が麻酔科医を中心

2014（平成26）年

細川豊史が代表理事に就任した．さに行われるようになり，その後痛みの機序の解明・治らに日本医学会に加盟（122番目）することとなり，名療の確立を目指し，日本国民のあらゆる痛みを克服す

実ともに痛みの臨床・研究を担う中心的学会として認ることを目的に組織化が図られた．その結果，1969（昭められるに至った．

和44）年に東京大学の山村秀夫教授を会長とした「第12016（平成28）年，学会発足50年を記念して『日本ペイ

回ペインクリニック研究会」が東京で開催されたこと

ンクリニック学会第50回記念誌』が発行された．

に始まる．

2019（令和元）年，飯田宏樹が代表理事に就任した．

▶日本ペインクリニック学会への発展

2020（令和2）年，学会の支部体制が新たに整備
（8支

1985
（昭和60）年に正式な学会として設立され，若杉文吉が事務局長に就任した．これに伴い研究会も「第部）され活動を開始した．
2021（令和3）年5月31日現在，会員数4,771人，専門

19回日本ペインクリニック学会」と改称され，初めて医1,577人，指定研修施設341施設．

の総会号が出版された（会員数595人）．

▶用語集・治療指針・ガイドラインの発刊

1988（昭和63）
年，学会シンボルマークを決定した．

1999（平成11）年：『ペインクリニック用語集』
発刊

1989（平成元）年，ペインクリニック学会初の認定医

2003（平成15）年：『ペインクリニック治療指針』
発刊

97人，指定研修施設58施設が誕生した（会員数1,856人）．

2011（平成23）年：『神経障害性疼痛薬物療法ガイドラ

1990（平成2）年，第4回国際ペインクリニックシン
ポジウムが京都で開催された．

イン』発刊
2012（平成24）年：『非がん性慢性疼痛に対すオピオイ

1994（平成6）年，機関誌である『日本ペインクリニッ

ド鎮痛薬処方ガイドライン』発刊

ク学会誌』が創刊された（会員数3,455人，認定医574

2014（平成26）年：『インターベンショナル痛み治療ガ

人，指定研修施設233施設）．

イドライン』，『がん性痛に対するインターベンショナ

2004（平成16）年，日本ペインクリニック学会第38

ル治療ガイドライン』発刊

回大会と国際ペインクリニシャン学会（World Society

2016（平成28）年：『教育ガイドライン』，『用語解説

of Pain Clinician：WSPC）
が東京で同時開催された．

集』，『抗血栓療法中の区域麻酔・神経ブロックガイド

2005（平成17）
年，日本専門医認定機構に加盟した．

ライン』発刊

この間の事務局長は，1987（昭和62）年：鈴木2018（平成30）年：『慢性疼痛治療ガイドライン』
発刊

太，

1993
（平成5）
年：宮崎東洋，1995（平成7）年：花岡一雄，
1996（平成8）年：宮崎東洋，2002（平成14）年：北島
敏光，2004（平成16）
年：小川節郎が務めた．

▶現在
日本ペインクリニック学会は，教育プログラムを通じて，痛みの原因・機序に基づいた対応のできる痛み2006（平成18）年，「有限責任中間法人 日本ペインク

治療のリーダーとしてのペインクリニック医師を育成

リニック学会」が設立され代表理事に花岡一雄が就任

し，痛み治療の質の向上に貢献する体制の確立に努めした．厚生労働省の広告のできる専門医の基準を満たている．さらに，日本内外の関連学術団体などとの連携・し認定医の名称も専門医へ変更となった（会員数4,175

交流（日本国内の痛み関連7学会とともに「日本痛み関連人，専門医1,444人，指定研修施設310施設）．

学会連合」，17学会とともに「緩和ケア関連団体会議」，

2007（平成19）年，『ペインクリニック専門医臨床研

中国，韓国のペインクリニック学会との間で「国際交流

修指導マニュアル』が作成された．ペインクリニック専会」の開催）を通じて，どこでも誰でもが適切な痛みの

門医の広告が認可された．

治療を受けることができる環境を作ることを目指して

2009（平成21）
年，一般社団法人 日本ペインクリニッ

いる．

ク学会へ名称変更した．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 444

22.2.25 4:30:05 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本病態栄養学会

Japan Society of Metabolism and Clinical Nutrition◆ 設立：1998（平成10）
年4月 ◆ 日本医学会加盟年：2015（平成27）年 ◆ 代表者：清野 裕◆ 会員数：8,460人（2021年3月31日現在） ◆ 機関誌：日本病態栄養学会誌「病態栄養」（年4回発行） ◆ URL：https://www.eiyou.or.jp▶設立経緯

し資格保有者は3,500人を超えた．さらに，特定の領わが国の栄養学は農学，家政学を背景に発展したた域におけるより高度な専門知識を有する管理栄養士のめに，臨床栄養学，特に病態栄養学の分野はきわめて育成に対するニーズが高まり，2014（平成26）年より

立ち遅れていた．また，医学教育においても栄養学は

日本栄養士会と共同で「がん・糖尿病・腎臓病」病態栄軽視され，医師の栄養学に関する知識はきわめて低い

養専門管理栄養士制度を立ち上げた．最初に「がん病態ものであった．さらに，管理栄養士は臨床の場で重要

栄養専門管理栄養士」制度から開始し，2018年度までな役割を担うものの，病態についての知識や臨床現場に約1,000人を認定した．その後2018年度までに「糖尿での実習が少ないため刻々と変動する患者の病態に対病病態栄養専門管理栄養士」を43人，「腎臓病病態栄養

応できる能力が十分とは言えなかった．一方，医学，専門管理栄養士」を51人認定している．

医療は新しい技術の導入により日々進歩を遂げ治療の（2）病態栄養専門医制度：2007（平成19）年，医療分

基本として栄養管理や食事療法の重要性が再認識され野における栄養学を専門とする医師の養成を目的に「病るに至り，医師，管理栄養士にとって病態栄養学を学

態栄養専門医」制度を立ち上げ，2018（平成30）年まで

ぶことは必須になりつつあった．医学教育における栄に394人を認定した．

養学の欠如，栄養士教育における臨床栄養学の欠如，（3）専門病態栄養看護師制度：高齢化および人口減少，

このような実情を打破するため，清野裕（医師），立川

マンパワー減少に対応したチーム医療の下に，栄養療倶子（管理栄養士），武田英二（医師）らの発起により，法を推進することが重要となり，数の少ない管理栄養

臨床医，栄養学研究者，管理栄養士が一堂に参加して士のみでの対応が困難になりつつある．そこで栄養療

疾患の病態研究を行い，効率の良い栄養療法の実践と法に造詣の深い看護師を養成するため「専門病態栄養看新たな治療法の開発を目指した「任意団体日本病態栄養護師」認定制度を2018年度より開始した．

学会」が1998（平成10）年に設立された．本学会の設立▶日本栄養療法協議会の設立

当初は200余人の会員であったが，その後，学会活動に

わが国における食事・栄養療法は歴史が浅くその重対する管理栄養士・医師などの関心はきわめて高く，要性は十分に認識されていない．それぞれの施設や診2018（平成30）
年には9,000人を超える会員数となった．

療科独自の経験や習慣に基づく食事・栄養療法が検証

なお，新公益法人制度の発足により本学会は2009（平されないまま，手探り状態が続いていた．医療の細分

成21）
年7月，一般社団法人 日本病態栄養学会（本学会）化と高度な専門知識が必要とされ食文化を考慮した日として現在に至っている．

本人による日本独自のエビデンス構築が必須で各疾患▶学会認定制度と教育体制領域における効果的な食事・栄養療法の確立と標準化

本学会は，管理栄養士の資質向上，栄養学に関心のが求められてきた．

深い医師の養成，栄養に造詣の深い看護師の育成と国

このような状況のなか，2014（平成26）年，本学会

民の健康増進に貢献することを目的に，管理栄養士・の提案により，関連する11学会とともに，栄養療法の医師・看護師の学会認定制度を設け，きめ細かい教育

標準化を目指す「日本栄養療法協議会」が設立され，会体制の整備を進め，病態栄養学の臨床における実践の長には本学会理事長清野裕が推薦された．2018年度現普及を図っている．

在，20学会と日本栄養士会が参画し，3ワーキンググ（1）病態栄養専門管理栄養士制度ならびに領域別高度ループ（サルコペニア分野・がん分野・腎臓関連分野）

専門管理栄養士制度：一般管理栄養士と区別した臨床で調査，研究が進められている．超高齢社会に到達しにおける病態栄養学の実践とより良い栄養管理の普及たわが国では，各患者が複数の疾患を有していることに有する専門的知識および技術を有する管理栄養士にはめずらしくなく各疾患領域における栄養療法の標準与えられる資格として，「病態栄養専門管理栄養士」制化や疾患の優先度を確立し，効果的な食事・栄養管理度を発足させ，2001（平成13）年1月に第1回認定試験

を通じ，医療の質の向上に寄与するための活動を行っを実施した．2018（平成30）年に第17回の試験を実施

ている．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 445

22.2.25 4:30:06 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本認知症学会
Japan Society for Dementia Research◆ 設立：1982（昭和57）
年10月30日 ◆ 日本医学会加盟年：2016（平成28）年 ◆ 代表者：岩坪 威◆ 会員数：5,668人 ◆ 機関誌：Dementia Japan ◆ URL：https://square.umin.ac.jp/dementia/index.html

わが国で認知症を持つ人の数は500万人を超えてなるという転機を迎えている．わが国においても，ADにお増加しつつあると推定されており，また認知症の前対するDMTの創出を目指して，基盤となる診断技術の段階として注目される軽度認知障害を持つ人の数も，均てん化と臨床データの収集，治験体制の整備を目的

これとほぼ同等と見込まれる．認知症の過半数を占めとする「J-ADNI研究」が，日本認知症学会をはじめとするアルツハイマー病（AD）に関する研究は近年長足の進る関連学会の支援の下で多数の学会員の参加により達歩を遂げたが，その成果に基づいて画期的な治療・予成された．2016年（平成28）より全データをNational防法を創出し，実用に供することが求められている．

Bioscience Database Centerヒトデータベースより公開

同時に，認知症に悩む人に対してより良いケアや生活し，国際的な活用に供しつつ，わが国におけるDMT治を提供しつつ，社会における「共生」を実現することも験の成功をもたらしたことは，社会的にも大きなイン喫緊の課題となっている．このような認知症をめぐるパクトを与えた．今後，このような画期的新薬の適正

学術研究の促進と社会課題の解決をわが国で中心的に使用と普及にあたっても，日本認知症学会をはじめと担うのが，日本認知症学会である．

する関係学会は大きな責務を果たすことになる．

▶沿革

国際的にも，米国アルツハイマー病協会，世界認知日本認知症学会の前身となる第1回老年期脳障害研究症カウンシルなどの主要な認知症研究促進・啓発団体

会 は1982（ 昭 和57）年10月30日 に 大 阪 で 開 催 さ れ，や米国National Institute of Agingなどの公的機関とも

1988（昭和63）年に学会名が日本痴呆学会と改められ

連携する活動を活発に行っている．

た．当初は老年精神科医，神経内科医，神経病理学研▶現在

究 者 を 中 心 と す る 比 較 的 小 規 模 な 組 織 で あ っ た が，

日本認知症学会には，基礎・臨床・社会医学，なら

1997（平成9）年の第16回学術集会（横浜）を機に，わがびに脳神経内科，精神科，老年内科，脳神経外科など

国の認知症に関するあらゆる研究者を糾合する形で学きわめて幅広い分野の専門家が参加し，認知症関連6学

会規模が格段に拡大され，学会誌の定期発行も開始し会が協調して，認知症をめぐる学術的課題の解決や，た．その後も認知症の急増に伴い，関係するあらゆる

認知症疾患診療ガイドラインなどの策定・運用に対応

診療科に属する臨床医学研究者に加えて，基礎研究者，している．このため多様な学会構成員ならびに関係者

さまざまな専門職から企業研究者，行政関係者までを間の融和と連携に，特に留意して運営がなされている．

包含する多職種の会員から構成されるユニークな学際

また，認知症を持つ当事者の意思と意見を最も重視し的学会として発展を続けている．2005（平成17）年，ていることは特筆される．

「痴呆症」の名称が「認知症」と改められたのに従い，学学術集会は毎年秋に開催され，2021
（令和3）
年で第40

会名称を日本認知症学会と改称した．2008（平成20）回を数える．基礎研究や研究技術の進歩，疾患修飾薬開年より日本認知症学会専門医制度を開始し，現在まで

発の最新状況，画像・バイオマーカーの最前線，予防，に認定された専門医総数は2,000人を超え，2021（令和合併症，ケアから社会制度までを広くカバーし，高い学

3）
年からは日本認知症学会認定臨床医の認定も開始し，術的レベルで最新知識を共有・議論する場となっている．

認知症専門医療の質の向上とその普及に貢献している．

現在，コロナウイルス感染症は認知症を持つ人なら2015（平成27）年に法人化して一般社団法人 日本認知びに認知症医療に対しても深刻な脅威となっている．

症学会と改称し，現在に至っている．

日本認知症学会社会対応委員会では新型コロナウイル▶活動

ス感染症に関する調査研究を行い，認知症の医療提供

ADのメカニズムに作用する「疾患修飾薬」（disease-に関する課題を先駆けて提示した．今後，認知症施策

modifying therapy：DMT）の開発が進み，2021（令和3）推進基本法の制定も視野に入るなか，ポストコロナの年にはADの病因因子として重要と考えられるアミロイ

超高齢社会において，日本認知症学会に課せられる責

ドβに対する抗体医薬が米国FDAにより迅速承認され務はますます増大するものと考えられる．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 446

22.2.25 4:30:07 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本災害医学会

Japanese Association for Disaster Medicine◆ 設立：1995（平成7）年5月 ◆ 日本医学会加盟年：2016（平成28）年 ◆ 代表者：大友康裕◆ 会員数：4,980人 ◆ 機関誌：日本災害医学会誌 ◆ URL：https://jadm.or.jp▶前身

2011（平成23）年：第16回（大阪，会長：甲斐達郎）

日本災害医学会は，2018（平成30）年に日本集団災

同年：防災学術連携体の前身である「東日本大震災の総害医学会から名称を変更している．その前身は，日本

合対応に関する学協会連絡会」に参画．日本学術会議と集団災害医療研究会である．この研究会は，1993（平の連携の開始．

成5）年7月12日に発生した北海道南西沖地震（奥尻島地

2012（平成24）年：第17回（金沢，会長：和藤幸弘）

震）後に，災害医学関係者が奥尻島を現地調査し，その2013（平成25）年：第18回（神戸，会長：小澤修一）

際に宿泊した旅館で夜を徹して災害専門の学会設立の2014（平成26）年：第19回（東京，会長：大友康裕）

話が進められたのが起源である．翌年1月に阪神・淡路2015（平成27）年：第20回（立川，会長：小井土雄一）

大震災，3月に東京地下鉄サリン事件，7月にO-157集

開催．防災学術連携体との合同セッションを開始．

団感染災害が発生し日本の安全神話の崩壊が歴然とし，2016（平成28）年：第21回（山形，会長：森野一真）
開催．

災害医療の学会設立を急務として，太田宗夫，山本保博，

日本医学会に加盟．

金子正光らを中心に1995（平成7）
年に設立された．

2017（平成29）年：第22回（愛知，会長：中川▶研究会から学会へ

2018（平成30）年：第23回（横浜，会長：森村尚登）
開催．

1996
（平成8）年2月に太田宗夫を会長として第1回の隆）

日本災害医学会に名称を変更．

学術集会を大阪で開催し，同年，『日本集団災害医療研2019（平成31）年：第24回（鳥取，会長：本間正人）

究 会 誌 』を 機 関 誌 と し て 発 刊 し た． 英 語 名 称 を2020（令和2）年：第25回（神戸，会長：中山伸一）『Japanese Association for Disaster Medicine：JADM』

2021（令和3）年：第26回（東京，会長：石井美恵子）とし，組織代表を太田宗夫，山本保博，金子正光とし組織代表：代表幹事 太田宗夫→理事長 太田宗夫→理事て活動を開始した．ロゴマークは「両の手でしっかりと

長 山本保博，2011（平成23）年より代表理事 山本保博，

命を守り，地球を守る」をデザインしたものとなった．

2015（平成27）年より代表理事 小井土雄一，2019（平

1996（平成8）年：第1回総会・学術集会（大阪，会長：

成31）年より代表理事 大友康裕．

太田宗雄）．Preventable deathを評価に導入を提案．

▶現在

1997
（平成9）
年：第2回
（札幌，会長：金子正光）

日本災害医学会は，災害時の医療に携わるさまざま

1998（平成10）
年：第3回（東京，会長：山本保博）．

な医療職種が参加する学会である．医療・保健だけで災害拠点病院連絡会議，集団災害セミナースタート．

は人は救えないという観点で，日本学術会議 防災学術1999
（平成11）
年：第4回（金沢，会長：青野允）

連携体へ2016（平成28）年1月に参画し，活動範囲を更

2000（平成12）
年：第5回（東京，会長：辺見弘）．

に広げている．広い職種に災害医療の研修の機会を提研究会から学会へ昇格，理事評議員制へ移行．

供するために，多数傷病者への対応標準化トレーニン

2001（平成13）
年：第6回（福岡，会長：加来信雄）

グコース（MCLS）を開発した．MCLSコースは全国津々

2002（平成14）
年：第7回（岡山，会長：小濱啓次）

浦々で頻回に開催している．また薬剤師を対象とした

2003（平成15）
年：第8回（東京，会長：前川和彦）

PhDLSコース（2015年7月〜）や保健師・行政職を対象

2004（平成16）
年：第9回（札幌，会長：浅井康文）としたBHELPコース（2017年2月〜）も全国で開催して2005（平成17）
年：第10回（大阪，会長：藤井千穂）

いる．東京オリンピック・パラリンピック大会開催に2006（平成18）
年：第11回（仙台，会長：上原鳴夫）

向けて，MCLSのインフラを活用したテロ対応研修コー

2007（平成19）
年：第12回（名古屋，会長：野口宏）

スとしてMCLS-CBRNEコースを開発・全国開催し，さ2008（平成20）
年：第13回（つくば，会長：大橋教良）

らに爆傷・銃創に焦点をあてた「MCLS大量殺傷型テロ

2009（平成21）
年：第14回（神戸，会長：石井対応セミナー」（2017年6月〜），および「同病院対応コー

曻）

2010
（平成22）
年：第15回（千葉，会長：福家伸夫）

ス」（2018年8月〜）を実施している．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 447

22.2.25 4:30:07 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本小児血液・がん学会
The Japanese Society of Pediatric Hematology/Oncology◆ 設立：1960（昭和35）年11月6日 ◆ 日本医学会加盟年：2016年（平成28）年 ◆ 代表者：大賀正一 ◆ 会員数：2,167人（名誉会員91人を除く）◆ 機関誌：日本小児血液・がん学会雑誌（和文），Pediatric Blood and Cancer（oﬃcial journal） ◆ URL：https://www.jspho.org▶前身の2学会

初代理事長として選出され，2012（平成24）年1月に就

日本小児血液・がん学会の前身は，日本小児血液学会と日本小児がん学会である．2011（平成23）年に合併し発足した日本小児科学会の分科会である．

任した．
『日本小児血液・がん学会雑誌』が同年8月に発刊された．
2014（平成26）年1月，第2代理事長に堀部敬三（名古日本小児血液学会は1960（昭和35）年に大谷敏夫（広屋 医 療 セ ン タ ー 臨 床 研 究 セ ン タ ー 長 ）が 就 任 し た．

島大小児科教授），吉田邦男（奈良医科大小児科教授），

2015（平成27）年3月，『Pediatric Blood and Cancer』を

松村忠樹（関西医科大小児科教授），浅野清治（山口大小

公式欧文誌とした．10月，第1回小児血液・がん専門児科教授）らの発起により東京大学で開かれた日本小児医を認定した．11月，一般社団法人へ移行し，会則な

血液研究会に始まる．初代幹事長は大谷が務め，1987

どを変更して，毎年6月定時総会と11月学術集会時の（昭和62）年に日本小児血液学会となった．理事長は初

臨時総会開催を決定した．11月，第3代理事長に檜山

代赤羽太郎（信州大小児科教授）から第12代水谷修紀

英三（広島大小児外科教授）が就任した．

（東京医科歯科大小児科教授）まで続いた．学術集会を2018（平成30）年6月，第4代理事長に細井

創
（京都

1960
（昭和35）年の第1回から2010（平成22）年の第52

府立医科大小児科教授）が就任した．11月に細井創は回まで開催した．
『日本小児血液学会雑誌』を2011（平成第60回日本小児血液・がん学会学術集会を第50回国際

23）年の第25巻4号まで発刊し，2011（平成23）年の会

小児がん学会（SIOP 2018，会長 中川原

員数は1,440人だった．

開催した．

日本小児がん学会は塙渡辺嘉之（東邦大小児科教授）と章）と同時期▶現在

至（東北大小児外科）らの準備委員会を経て，葛2020（令和2）年6月，第5代理事長に大賀正一（九州

西森夫（東北大第二外科教授），池田恵一（九州大小児外大小児科教授）が就任した．副理事長の米田光宏（成育科教授）らにより1985（昭和60）年に日本小児がん研究

医療研究センター腫瘍外科診療部長），および滝田順子

会として発足した．初代幹事長は塙が務め，第14代（京都大小児科教授）と専門医制度を整備し，この領域

原の研究，教育と診療の質向上を目指している．

純一（大阪市立総合医療センター副院長）まで続いた．学術集会は1985（昭和60）年の第1回から2010（平毎年6月に教育セミナーを，11月に学術集会を行い，成22）年の第26回まで開催した．
『 日本小児がん学会雑韓国小児血液・がん学会と毎年国際シンポジウムを行っ誌』を2011（平成23）年の第48巻2号まで発刊し，2011ている．日本小児科学会学術集会では国内外の演者を（平成23）
年の会員数は1,425人だった．

交え分野別シンポジウムを，米国小児科学会総会（PAS）▶日本小児血液・がん学会の誕生では領域別シンポジウムを開催している．小児の血液両学会は2004（平成16）年の学術集会より同時期開疾患とがんにかかわる臨床医，医学研究者と医療人が，催を重ね，日本小児がん看護学会およびがんの子供を

ゲノム医療の実装，AYA世代の移行期医療，長期フォ守る会公開シンポジウムと合同開催を進めた．2011（平ローアップ，倫理的課題や緩和ケアなど，医学と医療

成23）年1月1日に日本小児血液・がん学会が設立されから社会的啓発活動まで，専門領域の融合と多職種連た．同年11月に会則を定め，委員会などを組織した．

携を基盤に展開している．日本小児科学会とその分科

会員は小児の血液疾患とがん領域を専門とする医師・会のほか，小児外科，血液，癌治療，臨床腫瘍，造血・医療人で構成され，小児白血病・固形腫瘍の研究グルー

免疫細胞療法，血栓止血などの日本医学会分科会と連プと連携して活動した．

携して合同シンポジウムの開催，各種ガイドラインの2011（平成23）年11月に第53回日本小児血液・がん学会学術集会が林

泰秀（群馬県立小児医療センター院

作成と改訂などを行っている．臨床研究と社会広報活動では日本小児がん研究グループと連携している．

長）によって開催され，石井榮一（愛媛大小児科教授）が448

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22.2.25 4:30:08 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本老年精神医学会
Japanese Psychogeriatric Society◆ 設立：1988（昭和63）
年 ◆ 日本医学会加盟年：2017（平成29）年 ◆ 代表者：池田 学◆ 会員数：2,921人 ◆ 機関誌：Psychogeriatrics，老年精神医学雑誌（準機関誌） ◆ URL：http://www.rounen.org▶前身▶新井平伊理事長以降

人口の高齢化により，老年精神医学に対する期待が2009（平成21）年6月，第6代理事長に新井平伊が就急速に大きくなりつつあった1986（昭和61）年，認知任し，2012（平成24）年には一般社団法人格を取得し，症をはじめとして老年期うつ病，せん妄，老年期神経症，

2013（平成25）年には公益社団法人として認定された．

妄想症などを研究対象とする老年精神医学領域に関心

2017（平成29）年は，老年精神医学分野における心理の深い人たちが集い，日頃の研究の成果を発表し互い的支援やアセスメントなどの老年心理学に関する専門に情報を交換し合う目的で，老年精神医学研究会が発知識と技能，および倫理観を備えた専門家を養成し，足した．

わが国における老年心理学の発展，ならびに医療・保健・▶設立から西村健理事長まで福祉に貢献することを目的に専門心理士制度を開始し老年精神医学研究会は1988（昭和63）年に改組され，た（2021年現在，専門心理士74人，上級専門心理士73人）．

日本老年精神医学会となった（会員数205人）．初代理

2018（平成30）年6月，第7代理事長に池田学が就

事長には長谷川和夫が就任した．1989（平成元）年には，任し，2020（令和2）年から，入会後間もない会員，精神長谷川を大会長として，東京において国際老年精神医

科以外の医師会員，最寄りの専門医研修施設がない会員

学会
（IPA）
の学術集会を開催した．

のために学会認定医制度を開始した（2021年現在13人）．

1995（平成7）年6月，長谷川とともに学会設立時の中心メンバーであった西村健が第2代理事長に就任した．

▶専門医制度開始から本間▶現在
超高齢社会の日本において，高齢者の孤独と社会からの孤立，権利擁護の必要性，認知症と軽度認知障害昭理事長までの急増など，老年精神医学への社会からの要請は高ま

2000（平成元）年4月，松下正明が第3代理事長に就る一方である．優れた学識と高度の技能，および倫理

任し，精神科領域では最も古い専門医の一つである専観を備えた臨床医を養成し，わが国における高齢者の門医制度が開始され，会員数は2,357人に増加した．

医療の向上ならびに保健・福祉に貢献することを目的

2006（平成18）年4月，第4代理事長に小阪憲司が就任した．2007（平成19）
年には本学会の理事であり，IPAの理事長であった武田雅俊が，大阪においてIPAの学術任した．

定施設347施設まで広がった．
学会機関誌である『Psychogeriatrics』（Impact Factor
2.44），準機関誌である『老年精神医学雑誌』を定期刊

集会を開催した．
2008（平成20）年6月，第5代理事長に本間として始まった学会専門医制度は，専門医1,037人，認昭が就行し，毎年1,000人以上が参加する学術集会（年1回），
生涯教育講座（年2回）などのイベントを開催し，国内外の関連学術団体とも連携を深めている．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 449

22.2.25 4:30:09 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本臨床栄養代謝学会
Japanese Society for Clinical Nutrition and Metabolism◆ 設立：1998（平成10）年7月9日 ◆ 日本医学会加盟年：2017（平成29）年 ◆ 代表者：比企直樹 ◆ 会員数：2万2,808人 ◆ 機関誌：e-journal「学会誌JSPEN」（年5回），
学術集会プログラム集（年1回：「学会誌JSPEN」Supplement），Annals of Nutrition and Metabolism（年8回オンラインジャーナル） ◆ URL：https://www.jspen.or.jp/▶歴史と沿革を社会へ提供することである．栄養療法を通じた適正

静脈経腸栄養研究の歴史は古く18世紀に遡り，静脈な医療制度は，医療現場の負担を減らす社会的な意義

栄養領域と経腸栄養領域で各々の学術的研究が進められと，NSTの導入により医療の質の向上や医療費の削減てきた．わが国をはじめ世界の代謝栄養学，特に静脈栄に多大な貢献をすることが証明されている．特にNST

養 の 飛 躍 的 な 発 展 は，1968（ 昭 和43）年 のStanley J.

に関する診療報酬は，わが国だけでなく世界でも初とDudrickらによる中心静脈栄養（TPN）の開発に始まり，なる行政改革として，2006（平成18）年の栄養管理実

日本では世界に先駆け1970（昭和45）年に完全静脈栄養

施加算が実現した．2010（平成22）年にはNST回診に基研究会が発足している．経腸栄養の研究分野も宇宙飛行

づく診療報酬がNST加算として算定できるようになり，に 関 連 し て 無 残 渣 の 経 口 栄 養 剤 の 開 発 な ど を 含 め，

NSTの有用性をすべての医療従事者が認知するに至っ1977（昭和52）年に成分栄養研究会が発足し，1982（昭

た．多職種が集まり，一人の患者さんをサポートする

和57）
年には経腸栄養研究会となった．両研究会とも独

このチーム医療の体制は，わが国の医療のなかでも誇自の発展を遂げていたが，自然に合併の機運が高まり，るべき進歩の証である．今後，超高齢社会のなかでは，

1985（昭和60）年の第4回経腸栄養研究会時に第29回完施設内にとどまらず，地域一体型NSTや在宅および地

全静脈栄養研究会との合同開催が実現し，同年7月に本域包括NSTなどの確立が強く望まれ，本学会の重要な学会の前身となる日本静脈・経腸栄養研究会が誕生した．

取り組むべき課題の一つである．

1994（平成6）年頃には，静脈栄養法，経腸栄養法とまた，本学会は代議員，理事の若返りが必要で，次もに成熟し，1998（平成10）年に静脈栄養や経腸栄養世代の教育〜活躍が最も重要な課題である．JSPEN-

だけでなく経口栄養および種々の代謝動態を捉えた代U45と名付けた45歳以下の多職種による将来構想検討

謝栄養学を総合的に追究する学術集団として日本静脈委員会を立ち上げ，多くの科学研究や国際交流を推進

経腸栄養学会（JSPEN）
が設立された．

している．

2013
（平成25）年11月1日に一般社団法人化し，会員▶おわりに2万2,808人（医師4,737人，非医師1万8,071人，2021

日本医学会は2022年で創立120周年を迎え，これま

年6月30日現在）を有する世界最大の栄養関連の学術研で医学に関する科学および技術の研究促進を図り，医究団体へと発展を遂げ，2020（令和2）
年1月1日からは，学および医療の水準の向上に寄与し，多様な学術研究

本学会会員が携わる医療および学術研究領域を端的に団体の活動指標として役割を果たしてきた．COVID-19

表現できる名称を目的として，「一般社団法人 日本臨の拡大によりパンデミックが発生し，全世界が一致団

床栄養代謝学会」へと名称を変更し，今日に至る（表）．

結して立ち向かうなかで，日本の医学・医療が世界に▶本学会の社会的意義と取り組み

冠たる誇りと活動ができるよう，引き続き牽引いただ

本学会の社会的意義と取り組みは，栄養サポートチー

くことを強く望む．

ム（Nutrition Support Team：NST）を通じた適正な医療表日本臨床栄養代謝学会の歴史

1970（昭和45）年 第1回完全静脈栄養研究会
1977（昭和52）年 第1回成分栄養研究会
1985（昭和60）年

第29回完全静脈栄養研究会
第4回経腸栄養研究会合同開催

同年7月

完全静脈栄養研究会と経腸栄養研究会を一本化し日本静脈・経腸栄養研究会発足

1998（平成10）年7月 研究会から学会への発展的移行承認，日本静脈経腸栄養学会（JSPEN）発足
2013（平成25）年 一般社団法人 日本静脈経腸栄養学会発足（法人化）
2020（令和2）年

一般社団法人 日本臨床栄養代謝学会（名称変更）

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 450

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本再生医療学会

The Japanese Society for Regenerative Medicine（JSRM）◆ 設立：2001（平成13）年5月 ◆ 日本医学会加盟年：2018（平成30）年 ◆ 代表者：岡野栄之 ◆ 会員数：6,200人◆ 機関誌：再生医療（年3回），Regenerative Therapy（オンラインジャーナル） ◆ URL：https://www.jsrm.jp/▶沿革して成立する領域である．

1992
（平成4）
年4月：細胞療法研究会発足

すでに，皮膚や骨の分野においては，組織移植とし

2001（平成13）
年5月：細胞療法研究会を発展的に解散・て実用化され，世界的に臨床応用されていることは周日本再生医療学会発足

知のところである．近年，バイオ人工臓器（ハイブリッ2002（平成14）
年1月：会員数1,000人を超える

ド型人工臓器）や幹細胞を増殖・分化させる技術の目覚

同年4月

ましい発展があり，臨床への応用も近い研究分野もみ第1回日本再生医療学会総会開催，『日本再生医療学会雑誌』
（抄録号）
創刊
2003
（平成15）
年2月：『再生医療誌』（通常号）創刊

られ，その成果が待たれている．
2012（平成24）年には，山中伸弥監事がiPS細胞の樹2005（平成17）年10月：日本学術会議協力学術研究団

立でノーベル生理学・医学賞を受賞されている．

体に登録「再生医療」を含むバイオテクノロジーの急速な発展

2007（平成19）
年3月：役員選挙制度施行は，21世紀の人類にとって，「IT革命」と並んで重要な2008（平成20）
年1月：日本組織工学会と統合

人類発展の柱と位置付けられるに至っている．世界的2009（平成21）年1月：日本再生歯科フォーラムと統合，潮流を受けて，日本政府は，1999（平成11）年1月29日

会員数3,000人を超えるに「バイオテクノロジー産業の創造に向けた基本方針」

2012（平成24）
年6月：YOKOHAMA宣言発表

を申し合わせ，バイオ関連研究開発事業を『ミレニアム同年10月：一般社団法人化

プロジェクト』として国家戦略が構築され，実行に着手

2015（平成27）
年1月：『Regenerative Therapy』誌創刊したところである．

同年7月：東京都中央区日本橋本町に事務局開設

その目標に「疾病の克服，健康の増進」があり，例と同年8月：会員数5,000人を超えるして，「オーダーメード医療の提供による副作用の予2018（平成30）
年3月：日本医学会加盟

防，生体適合材料の開発」が挙げられている．これを実▶目的と活動現する領域が「再生医療」である．そして，本会は，自日本再生医療学会は，「再生医療の進歩，発展及び育由な発想に基づく先端的独創的研究や，人類の健康増成を図ると共に人類の健康増進と福祉の向上に寄与す

進と福祉の向上に貢献するような画期的な研究が生まること」を目的としている．
「再生医療」とは，機能障害れる土壌を育成するために，各領域の英知を結集してや機能不全に陥った生体組織・臓器に対して，細胞をいく所存である．また再生医療の臨床応用には，「細胞・積極的に利用して，その機能の再生を図るものである．

組織・臓器等の取り扱い，品質及び安全性の確保など」

現在，慢性的臓器機能不全疾患に対しては，臓器移植の課題にも取り組む必要があり，関連する研究分野のまたは人工臓器による治療しか有効ではない．しかし，連携が必須となる．これらの目的の実現にあたり，わ

臓器移植には，常に拒絶反応，免疫抑制の医学的問題が国における細胞療法研究の発展に大きな貢献を果たと深刻なドナー不足という社会的問題を抱えている．

してきた細胞療法研究会の趣旨を継承しながら発展的

人工臓器も生体機能代替性，生体適合性の問題がある．

に解消し，新たに「日本再生医療学会」が設立された．

これらの諸問題の解決策として，「再生医療」の実現が▶現在求められている．

現在，基礎研究から臨床，医療倫理や規制などの多「再生医療」は，臨床医学，基礎医学以外に分子細胞領域にわたる6,000人以上の専門家が産学官より結集

生物学，発生工学，細胞工学，組織工学，材料工学など，し，新規医療技術ならではの課題解決にあたっている．

さらに，生命倫理学，法律学，医療経済学などを包括

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 451

22.2.25 4:30:10 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
特定非営利活動法人

日本脳神経血管内治療学会
The Japanese Society of Neuroendovascular Therapy◆ 設立：1982（昭和57）年 ◆ 日本医学会加盟年：2019（令和元）年 ◆ 代表者：宮地 茂 ◆ 会員数：4,567人（医師4,391人，非医師176人）◆ 機関誌：（英文誌）
Journal of Neuroendovascular Therapy，（和文誌）脳血管内治療 ◆ URL：http://jsnet.website/▶前身，設立定している．脳血管内治療専門医を「脳神経血管内治療

特定非営利活動法人 日本脳神経血管内治療学会（以に関する十分な知識を有し，基本的な脳神経血管内治下，本学会）は，1982（昭和57）年に設立された脳神経療手技を術者として行うことができる医師」と定義し領域の血管内治療に関するわが国唯一の学術団体で，ており，術者としての技量を認定する必要があるため，発足時の名称は「血管内手術法研究会」であった．2006

当初より実技試験を実施しており，知識レベルのみな（平成18）
年10月に法人化した．

らず技術レベルの担保にも力を入れている．専門医の▶目的

知識と技量の維持を目的として，毎年学術集会に合わ

本学会の目的は，脳神経血管内治療および関連する

せて生涯教育セミナーを実施しており，5年ごとに所定領域の学術研究，広報，調査研究および資格認定などの実績を有する者だけが資格を更新できる．脳血管内を行うことであり，学術集会の開催，機関誌の発刊，治療専門医は厚生労働省が広告を認める専門医資格で専門医制度の運営を中心に学術活動を行うとともに，ある．後述するが有効性が確立した機械的血栓回収療

医療機器の適切な導入と展開に貢献するため，関連学

法の担い手を確保しつつその知識と技量を向上させる会と協力して医療機関，実施医の要件，研修，調査なため，日本脳神経学会と日本脳卒中学会の協力を得て

どに関する実施基準および適正使用指針の策定，調査

脳血栓回収療法実施医認定制度を2020（令和2）年から研究事業を行っている．

開始した．脳血管内治療専門医制度と併せ，本学会は▶学術集会

社会的にきわめて重要な役割を担っていると認識して学術情報の発信および共有のため，年1回の学術集会と7地方会（北海道，東北，関東，中部，近畿，中・四国，いる．

▶本学会の現在の取り組み

九州）主催の年1回以上の学術集会（地方会）を運営して

世界の脳血管内治療領域の学術団体は1991（平成3）いる．学術集会には毎年およそ3,500人の医師，メディ年に設立されたWorld Federation of Interventional andカルスタッフ，関係企業社員が参加し，非常に活発な

Therapeutic Neuroradiologyである．2年に1回開催さ学術報告と議論が行われている．第1回の学術集会（血れる学術集会の第3回は1995（平成7）年に京都で開催さ管内手術法研究会，1982年）の演題数は21題で，2019れた（滝 和郎会長）．第16回学術集会は2022（令和4）年（令和元）年の学術集会（日本脳神経血管内治療学会学術に同じく京都で開催される予定である（坂井信幸会長）．

集会）では1,608題に達し，2020（令和2）年はコロナ禍

血管内治療は医療機器の開発改良とともに発展してにもかかわらず1,160題を数えている．

きており，新規性の高い医療機器の承認時には安全性▶機関誌と有効性を確認するために製造販売後調査が行われる．

機 関 誌『Journal of Neuroendovascular Therapy

本学会は新しい機器や治療の導入時に学会主導の臨床（JNET）』（ 英文誌）を毎月発刊している．脳血管内治療

研究を積極的に展開しており，2018（平成30）年に改を対象とする国内唯一の英文学術誌である．学術集会

正されたGPSP省令で追加された「製造販売後データ

における優秀演題を積極的に取り入れ，わが国の脳血ベース調査」のデータベース事業者として企業と共同管内治療の学術的水準の高さを国内外に発信している．

して薬事行政の担い手となっている．

以前の機関誌は邦文誌であったが2016（平成28）年に破裂脳動脈瘤に対するコイル塞栓術は開頭クリッピ

英文誌化し，2021（令和3）年6月に『The Directory of

ング手術より有意に転帰を改善することは20年前に示Open Access Journals（DOAJ）』に収載された．現在はされており，機械的血栓回収療法とともに脳卒中の中

邦文誌も平行して発刊しているが終了する予定である．

心的治療が血管内治療に移ってきている．学術振興と▶認定・専門医制度

人材育成に加えて一般への啓発事業も本学会の重要な国内で唯一の脳血管内治療専門医制度を本学会が運事業と位置付けており，常に社会のニーズと乖離がな営している．制度発足は2000（平成12）年で，これまいように留意しながら，国民の健康と福祉の増進にこでに20回の専門医試験を実施し1,690人の専門医を認れからも寄与し続けたい．

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Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本骨粗鬆症学会
Japan Osteoporosis Society◆ 設立：1999（平成11）年 ◆ 日本医学会加盟年：2019（令和元）年 ◆ 代表者：遠藤直人 ◆ 会員数：8,991人（2021年7月31日現在）◆ 機関誌：日本骨粗鬆症学会雑誌，The Journal of Japan Osteoporosis Society（JJOS），Journal of Bone and Mineral Metabolism（J Bone Miner Metab） ◆ URL：https:www.josteo.com▶沿革

原発性骨粗鬆症は閉経後の女性に多くみられる．加日本骨粗鬆症学会は1992（平成4）年に日本骨粗鬆症

えて若い女性や小児，男性にも骨粗鬆症はみられる．

研究会として発足し，1995（平成7）
年発足の日本骨ドッ

また続発性骨粗鬆症として内臓器の障害や疾患による

ク健診研究会がその後，同時開催として加わり，1999

疾患関連骨粗鬆症（内分泌疾患，糖尿病やCKDなどの生（平成11）年に日本骨粗鬆症学会へと組織変更し，現在

活習慣病，関節リウマチなど），治療関連骨粗鬆症（スに至っている．学会員は医師のみでなく，看護師，リ

テロイド性，性ホルモン低下療法など）がある．さらにハビリ関連職，介護関係者，行政関係者ほか，種々のは長期臥床や運動不足，栄養障害による骨粗鬆症があメディカルスタッフも加わっている．

る．高齢者では高度の骨粗鬆症では軽微な外力程度で本学会は「骨粗鬆症」を対象とし，骨粗鬆症および関の骨折や外傷の既往のない骨折もみられる．また体位連疾患の臨床および基礎研究により，骨粗鬆症の病態

変換やおむつ交換時に骨折を来たす例もみられ，社会解明および治療と予防法の開発を進めており，また年1

的にも大きな問題であり，医療や介護の現場では骨脆回の学会開催，セミナーや研究会開催，学会誌発行に

弱性への喫緊の対策が求められている．

より学術成果の発表と情報共有，意見交換の場を提供

以上のことから骨粗鬆症は，性別を問わず，高齢者している．さらに学会として「骨粗鬆症認定医」，「骨粗から若い世代さらには子どもにおいても注意し，対応鬆症マネージャー」を認定し，骨粗鬆症にかかわる医師・をするべき疾患である．すなわち，全世代を対象とした，

メディカルスタッフの育成を行い，診療，治療と予防

生涯にわたる骨粗鬆症の予防と管理が大切である．骨における知識と技術の向上に努め，多職種連携の構築

粗鬆症の究極の対策と予防の1つの柱は，小児や若い世を支援・推進している．また『骨粗鬆症治療と予防のガ

代で骨を丈夫に大きくすることである．高い骨量で，イドライン（2015年版）』をはじめ，骨粗鬆症の診断，丈夫な骨を若いうちに作っておくことは，その後の閉治療，予防，検診にかかわる多くの出版を通し，指針

経，加齢などによる減少があってもその影響を最小限を提示するとともに関係者への情報発信を行っている．

にとどめることになる．

▶活動

OLS（osteoporosis liaison service：骨粗鬆症リエゾン

骨粗鬆症では骨強度の低下（骨脆弱）により骨折を来サービス），FLS（fracture liaison service：骨折リエゾ

たす．脊椎椎体骨折が最も多く，次いで大腿骨近位部

ンサービス）では，医師と多くのメディカルスタッフと骨折，さらには上腕骨骨折，橈骨遠位端骨折，骨盤骨ともに多職種連携を構築し，骨粗鬆症患者さんへの診折などがみられる．骨折は日常生活動作を困難にし，療から治療開始と継続，さらには生活指導までを行う

生活の質を低下させ，高度では要介護，寝たきりに至る．

システムであり，学会ではこのシステムの構築とスタッ

まさに自立を損なう病態である．骨折を来たした方（個フの育成を通して普及・推進を積極的に進めている．

人）はもちろんこと，家族においてもそのケアと対応は▶現在～未来大きな負担である．さらに地域社会，
国レベルで経済的，

高齢者がますます増加する日本では，自立した生涯

人的に大きな負担をもたらす．脊椎椎体骨折や大腿骨を送るうえで骨粗鬆症の予防と治療の重要性はこれか

近位部骨折者の生命予後も非骨折者に比して不良であらさらに増すものである．日本骨粗鬆症学会は日本医る．1回骨折を来たすとさらなる骨折（続発骨折）来たす

学会の一員として，骨粗鬆症への取り組みを介して健リスクが高い．骨折が次なる骨折につながることを「骨康寿命延伸を目指し，社会への貢献を果たしていきた

折連鎖」と呼んでいる．このように骨粗鬆症とそれによ

い．国および社会に対しては，住民への啓発を通し，る脆弱性骨折は自立した生活を阻害し（健康寿命の阻骨粗鬆症とその脆弱性骨折への関心を高め，骨粗鬆症

害），生命予後にも影響することから，人生を左右する

検診や予防活動の推進などとそれを基盤とした脆弱性

重篤な疾患である．

骨折予防対策へのいっそうの推進支援をお願いしたい．

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22.2.25 4:30:13 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本アフェレシス学会
Japanese Society for Apheresis◆ 設立：1992（平成4）年6月5日 ◆ 日本医学会加盟年：2019（平成31）年 ◆ 代表者：山路 健 ◆ 会員数：1,700人◆ 機関誌：日本アフェレシス学会雑誌，Therapeutic Apheresis and Dialysis（TAD） ◆ URL：https://www.apheresis-jp.org/▶前身

2006（平成18）年：第27回日本アフェレシス学会学術1980（昭和55）年：ドイツで開催された血漿交換国際

大会と第6回ISFAおよび第11回WAA学術大会を共同開

シンポジウムで日本発の技術や知識を発表

催（大会長：秋澤忠男）

1981（昭和56）年：プラスマフェレーシス治療研究会

2008（平成20）年：中間法人法の改定により一般社団

設立（代表世話人：織田敏次，塩川優一），年次シンポ法人 日本アフェレシス学会へ移行

ジウムのproceedingsを編集した英文雑誌『Therapeutic2009（平成21）年：第5代理事長に津田裕士が就任

Plasmapheresis』を刊行（編集長：中川成之輔）

2010（平成22）
年：日本学術会議の協力研究団体に指定

1986（昭和61）
年：第1回世界アフェレシス連合（World

2014（平成26）年：第6代理事長に松尾秀徳が就任

Apheresis Association；WAA）
学術大会，第6回プラス2019（平成31）年：日本医学会に加盟

マフェレーシス治療研究会を共同開催（大会長：織田敏次）

2020
（令和2）
年：日本アフェレシスレジストリ登録開始，▶設立からこれまで第7代理事長に山路

1992（平成4）年：前身であるプラスマフェレーシス治

2021（令和3）年：『日本アフェレシス学会 診療ガイド

療研究会を解散し，日本アフェレシス学会を設立し，

ライン2021』発刊

初代理事長に井上昇が就任，第4回WAA学術大会，▶現在の取り組み，国や社会に対する要望・提言

第12回日本アフェレシス学会を共同開催（大会長：阿アフェレシス療法は既存治療によって制圧できてい

健が就任

岸鉄三）

ない，いわゆる難病・難治性病態に適応となる治療法

1994（平成6）年：『日本アフェレシス学会雑誌』刊行（編であり，1人でも多くの難病・難治性病態に悩み，苦し集長：中川成之輔），英文雑誌『Therapeutic Plasma-

む人々にアフェレシスの恩恵を届けることが我々の使

pheresis』の編集長に秋澤忠男が就任命であり，以下のことに取り組んでいる．

1995
（平成7）
年：第２代理事長に山本章が就任（1）専門外の医療従事者や一般の方々にもわかりやすい

1996
（平成8）
年：国際アフェレシス学会（International

ように広報活動の強化→ホームページリニューアル，Society for Apheresis：ISFA）
設立，学術大会を日本アレジストリの情報公開．

フェレシス学会と共同開催（大会長：山本（2）アフェレシス療法を取り巻く医療の質のさらなる向

章）

1997
（平成9）
年：英文雑誌『Therapeutic Plasmapheresis』

上→診療ガイドラインの発刊，医師や看護師，臨床工は国際学会雑誌『Therapeutic Apheresis』（編集長：秋

学技士向けのアフェレシス研修会や技術講習会を開催．

澤忠男）
に承継

（3）国際化をさらに推進する→世界をリードする日本の1999（平成11）
年：第3代理事長に阿岸鉄三が就任

技術や知識，そしてエビデンスを広くグローバルに発2002（平成14）
年：第4代理事長に澁谷統壽が就任

信するために「国際化推進委員会」を設置して学会とし2003（平成15）年：国際学会雑誌『Therapeutic Apheresis』てサポートする．

は『Therapeutic Apheresis and Dialysis』に改名（4）アフェレシス療法の適応拡大を推進する→安全性・

2004（平成16）年：有限責任中間法人 日本アフェレシ

有用性について既存治療に対する優越性のエビデンス

ス学会として登記を示す必要があり，「臨床研究推進委員会」を設置して2005（平成17）
年：日本専門医認定機構に加盟学会として臨床研究をサポートする．

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22.2.25 4:30:13 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本女性医学学会

The Japan Society for Menopause and Women's Health◆ 設立：1992（平成4）
年11月 ◆ 日本医学会加盟年：2020（令和2）年 ◆ 代表者：若槻明彦◆ 会員数：4,219人（2021年3月31日現在） ◆ 機関誌：日本女性医学学会雑誌 ◆ URL：https://www.jmwh.jp/▶産婦人科更年期研究会設立から日本女性医学を積極的に行い，関連学会と共同で『女性アスリートの学会に移行するまで

ヘルスケアに関する管理指針』（2017年11月 発 行 ），更年期女性の骨粗鬆症に関する演題を日本産科婦人『ホルモン補充療法ガイドライン2017年度版』（2017年

科学会学術集会に応募したところ，骨粗鬆症は整形外

11月発行），『女性の動脈硬化性疾患発症予防のための科領域ではないかとの意見より，演題不採用となった

管理指針2018年度版』（2018年12月発行），『女性医学ことを契機に，骨粗鬆症や更年期障害などの閉経後女ガイドブック更年期医療編2019年度版』（2019年11月

性にかかわる諸問題を産婦人科でも取り扱うべきだと

発行），『婦人科がんサバイバーのヘルスケアガイドの議論の下，1986（昭和61）
年4月に代表世話人斎藤 幹ブック』（2020年4月 発 行 ），『OC・LEPガ イ ド ラ イ ン

が尽力し，産婦人科更年期研究会が発足した．同年112020年度版』（2021年3月発行）など診療の目安となる

月30日に産婦人科更年期研究会第1回学術集会を開催

ガイドブックやガイドライン，管理指針などを発刊しした．1987（昭和62）年4月に更年期障害を取り扱うのている．

は必ずしも産婦人科医のみではないとの考えにより，▶現在

更年期医学研究会に改称し，以後年1回の学術集会を行ってきた．

女性医学は「女性のQOL維持向上を目指し，女性に特有な病態・疾患を予防医学的に取り扱う領域」と定義付

1992（平成4）年11月29日に日本更年期医学会と名称けられた産婦人科の新しい診療領域である．具体的にを変更し，通し番号として第7回日本更年期医学会学術は，高血圧症，骨粗魅症，動脈硬化症，メタボリック

集会を開催した．ここまでの学術集会長は代表世話人

シンドロームなど，更年期のエストロゲン欠乏が深くである斎藤幹が務め，斎藤は1995（平成7）年まで本かかわる疾患群に対して，内科とはまったく異なる手医学会の会長を務めた．同年より会長を理事長と改め，段で，予防および治療に取り組んでいる．これらの領麻生武志が就任し2006（平成18）年まで務めた．1999

域は，従来の産科婦人科学の診療体制，すなわち周産（平成11）
年10月17〜 21日の日程で，第9回国際閉経学

期医学，婦人科腫瘍学および生殖医学の専門医体制で会（IMS）を開催した．

はカバーされておらず，日本産科婦人科学会からは

2006（平成18）
年より水沼英樹が理事長に就任し，学2014（平成26）年11月に「女性ヘルスケア専門医」を産会が取り扱う領域を更年期障害のみならず，女性の一婦人科専門医の第4のサブスペシャルティ領域専門医と生を通じて，女性に特有な心身にまつわる疾患を主とすることが承認された．会員数は急速に増加し，2021

して予防的観点から見ていく学問領域にまで拡大する（令和3）年3月31日現在4,219人になっている．

べきだとの考えの下，2011（平成23）年4月1日に学会

日本女性医学学会は，「更年期を中心とした実地臨

名称を日本女性医学学会に変更した．同年8月21日に

床・病理および女性のライフステージに応じた健康管

第1回の認定審査試験を実施した．

理の進歩・発展を図り，もって人類・社会の福祉増進▶日本女性医学学会に名称変更してからに貢献すること」を目的として，学術講演会（年1回）お2012（平成24）年4月1日に一般社団法人 日本女性医

よびワークショップ（年1回）の開催，機関誌『日本女性学学会に移行した．2013（平成25）年10月18 〜 20日

医学学会雑誌』（ 年4回 ）の 発 刊，『 日 本 女 性 医 学 学 会に 第5回 ア ジ ア 太 平 洋 閉 経 学 会（APMF）を 開 催 し た．

ニューズレター』の発行（年2回），日本ナースヘルス研2017（平成29）年より若槻明彦が理事長を引き継いだ．

究などの学術的研究調査の協力，女性のヘルスケア研修

女性ホルモンを中心とした研究や病態解析・治療など会の開催，内外の関連学術団体との連携を行っている．

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22.2.25 4:30:14 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本てんかん学会
The Japan Epilepsy Society◆ 設立：1967（昭和42）
年4月6日 ◆ 日本医学会加盟年：2020（令和2）年3月19日 ◆ 代表者：川合謙介◆ 会員数：3,200人 ◆ 機関誌：てんかん研究 ◆ URL：https://square.umin.ac.jp/jes/▶歴史的経緯症状は多彩で，小児科，脳神経内科，脳神経外科，精秋元波留夫が初代会長，同理事長として創立した日神科が学際的に広い疾患スペクトラムに対応している．

本てんかん学会は，精神科，脳神経内科，小児科，脳

本疾患に対して生涯にわたって適切に対応する本学会

神 経 外 科 な ど の 会 員 か ら な る 学 際 的 な も の で あ る．

は，2020（令和2）年に日本医学会への加盟が承認され，

1967（昭和42）年からの非公開な研究会を経て，1979

これからの国民保健の向上に貢献すべく分科会となっ（昭和54）年の第13回学術総会から公開の学会へと展開

た．会員数は飛躍的に増加し2019年に3,000人を超え，し， こ れ ま で52回 の 年 次 学 術 術 集 会 が 開 催 さ れ た．

現在3,200人に至った．

1981（昭和56）年の第15回学術総会は京都国際会館で，2002（ 平 成14）年 の 第36回 学 術 総 会 で は， 上 述 のacademiaの国際組織の国際抗てんかん連盟（ILAE）によILAE，てんかん患者の国際組織の国際てんかん協会（IBE）

る国際てんかん学会議を誘致主催し，世界に日本のてとWHOに よ る 東 南 ア ジ ア・ 西 太 平 洋 地 域Globalんかん学の進歩を発信した．1991（平成3）年の第25回

Campaign Against Epilepsy会議も行われ，世界的視野で学術総会のスペシャルセッションEpilepsy in Asiaは，のてんかんの克服キャンペーンが活発化した．2006（平

後のアジアオセアニアてんかん機構（AOEO）（ その後

成18）年の第40回学術総会より専門医教育として「てん

CAOAを経て現在ILAE–AOと呼称）の立ち上げの布石とかん学研修セミナー」が始まり，アジアオセアニア地域

なった．1993（平成5）年の第27回学術総会以降てんかのてんかんの研究，診療，教育への貢献に力を注ぎ，そん遺伝子研究が日本でも発展した．かつて「てんかん」の一環として韓国てんかん学会との共同シンポジウムをは，「癲癇」の語源からそれを忌避した歴史が社会的・

2008（平成20）
年以降両学会が交互で毎年開催している．

歴史的偏見（stigma）をもたらし，奇異でまれな生涯治ILAEの加盟国150のうち日本てんかん学会はアメリ

癒しない病と誤解された．1980（昭和55）年からの20

カてんかん学会に次いで2番目に会員数が多い国内学会

年間は，21世紀に向けて神経科学が学際的に急速に発であり，アジアオセアニア地域での研究，教育，診療

展し神経生理学・分子生物学・遺伝子学的病態が明らでの貢献は大きい．今まで国際抗てんかん連盟の役員かにされ，治癒可能な疾患という正しい理解が社会にに数多く輩出されており，またアジアオセアニア地域

受け入れられてきた．

の執行部会議の役員に日本てんかん学会から選挙で輩▶歴代理事長出されている．

1979（昭和54）
年10月〜：初代理事長 秋元波留夫

本学会は，一貫して日本のてんかん学の学術的発展・

1981（昭和56）
年10月〜：第2代理事長 島薗安雄

向上に注力し，現在のてんかん施策に至る大きな貢献

1989
（平成元）
年10月〜：第3代理事長 清野昌一をしてきた．
「一日も早く患者さんがてんかんという病

1997
（平成9）
年9月〜：第4代理事長 八木和一

名を抵抗なく受け入れ，明るく活き活きと生活できる2005（平成17）
年10月〜：第5代理事長 田中達也

社会になる」ことを目標に，本学会はWHO活動を尊重2009（平成21）
年10月〜：第6代理事長 兼子

協力し，てんかん研究・医療の促進に加え，患者の権直2013（平成25）
年10月〜：第7代理事長 大澤真木子

利擁護も含めた患者のための効果的な活動，QOLを高2017（平成29）
年10月〜：第8代理事長 池田昭夫

めるための一般の方への啓発活動，てんかんの予防活▶21世紀以降の学会の発展動などを推進する．

21世紀に入り少子高齢化が急速に進み，認知症に伴［注］本学会の足跡の詳細は，以下に詳記されている．
「一うてんかん，脳血管障害の後遺症としてのてんかん，

般社団法人 日本てんかん学会50周年記念誌編集委員会

明らかな原因がない高齢者てんかんの急増，難治小児編：日本てんかん学会50周年を記念して. 日本てんか

てんかんの増加が社会的に問題となっている．
「てんかん学会の歴史. 日本てんかん学会, 東京, 2016.」

んは小児から高齢者まで広くに関わる国民病」であり，

456

日本医学会創立120周年記念誌.indb 456

22.2.25 4:30:15 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人

日本インターベンショナルラジオロジー学会
Japanese Society of Interventional Radiology（JSIR）◆ 設立：1995（平成7）年 ◆ 日本医学会加盟年：2020（令和2）年 ◆ 代表者：山門亨一郎 ◆ 会員数：3,319人◆ 機関誌：日本インターベンショナルラジオロジー学会雑誌，Interventional Radiology ◆ URL：https://www.jsir.or.jp/▶前身
日本インターベンショナルラジオロジー（以下，IVR）

治療学会との合同でインターベンションエキスパート
ナース（INE）制度に移行．

学会の前身である日本血管造影・IVR研究会は1982（昭2008（平成20）年6月：第3代理事長に栗林幸夫が就任．

和57）年に平松京一らの発起により，画像ガイド下に2010（平成22）年3月：一般社団法人となる．

行う治療目的手技であるIVRと，これに関連する分野の▶一般社団法人化されてから学術ならびに技術の発展を図るとともに，国内外の研2014（平成26）年6月：第4代理事長に荒井保明が就任．

究と連携し，また国民への啓発活動を行い，もって人2016（ 平 成28）年3月： 英 文 機 関 誌 の『Interventional

類の福祉に貢献することを目的として設立された．5つRadiology』を発刊（年3回オンラインジャーナル）．

の地方組織も学会設立前から整備された．1985（昭和同年10月：アジア環太平洋地域の国外若手IVR医の教60）年には関西IVR研究会と九州IVR研究会，1988（昭育を行う第1回Seminar for Interventional Radiology in

和63）年には北日本IVR研究会と中国四国IVR研究会，

Asia-Pacific（SIRAP），会員に向けた生涯教育セミナー

1989（平成元）年には関東IVR研究会，1990（平成2）年を同時開催（2017年より，年1回開催）．

には中部IVR研究会が設立された．日本IVR学会の法人

2017（平成29）年6月：第5代理事長に吉川公彦が就任．

化後は，各地方組織は別団体として協力関係にある．

2019（令和元）年9月：ニュースレター第1号を発行（年

1993（平成5）年11月には研究会の機関誌『IVR』（現4回発行）．

在『IVR会誌』：年4回オンラインジャーナル，年1回冊2020（令和2）年4月：日本医学会に加盟．

子体）
が創刊された．

同年6月：第6代理事長に山門亨一郎が就任．

▶日本血管造影・IVR学会設立から一般社団法

2021（令和3）年5月：第50回日本IVR学会総会を開催．

人 日本IVR学会になるまで

▶現在

1995
（平成7）年：日本血管造影・IVR研究会は解消し，

IVRは低侵襲で，患者への負担が少なく，治療効果も

日本血管造影・IVR学会が設立された．学会機関誌として，高い．高齢化社会では非常に役立つ治療法である．し『IVR会誌』は引き続き現在まで発刊されている．

かし，国民への認知度は決して高いとは言えない．学

同年1月：定款その他を定め，総務理事に平松京一が就任．

会として広報活動に力を入れ「IVR」という言葉の普及

1999（平成11）
年6月：初代理事長に打田日出夫が就任．

に努めている．同時に，子宮筋腫に対する子宮動脈塞2001（平成13）
年5月：第1回IVR技術講習会開催（年1回

栓術や，椎体圧迫骨折に対する椎体形成術，転移性肺開催）．

腫瘍や骨軟部腫瘍に対するラジオ波焼灼術などの新た

2002（平成14）年6月：第2代理事長に岡崎正敏が就任，な治療を国民に受け入れられるよう，保険収載への努

同年11月，指導医制度を制定．

力，他学会との協力を推進している．

2006（平成18）
年11月：専門医制度に名称変更．

日本IVR学会では学術大会（年1回）をはじめ，上述の2006（平成18）
年1月：学会名を日本IVR学会へ変更．

医師，看護師，技師への教育を目的とした多くのイベ

2007（平成19）年5月：日本IVR学会認定看護師制度をントを行っている．また，学会が認定しているIVR専門

開始．2013年度から，日本心血管インターベンション

医数は1,195人，認定INE数は2,759人である．

457

日本医学会創立120周年記念誌.indb 457

22.2.25 4:30:16 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本内分泌外科学会
Japan Association of Endocrine Surgery◆ 設立：2018（平成30）
年6月13日
［前身：1968（昭和43）年6月7日］ ◆ 日本医学会加盟年：2020（令和2）年◆ 代表者：原 尚人 ◆ 会員数：1,783人 ◆ 機関誌：日本内分泌外科学会雑誌（年4回） ◆ URL：http://jaes.umin.jp/▶前身
一般社団法人 日本内分泌外科学会は2018（平成30）

腺・副甲状腺疾患のみならず，副腎や膵内分泌腫瘍など国際内分泌外科学会で扱う疾患をすべて導入した学

年に旧・日本甲状腺外科学会と旧・日本内分泌外科学会として始まった（初代理事長：藤本吉秀）．

会が発展的統合を行い，2019（平成31）年4月から正式

1991（平成3）年：第2代理事長に原田種一な形で運営されている．合併前の各々の旧学会につい1994（平成6）年：第3代理事長に高井新一郎ての背景も加える．

1997（平成9）年：第4代理事長に小原孝男▶旧・日本甲状腺外科学会の歴史

2000（平成12）年：第5代理事長に高見博

甲状腺外科検討会時代：1968（昭和43）年5月，スイ2003（平成15）年：第6代理事長に村井勝

ス の ロ ー ザ ン ヌ で 開 か れ た 国 際 対 癌 連 合（UICC）の2006（平成18）年：第7代理事長に高見博

Conference on Thyroid Cancerが1つの動機となり，当2012（平成24）年：第8代理事長に鈴木眞一

時信州大学外科の丸田公雄教授の呼びかけにより同年62014（平成26）年：第9代理事長に松田公志

月7日長野県松本市に甲状腺（および副甲状腺）を得意と2016（平成28）年：第10代理事長に鈴木眞一

する外科医，病理医，放射線医が集まり発起人会が開2017（平成29）
年5月総会において，日本甲状腺外科学

かれ発足した．同年9月25日，丸田公雄教授が当番世会との発展的統合を目的として翌年の総会をもって解散

話人となり第1回検討会が松本市で開催された．ざっくが決定，2018（令和元）年6月29日の総会終了とともに解ばらんに集まり，話し合いできるようにと，あえて学

散し，一般社団法人 日本内分泌外科学会へと移行した．

会や研究会という名ではなく検討会と命名された．以▶一般社団法人 日本内分泌外科学会の歴史

降第1 〜 30回，年1回秋に検討会が各当番世話人の下2018（平成30）年4月に設立，同6月に旧・日本内分開催され，UICCのTNM分類とは別にわが国独自の甲状泌外科学会が解散し移行，同様に10月に旧・日本甲状腺癌取扱い規約が作成され，全国登録・集計により多腺外科学会が解散し移行して2つの学会の統合が終了

くの特徴が解明された．

し，新たな学会形式が整った．両学会の役員が暫定的

甲状腺外科研究会時代：1998（平成10）年の第31回
より会の規模，医学界における立場も大きく変化したこと，学会へと移行する準備の都合で研究会という名称にとどめ，学会発足へと向かった．

に設立時役員となり，選挙により正式役員が選出された．初代理事長は鈴木眞一．
2019（平成31）
年4月より選出役員よる学会運営が始まり春の旧・日本内分泌外科学会学術集会は「総会」として，

日本甲状腺外科学会時代：2006（平成18）年，第39

旧・日本甲状腺外科学会学術集会は日本内分泌外科学会回より準備が整い日本甲状腺外科学会の発足に至った．

学術大会として継続（学術大会は2021年10月で終了）．

以降初代高見 博理事長より清水一雄理事長，吉田 明

2021（令和3）年6月：第2代理事長に原

理事長，今井常夫理事長と順調に引き継がれ，その間

▶現在

尚人．

に 専 門 医 制 度 も 確 立 さ れ た． ま さ に 節 目 の50年 目，

前身の両学会の理念を継承し，内分泌外科学
（甲状腺・

2017
（平成29）年10月，第50回学術集会おいて大きな副甲状腺・副腎・膵消化管などの内分泌腺およびその関決断がなされた．姉妹学会の日本内分泌外科学会と発連臓器に生じる外科的疾患の病態，診断ならびに治療を

展的統合を行うため翌年の学術集会をもって解散する

研究する学問）に関して，その実践と教育・研究に貢献決定であった．2018（平成30）年10月26日，第51回日することによって国民の健康福祉の増進に寄与すること

本甲状腺外科学会学術集会の終了をもって50年の歴史

目的している．会員の約7割は外科医が占めるが，耳鼻がいったん閉じられ，新たな学会の歴史へと移行した．

科医，泌尿器科医，放射線科医，病理医からも構成され▶旧・日本内分泌外科学会の歴史ている．学会で育成している「内分泌外科専門医」および

当時東京女子医科大学内分泌外科 藤本吉秀教授は第その修練施設も徐々に増加し，2021（令和3）年2月すべ

5代国際内分泌外科学会会長［1987（昭和62）〜 1989ての都道府県に専門医と修練施設が浸透した．外科にお（平成元）年］を務められており，それを契機に1988（昭いては日本外科学会および日本専門医機構に正式に外科

和63）年4月に日本内分泌外科学会が創設された．甲状

サブスペシャルティ領域として認可されている．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 458

22.2.25 4:30:17 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
一般社団法人日本骨代謝学会

The Japanese Society for Bone and Mineral Research◆ 設立：1982（昭和57）
年4月1日 ◆ 日本医学会加盟年：2021（令和3）年 ◆ 代表者：福本誠二◆ 会員数：1,815人 ◆ 機関誌：Journal of Bone and Mineral Metabolism ◆ URL：http://jsbmr.umin.jp/▶設立までの経緯

科学，小児科学，歯科医学，再生医療学などの臨床医学，1967（昭和42）年に第1回日本骨代謝研究会を開催．

および生化学や分子生物学，免疫学などの基礎医学を1982（昭和57）年，第16回日本骨代謝研究会において，含む多彩な分野の研究者の英知を結集する学際的活動

これまで続けてきた研究会を発展的に改称して，日本を基盤とする英文誌である．本誌は，骨・軟骨，歯を骨代謝学会となった．第1回日本骨代謝学会は1983（昭含む硬組織の代謝，およびカルシウム，リンなどの無和58）年7月29日〜 30日，細谷憲政教授（東京大学）の機物の代謝の基礎的ならびに臨床的研究の最新の情報

主催で開催された．2016（平成28）年5月2日に一般社

を世界に発信することを目的として創刊された．2001

団法人 日本骨代謝学会を設立した．

（平成13）年には日本骨形態計測学会，2018（平成30）▶歴代理事長年には日本骨粗鬆症学会の英文機関誌にも加えられた．

1983（昭和58）
年：初代理事長に細谷憲政

また，アジア・オセアニア地域はもとより，全世界に

1984（昭和59）
年：第2代・藤田拓男

またがる国際誌として，骨・軟骨・ミネラル代謝関連

1985（昭和60）
年：第3代・佐々木領域の質の高い研究成果を提供し，関連疾患治療への哲

1986（昭和61）
年：第4代・吉川靖三貢献を果たしている．近年は海外からの投稿が全体の1987（昭和62）
年：第5代・鳥塚莞爾

約8割を占め，2021（令和3）年には過去最高のImpact

1988（昭和63）
年：第6代・須田立雄

Factor 2.626を獲得し，国際的なジャーナルとしての

1989
（平成元）
年：第7代・井上哲郎

位置を確固たるものとしている．

1990
（平成2）
年：第8代・尾形悦郎

▶現在

1991
（平成3）
年：第9代・佐々木哲

本学会は，その前身である日本骨代謝研究会から数

1993
（平成5）
年：第10代・高橋栄明

えるとすでに50年以上の伝統を有し，わが国，そして

1995
（平成7）
年：第11代・森田陸司

世界の骨・軟骨・ミネラル代謝研究を牽引してきた．

1997
（平成9）
年：第12代・須田立雄

破骨細胞分化制御因子OPG/RANKLや骨芽細胞分化のマ

1999（平成11）
年：第13代・乗松尋道

スター転写因子Runx2の発見，ビタミンD代謝酵素やコ2001（平成13）
年：第14代・清野佳紀

ラーゲン分解酵素カテプシンKの同定，リン調節ホルモ

2005（平成17）
年：第15代・松本俊夫

ンFGF23のクローニングなど，多くの優れた業績が本

2009（平成21）
年：第16代・米田俊之

学会から生み出されてきた．また臨床的には，骨粗鬆2013（平成25）
年：第17代・田中良哉

症学会や骨形態計測学会，内分泌学会などと協力の下，

2015（平成27）
年：第18代・田中栄『骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン』，『原発性骨粗鬆

2019
（令和元）
年：第19代・福本誠二

症の診断基準』，『ステロイド性骨粗鬆症の管理と治療▶学会誌の変遷

ガイドライン』，『椎体骨折評価基準』，『骨吸収抑制薬1983（昭和58）年，『日本骨代謝学会雑誌』を創刊．

関連顎骨壊死の病態と管理』，『ビタミンD不足・欠乏

1988（ 昭 和63）年 の 第6巻 よ り， 英 文 誌『Journal ofの判定指針』，『くる病・骨軟化症診断マニュアル』など

Bone and Mineral Metabolism（JBMM）』と和文誌が分を作成・公表することにより，当該疾患患者の診療のかれて発行されることとなった．

進歩に貢献してきた．

歴代編集委員長は1988（昭和63）〜 1994（平成6）
年が本学会の大きな特徴は，医学・歯学・基礎医学など，

藤田拓男，1995（平成7）〜 2006（平成18）
年が鈴木不二多くの分野の研究者が参加する学際的な学会であるこ

男，2006（ 平 成18）〜 2016
（ 平 成28）年 が 清 野 佳 紀，とである．また，海外の諸学会と積極的な交流を行う

2017（平成29）
年〜現在まで松本俊夫，米田俊之．

とともに，若手向けのセミナーを開催している．これ『JBMM』は本学会の特徴である，整形外科学，血液らの活動を通じ，関連疾患の診療の進歩に貢献すると内科学，内分泌内科学，婦人科学，腫瘍内科学，老人

ともに，若手研究者の育成に取り組んでいる．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 459

22.2.25 4:30:18 PM

Ⅴ 日本医学会138分科会の歴史
公益社団法人

日本婦人科腫瘍学会
Japan Society of Gynecologic Oncology◆ 設立：1975（昭和50）
年8月 ◆ 日本医学会加盟年：2021（令和3）年 ◆ 代表者：片渕秀隆◆ 会員数：4,291人（2021年6月30日現在） ◆ 機関誌：日本婦人科腫瘍学会雑誌，Journal of Gynecologic Oncology ◆ URL：https://jsgo.or.jp

公益社団法人 日本婦人科腫瘍学会は，子宮頸がん，

2010（平成22）年：第5代理事長に宇田川康博が就任

子宮体がん，卵巣がんをはじめとする婦人科腫瘍の病

2012（平成24）年：第6代理事長に嘉村敏治が就任

理・診断・治療・予防などを包括する産婦人科医のほか，

2014（平成26）年：第7代理事長に吉川裕之が就任

放射線科医，腫瘍内科医，病理医などからなるわが国

2016（平成28）年：第8代理事長に八重樫伸生が就任

唯一の専門家集団である．本会の基本事業は「人材育2018（平成30）年：第9代理事長に青木大輔が就任

成」，「研究の強化」，「国際協働」，「社会・関連学会と2020（令和2）年：第10代理事長に片渕秀隆が就任の連携」であり，女性のライフステージの拡充を通じ公2021（令和3）年：日本医学会に138番目の加盟学会と衆衛生の向上を目指している．産科婦人科学の代表的して承認される．

なsubspecialityの一つでもあり，婦人科腫瘍専門医制▶現在までの活動報告

度を創設して，専門医の認定，更新を行い，婦人科腫

日本婦人科腫瘍学会の主な活動は，（1）
学術講演会な

瘍学の向上に資している．常設の委員会として総務，

らびに研修会の年次開催，（2）国際学会との協働，誘致・会計，学術，教育，編集，渉外，社会保険，倫理，広報，開催，（3）学会機関誌である『日本婦人科腫瘍学会雑誌』

専門医制度，ガイドラインの11委員会を有するほか，と『Journal of Gynecologic Oncology』の刊行，（4）
専門

医療事情に応じたワーキンググループを随時設置し，医認定試験の実施ならびに専門医の認定・更新，（5）
婦

社会要請への迅速な対応に努めている．

人科腫瘍の各種治療ガイドラインの作成・改訂，
（6）
若

▶沿革

い会員に対する研究助成（野澤記念研究助成）などであ

日本婦人科腫瘍学会は，1975（昭和50）年8月に野田る．また，医療技術の進歩に応じて，「婦人科腫瘍診療

起一郎現名誉会長，ならびに故・栗原操寿，故・天神におけるがんゲノム医療やコンパニオン診断について

美夫が中心となり設立された「日本コルポスコピー研究の情報提供」，「HPVワクチンについての最新の知識と会」を源流とする．1982（昭和57）年8月に「日本子宮頸考え方」，「婦人科腫瘍診療における新型コロナ感染症

部病理・コルポスコピー学会」，1985（昭和60）年7月とワクチンへの対応」など，会員のみならず国民に向けには「日本婦人科病理・コルポスコピー学会」に改称して広く声明や提言を発信し，社会貢献に努めている．

た．その後，わが国の婦人科腫瘍学全般を網羅・集約

さらに，本会がわが国の婦人科領域における窓口となっする学会設立の機運が高まり，1998（平成10）年7月にて，Asian Society of Gynecologic Oncology（ASGO），「日本卵巣腫瘍病理研究会」と合併し「特定非営利活動

International Gynecologic Cancer Society（IGCS），The

法人 日本婦人科腫瘍学会」が新たに創設された．さらInternational Federation of Cervical Pathology andに2001（平成13）年7月に「日本婦人科腫瘍マーカー・

Colposcopy（IFCPC）などの婦人科腫瘍関連の国際学会

遺伝子診断学会」，「日本婦人科悪性腫瘍化学療法学の役員に会員を推薦し，国際的な連携を強化している．

会」，および「子宮癌研究会」の3学会との合併を経て，また，ASGOやIGCSなどの国際学会を開催し，国際対が2013（平成25）年11月に「公益社団法人 日本婦人科腫ん連合のWorld Cancer Day 2021にも参画し，本会の瘍学会」となり，現在に至っている（図）．

国際化を積極的に推進してきた．

▶設立（日本婦人科腫瘍学会へ統合）から現在まで

2021（令和3）年の日本医学会加盟を機に，ほかの分

2002（平成14）
年：初代理事長に野澤志朗が就任

科会や関連学会との連携をよりいっそう強化し，幅広2004（平成16）
年：第2代理事長に植木實が就任

い視野に立った婦人科腫瘍に対する医療の推進，治療2006（平成18）
年：第3代理事長に安田允が就任

成績の更なる向上を図るとともに，治療後の患者が復2008（平成20）
年：第4代理事長に稲葉憲之が就任

帰・活躍できる社会の実現を目指している．

460

日本医学会創立120周年記念誌.indb 460

22.2.25 4:30:18 PM

Ⅵ
最近の委員会活動（日本医学会と日本医学会連合）

日本医学会創立120周年記念誌.indb 461

22.2.25 4:30:22 PM

Ⅵ 最近の委員会活動（日本医学会と日本医学会連合）

日本医学会
んで企画構成を行っている．

シンポジウム企画委員会

2019（令和元）年からの新型コロナウイルス感染症の感染拡大により，収束が見えないなかで会場参加者を門田守人

集めての開催が難しい状況となっているため，無観客での収録を企画し，通常開催時と同様に，収録動画を日本医学会シンポジウムは，「医学に関する科学及び技術の研究促進を図り，医学及び医療の水準の向上に

本会ホームページ「Onlineライブラリー」にて配信している．

寄与する」との本会の活動の一環として，1965（昭和40）年から年に2回，医療従事者を対象に開催し，現在では159回を迎える．
日本医学会シンポジウム企画委員会は，本シンポジ

医学用語管理委員会

ウムのテーマおよび組織委員を検討・決定することを
大江和彦

目的として，1997（平成9）年から年に2回開催し，その時々の状況に適した話題や課題，最新の知見，未来への展望などをテーマとして取り上げ，各科領域間の医学研究の交流につながるよう企画している．

医学用語管理委員会は，そのルーツを辿ると1940（昭和15）年の医学用語整理委員会にまで遡る大変歴史の2019（令和元）年12月に報告された新型コロナウイ

ある委員会である．この歴史と意義については別稿に

ルス感染症の感染拡大により，開催自粛を余儀なくさ

詳細が記載されているので，ここでは『医学用語辞典

れた際も，今，最も必要かつ重要なことを勉強し意見

Web版（医学用語辞典 第4版）』が公開された2014（平成

交換する場を設けなくてはならないとして，無観客で26）年以降の最近の動きと今後について述べる．

の開催を企画．通常開催と同様に，その動画をホーム

医学用語管理委員会は医学用語の標準化を目指して

ページ「Onlineライブラリー」で配信し，継続的に活動

医学用語辞典を編集するための方針を策定し，その編している．

纂を行うための組織である．そして，この委員会が分
科会医学用語委員会と密接な連絡をとりつつ，医学用語辞典の具体的な編集作業にあたってきた．最近の傾向として，一般社会で使われる医学用語としての専門

公開フォーラム企画委員会

用語のあり方が議論されることが増えてきた．脊山洋
右委員長（当時）の下で2016（平成28）年「医学用語を門田守人

考える−医療者・市民双方の視点から−」と題する一般
公開シンポジウムが開催され，「奇形」の2文字を含む

日本医学会公開フォーラムは，最新の医学・医療を

医学用語の言い換え提案が議論された．また，2018（平

わかりやすく市民の方々にお知らせすること，また，成30）年には，他学会から提案された遺伝学用語の変社会とともに歩む医学・医療のあり方を理解していた

更に関する議論を行う一般公開シンポジウムも開催さだくことを目的として一般市民を対象に開催されていれ た． 遺 伝 学 用 語 に つ い て は， 十 分 な 検 討 を 重 ね，る．2005（平成17）年から年に2回，これまでに第30回

2021年度に「優性，劣性」を「顕性，潜性」と変更するまで開催されている．

方針が決定された．

日本医学会公開フォーラム企画委員会は，基本方針，

こうした一般社会との連携が次第に重視され始めてテーマおよび組織委員を検討・決定することを目的といることに加えて，デジタル化社会の発展や医療におして，2005（平成17）年から年に2回開催されている．

ける人工知能（AI）の開発に貢献する新しい電子版医学

一般市民に広く参加していただくため，ならびにその用語辞典の編纂の必要性が高まり，10年ぶりに近い改

啓発につながるよう，身近でタイムリーなテーマを選

訂版の編纂を行う方向性が示され，2021年度後半から

462

日本医学会創立120周年記念誌.indb 462

22.2.25 4:30:24 PM最近の委員会活動（日本医学会と日本医学会連合）

動き始めている．このなかでは，国際疾病分類の改訂版であるICD-11の日本語訳との整合をとること，正確な漢字表記を含む日本語表現の採用，英語用語データ「奇形」を含む医学用語の置き換えに関するワーキンググループ
森内浩幸

ベース表現との共通化，デジタル化社会やAI普及時代
における専門用語資源としての電子的な医学用語と概念のデータベースとしての役割の明確化などが構想さ「奇形」という医学用語への取り組みは「エプスタイ

れている．

ン奇形」のお子さんのご両親から「当事者にとって『奇形』という言葉には辛い響きがあり，子どもがいじめや差別の対象となることが心配なので，別の言葉に変え

遺伝学用語改訂に関するワーキンググループてもらえないか」という趣旨の書簡をいただいたことから始まった．当事者の尊厳を傷つける点は
「精神分裂
辻

省次

病・痴呆症」と共通している．学術的にも「奇形」の定義は曖昧で，医学的意味合いが異なる多くの医学英語2017（平成29）年に日本遺伝学会が『遺伝単』を刊行

に対して「奇形」という日本語があてられ，本来の語義

し，主要な遺伝学用語に関する改訂が提案された．遺との対応が不明瞭である．一方で「奇形」が医学にとど伝学用語は，医学のみならず，教育，社会などと幅広

まらず広く用いられているため，安易な置き換えは社

く関連することから，2017（平成29）年12月に，日本会に混乱を招く．

遺伝学会からの参加も得て，医学用語管理委員会の下

医学用語管理委員会での検討は2014（平成26）年にに「遺伝学用語改訂に関するワーキンググループ」を設

始まり，2016（平成28）年開催の第149回日本医学会シ置し，検討を進めた．

ンポジウムでもこの問題を取り上げた．分科会へのア

日本医学会では，用語を定める際には，そのプロセ

ンケート調査を行い，2017（平成29）年12月の分科会

スを重視し，コンセンサスを形成，広く理解を得るこ

用語委員会で結果を報告した．2018（平成30）年12月，とが重要であると考えており，この考えに基づき検討

医学用語管理委員会の下にワーキンググループ設置がを 進 め た． 社 会 的 影 響 が 大 き い と 考 え ら れ る，

決定した．ただ遺伝用語「優性，劣性」という優先課題“Dominant”および“Recessive”について論点整理を行い，があり，コロナ禍で会議開催に支障をきたしたことも分科会にアンケートを実施した．分科会からは，診療あって，本格的な議論は始まったばかりである．

現場では，
「優性」
，
「劣性」という用語が，必ずしも，現時点での方針は，臓器名や病名に「奇形」が続く用不適切であるという感触を受けていない，というコメ語については置き換えを提案するが，その他の用語にントが多かった．2018（平成30）年12月11日に日本医

ついてはさまざまな置き換え案があり一律に置き換え

学会公開シンポジウムを開催し，分科会からの演者にられない問題を含んでいるため，関係各所からの意見

加えて，マスメディア，患者団体，国語学の分野など聴取に加えてパブリックコメントを求めるなどして，から演者を迎えて討議を行った．教育分野からは，「優慎重に議論していく予定である．

劣」という語感が強く，教育現場で誤解を生みやすいという意見が示された．
ワーキンググループでさらに検討を重ね，追加の推用語表記基本指針策定ワーキンググループ

奨用語案を含めて，第2回のアンケートを各分科会に対して実施し，最終的に，次のように決定した．

久具宏司①推奨用語を「顕性遺伝」，「潜性遺伝」とする．
②遺伝形式を示す用語であるので，「顕性遺伝（優性用語表記基本指針策定WGは，医学における用語の表

遺伝）」，「潜性遺伝（劣性遺伝）」として，4文字の用語

記法の基本方針を策定することを目的として，2021（令として推奨用語を示し，従来の表記は，括弧書きで併

和3）年，医学用語管理委員会の下に設置された．個々

記する．

の用語自体の正しさや妥当性を検討するものではない．

③5年程度の期間を経た後は推奨用語に移行する．

本ワーキンググループでの検討対象の主たるものは，
漢字使用の基準である．わが国における漢字使用の規463

日本医学会創立120周年記念誌.indb 463

22.2.25 4:30:24 PM

Ⅵ
範は戦後の国語改革による使用文字の制限と一部文字の

系）
，臨床医学
（外科系）
の各部門を通じ計15名に授与す簡略化がなされるなか，専門的な用語の多い医学領域でる（なお，本年度は副賞として1名150万円を授与する）．

の漢字の使用実態は混乱を続けた（頸と頚など）．一方，・日本医学会分科会長，大学院医学系研究科長または近年のPCの普及により漢字の使用自体は驚くほど身近

大学医学部長・医科大学長，大学附属病院長（本院），

で簡便なものになっている．本ワーキンググループでは，関係機関長，都道府県医師会長に各部門それぞれ1名

医学領域内で使用される漢字字体の統一を目指すととも以内の推薦を依頼する．

に，一般に使用される漢字字体との整合性を図る．また，外来語表記に際しての日本語で使用されない音韻（f，th・本賞の選考は，日本医師会医学賞・医学研究奨励賞
選考委員会があたる．

など）の表記にみられる“ゆらぎ”，非英語に由来する語・研究成果を論文によって発表する際には，和文・英（人名を含む）の表記や，中点（・）などの記号の使用も対文を問わず，日本医師会医学研究奨励賞を受賞した

象として，基本的ルールの策定を目指す．

旨を明記し，その別刷2部を下記に送付する（送付先：〒113-8621

東京都文京区本駒込2-28-16

日本医師会生涯教育課）．

日本医師会医学賞・医学研究奨励賞
選考委員会
門田守人

加盟検討委員会
森

日本医学会では日本医師会からの委任を受けて，医学

正樹

賞・ 医 学 研 究 奨 励 賞 の 選 考 す る こ と を 目 的 と し て，
1989
（平成元）年から年に1回（8月）日本医師会医学賞・

日本医学会には2021（令和3）年10月の時点で138の医学研究奨励賞選考委員会を開催している．本委員会は学会が加盟している．毎年20 〜 30の学会から加盟申委員のほか，委員の専門以外の分野については特例委員

請があり，おおよそ2 〜 3の学会が加盟を認められていを招いて選考を行い，その結果を日本医師会に報告してる．新規加盟学会の審査基準については，2009（平成いる．審査要項は以下のとおりとなっている．

21）年3月に制定されたものがあるが，時代の趨勢を鑑

日本医師会医学賞要項

みて2021（令和3）年5月に改定が行われた．

・日 本 医 師 会 医 学 賞（Medical Award of The Japan

新規加盟学会の審査は常置の加盟検討委員会で行われMedical Association）
は，日本医師会会員で，医学上る．書面審査を経て，十分な委員会審議を行い，最終判

重要な業績をあげたものに授与する．

断は全員一致で結論を出すことになっている．その結論・本賞は，毎年1回，基礎医学・社会医学・臨床医学
（内科
系）
，臨床医学
（外科系）
の各部門を通じ計4名に授与するは日本医学会協議会に報告され，最終決定は毎年1回，幹事会の議を経て評議員会の承認によってなされる．

（なお，本年度は副賞として1名500万円を授与する）．

新規加盟の書面審査は，分科会としての独自性と必・日本医学会分科会長，大学院医学系研究科長または要性，学会の設立年数・法人格の有無，会員構成（会員

大学医学部長・医科大学長，大学附属病院長（本院），

数や会員数の年次ごとの増減），学術集会と学術誌の状関係機関長，都道府県医師会長に各部門それぞれ1名

況，国際性，運営状況（経理面，研究倫理面，利益相反，以内の推薦を依頼する．

若手やダイバーシティ支援など），社会貢献（教育貢献，

・本賞の選考は，日本医師会医学賞・医学研究奨励賞
選考委員会があたる．

日本医師会医学研究奨励賞要項

政策提言），その他（ガイドラインの有無など）の項目について行う．分科会としての独自性・必要性の項目は特に重要視している．

・日 本 医 師 会 医 学 研 究 奨 励 賞（Medical Research

加盟検討委員会では委員会審査が重要となる．前述

Encouragement Prize of The Japan Medicalの評価項目ごとに評価し，総合判断として加盟に賛成，

Association）
は，日本医師会会員で，医学上将来性に反対，保留のいずれかを記述する．全委員の3/4以上

富む研究を行っているものに授与する．

が賛成の場合，加盟可と判断する．他方，1/3以下の・本賞は，毎年1回，基礎医学・社会医学・臨床医学（内科

場合は加盟不可と判断する．それ以外は審議のうえ，

464

日本医学会創立120周年記念誌.indb 464

22.2.25 4:30:25 PM最近の委員会活動（日本医学会と日本医学会連合）

出席委員の2/3以上の賛成があれば，加盟可とする．そ・「母体血を用いた出生前遺伝学的検査」についての5のうえで，あらためて委員会の委員全員で全員一致を団体（日本医師会･日本医学会･日本人類遺伝学会･日

確認し，認めることになる．

本 産 科 婦 人 科 学 会・ 日 本 産 婦 人 科 医 会 ）共 同 声 明

現在の問題点の1つは，例えば同様の領域（例えば消［2013（平成22）年3月9日］

化器系）で同様の規模にありながら，ある臓器の学会は

・「遺伝子・健康・社会」検討委員会の下に「母体血を用加盟が認められているのに対し，別の臓器の学会はな

いた出生前遺伝学的検査」施設認定･登録部会を設置

かなか認可されないという点が挙げられ，不公平感が［2013（平成25）〜 2019（令和元）年］

拭い切れないことである．どこで線引きをするべきか，

・一般社団法人 日本遺伝性乳癌卵巣癌総合診療制度機判断に悩むことが多い．また，いったん加盟が認めら構（JOHBOC）設立支援［2016（平成28）年］

れた場合，その後の活動状況の推移を把握することは，

・第133回日本医学会シンポジウム「身近になったゲ

これまで行われてこなかった．この点は反省すべきとノム医療〜研究から診療への課題〜」開催
［2018
（平

ころであり，数年に1回程度は自己評価をしてもらい，

成30）年6月2日］

加盟学会の活動に相応しいか討議する仕組みが必要であろう．その観点に立って，2021（令和3）年からは自・「医療における遺伝学的検査・診断に関するガイドライン」改定準備［2021（令和3）年］
・「遺伝情報・ゲノム情報による不当な差別や社会的不己点検評価を開始することとなった．

利益の防止」についての共同声明原案作成［2021
（令
和3）年］

「遺伝子・健康・社会」
検討委員会
福嶋義光

利益相反委員会
曽根三郎

日本医学会「医療における遺伝学的検査・診断に関するガイドライン」が，2011（平成23）年2月に遺伝医学関連17学会・団体の協力のもと作成・公表されたの各分科会が適正な産学連携の推進を目的に利益相反をきっかけに，「遺伝子・健康・社会」検討委員会が設指針を策定し，会員の医学研究に係るバイアスリスク

立され，同年5月に第1回検討委員会が開催された．

回避に向けた利益相反（COI）管理を行うため，日本医学設立の当初の目的は，個人のゲノム解析が容易となっ会（髙久史麿会長：当時）に臨床部会利益相反委員会がてきたが，日本では法制面，行政面，倫理面，教育面

2010（平成22）年4月1日に設置され，2012（平成24）年などの社会的基盤としての整備が十分ではないことかに日本医学会利益相反委員会に改称した．医学雑誌編

ら，日本医学会として，医療における遺伝子情報の取集者国際委員会（ICMJE）が提唱するCOI管理の考え方とり扱い（遺伝学的検査・遺伝カウンセリングのあり方），

その開示様式は国際標準であり，わが国のCOI管理の国

一般市民を対象とした検査，子どもと遺伝子，がんと際整合化を推進している．

遺伝子，周産期と遺伝子，多因子疾患，薬物治療と遺2010（平成22）年4月：第1回日本医学会臨床部会利益

伝子，検査の質保証，提供体制などに取り組むことで相反委員会（曽根三郎委員長）を開催し，以後３回/年開あった．遺伝医学，内科学，小児科学，産婦人科学，

催している．

外科学，精神医学，生命倫理などの多彩な専門家によ同年：日本医学雑誌編集者会議との合同シンポジウム開催，り構成され，令和3年までに24回の委員会を開催した．

以降日本医学会分科会利益相反会議を下記テーマ

主な活動は下記のとおりである．

で開催（日本医学雑誌編集者会議との合同開催含む）．

・拡がる遺伝子検査市場への重大な懸念表明［2012（平・臨床 研 究 成 果 の 発 表 に 係 る 利 益 相 反 管 理 の あ り

成24）
年3月1日］

方・産学連携における医学研究とCOIマネージメント

・医学部卒前遺伝医学教育モデルカリキュラム（日本医のあり方・医学研究における産学連携の透明化とCOI

学会，全国遺伝子医療部門連絡会議人類遺伝学会，

マネージメント・違反事例から見たCOIマネージメン

日本遺伝カウンセリング学会）
公表［2012（平成24）
年］

トのあり方・医学研究のグローバル化とCOIマネージ

465

P461-469-日本医学会記念誌-第6部A合体.indd 465

22.3.1 4:58:04 PM

Ⅵ
メント・医学研究公表のためのコンプライアンス・論
文公表におけるCOI管理の動向と国際標準化への課題

令和4年1月7日，日本医学会産学連携健全化ワーキ
ンググループ委員構成を下記とした．
飯野正光

2011
（平成23）年：日本医学会「医学研究のCOIマネー
ジメントに関するガイドライン」とそのダイジェスト担当副会長 門脇版を公表し，数年ごとに国際動向踏まえて見直し改定．

座長

日本医学会副会長

孝

日本医学会副会長

曽根三郎

日本医学会利益相反委員会委員長「日本医学会 医学研究のCOIマネージメントに関するガ

土岐祐一郎

日本医学会利益相反委員会委員

イドライン」，英訳版「The Guidelines Concerning Conflict

南学正臣

日本医学会連合診療ガイドライン検討委員会委員長

of Interest of the Japanese Association of Medical

平井昭光

弁護士（レックスウェル法律事務所）

Sciences」
公表．

アドバイザー 藤原康弘

独立行政法人医薬品医療機器総合機構（PMDA）理事長

2012（平成24）
年：日本医学会利益相反委員会に改称

・2022（令和4）年1月13日：日本製薬工業協会役員と2016（平成28）年：研究倫理教育研修会を日本医学雑の意見交換会開催．

誌編集者組織委員会，日本医学会連合研究倫理委員会，

・同2月4日：第1回産学連携健全化ワーキンググループ開催．

日本医学会連合診療ガイドライン検討委員会との合同

・当ワーキンググループは産学連携にかかる諸問題の企画にて下記テーマで2019（令和元）年まで毎年開催．

改善を図るため，日本医学会利益相反委員会，日本医・医学研究倫理を考える・医学研究の適正化と倫理・研学会連合診療ガイドライン検討委員会，日本医学会連

究倫理教育のあり方と共通化・医学研究発表の質と信合研究倫理委員会および関連する委員会などと連携し頼性の確立・アンケート調査による現状と今後の課題て取り組む．

2017（平成29）年3月：日本医学会診療ガイドライン策
定参加資格基準ガイダンス公表．
2020（令和2）年3月：日本医学会COI管理ガイドライン
改定（組織COI管理含める）．

日本医学雑誌編集者組織委員会

2021
（令和3）
年5月：国際基準であるICMJE DISCLOSURE
FORMを日本医学会分科会医学雑誌のCOI開示様式とし

北村

聖て全面採用を決定し，2022（令和4）
年度より整合化．
日本医学雑誌編集者会議（Japanese Association of

産学連携健全化ワーキンググループ

Medical Journal Editors；JAMJE）は，日本医学会分科会が発行する機関誌の編集者により構成される組織であり，2008（平成20）年8月1日に開催された設立総会

曽根三郎

において発足した．同会議を組織する日本医学雑誌編
集者組織委員会は，日本医学会のなかの委員会との位

医学，医療の発展には産・官・学の連携活動が必須

置付けで，医学会の事業の一部を担っている．

である．特に，医療関連企業と日本医学会傘下の各分

設立の経緯を簡単に紹介する．国際的な医学雑誌編

科会が国民の健康と福祉の向上に向けた学術活動を通集者の団体には，国際医学雑誌編集者会議（ICMJE）やじ社会貢献を行うためには，産と学との健全な連携が世界医学雑誌編集者協会（WAME）が存在するものの，求められる．しかし，産学連携を推進するうえで支障

国内には医学雑誌編集者が一堂に会する組織や機会はをきたす諸問題や懸案事項が発生し社会問題化する事なかった．JAMJE設立の端緒は，WHO西太平洋地域医案もときに見られる．医学および医療の水準の向上に

学情報データベース国内委員会（WPRIMJ）にて国内の関する情報の収集と伝達およびその他学会の目的達成

医学雑誌の質の向上のために編集者間の意見交換の場

上必要な事業を目的に，日本医学会産学連携健全化ワーを設けることが提案されたことで，国内編集者会議開キンググループが2022（令和4）年1月7日に会長直轄の始に向けた準備会が開始され，JAMJEの設立に至った．

組織として設置された．

設立総会で承認されたJAMJEの活動目的は，1）医学
雑誌と編集者の自由と権利の擁護，2）医学雑誌の質の向上への寄与，3）著者と医学雑誌・編集者の倫理規範の策定，4）海外の編集者会議との連携の4項目である．

466

日本医学会創立120周年記念誌.indb 466

22.2.25 4:30:26 PM最近の委員会活動（日本医学会と日本医学会連合）

JAMJEではこれら4項目に関するテーマに基づいた総ら意見を聴取した．以上の検討結果を踏まえて，子宮会・シンポジウムを毎年開催しており，2021（令和3）

移植の実施についての総合的な議論を行い，生体から年に第10回を開催した．今までの主なテーマは，不正の子宮移植について，厳格な条件の下で，少数例の臨論文に対する取り組みや電子出版に関するもの，いわ床研究として実施することを容認する結論に至った．

ゆるハゲタカ雑誌に関するものなどであり，最近の話

また，臨床研究実施の前提としてロキタンスキー症候

題は，新型コロナ感染症の蔓延で注目されたプレプリ群の診断治療における総合的サポート体制の整備，おントに関するものである．

よび脳死体からの子宮移植について法令整備を推進す

国際的な連携として，JAMJEはアジア太平洋医学雑る必要があるとした．生体子宮移植は，ドナー，レシ

誌編集者会議（APAME）の活動に参加しており，2013

ピエント，そして生まれてくる児についてリスクが十（ 平 成25）年8月2 〜 4日 に は 日 本 医 師 会 館 に お い て，

分に明らかになっていないこと，特にドナーについて

APAMEとの共催で「アジア太平洋医学雑誌編集者会議の自由意思の確認など倫理的な課題がきわめて大きい（APAME）
・日本医学雑誌編集者会議（JAMJE）合同会議

ことから，慎重に臨床研究を進める必要がある．その（APAME 2013 Tokyo）」を開催し，22か国から250人

ために，日本移植学会と日本産科婦人科学会による合の参加があった．

同実施委員会（仮称）を設置して，研究実施機関におけ

JAMJEでは総会・シンポジウム開催の他，国内の医学編集の事情を把握するためにアンケート調査も実施し，る臨床研究のダブルチェックが必要であるとする結論としている．

それを基に2015（ 平成27）年3月『医学雑誌編集ガイド
ライン』
発行し，2021（令和3）
年度に改訂版を発行した．

日本医学会総会あり方委員会
子宮移植倫理に関する
検討委員会

飯野正光
飯野正光

日本医学会総会は4年に一度開催され，2023（令和5）
年に第31回を迎える予定である．医学会総会では，開「子宮移植」は，子宮性不妊症患者をレシピエントと催都市周辺の大学医学部・医科大学・医師会から選出さして，ドナーからの子宮を移植し，レシピエントとパーれた会頭をはじめとする役員と委員会委員が毎回特色あトナー間で得られた受精胚を移植子宮に移すことにるプログラムを企画・実施し，多数の参加者を集めていよって妊娠を成立させ産児を得る一連の医療技術である．また，医学関係者に対するプログラムに加えて，一る．日本移植学会および日本産科婦人科学会から日本般市民に対する展示も開催しており，多くの来場者が詰医学会宛ての要望書を受け，子宮移植の実施について，

めかけている．このように多数の関係者の多大な努力に医学的観点に加えて倫理的・法的・社会的観点から検より，医学会総会は毎回成功裏に開催されてきている．

討するための専門家による本検討委員会が設置され，また，各総会を振り返って，開催に関する新たなアイディ

2019（平成31）年4月より計13回の委員会開催を経て，アなどもその都度提出されている．常に医学会総会のあ報告書を2021（令和3）年7月に日本医学会ウェブサイり方を検証していくことは，さらなる発展に必須である．

トに公表した．

そこで，日本医学会の現役員のほか，過去の医学会総会

本検討委員会は，移植医療の基本は，脳死体からのの担当者，次回の総会の担当者，その他の立場の委員

臓器提供であるとの認識は動かないものの，海外にお14人からなる委員会を設置して，将来の医学会総会のいて脳死体移植より多数の実施例・出産例が報告されあり方について検討を開始している．

ている生体ドナーからの子宮移植についてまず検討を行った．続いて，脳死ドナーからの移植については，
現状は脳死体から提供されうる臓器中に子宮は含まれないことなどに留意して検討を行った．さらに，先天的に子宮をもたないロキタンスキー症候群の女性らか

467

日本医学会創立120周年記念誌.indb 467

22.2.25 4:30:27 PM

Ⅵ
リングが行われない検査が増加してきた．このため，
厚生労働省は，2019（令和元）年〜 2020（令和2）年にか

再生医療等レジストリ委員会

けて，「母体血を用いた出生前遺伝学的検査（NIPT）の調査等に関するワーキンググループ」を4回開催して，
森

正樹

NIPTの実態の把握・分析を行った．この報告を受け，
厚生科学審議会科学技術部会の下に「NIPT等の出生前再生医療等レジストリ協議会は，再生医療等製品の検査に関する専門委員会」が設置され，2020（令和2）

市販後調査・治験などにおける患者登録システムの効

年10月から議論を行い，2021（令和3）年5月に報告書

率的な運用を目的として，日本再生医療学会が担当しが取りまとめられた．この報告書では，産婦人科などていた．しかし関与する学会が多岐にわたるようになっの関係学会，ELSI分野の有識者，障害者福祉の関係者，たため，2020（令和2）年に日本医学会に担当依頼があ患者当事者団体など幅広い関係者で構成された，出生

り，厚生労働省・PMDAの後押しもあって引き受ける

前検査に関する認証などを行う新たな組織を日本医学ことになった．本協議会を利用することで，調査項目

会内に設置し，厚生労働省の関係課も参画するとされ策定にかかる規制当局・アカデミアとの調整がワンスた．これを受けて2021（令和3）年6月の日本医学会臨トップで提供され，工程の大幅な合理化が可能となる．

時評議員会で，「出生前検査認証制度等運営委員会」の協議会には厚生労働省・PMDAといった規制当局がオ

設置が承認され，2020（令和2）年11月に第1回委員会

ブザーバーとして参加するとともに，事務局は日本再（岡生医療学会が務め，Public-Private Partnershipで評価

および「検査精度評価」の3ワーキンググループを設置

項目の策定を効率的に提供している．

することを決め，NIPTに関する認証制度などの運用を項目策定の流れは，協議会への書類申請，ワーキン

明委員長）を開催して，「情報提供」，「施設認証」，

行う準備を開始した．

ググループの発足，調査項目の決定の順で行われる．
なおワーキンググループの発足のフローは4段階あり，製版業者へのヒヤリング，関連学会選定，委員会開催，ワーキンググループ発足となっている．

日本医学会創立120周年記念事業
記念式典委員会
森

出生前検査認証制度等
運営委員会

正樹

1902（明治35）年4月2日に第1回日本聯合医学会総会
開会式が小松宮殿下ご臨席の下，東京音楽学校で開催
飯野正光

された．それより数えて120年後にあたる2022（令和4）年4月2日に日本医学会創立120周年記念式典を行う予母体血を用いて胎児の染色体異常を検査するNIPT定である．当初は秋篠宮殿下にご臨席いただき記念祝（Noninvasive Prenatal Test）
については，2013（平成賀会を開催し，その後に2部構成の講演会を予定してい25）年に日本産科婦人科学会が「母体血を用いた新しいた．しかし，コロナ禍にあって記念祝賀会の開催は中出生前遺伝学的検査に関する指針」を策定，関連5団体

止となり，120周年記念誌を紹介するセッションと未（日本医師会，日本医学会，日本産科婦人科学会，日本

来への提言を行うセッションをオンライン配信の形で産婦人科医会，日本人類遺伝学会）が共同声明を発表し行うことに変更された．門田守人会長の強いご意向にて，NIPTについてまずは臨床研究として実施すべきとより，特に未来への提言に重点を置いた式典になる予し，日本医学会が設置する部会において実施施設の認定である．未来への提言での講演は，一般にも広く視定・登録を行うこととした．同時に，厚生労働省は，聴してもらうように準備を進めている．
「未来のための指針および共同声明を遵守した対応を依頼する通知を，今」を意識した記念式典になるように企画中である．

関係団体などに発出した．しかし，その後この枠組外
でNIPTを実施する非認定施設が増加し，指針に定められた妊婦の不安や悩みに寄り添う適切な遺伝カウンセ468

日本医学会創立120周年記念誌.indb 468

22.2.25 4:30:28 PM最近の委員会活動（日本医学会と日本医学会連合）会が設置され，2020（令和2）年5月26日の第1回委員会

日本医学会創立120周年記念事業
記念誌委員会では，「超高齢・少子化社会への対応」，「地球規模の健康問題への対応」，「研究発信力の向上」，「医療倫理・

坂井建雄

研究倫理の深化」，「医療のあり方」からなる５つのテーマを設定し，分科会への意見照会を実施後，同年

本委員会は日本医学会創立120周年記念事業の1つで末には5グループに分かれての議論を開始した．専門家

ある『日本医学会創立120周年記念誌』刊行のために置からの意見聴取も行いながら，本稿執筆時点では第三かれた．2020（令和2）年12月18日に第1回委員会を開催

次案を作成中であり，編集作業を経て，2022（令和4）した．委員長には坂井建雄が指名され，担当副会長は，

年4月2日に公開する予定である．

当初は岸玲子，2021（令和3）年6月からは磯

博康

が務めた．
記念誌は，1902（明治35）年の日本医学会創設以来の120年の歴史を俯瞰し，明治以来の日本の医学・医移植関係学会合同委員会

療の近代化の歴史を振り返り評価・検証するものとし
門田守人て，7部から構成し，数多くの著者に執筆を依頼した．
①日本医学会の120年と日本の医学・医療のあゆみ，②日本の医学教育の歴史と日本医学会，③社会ととも

移植関係学会合同委員会については1992（平成4）年に歩んだ日本の医学の歴史と日本医学会，④生命科学

1月，当時森の進歩と日本医学会，⑤日本医学会138分科会の歴史，

首相の諮問会議「臨時脳死及び臓器移植に関する調査に加え，日本医学会と日本医学会連合の活動の記録な会」（ 脳死臨調：会長 永井道雄元文相）に遡る．調査会

どが含まれている．2022（令和4）年4月2日の記念式典

が1月にとりまとめた答申「脳死及び臓器移植に関するの前に，3月の刊行を目途としている．

重要事項について」では，臓器移植を進めるための条件

亘日本医学会長が会長代理を務めていたとして，関係学会などにおいて移植施設の特定化のための基準と手続きの策定などの諸課題に対して検討す日本医学会創立120周年記念事業「未来への提言」作成委員会
飯野正光

ることが求められた．この答申をフォローするため，厚生省（当時）で関係学会へ働きかけを行い，同年4月に移植関係5学会，臓器提供施設関係3学会でそれぞれ会合が持たれた．
これらの会合に出席した厚生省からは，日本医学会

日本医学会創立からの120年間を振り返ると，わがの下で運営し，学会長に取りまとめをとの要請があっ国の医学・医療は長足の進歩を遂げた．未来を見据えたが，日本医学会としては，本会の外部委員会としてると，120年後を予測することなど到底できないが，会内委員会に準ずる会として発足した．代表世話人は人々がより幸福に生きられる未来を迎えるために私た

歴代学会長が務め，日本医学会は文書作成，資料の発ちにできることは，現在に生きる私たちが何をなすべ送などの実務を行い，主務は同省移植医療推進室が担

きなのかを真剣に考え，どのような方向に私たちは向当することとなり．第1回委員会は同年5月25日に開催

かっていくのがよりよい未来へとつながるのかを，私された．その後審議内容を変えながら現在に至る．

たち自身に提言することであろう．このために本委員

469

日本医学会創立120周年記念誌.indb 469

22.2.25 4:30:29 PM

Ⅵ

日本医学会連合

総務委員会

財務委員会
森

正樹

門脇

孝

日本医学会連合には2014（平成26）年の時点で常置

財務委員会は，予算，決算，財務管理，財務諸表な委員会として企画運営会議，日本医学会連合あり方委

どの作成，会費額の検討などを行う．各年度の活動と員会，総務委員会，財務委員会，研究倫理委員会，研して，①年度当初に決算報告書を作成し，年度末まで

究推進委員会の6つがあった．同年7月30日開催の総務に次年度予算書を作成し，理事会で承認する，②月次委員会で「総務委員会の役割と今後の進め方について」

決算に基づき定期的に予算執行状況を理事会に報告す議論された．その結果，総務員会の役割は事業計画のる，③日本医学会連合の活動の発展を見据えて中長期立案，会員との連絡，会員からの要望への対応などで的な財務計画を立案する，などが挙げられる．

あり，まずは規則などの策定に重点を置いて業務をス

一般会計の収入は主に会費収入である．会費の額にタートすることになった．2015（平成27）年6月に行わついては，2014年度より一般社団法人日本医学会連合

れる役員選挙についてのルール作りを検討したところ，となることを踏まえ，2013（平成25）年2月20日開催の「役員選任・選定の流れ」，会員区分（臨床の内科系・外日本医学会定例評議員会で，日本医学会連合の年会費

科系の振り分け），部会別役員数，役員選任等規則（案）は従来の「1分科会基本料金5万円＋会員数（学生会員をなどが決定された．また，事業計画の策定のなかで，除く）×50円」から「1分科会基本料金5万円＋会員数（学

企画事業として，①将来計画委員会等連絡協議会の開

生会員を除く）×100円」に引き上げることを承認した．

催，②新専門医制度への対応，③日本医学会連合加盟

しかし，2014年度の事業計画の立案に伴う積算の結果，連絡協議会の開催，④研究倫理教育研修会の開催，⑤

日本医学会連合の活動が十分に活性化するまではその医学研究推進と医療系人材育成のための諸提言と働き施行は見合わせることとした．会費は例年すべての学

掛け，⑥各学会・団体との合同シンポジウムの開催，会が規定どおり納めている．支出は事業費と管理費に⑦各学会開催のフォーラムなどとの共催や支援などが分かれ，事業費は，①委員会費（リトリートを含む），

提案された．

②推進費，③その他からなり，管理費は，①役員会費，

日本医学会連合としてスタートする際の重要案件であっ②総会費，③事務費（人件費，賃借料，委託費など）なた事務所移転については，移転準備作業部会が設置された．

どからなる．一般会計については，もともと繰り越し

2017（平成29）
年2月17日の臨時総会での討議を経て，新による内部留保が一定額あるが，日本医学会連合の活事務所での業務を同年4月1日に開始した．それに伴い同動の活性化に伴い，2020年度には大幅な赤字予算を組

年3月末日で日本医師会との委託契約を解除した．

んだが，新型コロナウイルス感染症の影響で，委員会

同年6月15日開催の定時総会で新しく会長に選任さの回数や出席者は増加して活動は活性化したものの，れた門田守人氏の下で，新理事会が発足した．また，大部分がWEBで行われたため，旅費交通費などが大幅

2004（平成16）年〜 2017（平成29）年まで日本医学会会に縮減され，収支均衡の決算となり，2021年度もその長を務め，日本医学会連合の初代会長も務められた髙

傾向が続いている．また，一般会計に加え，門田守人

久史麿先生は名誉会長に推戴された．

会長を代表者あるいは分担研究者とする厚労科研費（医昨今，加盟学会の申請に際し，類似学会との間での学部の臨床実習における医行為・ICTを活用した医学教

調整不足が懸念される事態があった．総務委員会とし育・新型コロナウイルス感染症の他疾患への影響）を特て該当学会との相談や，場合によっては指導などを含別会計として管理している．一般会計と特別会計につめて活動する必要がある．また役員選挙については総いて定期的に会計事務所の管理指導と毎年決算時の監務委員会から独立した新たな委員会で実施すべく，討事監査を受けている．

議中である．

470

日本医学会創立120周年記念誌.indb 470

22.2.25 4:30:30 PM最近の委員会活動（日本医学会と日本医学会連合）

あり方委員会

広報委員会
門脇

孝

岡田随象

あり方委員会は，日本医学会連合に関する中長期的広報委員会は日本医学会連合の活動内容の発信を担

視点に立った検討を行うことを目的としている．これ当している．2022（令和4）年現在，岡田随象（委員長），

まで，①日本医学会連合と日本医学会の活動との切り森

分け，②日本医学会/日本医学会連合の加盟審査基準，

井出博生，向井まさみ（委員）のメンバーにて活動を行っ③日本医学会連合の非加盟学会との連携，④日本医学ている．主な会務として，日本医学会連合Websiteの管会連合年会費などの検討を行ってきた．①については，理，記者会見の運営，プレスリリースの配信，メディ日本医学会連合の定款と日本医学会の定款（日本医師会

ア懇談会の開催，メディア媒体を通じた動画配信，加定款第8章）を踏まえ，日本医学会連合の日本医学会の盟学会への情報提供を担当している．2020（令和2）年

活動との切り分けと適切な連携・協調について意見交

7月に日本医学会連合のWebsiteをリニューアルし，訪換してきた．②については，日本医学会連合のミッショ

問者数や閲覧数が大幅に増加している．加盟学会とのンであるわが国の医学・医療の発展への寄与を中心に，密接な連携の構築や，Website英語化による国際発信力

研究・教育，臨床，社会貢献，国際活動などの多様な強化を進めている．新型コロナウイルスのパンデミッ

視点からアクティビティを評価すること，適切な研究

クに対する専門家の意見の掲載など，一般向けの掲載

倫理，COIの管理については必須条件であること，そのコンテンツに対する閲覧実績も伸びている．インター

うえでより多くの学会の加盟を可能にする方策ついて

ネット上で医学に対する情報が氾濫し，誰でも容易に意見交換してきた．③については，日本医学会連合加入手できる時代であるからこそ，皆の拠り所となるよ盟学会以外にも多くの学会が診療ガイドラインを有しうな正しい情報発信のあり方を目指している．

正樹（担当副会長），小池和彦，宮園浩平，又木雄弘，ていること，それ以外の基礎・社会・臨床医学の諸課
題でも非加盟学会との連携が必要な場合が少なくない
こと，倫理・COIなど加盟学会以外も共通のルールを遵守する必要があることなどから，加盟学会以外の学会

専門医等人材育成検討委員会

とも広く連携する方向で検討を進めてきている．一つ瀬戸泰之の案として，日本医学会連合の連携学会というカテゴ
リーが提案されている．④については，財務委員会報
告のなかで述べているので参照されたい．あり方委員

本委員会は，2018（平成30）年1月に専門医制度小委

会の所掌の一つとして年1回日本医学会連合加盟連絡協

員会として設置され，2021（令和3）年9月に現在の名議会を開催してきた．アンケートなどにより抽出され称に変更となっている．日本専門医機構が設立され，た加盟学会からの要望に基づき，シンポジウムやディ

わが国でも専門医制度を見直す機運が高まった際に，スカッションを行ってきた．これまで取り扱ったテー

日本医学会連合としてどのようにかかわっていくべきマとしては，1）新専門医制度，2）基礎医学，社会医学か検討する場として設立されたものである．ただ，専の人材育成，3）男女共同参画，4）働き方改革，5）研究

門医が一般化していない基礎医学，社会医学系の学会

力の強化，6）新型コロナウイルス感染症への対応なども参画しており，医学における人材育成を広く議論すである．また，2021年度には，日本医学会全分科会/る場とするため改称された．

日本医学会連合全加盟学会から5年間の活動報告を提出

2019（令和元）年には，専門医制度に関する提言を発していただき，日本医学会と共同でその分析を行って表した．そのなかで，日本医学会連合は，医学系の学いる．

術団体の連合体として，医学および医療の水準の向上に寄与することを使命としており，アカデミア集団として，真理の探究を目指す組織である．その姿勢に基づき，われわれは社会の要請に沿って各領域のプロ

471

日本医学会創立120周年記念誌.indb 471

22.2.25 4:30:31 PM

Ⅵ
フェッショナルを輩出していく専門医制度を重視して業務の一部を他の職種にタスク・シフト / タスク・シェ

いることを明確にした．また，制度の成否はいかによ

アすることは重要な方策である．現在そのための業務

りよき専門医を育てるかにかかっており，専門医の育分担の検討が厚生労働省の検討会でも進んでいるが，成に立脚した議論こそ優先すべきことも強調した．そ日本医学会連合ではタスク・シフトをさらに推進するのなかで，基本理念，サブスペシャリテイ，診療科・に は， 既 存 の 職 種 の 活 用 に 加 え て， 医 療 補 助 職

地域偏在，女性医師と専門医制度，社会医学系専門医（Physician Assistant；PA）の導入，医療機関への経済などにも言及し，医学界連合の考えを周知した．

的支援，タスク・シフトを受ける職種の労働負荷へのhttps://www.jmsf.or.jp/uploads/media/2020/02/

配慮などを考慮する必要があると考えている．
また，大学病院医師の待遇改善は日本の医学研究力

20200212164353.pdf
2020（令和2）年には，臨床研修医の地方での研修制の維持・向上のためにも最重要である．大学病院医師は，度について，「地域医療の安定のための医師養成制度改

その契約形態はきわめて多様であり，さらに収入の確革」に関する要望，医療法等の一部を改正する法律案な

保のための副業をする場合も多い．大学病院医師におどを確認のうえ，方策を検討した．2021（令和3）年は，ける働き方改革をどのように推進するかは今後の大き専門医制度を取り巻く状況を確認し，シーリング問題

な課題となっている．委員会は，2021（令和3）年には，など今後のあるべき方向性を検討した．また，初期臨136学会へのアンケート調査を基に「大学勤務医をはじ

床研修中の地域医療研修についても検討し，医学界連めとする勤務医の労働環境の改善に向けての調査報告

合としての見解をまとめる予定である．

書」をとりまとめている．
医師の地域偏在，診療科偏在も大きな課題である．
委員会としては，今後さらに増える女性医師の労働環
境改善のための社会的対応策の推進など，日本の医療

労働環境検討委員会における関連の諸課題の議論を前に進める必要があると考えている．
川上憲人

医師の多くは過労死ラインとされる年960時間以上の超過勤務をしており，それによって日本の医療体制

男女共同参画等検討委員会が維持されている現状がある．医師についてはその職業の特殊性から他の職種の労働者と同一に論じること

名越澄子

は困難であるが，近年，医師や研修医の過労からくる自死の問題などが課題となり，厚生労働省において医本委員会は，2017（平成29）年に男女共同参画など

師の働き方改革に関する議論が進められてきた．日本

多様な背景を持つ加盟学会会員の学術活動への参画と，医学会連合は労働環境検討委員会を設置し，第1回を

今 後 の 支 援 方 策 に つ い て 検 討 す る 目 的 で 発 足 し た．

2018
（平成30）年1月に開催した．委員会やフォーラム

2018年度には，加盟学会における男女共同参画推進やを重ねて同年12月には提言『科学エビデンス（根拠）に多様な背景を持つ医師・研究者・専門職の方々による基づく医師の働き方改革を：「良質で安全な医療の提供」

諸活動の現状や課題，日本医学会連合への要望などをと「勤務医の健康確保」のために』を発出した．その後，収集し，その後の取り組みや提言作成について検討す2020（令和2）年12月には厚生労働省の「医師の働き方るために，アンケート調査を行った．129学会中106

改革の推進に関する検討会 中間とりまとめ」が公表さ学会（回収率82％）から回答を得て，「男女共同参画なれた．医師を含む一部の職種では労働基準法改正法施

ど多様な背景を持つ会員の学術活動への参画と今後の行5年後目処に施行することになっているからである．

支援方策に関する調査報告書」を作成し，日本医学会連

日本医学会連合では，医師の働き方改革の実効性の合のホームページに掲載した（https://www.jmsf.or.jp/

ある推進の方策や課題についてさらに議論を重ねてきactivity/page_426.html）．約半数の学会の年次総会にた．医師の働き方改革を推進していこうとするなかで，おいて，多様な職種を対象とした企画を行われており，

時間外労働や休日労働を減らしていくために，医師の車椅子など障害を有する方や日本語を母国語としない

472

日本医学会創立120周年記念誌.indb 472

22.2.25 4:30:32 PM最近の委員会活動（日本医学会と日本医学会連合）方への配慮がなされていた．2021年度には同様のアン
ケート内容に加えて，新型コロナ禍で導入された学術集会のWEB開催と若手の意見を学会運営に活かす取り

ゲノム編集技術の医学応用に関する検討作業部会
松原洋一

組みについての質問を新たに設けた．前回との比較も含め報告書を作成予定である．2018年度の調査結果は，
日本医師会女性医師支援センターと日本医学会連合と本作業部会は，飯野正光（東京大学）・日本医学会連の共催である女性医師支援担当者連絡会や多くの加盟

合副会長の担当の下，次のメンバーで構成されている．

学会学術集会で報告された．今後は２つのアンケート

大塚正人（東海大学），神里彩子（東京大学），北畠康調査結果を基に加盟学会に情報発信を積極的に行うこ司（大阪大学），斉藤典子（がん研究所），佐々木えりか（実とで，各学会のダイバーシティ ＆ インクルージョンの

験動物中央研究所），松原洋一（座長・国立成育医療研推進に繋がることが期待される．

究センター），三浦

日本医学会連合では，2017（平成29）年に1人の女性

巧（国立医薬品食品衛生研究所），

森尾友宏（東京医科歯科大学）（五十音順）．

役員が副会長として選任されて以降，企画運営会議に

本年度は，ゲノム編集技術の医学応用に関する一般

女性の参画が実現されている．2019（令和元）年には理向けのウェブページ作成について検討を行っている．

事の女性枠が設けられ4人の女性役員が誕生し，2021

基本コンセプトを，「“ゲノム編集をもちいた治療法”を（令和3）年には各委員会に女性1 〜 2人が選出された．

夏休みの自由研究課題に選んだ中学生が，ここだけを

さらに多様な人材が活かされていくことが望まれる．

見ればすべて理解でき，課題を作成できる」ウェブペー
ジとし，現在作業を進めている．

教育・研究推進委員会

基礎部会Rising Starリトリート企画委員会
飯野正光

野崎智義

本委員会は，研究推進委員会として活動してきたが，基礎部会Rising Starリトリート（以下，リトリート）

2021（令和3）年より教育を含めて担当するため現在のは基礎部会に属する13学会の若手研究者の研究を奨励

委員会名で活動することになった．教育と研究を推進

し，分野横断的連携を強化することを目的として2018するため，本委員会の下に4つの作業部会（研究者育成

年度に開始された．第1回のリトリートは2019（平成に関する検討作業部会，ゲノム編集技術の医学応用に

31）年3月4 〜 5日にかずさアカデミアパークにて「ホメ関する作業部会，基礎部会および社会部会リトリート

オスタシスとその破綻」というテーマで日本解剖学会，

企画委員会）を設けるとともに，領域横断的な学術活動

日本寄生虫学会，日本癌学会を主な参加学会とし，岡を支援する時限の作業部会をこれまでに3件設けてい部繁男（日本解剖学会，東京大学）を企画委員長として，る．これらの作業部会の活動については，以下の項目

5人のシニア企画委員と3人の若手企画委員で企画・実で個別に紹介する．

施された．特別講演の柳沢正史博士（筑波大学）と臨床以上の活動の他に，加盟学会間の分野横断的な学術部会所属研究者の参加者を含め55名が参加し，オーラ連携・交流を深めるため，複数の加盟学会による連携

ル24題，ポスター 26題の発表が行われた．全発表後にフォーラムの開催を支援する「加盟学会連携フォーラム

相互投票による優秀発表者の顕彰を行った．ポスター

共催事業」を2018（平成30）年より開始している．新型発表・懇親会では分野を超えた活発な議論が展開され，

コロナウイルス感染拡大の影響により，オンサイトで若手研究者のネットワーク形成・異分野交流に有効なの学会の開催が困難になり，2020（令和2）年と2021（令活動が展開された．参加者のアンケート調査からも，

和3）年の支援数は減少しているが，これまでに27件の本リトリートのネットワーク形成推進における意義，

開催を支援している．

他分野との共同研究への意欲が確認された．
2019年度には，上記3学会に加え日本生化学会，日本免疫学会を追加し，5学会による企画を行い，開催の473

日本医学会創立120周年記念誌.indb 473

22.2.25 4:30:32 PM

Ⅵ
準備をしたが，コロナウイルスパンデミックにより開催された肥満学会の際に，肥満症の撲滅を目指して

2020
（令和2）
年3月の開催を見送った．今後パンデミッ

領 域 を 超 え て23学 会 が 協 働 す る 趣 旨 の「 神 戸 宣 言

クの収束を待ち，第2回の開催を企画委員会も参加予定

2018」を発表した．
その後も，毎年の日本肥満学会年次学術集会で「領域

者も心より楽しみにしている．

横断的肥満症WG連携企画」というタイトルでシンポジ

社会部会 若手リトリート実行委員会

ウムを2つずつ開催し，肥満症に関する各種エビデンスの創成や診療ガイドラインの作成に生かしている．
以上のように多くの学会が一つの疾患の撲滅のため

桑原恵介に連携・協力できたのは，日本医学会連合からの呼びかけによるところが大きい．

社会部会に所属する加盟団体は19であり，その専門性は120年の歴史とその後の健康課題の複雑化・高度化のなかで多岐にわたっている．これまで，加盟団体

脳・心血管病協議会の組織間での研究交流は限られていた．また，若手研
寺本民生

究者の育成も喫緊の課題であった．そこで社会部会の若手研究者を中心に分野横断的な交流を行う場として，
若手リトリートを企画・開催するために本委員会が
2019
（令和元）
年に発足した．

2014（平成26）年より日本動脈硬化学会が中心とな
り，11学会が脳・心血管病予防問題に取り組んでいた初のリトリートは，日本住血吸虫の病態解明と撲滅のが，日本医学会連合の呼びかけにより，本協議会は14偉業を達成した山梨で開催予定であった．だが新型コロ学会・2団体（日本医学会連合を含む）が加わった，正にナウイルス感染症により，当初予定した2020（令和2）年

学会横断的な協議会となった．

3月4 ～ 5日から1年延期し，簡素化してWEB開催した．

本協議会の目的は，脳・心血管病の成因，病態，予防，その後，委員の入替と臨床部会からの委員招聘を行い，治療に関する研究の発展，向上を図り，もって国民の活発に意見交換しながら第2回リトリートの開催に向け健康増進に寄与することと，国民に対する啓発活動をて準備を進めている．リトリートの活動成果として社会行うことである．

医学若手フォーラムを発足し，より開かれた場で若手の参加学会は，日本内科学会，日本疫学会，日本高血

交流も重ねている．こうした活動を継続・展開し，分野

圧学会，日本循環器学会，日本神経学会，日本腎臓学会，

横断的な社会的インパクト創出を目指す．

日本総合健診医学会，日本体力医学会，日本痛風・尿酸代謝学会，日本糖尿病学会，日本動脈硬化学会，日領域横断的な肥満症対策の推進に向けたワーキンググループ
春日雅人

本脳卒中学会，日本肥満学会，日本老年医学会であり，協力団体として日本医学会連合，日本医師会が加わっている．
成果は『脳・心血管病協議会 編：脳心血管病予防に関する包括的リスク管理チャート2019年版について』

肥満症には糖尿病，高血圧，脂質異常症，高尿酸血症，
冠動脈疾患，脳梗塞，非アルコール性脂肪肝炎，月経として「日本内科学会誌 2019；108：1024-74.」に掲載され，今後英文としての発表を予定している．

異常・不妊，睡眠時無呼吸症候群，運動器疾患，肥満
関連腎疾患など多くの健康障害を伴う．したがって，
肥満症対策は肥満学会のみで進めるのでなく，それぞれの健康障害を専門とする学会の協力を得て進めるべきと考え，“領域横断的な肥満症対策の推進に向けたワーキンググループ”を2017（平成29）年12月に23学会の参加を得て立ち上げた．
その後，2回の会合を経て2018（平成30）年に神戸で474

日本医学会創立120周年記念誌.indb 474

22.2.25 4:30:32 PM最近の委員会活動（日本医学会と日本医学会連合）

研究倫理委員会

領域横断的なフレイル・ロコモ対策の推進に向けたワーキンググループ
中村耕三

市川家國

健康寿命の延伸は重要な課題である．その阻害要因

日本医学会連合が組織されるに伴って発足した研究として，フレイルとロコモが提唱されている．両者は倫理委員会は，2015（平成27）年以降，毎年春に日本出発点は異なるものの，加齢による変化を必ずしも非医師会館にて開かれる研究倫理教育研修会において，可逆的とはとらえず，適切な対策によって予防や改善加盟学会代表参集の下，急速に発展するヒトゲノム研が期待できるとする点で共通している．

究における倫理的課題について解説の機会を設けるとワーキングでは，フレイル・ロコモの克服には，小児期から高齢期までのライフステージに応じた対策，さまともに，複雑化を遂げる人を対象とした研究上の法律や指針について解説してきた．

ざまな領域にまたがった横断的な対策が重要との結論に一方，近年，わが国の基礎医学および臨床医学の両達した．医学会のみならず，教育界，産業界，行政，主分野において，捏造・改竄といった深刻な研究上の不役である国民にこの対策の重要性を示す必要があること

正が相次いで表面化したことから，2017（平成29）年

から，第一歩として2022（令和4）年4月1日に「フレイル・には医生命科学系研究者が信頼性ある研究発表をしてロコモ克服のための医学会宣言」を発する記者会見を準いくうえでの基本的な行動規範を提言としてまとめて備中である．宣言は，日本医学会連合加盟56学会を含む，いる．

総計80の医学会・団体からの賛同を得ている．

この提言の趣旨を踏まえ，また，特に人を対象とし次年度以降，ワーキングを社会実装活動の中心となた研究ではさらに人権保護はきわめて重要であること

る組織に改変し，賛同する学会などと協働し，領域内をも踏まえ，学会活動を行ううえで遵守すべき学会横および領域横断的な活動を展開する．

断的指針の作成，および，研修教材の作成支援に取り組んできている．
なお，わが国の研究倫理に向けた姿勢はともすれば，研究者育成に関する検討作業部会

取り締まりという“reactive”な性格を帯びていたが，今後は，“proactive”に，つまり医生命科学分野における市原

学

倫理的課題をタイムリーにとらえ，正しい研究を進め
るうえでの具体的方法に関する支援を行うことを本委

研究者育成に関する検討作業部会は2021（令和2）年

員会は目指している．

6月の委員会改組に伴い，教育・研究推進委員会の下に設置され，以前，教育および人材育成検討委員会の下に設置されていた研究者育成小委員会の活動を継承し

旧優生保護法の検証のための検討会ている．2020年度，医学および関連分野における研究
市川家國者養成の現状と課題を明らかにするために136日本医学会連合加盟学会，大学（82医学部，29歯学部，75薬学部，4公衆衛生大学院，211保健看護学部），1,171病

いわゆる旧優生保護法［1948（昭和23）〜 1996
（平成院
（1,022基幹型臨床研修病院，8国立高度専門医療研8）年］の下，組織的集団的に行われた強制不妊手術など

究センター，141国立病院機構）を対象として「研究者は今日深刻な社会的，医療倫理的問題と認識されてい養成に関する調査」を行い，およそ54％の学会，77％

る．この問題に医学・医療界がどのようにかかわったの医学部，29％の病院，76％の歯学部，57％の薬学部，かを検証し，同様の非倫理的問題の再発防止を図るこ

31％の公衆衛生大学院・保健看護学部から回答を得た．

とを目的に，検討会を立上げ，被害者を含む関係者や本作業部会では「研究者養成に関する調査」のさらなる参考人からの意見聴取を含め，限定的ながらも歴史的取りまとめを行う．本調査結果が研究者育成に資するな経緯について確認しつつ，計13回にわたり検討を提言のための基礎資料となることが期待される．

行った．

475

日本医学会創立120周年記念誌.indb 475

22.2.25 4:30:33 PM

Ⅵ
検討の結果は報告書として日本医学会連合を通じて，
2020
（令和2）
年6月25日公表された．本誌第3部（p.231）にはその要旨を伝えている．

Japan CDC創設に関する委員会（第二次）
磯報告書には，法改正後も問題を放置したことへの深博康

い自省に基づき，今後は社会的に影響が大きい問題に遭遇した際に，学会横断的な医学的・医療的判断を検Japan CDC（仮称）創設に関する委員会（第二次）は，討する組織をもち，国や社会を巻き込んだ議論や提言

日本医学会連合の136構成学会（当時）のうち，15学会が必要な問題を審議し，医学界における横断的な医学の理事長あるいは学会推薦者が委員となり，日本医学や医療に関連して学会間の意見の相違を克服する仕組会連合の会長，副会長が議論に加わる形で進められた．

みを構築すべきである，との提言が含まれている．

本提言の発端は，H1N1インフルエンザの世界的流行や東日本大震災・福島原発事故による健康危機を踏まえて，2012（平成24）年12月28日に公表した「日本疾病

臨床研究法のあり方検討委員会

予防情報センター（Japan CDC）創設に向けての提案」に
遡る．
永井良三

日本医学会連合は，医学の学術と実践を担う団体として，新型コロナウイルス感染症のパンデミックによ2016（平成28）年に臨床研究法が施行された．臨床る地球規模の保健・医療・経済・社会問題への継続的研究法では，企業の支援を受けた介入研究や未承認・かつ抜本的な対応とともに，今後とも起こりうる危機

適応外使用の医薬品と医療機器を使用する研究は特定的な感染症，自然災害などに併発しうる健康危機に対臨床研究とされ，法的規制の対象となった．臨床研究

応でき，さらに広く長期的な疾病予防・管理への対処

法は当初，介入研究を対象とする予定だったが，観察を目指すため，2021（令和3）年1月16日に「科学的エビ研究も対象となった．これは，法の対象が「医薬品等をデンスに基づく政策提言のための情報分析と活用並び人に対して用いることにより，当該医薬品等の有効性に人材育成支援を行う常設組織の創設」を国に要望し又は安全性を明らかにする研究」と規定されたことにた．新型コロナウイルス感染症対策組織，学術団体・よる．しかしその後の通知で，「明らかにする目的で投研究機関との機動的なネットワークを構築し，より中与する研究」と「明らかにする目的で行う研究」が明確

長期的視野に立った抜本的な体制作りのため，①情報でなく，解釈によって法の適応範囲が大きく変化しての一元化による国，自治体，アカデミア，国民の間でしまう状況にある．さらに添付文書に記載された用法の必要な情報の共有と活用，②情報・試料の活用によ

用量に従わない臨床研究は，経験のある少量使用でもるアカデミアでのエビデンス創出の促進，③国，都道

特定臨床研究とされるなど，多くの問題が指摘されて

府県，市町村・政令市・特別区の平時からの連携・協いる．本検討委員会ではこれらの点につき議論を重ね，働の強化，④健康危機管理に対応した保健医療体制の厚生労働省に改正を要望した．現在，厚生労働省はこ抜本的見直し，⑤平時の人材育成と緊急時の動員によの意見を参考にして，法改正を検討している．

るサージキャパシティの確保を提言した．
本提言組織の創設には，今後ともさまざまな議論が必要となるが，コロナ禍やポストコロナの時代において，国際的視野に立ち，新型コロナウイルス感染症対策に資する国内外からの情報や研究機関・学会などからの研究結果を収集して，関係組織・団体と意見交換を行い，政府の政策決定の「道しるべ」となる科学的エビデンスを公表する組織が求められている．

476

日本医学会創立120周年記念誌.indb 476

22.2.25 4:30:33 PM最近の委員会活動（日本医学会と日本医学会連合）

健康医療分野におけるビッグデータに関する委員会

診療ガイドライン検討委員会
大江和彦

南学正臣

レセプトと特定健診・保健指導のデータを集積した

診療ガイドラインは，われわれが日常臨床で診療を厚生労働省のNDB，（独法）医薬品医療機器総合機構

行ううえで，重要な役割を果たしている．一方，その（PMDA）が国内23病院の電子カルテデータの一部とレ影響力が大きいために，学会が出しているガイドライ

セプト関係データを共通解析できるように構築した

ン間での齟齬の問題や，ガイドライン作成過程の透明

MID-NET，国立国際医療研究センターと日本糖尿病学性の担保と利益相反の管理などについて，分野横断的会が推進する診療録直結型全国糖尿病データベース事に日本医学会連合として適切に対応していくことが重業（J-DREAMS）を は じ め と す る 大 規 模 症 例 レ ジ ス ト

要と考えられた．このために，門田守人会長，門脇リーなど，健康・医療分野で規模の大きなデータベー

孝担当副会長の下でさまざまな活動を行っている．

ス構築と，それを用いた臨床疫学研究が急速に増えて定期的にアンケート調査を行い，ガイドラインに関いる．こうしたなかで，市民は健康・医療データの利連する問題点を洗い出すとともに，それに対する対応

活用のメリットを十分に認識しておらず，個人情報保状況を調べている．

護の観点からのビッグデータ構築と活用における課題

初回のガイドラインに関する調査は2017（平成29）も明確にされていない，科学的根拠に基づく保健医療

年12月に施行し2018（平成30）年1月に報告書を，2回

政策にはデータが必須であるにもかかわらず，その意

目の調査は2020（令和2）年9月に行い同年12月に報告

義や構築における共通指針，利活用手順が十分に議論書を発出した．

されていない，などの問題意識から，日本医学会連合

次回の調査は，COVID-19 のパンデミックよる臨床に2018年度，研究推進委員会の下に「ビッグデータに現場の逼迫状況を勘案し，現場に過剰な負担のかから関するWG（ワーキンググループ）」を設置し，講演会やないようなタイミングで行う．

シンポジウムなど学術フォーラムを重ねて課題の整理

診療ガイドラインは作成したものは直ちに一般に無を進めてきた（第1回：2019.5.18，第2回：2019.8.21，

料で公開して，広く臨床現場の使用に役立てることが第3回：2019.11.3日本医学会連合社会部会・日本医療・理想であるが，診療ガイドライン作成にかかる費用や病院管理学会共同企画シンポジウム「医療政策・経営

人的資源の問題も指摘されており，書籍としての出版とビッグデータ解析」，第4回：2019.12.7）．

から学会ホームページ上での一般への公開までに一定

その後，岸玲子副会長社会部会長（当時）によりの時間を設けている学会もみられる．

2021年度にワーキンググループから委員会へと格上げ

ガイドライン作成者の利益相反管理にも多くの学会が提案され，デジタル化に関する諸課題の整理・検討が十分な注意を払っているが，今後利益相反管理が厳を行い，健康医療分野のビッグデータ利活用，特にそしくなりすぎると専門的知識をもつ者がガイドラインのあり方について，提言の形で政府および国民へのメッ策定に参画できなくなる可能性があるという指摘もな

セージを発出することを目標として，「健康医療分野にされている．

おけるビッグデータに関する委員会」が，磯博康副会

また，診療ガイドライン統括委員長会議（加盟学会診長を担当役員とし，委員長を中島直樹日本医療情報学

療ガイドライン統括委員長からなる組織）を開催して，会長（当時）
として2021年度に設置された．

ガイドライン間での齟齬を減らすための取り組みを行うとともに，日本医学会分科会利益相反会議において診療ガイドラインに関する情報提供を目的とした講演を行い，ガイドラインの評価を行っている公益財団法人 日本医療機能評価機構とも連携して活動を行っている．

477

日本医学会創立120周年記念誌.indb 477

22.2.25 4:30:34 PM

Ⅵ

COVID-19 expert opinion working
group

オンライン診療に関する検討会議

南学正臣

南学正臣

COVID-19のパンデミックは分野横断的に医学会連合

COVID-19のパンデミックにより遠隔医療の重要性がが取り組むべき課題であり，門田守人会長，門脇孝

明らかにされ，日本医学会連合もオンライン診療の適担当副会長の下で，多くの学会を代表とする委員が参正な発展に資するための提言を分野横断的に取りまと画し，「COVID-19 expert opinion」および「COVID-19ワ

めることとした．門田守人会長，門脇

クチンの普及と開発に関する提言」を作成し，医学会連の下で，多くの学会を代表とする委員が参画し議論を合のホームページ上に公表した．これらは最新のデー

重ね，「オンライン診療の初診に関する提言」を2021

タ に 基 づ き 速 や か に 改 訂 を 重 ね て い く こ と と し，

（令和3）年6月1日に医学会連合ホームページ上に公表「COVID-19 expert opinion」については2020（令和2）年した．

孝担当副会長11月20日に最初のものを発出し，2021（令和3）年8月

内容は「オンライン診療の初診に適さない症状：医師

18日には第３版を，「COVID-19ワクチンの普及と開発用」，「オンライン診療の初診に適さない症状：患者おに関する提言」については2021（令和3）年3月22日に最よび予約受付応対用」，「オンライン診療の初診での投初のものを発出し，同年7月29日に第５版を発出して与について十分な検討が必要な薬剤」の3部からなっている（2021年11月10日時点）．このような分野横断的いる．

試 み は 海 外 で も 例 が な く， 要 望 に 応 じ「COVID-19

また，海外に比べわが国においては遠隔医療の普及

expert opinion」
英語版を『JMA Journal』に掲載した．

が大幅に遅れていることが指摘されており，現在わが国における「オンライン診療の普及を妨げている要因」
についても検討中である．

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日本医学会創立120周年記念誌.indb 478

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Ⅶ
資料

日本医学会創立120周年記念誌.indb 479

22.2.25 4:30:37 PM

Ⅶ 資料

Chronology日本の医学と医療年

日本の医学と医療

社会

1853年

ペリー浦賀に来航

1854年

日米和親条約

嘉永6年

安政元年

1855年 1月 幕府，洋学所を創設
安政2年

年

1872年
明治5年

1856年 2月 洋学所を蕃書調所と改称→洋書・翻訳書の検安政3年
閲（杉田成卿・箕作阮甫・川本幸民が教授）
1857年 8月 ポンペ長崎に来日
安政4年

1858年 5月 伊東玄朴・戸塚静海・竹内玄同・林洞海・ 日米修好通商条約
安政5年
坪井信良・箕作阮甫・三宅艮齋・大槻俊齋らが神田お玉ケ池に種痘館
7月 伊東玄朴ら，幕府官医となる
コレラ流行
蘭方禁令を廃止
安政の大獄
1859年 7月 シーボルト，再来日
安政6年
ポンペ・松本良順，人体解剖
1860年 7月 種痘館を官立の種痘所に
万延元年 9月 幕府，長崎養生所設立（教師・ポンペ）
1861年 9月 長崎に治療所開設
文久元年 10月 種痘所を西洋医学所と改称
1862年 5月 蕃書調所を洋書調所と改称
文久2年 6月 緒方洪庵，西洋医学所頭取兼侍医
9月 ポンペ帰国（後任・ボードウィン）
1863年 2月 西洋医学所を医学所と改称
文久3年 8月 松本良順，医学所頭取
コレラ流行
洋書調所を開成所と改称
1864年 2月 医学所・大病院を医学校兼病院と改称
元治元年

1865年 10月 長 崎養生所・医学伝習所を精得館と改称

1873年
明治6年

1874年
明治7年

1875年
明治8年

慶應元年

1866年 4月 精得館のボードウィン→マンスフェルト
慶應2年

大政奉還
朝廷，西洋医術採用
明治政府，横浜に仮軍事病院（医師・ウィリス）
医学所，復興→医学校と改称
仮軍事病院を東京下谷に移し，大病院と称す
医学校を大病院の附属に
緒方惟準・典薬寮医師
10月 長崎精得館を長崎医学校と改称（学頭・長與専齋）1869年 2月 大病院は医学校兼病院と改称．大阪に仮病院
明治2年 7月 大学を設立
8月 病理解剖の許可．篤志解剖の第1例
10月 大阪に医学校（岩佐純・相良知安・ボードウィン）
12月 医学校兼病院は大学東校と改称
鹿児島に医学校開設
1870年 2月 金沢藩，医学館開設（→金沢大学医学部）
明治3年 4月 岡山藩，医学館大病院開設
（→岡山大
学医学部）
12月 売薬取締規則発布，新潟に共立病院開設（→新潟大学医学部）
1871年 2月 熊本藩，医学所開設（→熊本大学医学部）
明治4年 6月 兵部省，軍医寮設置（松本順，林紀，石黒忠悳）
7月 大学を廃し，文部省新設
大学東校を東校と改称
8月 東校にミューラー・ホフマン着任
1868年 3月
明治元年 4月
6月
9月

1876年
明治9年

1877年
明治10年

1878年
明治11年

1879年
明治12年

日本の医学と医療社会

11月 種痘館を廃し，東校に種痘局
藩立医学校を廃止させる
横浜共立病院開設（→十全病院→横浜市大医学部）
2月 文部省に医務課（課長・相良知安）
3月 軍医寮学舎設立
8月 学制・学区制（全国を八大学区に分け，東校を第一大学区医学校，大阪医学校を第四大学区医学校，長崎を第六大学区医学校）
11月 京都府寮病院開設
2月 公立大阪病院開設（→大阪医科大学）
本郷に順天堂医院開設
3月 文・医務課を医務局とす（局長・長與専齋）
5月 名古屋市西本願寺に病院・医学講習所（→名古屋大学医学部）
6月 第一大学区医学校に製薬学教場を設置
医業の分科届け出実施
10月 軍医寮学舎を軍医学校と改称
慶應義塾，医学所開設
東京府病院開設（院長・岩佐純，佐々木東洋・長谷川泰・マンニング・プッケマー）
3月 東京司薬所
5月 第一大学区医学校を東京医学校と改称（校長・長與専齋）
7月 千葉に共立病院開設（→千葉大学医学部）
8月 東京・京都・大阪に医制通達
東京医学校に予科・本科・専門局
坪井信良，日本最初の医事雑誌創刊
2月 東京・大阪・京都に医術開業試験実施の布告
4月 東京医学会社の設立
5月 東京医学校に別課新設（教授・樫村清徳・橋本綱常・三宅 秀・田口和美・井上達也）
6月 文部省医務局を内務省に移管
9月 浅田宗伯ら漢方医・漢方六科の編纂
1月 医術開業試験の実施について各府県に通達
内務省第七局を衛生局と改称
4月 種痘規則改正（開業試験合格者は種痘医の免状無用）長谷川 泰，本郷元町に済生学舎を創立
6月 ベルツ来日
1月 売薬規則の制定
2月 東京医事新誌創刊
4月 東京医学校を東京大学医学部と改称
5月 佐野常民ら博愛社設立（西南戦争で野戦病院）
8月
コレラ流行
12月 内務省，脚気の全国調査
1月 長崎病院を長崎医学校と改称
ジフテリア流行3月
7月 東京神田に脚気病院
11月 東京大学医学部付属第2病院（神田和泉町）
12月 東京大学に学位授与権
医事新聞発刊
2月 内務省，医師開業試験規則を布告
3月 浅田宗伯ら皇漢医を集め，温知社設立
6月
コレラ流行
7月 内務省に中央衛生会，各府県に地方衛生会を置く

480

日本医学会創立120周年記念誌.indb 480

22.2.25 4:30:37 PM

Chronology日本の医学と医療

年

1880年
明治13年

1881年
明治14年

1882年
明治15年

1883年
明治16年

1884年
明治17年

1885年
明治18年

1886年
明治19年

1887年
明治20年

1888年
明治21年

1889年
明治22年

1890年
明治23年

1891年
明治24年

1892年
明治25年

1893年
明治26年

日本の医学と医療

社会

上野公園養老院跡に東京府癩狂院設立（院長・長谷川 泰）（→巣鴨病院→
松澤病院）
医事集談発刊
1月 薬品取扱規則制定
7月 伝染病予防規則制定
11月 中央衛生会に日本薬局方の編纂を命ず
1月 高木兼寛・松山棟庵ら成医会（→東京
慈恵医大）
6月 スクリバ来日
5月 文部省，医学校通則を制定（医学校を コレラ流行
甲乙の二種に分ける）
7月 薬学校通則を定め，甲乙の二種に分ける
3月 長與専齋・石黒忠悳・三宅 秀・佐野常民・田代基徳・高木兼寛ら大日本私立衛生会設立
10月 医師免許規則・医師開業試験規則を制定（明治17年1月より施行）
東大医学部・清水郁太郎・梅 錦之丞
帰国→最初の日本人教授
1月 全国の医籍調査
10月 共立東京病院看護婦教育所設立
1月 石黒忠悳・長與専齋ら乙酉会を結成
3月 荻野吟子，女子で初めての医術開業試験合格
9月 鍼灸術営業取締規則制定
3月 帝国大学令→東大医学部は帝国大学
医科大学と改称（学長・三宅秀）
4月 中学校令→全国を5区に分け，各区に高等中学校（医学部をその1分科とする）
6月 日本薬局方なる
日本ジュネーブ条
約加盟
1月 温知社解散
5月 博愛社を日本赤十字社と改称
学位令（博士と大博士）
9月 大日本婦人衛生会設立
10月 府県立医学校を地方税で支弁することの禁止→各府県立医学校の廃止（大阪・京都・愛知を除く）
東京医学会創立
2月 東京医学会雑誌創刊
5月 池田謙齋・橋本綱常・高木兼寛・三宅 秀・大澤謙二，学位令に基づく最初の医学博士
11月 漢方の侍医すべて解任
3月 薬品営業並に薬品取扱規則の公布（医師の調剤が可）薬剤師試験規則及び薬品巡視規則制定
12月 帝国大学に国家医学講習科を設ける
高山紀齋，高山歯科学院を設立（近代
歯学教育の嚆矢）1月
足尾鉱毒事件
第3回内国勧業博覧会
4月 第1回日本医学会
コレラ流行
第1回帝国和漢医総会
5月 日本薬局方改正
8月 地方衛生会規則公布
赤痢流行（赤痢の10月 大日本私立衛生会，伝染病研究所創細菌説とアメー立（所長・北里柴三郎）
バ説の論戦）
2月 日本耳鼻咽喉科学会創立
3月 池田謙齋ら，大日本医会を創立
4月 第2回日本医学会

日本の医学と医療年

社会7月 日本解剖学会創立
9月 帝国大学令改正（医科大学の講義数20，
担任教授はすべて日本人．名誉教授制度）
1894年 5月 日本薬剤師総会（医薬分業の決議）
香港にペスト流行
明治27年 6月 高等学校令制定（高等中学校→高等学校） 日清戦争
痘瘡・赤痢大流行
1895年
軍隊でコレラ発生
明治28年

1896年 3月 病苗製造所官制公布
明治29年 4月 医科大学附属病院制度改革（学用患者の増加・病理解剖の増加等）
X線装置の輸入
12月 日本小児科学会創立
1897年 2月 日本眼科学会創立
明治30年 4月 伝染病予防法
6月 京都帝国大学創設
10月 内務省衛生局に防疫課
1898年 12月 学位令の改正（大博士を廃止）
明治31年
医師会法案可決→医科大学教授ら反対
2月 医師会法案・貴族院で否決
12月 日本消化器病学会創立
1899年 3月 伝染病研究所官制公布
明治32年 4月 明治医会発会
医師免許改正調査委員会設立
日本外科学会創立
5月 台湾総督府医学校開講
1900年 3月 精神病者監護法公布
明治33年 4月 京都帝国大学医科大学開講
10月 東京府・看護婦規則公布（看護婦試験
施行）
12月 日本皮膚科学会創立
東京女医学校創立
1901年 3月 大阪衛生会，ネズミ買い上げ
明治34年 4月 医学専門学校令公布（第1 〜第5高等学校医学部→医学専門学校（千葉，仙台，岡山，金沢，長崎））
9月 スクリバ・東京医科大学を退職
11月 ベルツの東京医科大学在職25年記念会
12月 日本赤十字社条例公布
1902年 1月 ペスト菌取扱取締規則公布
明治35年 2月 日本婦人科学会設立
日本歯科医学会創立
3月 清韓への医学の普及目的に同仁会設立（入澤達吉ら）
鉱毒調査委員会官制公布
日本神経学会創立
4月 第1回日本聯合医学会
5月
8月
9月
12月
1903年 2月 大日本看護人矯風会
明治36年 3月 福岡医科大学官制公布
専門学校令
4月 日本内科学会創立
6月 東京慈恵病院医学校認可
8月 済生学舎廃校
9月

ペスト流行

台湾ペスト流行日英同盟

神戸でペスト
台湾，香港でペス
ト流行
愛知県に赤痢流行
コレラ流行
国勢調査法公布（大正9年第1回調査）
東京でペスト猛威・
足尾銅山鉱毒トラホーム患者増加

481

日本医学会創立120周年記念誌.indb 481

22.2.25 4:30:38 PMⅦ年

日本の医学と医療

1904年 2月 肺結核予防令
明治37年 3月 私立東京医学校（←済生学舎）
4月 日本医学校
文部省令により8年後に医術開業試験
廃止の通達
6月 日本衛生学会創立
1905年 2月 政府・脚気病調査会
明治38年 3月 医師免許規則改正（私立医専卒業生も無試験）
伝染病予防法改正（ネズミ駆除の義務化）
4月 日本花柳病予防協会（土肥慶造ら）
5月
6月 ベルツ帰国
7月 私立医学専門学校指定規則公布
9月
12月

社会

年

日露戦争開戦

東京市，ネズミ買
い上げ
1915年
大正4年

東京でペスト流行
日本海海戦
アインシュタイン，
特殊相対性理論
日露講和条約
コッホ，ノーベル
1916年
医学賞

大正5年
1906年 2月 帝国連合医会と明治医会による医師
明治39年
法案提出→折衷案可決
4月 第2回日本聯合医学会（東京）5月 医師法・歯科医師法公布
6月 帝国学士院創立
10月 公立私立歯科医学校指定規則公布
11月 医師会規則公布
1907年 2月 東京に廃兵院
1917年
大正6年
明治40年 3月 癩予防法公布
4月 堕胎に関する法公布
6月 東北帝国大学官制公布
1908年 4月 癌研究会発足
1918年
大正7年
明治41年 6月
コッホ来日
10月 京城に大韓医院創立
1909年 3月 陸軍軍医団創立
明治42年 4月 種痘法公布
6月 医学専門学校学士号規定
1910年 4月 第3回日本医学会（大阪）
1919年
明治43年 8月
日韓条約・韓国併合 大正8年
帝国学士院賞制定
10月
11月 九州帝国大学設置
私立東京医学校と日本医学校が合併し，
日本医学校となる
大逆事件判決1911年 1月
明治44年 2月 天皇の下賜金で済生会設立
1920年
8月 按摩，鍼の営業取締規則
大正9年
10月 奉天に南満医学堂創立
11月 帝国学士院賞・第１回受賞者に高峰譲吉（アドレナリンの発見）
1912年 1月 白十社創立
明治45年 3月 東北帝大に医学部
東京女医学校→専門学校に昇格
明治天皇崩御7月
1912年 8月
コレラ流行（東京）
大正元年
米価高騰で生活困窮 1921年
大正10年
1913年 2月 日本結核予防協会設立（理事長・北里
大正2年
柴三郎）
天然痘流行（東京）
9月 医師・歯科医師・薬剤師各試験規則制定（医師は大正3年10月，他は大正10年10月より施行）
10月 国家医学会で石原修「女工と結核」講演 横浜にペスト流行
11月 朝鮮総督府・朝鮮医師規則公布
1922年
大正11年
1914年 3月 売薬法公布・日本連合医師会設立
東京大正博覧会
大正３年
肺結核療養所設置法公布

日本の医学と医療

社会

4月 防疫評議会
発疹チフス流行第4回日本医学会（東京）
東京で腺ペスト
5月 医薬分業期成同盟会
6月 東京帝国大学医科大学が国家医学講習科開催
ドイツに対して宣8月
戦布告
10月 伝染病研究所→文部省へ移管
1月 青山胤通・伝染病研究所所長
5月 微生物学会創立
6月 看護婦規則公布
7月 東北帝国大学医科大学開設
東京・大阪・神戸に肺結核療養所設置命令
10月 麻疹・流行性感冒・流行性脳脊髄膜炎，
再帰熱が届出伝染病に指定
大阪府立高等医学校が府立大阪医科大学と改称
12月 北里研究所開所式（所長・北里柴三郎）
3月 伝染病研究所が東京帝国大学所管
5月 済生会病院開院「ハワイ丸」にコレラ発
7月生し，全国に広がる
9月 工場法施行令
11月 大日本医師会創立・第一次大日本医師会総会（会長・北里柴三郎）
救世軍結核療養所開設
3月 慶應義塾大学医学科予科開設
8月 医師試験付属永楽病院を東京帝国大学医科
大学付属医院分院と改称（小石川分院）
9月 東京学士会付属調査所創設（中原徳太郎）
4月 第5回日本医学会（東京）東京医学専門学校設立
北海道帝国大学設置
米騒動
8月
流行性感冒の大流行
10月（スペイン風邪）
パリ講和会議（第一次1月
世界大戦・終戦）
3月 精神病院法公布
9月 トラホーム予防法施行
学校伝染病予防規程施行
医師会法公布
流行性脳炎発症し，11月 結核予防法施行
翌年にかけ流行府立大阪医科大学の設立認可
2月 慶應義塾大学設立認可（大学令認可の初の私立大学）3月 東京女子医専認可
4月 歯科医師会規則公布
9月 国立栄養研究所設置
第1回国勢調査
10月（総人口7,698万）
11月 慶應義塾大学医学部・病院開設
ドイツ医家慰問会発足
1月 帝国大学通則改正（学年期間4/1 〜 3/31）
熊本県立医学専門学校設置（4月開校）
4月 各学会総会で対独学術親交復活決議
北海道帝大に医学部
7月 日本性病予防協会発足
医薬分業促進同盟会結成
10月 東京慈恵医大，京都府立医大設立認可
３月 救世軍病院開設
未成年者飲酒禁止法発布
産児制限運動のサ
官立医科大学官制発布
ンガー夫人来日
岡山・新潟医科大学最終認可482

日本医学会創立120周年記念誌.indb 482

22.2.25 4:30:38 PM

Chronology日本の医学と医療年

日本の医学と医療
4月 第6回日本医学会（京都）8月 健康保険法公布
9月 南満医学堂が満州医科大学へ昇格
倉敷紡績内に労働科学研究所
11月
12月

1923年 3月 医師法改正・医師会令公布
大正12年 5月 千葉・金沢・長崎医専が医大に昇格
9月
10月 仮設病院，産院取締規則
傷病者収容所を各所に設置
11月 大日本医師会は解消，日本医師会設立（会長・北里柴三郎）
5月 京城帝国大学設置
1924年 8月
大正13年 11月 文部省・全国体育デー設置
1925年 3月 東京大森に帝国女子医学薬学専門学
大正14年
校設置
4月 薬剤師法公布
日本生化学会
6月 日本内分泌学会発足
日本公衆衛生協会創立
9月

社会

年

日本の医学と医療

9月
腸チフス流行（東京）
12月 日本医師会館竣工（神田）
コレラ流行（全国） 1932年 1月 大日本私立衛生会が日本衛生会に組
昭和7年
織変え
アインシュタイン来日
5月
ソビエト社会主義
6月
共和国連邦成立
12月 日本学術振興会発足
1933年 1月 保健衛生調査会設立
チフス流行（東京） 昭和8年 2月
関東大震災
8月
腸チフス，赤痢流行
10月 日本民族衛生学会「断種法」草案
診療所取締規則公布
人口問題研究会設立
1934年 1月
昭和9年 4月 第9回日本医学会（東京）
嗜眠性脳炎流行第1回女医学会総会
5月 癌研究会・癌研究所開設（所長・長與又郎）
9月 阪大に微生物病研究所設置（所長・古治安維持法公布武弥四郎）
12月 日本学術振興会設立

コレラ流行（東京・1935年 1月
横浜）
昭和10年 2月 日本医師会・医薬分業反対大会
第2回国勢調査
7月 社会保険調査会官制公布

10月 極東熱帯医学大会
1926年 3月 歯科医師会令公布
大正15年 4月 第1回歯科医師試験及び薬剤師試験
第7回日本医学会（東京）
6月 日本中央結核予防会創立
健康保険施行令公布（初の社会保険制度）
9月 日本伝染病学会設立
10月 東京市立病院（広尾・大久保・大塚など）
1926年 12月
大正天皇崩御8月
9月 日本薬局方調査会官制公布
10月

昭和元年

1927年 1月 健康保険法全面実施
昭和2年

3月
4月
1928年 2月
昭和3年 3月
1929年 2月
昭和4年 3月
4月

花柳病予防法公布
日本赤十字社，社会看護婦養成
台北帝国大学設置
日本産業衛生学会創立
医師歯科医及薬剤師試験事務を内務
省に移管
救護法公布

8月
10月

1930年 4月 第8回日本医学会（大阪）
昭和5年 5月 麻薬取締規則公布
10月
11月 長島愛生園開設（日本初の国立ハンセン療養所）
日本眼科医師会設立
1931年 3月 癩予防協会発足
昭和6年 4月 癩予防法公布・寄生虫予防法公布
大阪帝国大学設置
8月 救護法施行令公布

健康保険料会社全額負担要求の争議頻発
12月 国際衛生条約批准
流感流行
1936年 2月
金融恐慌・銀行倒産 昭和11年 8月
はしか流行
11月 日本赤十字病院・渋谷に完成
インフルエンザ流行
12月 京都市・輸血取締規則公布
1937年 1月 学校身体検査規定制定
昭和12年 3月 軍人扶助法・母子保護法公布
感冒流行
4月 保健所法
5月
6月 国立結核療養所官制公布
香川・岡山に嗜眠
7月
性脳炎流行
世界恐慌（暗黒の9月
木曜日）
日本・失業者激増
10月 陸軍軍医予備令公布
1938年 1月 厚生省設置（大臣・木戸幸一）
昭和13年 3月 公衆衛生院官制公布
第3回国勢調査
4月 第10回日本医学会（京都）（本土・6,445万人）
社会事業法・国民健康保険法・保健所法公布
6月 医薬制度調査会官制公布
8月 国家総動員法により医療関係者職業能力申告令
12月 国民体力管理制度調査会官制公布
1939年 4月 職員健康保険法・船員保険法公布
昭和14年
名古屋帝国大学設置

社会
満州事変勃発五・一五事件
コレラ多発
ナチス・政権獲得
日本・国際連盟脱退
パラチフス（千葉）

天然痘発生（東京）

東北地方凶作→娘の身売り・欠食児童・自殺などの惨状
大財閥の満州進出
赤痢流行
天皇機関説事件
第12回オリンピッ
ク・東京開催決定（→昭和13年
7月返上決定）日本脳炎（兵庫）
第4回国勢調査（本土・6,925万人）
日本人の平均寿命（男44歳，女46歳）
二・二六事件
浜松市・サルモネ
ラ菌中毒

はしか流行（東京）
赤痢流行（東京）
日中戦争始まる（支那事変から上海事変）
大牟田市・水道汚染による赤痢流行

国家総動員法公布483

日本医学会創立120周年記念誌.indb 483

22.2.25 4:30:39 PMⅦ年

日本の医学と医療
5月 官公立大学医学部に付属医専を設置
結核予防会設立
7月 国民体力審議会官制公布
8月 人口問題研究所官制公布
9月

1940年 3月
昭和15年 4月 国民体力法公布
5月 国民優性法公布
9月 週刊医事雑誌の統廃合
10月

1941年
昭和16年

1942年
昭和17年

1943年
昭和18年

1944年
昭和19年

社会

日本の医学と医療

年
8月

独ソ不可侵条約
第二次世界大戦始 1945年
まる（独，ポー 昭和20年
ランド侵攻）
日本脳炎流行（東京）
天然痘（東京）日本脳炎（東京）
日独伊三国同盟
大政翼賛会発会
第5回国勢調査（本土・7,311万人）

12月 公衆衛生院と栄養研究所を統合し厚生科学研究所
2月 医薬品統制規制公布
3月 医療保護法公布
国民学校令公布
学術・学会雑誌の統廃合
1946年
6月 文部省：医学生の無医村動員を指令
昭和21年
7月 保健婦規則公布
8月 厚生省の機構改正（人口・衛生・予防・
生活・労働・職業の6局）
太平洋戦争（真珠12月 医療関係者徴用令公布
湾攻撃）
ヴァンゼー会議
1月 医療関係者徴用扶助規則公布（ナチス，ユダ
ヤ人抹殺決定）2月 健康保険法の改正
国民医療法公布
日本母性保護会発足
3月 第11回日本医学会（東京）4月 日本医療団令公布
ミッドウェー海戦 1947年
6月 国民保険指導方策要綱決定
昭和22年
7月 妊産婦手帳規定公布
8月 結核予防対策・新医師会・歯科医師会令公布
デング熱流行（大阪）9月
11月 国民医療令施行
厚生省研究所官制公布
国立結核療養所を傷痍軍人療養所とする
1月 日本医師会・歯科医師会設立
文部省学制改革（英語の追放）
中・高・大で修業年限1年短縮
ガダルカナル島撤退
2月
3月 薬事法公布
4月 公立医学専門学校が相次いで開設
学徒戦時動員体制
6月
確立要綱
東京都制（東京府
7月→東京都）
イタリア降伏9月
出陣学徒壮行会（神宮） 1948年
10月 薬剤師会令公布
昭和23年11月 厚生省改組
第1回学徒出陣
12月
緊急学徒勤労動員
1月
方策決定
3月 各地に公立・私立医学専門学校（21校）
4月 官立医学専門学校規定制定
5月 厚生年金保険法公布

10月
3月
4月 医師免許特例
5月 戦時医療措置要綱
8月

9月 GHQ・公衆衛生対策覚書
10月 戦時中に公布された諸法令廃止
臨時防疫局設置

11月 花柳病予防法特例制定
12月 軍部医療施設を厚生省に移管
1月
3月
4月 国立栄養研究所設置令・国立公衆衛生院官制公布
5月

社会学徒勤労令・女子挺身勤労令公布
学童集団疎開開始
レイテ海戦
東京大空襲
米軍：沖縄上陸
ヒトラー自殺ドイツ：無条件降伏
広島・長崎に原子爆弾
日本：無条件降伏（ポツダム宣言受諾），満州消滅
東京に連合軍総司
令部（GHQ）
GHQ五大改革（女性解放，労働者
団結，教育自由化，秘密審問司法制度撤廃，経済民生化）

天皇「人間宣言」
物価統制令公布
発疹チフス流行

極東国際軍事裁判開始

7月 東京歯科大学設置（初の歯科専門大学）
8月 医師国家試験・インターン制度採用
9月 生活保護法公布
ジフテリア・発疹10月 文部省・各医専を視察→廃校と大学
チフス・日本脳昇格のランクづけ炎・コレラ流行日本国憲法公布
11月 第1回医師国家試験
１月 日本医療団解散
教育基本法・学校
３月 医療制度審議会設置
文部省・官公立医専の廃校6校名の公表
教育法公布
４月 第12回日本医学会（大阪）
6・3制開始（新制
健康保険法改正
中学発足）
労働基準法公布
５月 予防衛生研究所官制公布
日本国憲法施行
古橋広之進：
400m自由形で
世界新最高裁判所発足
９月 保健所法公布
労働省が厚生省より分離
帝国大学の名称廃止
10月
国家公務員法，改正刑法公布
11月 新制の日本医師会設立認可
児童福祉法公布・12月
改正民法公布
帝銀事件
1月
新制高校発足・4月
WHO発足
5月 厚生省：母子手帳配布
6月 国民健康保険法改正
7月 社会保険診療報酬支払基金法公布
麻薬取締法・大麻取締法・温泉法・優生保護法・性病予防法公布484

日本医学会創立120周年記念誌.indb 484

22.2.25 4:30:39 PM

Chronology日本の医学と医療年

日本の医学と医療
医師法・医療法・歯科医師法・保健婦助産婦看護婦法公布・日本学術会議法公布
8月 薬事法改正

12月
1949年 3月
昭和24年 4月 日本産科婦人科学会発足
5月 国立学校設立法公布
7月
8月 厚生省に衛生統計部
9月
10月
11月
12月 身体障害者福祉法公布
1950年 5月 精神衛生法公布
昭和25年
医療法人制度採用
6月
8月 狂犬病予防法公布
GHQより医薬分業の勧告
10月
12月
1951年 2月 臨時医薬制度調査会が医薬分業採用答申
昭和26年
日本初の血液銀行
3月 社会福祉事業法
4月 第13回日本医学会（東京）5月 日本・WHOに加盟
6月 検疫法・覚醒剤取締法公布
9月
11月
1952年 1月 国立精神衛生研究所開設
昭和27年

3月 日本赤十字社に血液銀行開設
5月 厚生省「結核死亡半減記念」式典
7月
1953年 8月 日本赤十字法公布
昭和28年 2月
3月 麻薬取締法公布
7月
8月 日雇労働者健康保険法公布
私立学校教職員共済組合法公布
10月
12月 完全看護・完全給食・完全寝具制度設定
医師法・歯科医師法・保健婦助産婦
看護婦法の各施行令公布
1954年 3月 厚生省：結核実態調査発表
昭和29年

4月 あへん法公布
6月 医薬関係審議会設置法公布
8月
1955年 4月 第14回日本医学会総会（京都）
昭和30年 8月
1956年 1月 医療保障委員会設置
昭和31年 3月 科学技術庁設置法公布（5月開庁）

社会

日本の医学と医療

年

4月 医薬分業実施
5月
日本脳炎流行（東京），ジフテリア注射禍・百日咳ワクチン禍
総人口8,021万人
新制大学18校認可
ドッジ・ライン発表

7月

社会
売春防止法公布
水俣病公式確認
ペニシリン・
ショック事件「経済白書」（もはや戦後ではない）ハンガリー事件
日本・国連加盟

11月
12月
1957年 2月 国民皆保険4 ヶ年計画大要
昭和32年 3月 原爆被爆者医療法公布
下山事件
4月 国民皆保険推進本部設置
狂犬病流行（東京）日本医師会長に武見太郎
インフルエンザ流行
5月
国連発表：世界人口
日本脳炎流行中華人民共和国成立
27億7,700万人
湯川秀樹・ノーベル
8月 日本対ガン協会設立（会長・塩田広重）
ソ連：人工衛星「ス
物理学賞
10月 アイバンク発足
プートニク」
狂犬病流行（関東）
イタイイタイ病
12月
1958年 1月 専門医制度調査会発足
昭和33年 4月 学校保健法公布
朝鮮戦争始まる日本脳炎流行（東京）
衛生検査技師法公布
12月 国民健康保険法の改正（皆保険制度の地方公務員法公布
確立）
皇太子明仁親王ご成婚
総人口8,012万人 1959年 4月 第15回日本医学会総会（東京）昭和34年
国民年金法公布
八戸市に小児マヒ集団
6月発生→指定伝染病に天然痘（東京）
赤痢流行
7月
はしか流行
12月
1960年 3月 医療制度調査会令公布
赤痢流行
精神薄弱者福祉法公布・じん肺法公布
サンフランシスコ 昭和35年
6月
新安保条約批准
講和会議
平均寿命（男60歳，8月 薬事法・薬剤師法改正公布
女64歳）
NHKなどカラー
9月
英：エリザベス女王
テレビ本放送即位
10月
スモン病第1例
1961年 4月 国民皆保険実現
昭和36年 6月
メーデー事件小児マヒ大流行で生ワクチン輸入
破防法公布
ジフテリア流行・
日本脳炎流行
12月
厚生白書（平均NHKテレビ本放送
寿命，男65.4歳，
女70.3歳）朝鮮戦争休戦協定 1962年 1月
流行性感冒大流行
昭和37年 2月 国立がんセンター発足
東京都人口1,000
万人突破
シュワイツァー：サリドマイド禍
5月
ノーベル平和賞
煤煙規制法公布
6月
水俣病第1例
看護婦不足問題
9月 医療法改正・公的病院開設規制
11月 日本ME学会創立
1963年 2月
「麻薬白書」（未成年のビキニ・第5福竜 昭和38年
中毒者増加）
国産小児マヒ生ワクチン
丸被曝
3月
4月 第16回日本医学会総会（大阪）
5月 医療法一部改正
日本脳炎流行7月 老人福祉法公布・薬事法一部改正
ソーク・ワクチン発表
9月 がん研究助成金制度発足
森永砒素ミルク事件
新潟水俣病発症
10月 慶應大・順天堂大にアイバンク設置
スモン患者発生
三池炭鉱爆発事故
11月
ケネディ米大統領
暗殺485

日本医学会創立120周年記念誌.indb 485

22.2.25 4:30:39 PMⅦ年

日本の医学と医療

12月 日本癌治療学会発足
1964年 2月 救急病院等を定める厚生省省令公布
昭和39年 3月 公的病院の規制基準に関する法公布
5月 全国医学部長会議でインターン制度廃止決定
7月 母子福祉法公布
社会保障研究所法公布
10月
1965年 2月
昭和40年 4月 日本アイバンク協会設立
6月 公害防止事業団法公布
理学療法士及び作業療法士法公布
公害審議会令公布
7月 日本医学協会設立
8月 母子保健法公布
10月
11月 医療保険基本問題対策委員会発足
国立小児病院開院
1966年 3月
昭和41年 6月 医学部卒業後の教育研修に関する懇談会発足
全国大学病院無給医局員，インターン制度反対のストライキ
9月

10月 厚生年金制度発足
1967年 1月 東大医学部を中心にインターン廃止
昭和42年などで無期限スト→学生紛争激化
2月 初の原爆被害者実態調査（厚生省）
3月 青年医師連合 卒業試験ボイコット
4月 第17回日本医学会総会（名古屋）
8月 公害対策基本法公布・身体障害者福祉法改正健康保険特例法公布
9月
12月
1968年 1月 国民健康保険法改正・東大医学部自昭和43年
治会無期限スト
3月 青医連大会で登録医制度反対・国家試験ボイコット決議（34校が従う）
5月 厚生省・イタイイタイ病を公害と認定
6月 文化庁発足
東大医学部学生・安田講堂占拠
医師国家試験ボイコット
8月
9月 厚生省・水銀中毒を工場排水が原因
と認定
10月

12月
1969年 2月 秋田大学医学部認可→各県に医科大
昭和44年
学，医学部が新設（45年設置）
3月 東大全学部で入学試験中止
7月

社会ライシャワー事件

日本の医学と医療

年

12月 公害に係わる特別措置法公布
東京都・老人医療費無料化
1970年 1月
昭和45年

3月
平均寿命（男67.2歳，
女72.3歳）東海道新幹線開業
東京オリンピック
米軍ベトナム北爆開始

5月 心身障害者対策基本法公布
6月
7月
11月 予防接種事故審査会発足

1971年 4月
昭和46年 5月
朝永振一郎ノーベル
7月
物理学賞
8月

第18回日本医学会総会（東京）
視能訓練士法公布
環境庁発足
保険医総辞退9月 中央公害対策審議会発足
日本人口1億人突破 1972年 2月
昭和47年

4月 自治医大発足
5月
初の敬老の日
6月 労働安全衛生法成立・老人福祉法改（100歳以上老正公布人252人）
特定疾患対策懇談会発足
8月 毒物及び劇物取締法改正
10月 難病総合対策五ヶ年計画要綱
12月
1973年 1月 老人医療無料化実施（70歳以上）
昭和48年 2月
東京都知事・美濃
3月
部亮吉
7月
8月 厚生省に医療情報システム開発調査室
9月 公害健康補償法成立
10月
四日市・大気汚染
公害訴訟
世界初の心臓移植
12月 文部省・全都道府県に医大・医学部設置（南ア）
1974年 1月
昭和49年 3月 国立公害研究所発足
6月 医師国家試験の改革のための専門機
関発足
7月 医療情報システム開発センター発足
パリ五月革命1975年 3月
昭和50年

札幌医大で心臓移植手術

川端康成・ノーベル 1976年
昭和51年
文学賞
米・ベトナム北爆停止
三億円事件（府中）

4月 第19回日本医学会総会（京都）5月 医薬分業実態調査発表→第2薬局設置
が相次ぐ
10月
1月
4月 救急医療懇談会発足
5月 予防接種法改正
9月
12月

米軍ベトナムから 1977年 1月
昭和52年 4月
撤退
アポロ11号月面に着陸

社会

平均寿命（男69歳，女74歳）
日本万国博覧会（大阪）
赤軍・日航機「よど号」ハイジャック
日米安保条約の自動延長→反安保行動
東京で全国初の光化学スモッグ発生三島由紀夫・割腹自殺

平均寿命（男69.3歳，
女74.7歳）
札幌冬季オリンピック
連合赤軍「浅間山荘」
事件
沖縄返還

第二次ベビーブーム
円の変動相場制
米・ベトナム撤退
インフルエンザ流行

オイル・ショック
江崎玲於奈・ノーベル物理学賞
狂乱物価

山陽新幹線博多まで開通
ベトナム戦争終結

第12回国勢調査（人口1億1,193万人）
鹿児島で五つ子誕生
風疹大流行
初の環境アセスメント条例（川崎市）
厚生省・乳児死亡率
史上最低と発表
インフルエンザ流行
風疹大流行

486

日本医学会創立120周年記念誌.indb 486

22.2.25 4:30:40 PM

Chronology日本の医学と医療

年

1978年
昭和53年

1979年
昭和54年

1980年
昭和55年

1981年
昭和56年

1982年
昭和57年

1983年
昭和58年

1984年
昭和59年

1985年
昭和60年

日本の医学と医療社会

日本の医学と医療

年

5月 医師国家試験合格率70％を割る（最悪） 国公立共通一次大学
国立久里浜病院にアルコール中毒専
入試センター発足
門病棟
8月 国立循環器病センター開設
インフルエンザ流行
10月
12月「厚生白書」（高負担時代の到来）
新国際空港（成田）
5月 医療保険法改正案提出→日本医師会
開港反対→院外処方運動
平均寿命（男72.69
7月
歳，女77.95歳）
1986年
10月 厚生省・医療機器産業実態調査
インフルエンザ流行 昭和61年
12月
初の国公立第1回
1月
共通一次試験
4月 第20回日本医学会総会（東京）初の死体腎移植
7月 国立身障者リハビリテーションセン（国立佐倉病院） 1987年
ター開設
スモン事件・和解 昭和62年
9月 医薬品副作用被害救済基金法公布
10月 厚生省・医療指導監査官新設
東京都老人医療化条例改正
12月 角膜・腎臓移植法公布
WHO・天然痘根 1988年
5月
昭和63年
絶宣言
男子の平均寿命世界一
7月
1989年（厚生省発表）産婦人科医院での 昭和64年
9月
1989年
乱診問題
イラン・イラク戦 平成元年
争勃発
風疹流行
11月 健康保険法改正
出生率1.37％12月（厚生省発表）癌：死因第1位に 1990年
平成2年
風疹流行
3月
アメリカ・初のエ
5月
イズ報道
7月
福井謙一・ノーベ
ル化学賞
10月
インフルエンザ・
風疹流行
11月
人口10万人に医師140人（厚生省発表）川崎病流行
1991年
東北新幹線開通
5月
平成3年
6月
上越新幹線開業
8月 老人保健法公布
11月
2月 移植学会・脳死に関するシンポジウム
4月 第21回日本医学会総会（大阪）
6月 エイズ研究班（厚生省）
初の体外受精児誕生
9月 脳死に関する研究班（厚生省）
（東北大）
10月
1人暮らし老人100万 1992年
平成4年
人突破（厚生省）
1月
臨時教育審議会設
置法公布
8月 健康保険法改正公布
科学万博つくば85 1993年
初のエイズ患者認定 平成5年
3月
1994年
（厚生省）
平成6年
放送大学開始
1995年
4月
平成7年
5月 国民年金法改正公布

6月

8月
10月

4月
5月

8月 痴呆性老人対策本部設置（厚生省）
1月 老人保健法改正施行
4月 第22回日本医学会総会（東京）
7月
10月 利根川 進・ノーベル生理学・医学賞
1月 日本医師会生命倫理懇親会・脳死は個体死
12月 エイズ予防法成立
1月
2月
5月
11月
12月
2月
3月 脳死臨調（首相の諮問機関）
6月
8月

10月

4月 第23回日本医学会総会（京都）6月
9月 老人保健法第2次改正
10月

12月 脳死臨調最終答申（脳死移植認める）
3月 日本医師会生命倫理懇・尊厳死容認
4月 健康保険法改正
6月 医療法第2次改正（特定機能病院と療養型病床群の制度化）
7月

社会「エホバの証人」信者の息子・輸血拒否で死亡（川崎市）
女性の平均寿命80歳を超える
日航機墜落（御巣鷹）
第14回国勢調査（人口1億2,105万人）「核戦争防止医師の会」
ノーベル平和賞
ソ連「チェルノブイリ
原発」で爆発国立大学協会・国立
大学複数受験制とグループ分け世界の人口50億超える

昭和天皇崩御吉野ヶ里遺跡発掘
エイズ薬害訴訟（大阪）初の生体肝移植（島根医大）
米ソ会談・冷戦終結
ルーマニア・チェコ改革
ベルリンの壁とり
こわし開始
平均出産数過去最低（1.57人）湾岸戦争開始平均寿命（男75.91歳，
女81.77歳）
ドイツ統一
O-157大腸菌で集団下痢（浦和）雲仙普賢岳で噴火
丸山ワクチン承認
ユーゴ連邦崩壊
100歳以上老人3,625人ダイオキシン検出
過去最悪
ソ連崩壊

初の脳死肝移植
（東京女子医大）

6月 健康保険法改正（病院での付添看護の廃止）
1月
3月

阪神淡路大震災
地下鉄サリン事件

487

日本医学会創立120周年記念誌.indb 487

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Ⅶ年

日本の医学と医療

社会

4月 第24回日本医学会総会（名古屋）
5月 精神保健福祉法の成立
7月 老人保健福祉審議会→介護保険導入の中間報告
1996年 4月 「らい予防法の廃止に関する法律」施行

2010年 6月
平成22年

2011年 2月

社会
小惑星探査機「はやぶさ」帰還
東日本大震災

平成23年

2012年 4月 第28回日本医学会総会（東京）中止，
平成24年『医の未来』（岩波新書）
臨床医学の教育及び研究における死体解剖のガイドライン
10月 山中伸弥・ノーベル生理学・医学賞
12月

平成8年

1997年 4月
消費税率5％
平成9年 6月 健康保険法改正（医療保険制度の構造改革）
9月 医療法第3次改正（インフォームドコ
ンセントが努力義務に）10月 臓器移植法の施行1998年 2月
長野冬季オリンピック 2013年
平成10年 7月 WHOによるメタボリックシンドロー
平成25年
2014年
ムの診断基準金融システム改革法（金 平成26年
12月
融ビッグバンの開始）
1999年 4月 第25回日本医学会総会（東京），
平成11年『医の現在』（岩波新書）
男女共同参画社会
6月
2015年
基本法施行
平成27年
NTTの分割再編
7月
2000年 4月 介護保険法施行
平成12年 12月 医療法第4次改正（その他の病床を療養
2016年
病床と一般病床に区分）
平成28年
2001年 3月 医学教育モデルコアカリキュラム
平成13年 4月 COPD
2017年
（慢性閉塞性肺疾患）の国際ガ
平成29年
イドライン「GOLD」の制定
アメリカ同時多発 2018年
9月
平成30年
テロ事件
2002年 2月 CKD（慢性腎臓病）の定義と分類（米国
平成14年
2019年
腎臓財団）
平成31年
3月 看護婦から看護師への名称変更（保健2019年師助産師看護師法）
日韓ワールドカップ 令和元年
5 〜 6月
2020年
共同開催
令和2年
割りばし死事件
8月（杏林大病院） 2021年
令和3年
2003年 3月 SARSでWHOが注意喚起
平成15年 4月 第26回日本医学会総会
郵便事業の民営化（福岡）
ヒトゲノムの解読
2004年 4月 新医師臨床研修制度
プロ野球チームの再編
平成16年 11月
（楽天，ソフトバンク）
2005年 4月 日本内科学会がメタボリックシンド
平成17年
ロームの定義と診断基準を発表
6月 共用試験の正式実施
2006年 8月 山中伸弥がiPS細胞の作製を発表
平成18年 2月

日本の医学と医療

年

自由民主党への政権交代
7月
日本，TPP協定
交渉に参加
4月 一般社団法人日本医学会連合設立
消費税率8%
6月 医療法第6次改正（臨床研究中核病院， イスラミック・ステートの建国宣言
地域医療構想）7月 スチューデントドクター制度（全国医学部長病院長会議）
8月 エボラ出血熱でWHOが緊急事態を宣言
4月 第29回日本医学会総会（関西），『医と人間』（岩波新書）
10月 大村 智・ノーベル生理学・医学賞
12月 日本医学教育評価機構（JACME）設立
10月 大隅良典・ノーベル生理学・医学賞
1月
4月 新専門医制度が開始
10月 本庶 佑・ノーベル生理学・医学賞
4月 第30回日本医学会総会（名古屋），『医の希望』（岩波新書）
5月
10月
1月
7 〜 9月米国トランプ大統
領就任
医学部入試の男女差別問題

令和への改元
消費税率10%新型コロナ感染症
COVID-19
東京2020オリン
ピック・パラリンピック

産科医逮捕事件（福島県立大野病院）

6月 医療法第5次改正（医師不足への対応）
2007年 4月 第27回日本医学会総会（大阪）平成19年
がん対策基本法施行5月 日本腎臓学会がCKD診療ガイドを発表
2008年 4月 後期高齢者医療制度の開始（健康保険
平成20年
法改正）
医学部の定員増が始まる
リーマンショック
9月
2009年 8月
民主党への政権交代
平成21年 11月
新型インフルエンザの世界的流行488

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Ⅶ 資料

組織，役員，主な委員会の変遷
日本医学会
門脇

日本医学会長田宮猛雄

小林芳人（代行） 昭和38年7月12日〜昭和39年3月31日（会長代行）

小林芳人

昭和39年4月1日〜昭和51年3月31日

熊谷洋

昭和51年4月1日〜昭和59年3月31日

太田

邦夫

昭和59年4月1日〜平成4年3月31日

森亘

平成4年4月1日〜平成16年3月31日

髙久史麿

平成16年4月１日〜平成29年6月15日

門田守人

孝（臨床内科） 平成29年6月16日〜令和5年6月日本医学会
臨時評議員会開催日

昭和23年4月１日〜昭和38年7月11日

森正樹（臨床外科） 平成31年2月22日＊〜令和5年6月日本医学会
臨時評議員会開催日＊平成31年の第86回定例評議員会にて，副会長を臨床内科,外科に分けて4人とすることが承認された日としている

磯博康（社会） 令和3年6月19日〜令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

平成29年6月16日〜令和5年6月日本医学会臨時日本医学会幹事

評議員会開催日

＊会長指名

内薗

耕二

昭和49年4月1日〜昭和53年3月31日

日本医学会副会長

影山圭三

昭和49年4月1日〜平成6年3月31日

柿沼昊作

昭和23年4月1日〜昭和27年3月31日

北博正

昭和49年4月1日〜平成2年3月31日

内村祐之

昭和23年4月1日〜昭和31年3月31日

北村和夫

昭和49年4月1日〜昭和53年3月31日

木村廉

昭和27年4月1日〜昭和31年3月31日

石川浩一

昭和49年4月１日〜昭和53年3月31日

小林芳人

昭和31年4月1日〜昭和39年3月31日

比企

能達

熊谷

昭和31年4月1日〜昭和41年3月31日

木本誠二

昭和49年4月1日〜昭和53年3月31日（空席）昭和41年4月1日〜昭和42年3月31日

坂元正一

昭和49年4月1日〜昭和53年3月31日

昭和39年4月1日〜昭和51年3月31日

相沢豊三

昭和51年4月1日〜昭和63年3月31日

洋（昭和41年6月23日〜昭和51年3月31日
日本医師会副会長）

大島研三

昭和42年4月1日〜昭和59年3月31日

太田

邦夫

昭和51年4月1日〜昭和59年3月31日

勝沼晴雄

昭和59年4月1日〜昭和60年3月17日（空席）昭和60年3月18日〜昭和61年3月31日

阿部

昭和57年4月1日〜平成6年3月31日

正和（臨床） 昭和59年4月１日〜平成6年3月31日［日本医師会定款改正（昭和61年1月1日施行）により，昭和61年4月1日から副会長が3人となる］

大越正秋

昭和51年4月1日〜平成8年3月31日

＊天児

民和

昭和51年4月1日〜昭和59年3月31日

＊中尾

喜久

昭和51年4月1日〜昭和59年3月31日

＊大高

裕一

昭和51年4月1日〜昭和59年3月31日

＊吉川

政己

昭和51年4月1日〜昭和59年3月31日

＊阿部

正和

昭和51年4月1日〜昭和59年3月31日

中尾真

昭和53年4月1日〜平成14年3月31日

小山善之

昭和53年4月1日〜平成2年3月31日

省三

昭和53年4月1日〜昭和57年3月31日

森亘（基礎） 昭和61年4月1日〜平成4年3月31日

村上小泉明（社会） 昭和61年4月1日〜平成18年3月31日

佐野

圭司

昭和53年4月1日〜平成14年3月31日（平成10年4月1日〜平成14年3月31日 日本医師会副会長）

松本清一

昭和53年4月1日〜昭和61年3月31日

石田名香雄（基礎） 平成4年4月1日〜平成10年3月31日

＊三浦

祐晶

昭和59年4月1日〜平成8年3月31日

髙久史麿（臨床） 平成6年4月1日〜平成16年3月31日＊石田名香雄昭和59年4月1日〜平成4年3月31日

伊藤正男（基礎） 平成10年4月1日〜平成13年3月31日

＊飯島

宗一

昭和59年4月1日〜平成8年3月31日

＊井村

裕夫

昭和59年4月1日〜平成16年3月31日＊恩地裕

昭和59年4月1日〜昭和63年11月28日＊井口潔

昭和59年4月1日〜平成8年3月31日

水野

正彦

昭和61年4月１日〜平成5年2月24日

伊藤良雄

昭和63年4月1日〜平成4年3月31日

武貞

平成元年1月31日〜平成12年1月20日

近藤東郎

平成2年4月1日〜平成6年3月31日

本間光夫

平成2年4月1日〜平成6年3月31日

萬年

徹

平成4年4月1日〜平成12年3月31日＊久道茂

平成4年4月1日〜平成20年3月31日（空席）平成13年4月1日〜平成14年3月31日

岸本忠三（基礎） 平成14年4月1日〜平成24年3月31日

出月康夫（臨床） 平成16年4月1日〜平成20年3月31日

矢﨑義雄（臨床） 平成20年4月1日〜平成22年3月31日

久道茂（社会） 平成18年4月1日〜平成27年6月24日

門田守人（臨床） 平成22年4月1日〜平成29年6月15日

清水孝雄（基礎） 平成24年4月1日〜平成29年6月15日

岸玲子（社会） 平成27年6月25日〜令和3年6月18日

寺本

民生（臨床内科） 平成27年6月25日〜平成29年6月15日

飯野正光（基礎） 平成29年6月16日〜令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日＊森489

日本医学会創立120周年記念誌.indb 489

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Ⅶ
＊草間

悟

平成4年4月1日～平成13年8月21日

岡井崇

平成22年4月1日～平成27年６月24日

福井有公

平成6年4月1日～平成10年3月31日

里見進

平成22年4月1日～令和5年６月日本医学会臨時幹事会開催日

和田攻

平成6年4月1日～平成14年3月31日

寺本

民生

黒川

清

平成6年4月1日～平成14年3月31日

榊原

欣作

平成6年4月1日～平成10年3月31日

飯塚理八

平成6年4月1日～平成10年3月31日

久保敦司

平成8年4月1日～平成12年3月31日＊廣重

力

平成8年4月1日～平成16年3月31日

＊齋藤

英彦

平成8年4月1日～平成28年3月31日

＊杉岡

洋一

平成8年4月1日～平成21年11月27日

秦順一

平成10年4月1日～平成14年3月31日

出月康夫

平成10年4月1日～平成16年3月31日

平成22年4月1日～平成27年６月24日（平成27年6月25日～副会長）
平成29年6月16日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

野田哲生

平成24年4月1日～平成27年６月24日

相澤好治

平成24年4月1日～平成27年６月24日

＊佐藤

昇志

平成24年4月1日～平成27年６月24日＊小川彰

平成24年4月1日～平成27年６月24日

＊千田

彰一

平成24年4月1日～平成27年６月24日

宮園浩平

平成27年6月25日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

大江和彦

平成27年6月25日～令和3年6月18日（平成16年4月1日～副会長）遠山千春

平成27年6月25日～令和3年6月18日

久雄

平成27年6月25日～平成29年6月15日
平成27年6月25日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

佐藤和雄

平成10年4月1日～平成14年3月31日

小川

矢﨑

義雄

平成12年4月1日～平成20年3月31日

春日雅人（平成20年4月1日～副会長）

門脇孝

平成27年6月25日～平成29年6月15日（平成29年6月16日～副会長）

三島好雄

平成12年4月1日～平成16年3月31日＊松田暉

平成14年4月1日～平成20年3月31日

小池和彦

平成27年6月25日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

理晃

平成27年6月25日～平成29年6月15日

廣川信隆

平成14年4月1日～平成18年3月31日

三嶋

角田

文男

平成14年4月1日～平成18年3月31日

岩本幸英

平成27年6月25日～令和3年6月18日

金澤一郎

平成14年4月1日～平成26年3月31日

國土典宏

平成27年6月25日～令和元年6月18日

赤沼安夫

平成14年4月1日～平成18年3月31日

小西郁生

平成27年6月25日～令和元年6月18日

島崎修次

平成14年4月1日～平成18年3月31日

髙本眞一

平成27年6月25日～令和元年6月18日

田中博

平成14年4月1日～平成18年3月31日

森

正樹

北村惣一郎

平成16年4月1日～平成28年3月31日

谷内昭

平成16年4月1日～平成16年10月19日

奥村康

平成16年4月1日～令和元年6月18日

＊菊池

晴彦

平成16年4月1日～平成20年3月31日

幕内

雅敏

平成16年4月1日～平成26年3月31日（出月幹事の後任）

＊今井

浩三

平成16年12月10日～平成24年3月31日（谷内幹事の後任）

＊吉本

髙志

平成18年4月1日～平成24年3月31日（久道幹事の後任）

篠田義一

平成18年4月1日～平成22年3月31日

實成文彦

平成18年4月1日～平成27年6月24日

篠原幸人

平成18年4月1日～平成22年3月31日

中村仁信

平成18年4月1日～平成22年3月31日

古瀬彰

平成18年4月1日～平成22年3月31日

＊清水

孝雄

平成20年4月1日～平成24年3月31日

＊森本

兼曩

稲葉

裕

平成27年6月25日～平成29年6月15日

稲垣暢也

平成29年6月16日～令和3年6月18日

小室一成

平成29年6月16日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

瀬戸泰之

平成29年6月16日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

秋葉澄伯

平成29年6月16日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

今井由美子

令和元年6月19日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

苅田香苗

令和元年6月19日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

名越澄子

令和元年6月19日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

苛原稔

令和元年6月19日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

北川雄光

令和元年6月19日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

齊藤光江

令和元年6月19日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

森山寛

令和元年6月19日～令和3年6月18日（平成24年4月1日～副会長）

岩尾洋

令和元年6月19日～令和3年6月18日

平成29年6月16日～令和元年6月18日

矢冨裕

令和元年6月19日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

平成20年4月1日～平成23年１月19日

北川昌伸

令和3年6月19日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

川上憲人

令和3年6月19日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

岸玲子

令和3年6月19日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

南学正臣

令和3年6月19日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

大川淳

令和3年6月19日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

澤芳樹

令和3年6月19日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

北潔

令和3年6月19日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日

神庭重信

令和3年6月19日～令和5年6月日本医学会臨時幹事会開催日（一身上の都合により辞任）

＊池田

康夫

平成20年4月1日～令和3年6月18日

＊八木

聰明

平成20年4月1日～平成27年６月24日

＊門田

守人

平成20年4月1日～平成22年3月31日（平成22年4月1日～副会長）＊名和田

平成27年6月25日～令和元年2月22日（平成31年2月22日～副会長）

新平成21年12月9日～平成24年3月31日（杉岡幹事の後任）

＊中尾

一和

平成22年4月1日～平成27年６月24日（門田幹事の後任）

成宮周

平成22年4月1日～平成29年６月15日
令和元年6月19日～令和3年6月18日

490

日本医学会創立120周年記念誌.indb 490

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組織，役員，主な委員会の変遷

日本医学会あり方委員会

稲葉

◎委員長

清水

孝雄（基礎・機能系） 平成15年4月1日～平成19年3月31日（4年間）＊印の後任は，機構理事長という役職指定のため

門田

守人（臨床・外科系） 平成15年4月1日～平成19年3月31日（4年間）

池田康夫

裕（社会医学系）

平成13年4月1日～平成17年3月31日（4年間）

平成16年5月19日～平成26年3月31日

須田

年生（基礎・形態系） 平成17年4月1日～平成21年3月31日（4年間）（平成20年から藤原委員の後任として委員就任）

門脇孝（臨床・内科系） 平成17年4月1日～平成21年3月31日（4年間）

◎金澤

一郎

平成16年5月19日～平成26年3月31日

髙野

鴨下

重彦

平成16年5月19日～平成24年3月31日

宮崎

徹（基礎・機能系） 平成19年4月1日～平成23年3月31日（4年間）

酒井紀

平成16年5月19日～平成18年3月31日

里見進（臨床・外科系） 平成19年4月1日～平成23年3月31日（4年間）＊北村惣一郎

平成18年4月1日～平成18年5月31日（酒井委員の後任）

岡野栄之（基礎・形態系） 平成21年4月1日～平成25年3月31日（4年間）

＊藤原

研司

平成18年6月1日～平成20年3月31日（北村委員の後任）

春日雅人（臨床・内科系） 平成21年4月1日～平成25年3月31日（4年間）

越智隆弘

平成18年11月8日～平成24年3月31日

小林

廉毅（社会医学系）

門田守人

平成18年11月8日～平成22年3月31日

栗原

裕基（基礎・機能系） 平成23年4月1日～平成27年3月31日（4年間）

森本兼曩

平成20年7月16日～平成24年3月31日

前原喜彦（臨床・内科系） 平成23年4月1 ～平成27年3月31日（4年間）

岡井崇

平成22年4月１日～平成24年3月31日

坂元

亨宇（基礎・形態系） 平成25年4月1日～平成29年3月31日（4年間）

實成

文彦

平成24年4月１日～平成26年3月31日

小室一成（臨床・内科系） 平成25年4月1日～平成29年3月31日（4年間）

富野康日己

平成24年4月１日～平成26年3月31日

武林

中村

平成24年4月１日～平成26年3月31日

間野博行（基礎・機能系） 平成27年4月1日～平成31年3月31日（4年間）

耕三

健人（社会医学系）

亨（社会医学系）

平成17年4月1日～平成21年3月31日（4年間）

平成21年4月1日～平成25年3月31日（4年間）

平成25年4月1日～平成29年3月31日（4年間）

吉野一郎（臨床・外科系） 平成27年4月1日～平成31年3月31日（4年間）

日本医学会シンポジウム企画委員会

北川

昌伸（基礎・形態系） 平成29年4月1日～令和3年3月31日（4年間）

村松

正實（基礎・機能系） 昭和59年12月11日～昭和62年3月31日

大西真（臨床・内科系） 平成29年4月1日～平成31年3月31日（2年間）（約2年間3か月）

橋本英樹（社会医学系）

令彦（臨床・外科系） 昭和59年12月11日～昭和62年3月31日

佐谷秀行（基礎・機能系） 平成31年4月1日～令和5年3月31日（4年間）（約2年間3か月）

南学

正臣（臨床・内科系） 平成31年4月1日～令和5年3月31日（4年間）

一正（基礎・形態系） 昭和59年12月11日～平成元年3月31日

瀬戸泰之（臨床・外科系） 平成31年4月1日～令和5年3月31日（4年間）（約4年間3か月）

野田泰子（基礎・形態系） 令和3年4月1日～令和5年3月31日（2年間）

俊彦（臨床・内科系） 昭和59年12月11日～平成元年3月31日

青木茂樹（臨床・内科系） 令和3年4月1日～令和5年3月31日（2年間）（約4年間3か月）

松本守雄（臨床・外科系） 令和3年4月1日～令和5年3月31日（2年間）

昭和59年12月11日～平成元年3月31日

野原理子（社会医学系）

令和3年4月1日～令和5年3月31日（2年間）（約4年間3か月）

宮田裕章（社会医学系）

令和3年4月1日～令和5年3月31日（2年間）

阿部
星野
長沢
古川

俊之（社会医学系）

平成29年4月1日～令和3年3月31日（4年間）

遠藤

實（基礎・機能系） 昭和62年4月1日～平成3年3月31日（4年間）

櫻井健司（臨床・外科系） 昭和62年4月1日～平成3年3月31日（4年間）

日本医学会公開フォーラム企画委員会

京極方久（基礎・形態系） 平成元年4月1日～平成5年3月31日（4年間）

跡見

裕

平
 成17年2月3日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

尾形悦郎（臨床・内科系） 平成元年4月1日～平成5年3月31日（4年間）

池田

康夫

平
 成17年2月3日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

櫻井治彦（社会医学系）

平成元年4月1日～平成5年3月31日（4年間）

大木隆生

令和元年10月1日～令和3年6月18日

野々村偵昭（基礎・機能系） 平成3年4月1日～平成7年3月31日（4年間）

小野稔

令和3年8月16日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

堀

原一（臨床・外科系） 平成3年4月1日～平成7年3月31日（4年間）

永山悦子

令和元年10月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

玉置憲一（基礎・形態系） 平成5年4月1日～平成9年3月31日（4年間）

羽鳥裕

平成28年7月5日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

黒川清（臨床・内科系） 平成5年4月1日～平成9年3月31日（4年間）

南砂

平成26年4月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

綿田裕孝

令和元年10月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

池田正之（社会医学系）

石川

春律（基礎・機能系） 平成7年4月1日～平成11年3月31日（4年間）

五阿弥宏安

平成17年2月3日～平成26年3月31日

幕内

雅敏（臨床・外科系） 平成7年4月1日～平成11年3月31日（4年間）

小森貴

平成26年4月1日～平成28年6月25日

秦

順一（基礎・形態系） 平成9年4月1日～平成13年3月31日（4年間）

高杉敬久

平成22年4月1日～平成26年3月31日

溝口秀昭（臨床・内科系） 平成9年4月1日～平成13年3月31日（4年間）

飯沼雅朗

平成18年4月1日～平成22年3月31日

田中平三（社会医学系）

橋本信也

平成17年2月3日～平成18年3月31日

廣川信隆（基礎・機能系） 平成11年4月1日～平成15年3月31日（4年間）

今村正之（臨床・外科系） 平成11年4月1日～平成15年3月31日（4年間）

北村幸彦（基礎・形態系） 平成13年4月1日～平成17年3月31日（4年間）

永井良三（臨床・内科系） 平成13年4月1日～平成17年3月31日（4年間）

平成5年4月1日～平成9年3月31日（4年間）

平成9年4月1日～平成13年3月31日（4年間）

491

日本医学会創立120周年記念誌.indb 491

22.2.25 4:30:41 PM

Ⅶ
医学用語管理委員会

遺伝学用語改訂に関するワーキンググループ

◎委員長

◎座長

○副委員長

柏井

聡

平成29年12月7日～令和5年3月31日

久具宏司

平成29年12月7日～令和5年3月31日

櫻井晃洋

平成29年12月7日～令和5年3月31日

省次

平成29年12月7日～令和5年3月31日

達史

平成29年12月7日～令和5年3月31日（委員長：平成14年4月22日～平成23年1月12日）

小崎健次郎

平成29年12月7日～令和5年3月31日

啓志

平成29年12月7日～令和5年3月31日

浩幸

平成29年12月7日～令和5年3月31日◎草間悟

昭和63年7月19日～平成13年8月21日（委員長：昭和63年7月19日～平成13年8月21日）○◎開原

成允 昭和63年7月19日～平成14年3月31日（副委員長：昭和63年7月19日～平成13年8月21日）（委員長代理：平成13年8月22日～平成14年3月31日）

◎辻
戸田

木村

邦彦

昭和63年7月19日～平成14年3月31日

桝屋

桜井

治彦

昭和63年7月19日～平成14年3月31日

森内

里村

洋一

昭和63年7月19日～平成14年3月31日

島田馨

昭和63年７月19日～平成14年3月31日

○杉本

恒明

昭和63年7月19日～平成14年3月31日

グループ

平成14年4月22日～平成19年5月31日◎座長（副委員長：平成14年4月22日～平成19年5月31日）

○◎脊山

洋右

大植

孝治

令和元年10月1日～令和5年5月31日

柏井聡

令和元年10月1日～令和5年5月31日（委員長：平成23年1月12日～令和2年8月31日）

故開原成允委員長の後任

久具宏司

令和元年10月1日～令和5年5月31日

小崎健次郎

令和元年10月1日～令和5年5月31日

古庄知己

令和元年10月1日～令和5年5月31日

昭和63年7月19日～令和2年8月31日（副委員長：平成19年6月1日～平成20年3月31日）

杉本副委員長の後任

平野修助

昭和63年7月19日～平成14年3月31日

○◎大江

和彦

平成14年4月22日～令和4年8月31日

金澤一郎（副委員長：平成23年1月12日～令和2年8月31日）

脊山副委員長の後任

坂本博昭

令和元年10月1日～令和5年5月31日（委員長：令和2年9月1日～令和4年8月31日）

脊山委員長の後任

瀬川裕子

令和3年6月1日～令和5年5月31日

平成14年4月22日～平成14年5月24日（役職指定）

滝川一晴

令和元年10月1日～令和2年9月30日

西本聡

令和元年10月1日～令和5年5月31日

丹羽隆介

令和元年10月1日～令和5年5月31日（日本医学図書館協会会長任期満了のため，次期会長に引き継ぐ）

清水

英佑「奇形」を含む医学用語の置き換えに関するワーキング平成14年5月27日～令和2年8月31日（日本医学図書館協会会長就任のため，前期会長より引き継ぐ）

河原和夫

平成14年4月22日～令和3年8月31日

坂井建雄

平成14年4月22日～令和4年8月31日

山口俊晴

平成14年4月22日～令和2年8月31日

山口直人

平成14年4月22日～平成22年3月31日

小野木雄三

平成17年4月1日～令和4年8月31日

篠原恒樹

平成16年7月26日～平成19年3月31日

野添篤毅

平成16年7月26日～平成22年3月31日

豊玉速人

平成19年4月1日～平成22年3月31日

山口

巌

田中

牧郎

平成22年4月1日～令和2年8月31日

辻省次

平成22年4月1日～令和4年8月31日

森内浩幸

平成22年4月1日～令和4年8月31日

安西尚彦

令和2年9月1日～令和4年8月31日

石川俊平

令和2年9月1日～令和4年8月31日

今井健

令和2年9月1日～令和4年8月31日

荻島

創一

令和2年9月1日～令和4年8月31日

神庭重信

令和2年9月1日～令和4年8月31日

久具宏司

令和2年9月1日～令和4年8月31日

齊藤光江

令和2年9月1日～令和4年8月31日

南学正臣

令和2年9月1日～令和4年8月31日

平成19年６月15日～平成24年3月31日（杉本副委員後任）

桝屋啓志

令和元年10月1日～令和5年5月31日

◎森内

浩幸

令和元年10月1日～令和5年5月31日

三木崇範

令和元年6月1日～令和5年5月31日

用語表記基本指針策定ワーキンググループ
◎座長

◎久具

宏司

令和3年12月1日～令和5年11月30日

坂井建雄

令和3年12月1日～令和5年11月30日

今井健

令和3年12月1日～令和5年11月30日

神庭重信

令和3年12月1日～令和5年11月30日

森内浩幸

令和3年12月1日～令和5年11月30日

西嶋佑太郎

令和3年12月1日～令和5年11月30日

笹原

令和3年12月1日～令和5年11月30日

宏之

日本医学会加盟検討委員会（平成18年4月1日～：日本医学会新規加盟審査委員会に名称変更）

◎委員長

石川

春律（基礎系）

平成8年6月25日～平成10年3月31日

遠藤

實（基礎系）

平成8年6月25日～平成12年3月31日

吉倉廣（基礎系）

平成8年6月25日～平成14年3月31日◎Ⅰ小泉明（社会系）

平成8年6月25日～平成12年3月31日

久道茂（社会系）

平成8年6月25日～平成12年3月31日

福井有公（社会系）

平成8年6月25日～平成10年3月31日

齋藤英彦（臨床系）

平成8年6月25日～平成12年3月31日

492

日本医学会創立120周年記念誌.indb 492

22.2.25 4:30:42 PM

組織，役員，主な委員会の変遷

本間光夫（臨床系）

平成8年6月25日～平成10年3月31日

大久保一郎（境界領域系） 平成22年4月1日～平成26年3月31日

出月康夫（臨床系）

平成8年6月25日～平成10年3月31日

福原高橋俊雄（臨床系）

平成8年6月25日～平成12年3月31日◎Ⅴ久道茂（社会系）

平成24年4月1日～平成28年3月31日

笹月

健彦（境界領域系） 平成8年6月25日～平成14年3月31日

佐谷秀行（基礎系）

平成24年4月1日～平成28年3月31日

玉置憲一（境界領域系） 平成8年6月25日～平成12年3月31日

今中雄一（社会系）

平成24年4月1日～平成28年3月31日

本庶佑（境界領域系） 平成8年6月25日～平成10年3月31日

川崎誠治（臨床系）

平成24年4月1日～平成28年3月31日
平成24年4月1日～平成28年3月31日

俊一（境界領域系） 平成22年4月1日～平成26年3月31日

眞崎知生（基礎系）

平成10年5月12日～平成14年3月31日

島田和幸（臨床系）

櫻井治彦（社会系）

平成10年5月12日～平成14年3月31日

天谷雅行（境界領域系） 平成24年4月1日～平成28年3月31日

黒川清（臨床系）

平成10年5月12日～平成14年3月31日

深山

正久（基礎系）

平成26年4月1日～平成30年3月31日

武藤徹一郎（臨床系）

平成10年5月12日～平成14年3月31日

松島綱治（基礎系）

平成26年4月1日～平成30年3月31日

成允（境界領域系） 平成10年5月12日～平成14年3月31日

開原中村裕之（社会系）

平成26年4月1日～平成30年3月31日

奥村康（基礎系）

平成12年5月11日～平成16年3月31日

坂田隆造（臨床系）

平成26年4月1日～平成30年3月31日

柳川洋（社会系）

平成12年5月11日～平成16年3月31日

別役

智子（臨床系）

平成26年4月1日～平成30年3月31日

攻（社会系）

和田

平成12年5月11日～平成16年3月31日

田宮菜奈子（境界領域系） 平成26年4月1日～平成30年3月31日

史麿（臨床系）

平成12年5月11日～平成16年3月31日

辻磯野可一（臨床系）

平成12年5月11日～平成16年3月31日◎Ⅵ久道茂（社会系）

北村

幸彦（境界領域系） 平成12年5月11日～平成16年3月31日◎Ⅶ清水孝雄（基礎系）

平成28年9月1日～令和2年3月31日◎Ⅱ髙久

一郎（境界領域系） 平成26年4月1日～平成30年3月31日
平成28年4月1日～平成28年7月31日（任期途中で辞任）

成宮

周（基礎系）

平成14年4月22日～平成18年3月31日

安井

正人（基礎系）

平成28年4月1日～令和2年3月31日

森茂郎（基礎系）

平成14年4月22日～平成18年3月31日

深山

正久（基礎系）

平成26年4月1日～平成30年3月31日

丸井

英二（社会系）

平成14年4月22日～平成8年3月31日

松島綱治（基礎系）

平成26年4月1日～平成30年3月31日

金澤一郎（臨床系）

平成14年4月22日～平成18年3月31日

小林

廉毅（社会系）

平成28年4月1日～令和2年3月31日

北島政樹（臨床系）

平成14年4月22日～平成18年3月31日

中村裕之（社会系）

平成26年4月1日～平成30年3月31日

石井明（境界領域系） 平成14年4月22日～平成18年3月31日

國土典宏（臨床系）

平成28年4月1日～令和2年3月31日

福井

次矢（境界領域系） 平成14年4月22日～平成18年3月31日

大内尉義（臨床系）

平成28年4月1日～令和2年3月31日

山西弘一（基礎系）

平成16年5月19日～平成20年3月31日

坂田隆造（臨床系）

平成26年4月1日～平成30年3月31日

清水英佑（社会系）

平成16年５月19日～平成20年3月31日

別役

智子（臨床系）

平成26年4月1日～平成30年3月31日

小林清吾（社会系）

平成16年5月19日～平成20年3月31日

小崎健次郎（境界領域系） 平成28年4月1日～令和2年3月31日

猿田享男（臨床系）

平成16年5月19日～平成20年3月31日

田宮菜奈子（境界領域系） 平成26年4月1日～平成30年3月31日◎Ⅲ出月

康夫（臨床系）

平成16年5月19日～平成20年3月31日

辻須田

年生（臨床系）

平成16年5月19日～平成20年3月31日◎Ⅷ清水孝雄（基礎系）

平成28年9月1日～令和2年3月31日

清水孝雄（基礎系）

平成18年4月1日～平成22年3月31日

安井

正人（基礎系）

平成28年4月1日～令和2年3月31日

池田康夫（基礎系）

平成18年4月１日～平成22年3月31日（森茂郎後任）

中釜

斉（基礎系）

平成30年4月1日～令和4年3月31日

勝村

俊仁（社会系）

平成18年4月１日～平成22年3月31日

高柳広（基礎系）

平成30年4月1日～令和4年3月31日

桐野高明（臨床系）

平成18年4月１日～平成22年3月31日

小林

廉毅（社会系）

平成28年4月1日～令和2年3月31日

日比紀文（臨床系）

平成18年4月1日～平成22年3月31日

武林

亨（社会系）

平成30年4月1日～令和4年3月31日

森亨（境界領域系） 平成18年4月１日～平成22年3月31日

國土典宏（臨床系）

平成28年4月1日～令和2年3月31日

千田彰一（境界領域系） 平成18年4月１日～平成22年3月31日

大内尉義（臨床系）

平成28年4月1日～令和2年3月31日

高井義美（基礎系）

平成20年4月1日～平成24年3月31日

小川修（臨床系）
素子（臨床系）一郎（境界領域系） 平成26年4月1日～平成30年3月31日

平成30年4月1日～令和3年3月31日（任期途中で辞任）

高野健人（社会系）

平成20年4月1日～平成24年3月31日

柳田

◎Ⅳ久道

茂（社会系）

平成20年4月1日～平成24年3月31日

小崎健次郎（境界領域系） 平成28年4月1日～令和2年3月31日

松岡博昭（臨床系）

平成20年4月1日～平成24年3月31日

甲斐一郎（境界領域系） 平成30年4月1日～令和4年3月31日

跡見裕（臨床系）

平成20年4月1日～平成24年3月31日

磯博康（境界領域系） 平成30年4月1日～令和4年3月31日

岡野栄之（境界領域系） 平成20年4月1日～平成24年3月31日◎Ⅸ森正樹（臨床系）

令和2年4月1日～令和4年3月31日

宮園浩平（基礎系）

平成22年4月1日～平成26年3月31日

五十嵐和彦（基礎系）

令和2年4月1日～令和4年3月31日

山田

信博（基礎系）

平成22年4月1日～平成26年3月31日

中釜

斉（基礎系）

平成30年4月1日～令和4年3月31日

中路

重之（社会系）

平成22年4月1日～平成26年3月31日

高柳広（基礎系）

平成30年4月1日～令和4年3月31日

髙本眞一（臨床系）

平成22年4月1日～平成26年3月31日

中村桂子（社会系）

令和2年4月1日～令和4年3月31日

岡本真一郎（臨床系）

平成22年4月1日～平成26年3月31日

武林

亨（社会系）

平成30年4月1日～令和4年3月31日

平成30年4月1日～令和4年3月31日

493

日本医学会創立120周年記念誌.indb 493

22.2.25 4:30:42 PM

Ⅶ
調憲（臨床系）

令和2年4月1日～令和4年3月31日

川目裕

平成25年3月9日～令和元年7月31日

秋下

雅弘（臨床系）

令和2年4月1日～令和4年3月31日

高田史男

平成25年3月9日～令和元年7月31日

小川修（臨床系）

平成30年4月1日～令和3年3月31日（任期途中で辞任）

丸山

英二

平成25年3月9日～令和元年7月31日

江藤正俊（臨床系）

令和3年4月1日～令和4年3月31日（小川委員の後任）

柳田

素子（臨床系）

平成30年4月1日～令和4年3月31日

徳永

勝士（境界領域系） 令和2年4月1日～令和4年3月31日（平成24年に日本医学会臨床部会利益相反委員会から名称変更した）

甲斐一郎（境界領域系） 平成30年4月1日～令和4年3月31日

◎委員長

磯

博康（境界領域系） 平成30年4月1日～令和4年3月31日

石岡千加史

令和元年10月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

植木浩二郎

平成29年10月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

新規加盟学会審査制度検討委員会

苅田香苗

令和元年10月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

第Ⅰ次：平成5年11月17日～平成6年3月31日

◎曽根

三郎

平成22年4月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

第Ⅱ次：平成6年4月12日～平成8年3月31日

寺井崇二

令和元年10月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日◎（第Ⅰ，Ⅱ次委員長）

土岐祐一郎

平成22年4月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

日本医学会利益相反委員会

遠藤

實（基礎系）

平成5年11月17日～平成8年3月31日

南学

正臣

平成29年10月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

中尾

眞（基礎系）

平成5年11月17日～平成8年3月31日

矢野聖二

令和3年8月17日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日◎小泉明（社会系）

平成5年11月17日～平成8年3月31日

浅井文和

平成29年10月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

久道

茂（社会系）

平成5年11月17日～平成8年3月31日

小笠原彩子

平成27年6月25日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

出月康夫（臨床系）

平成5年11月17日～平成8年3月31日

小島多香子

令和元年10月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

本間光夫（臨床系）

平成5年11月17日～平成8年3月31日

村山敏典

平成29年4月1日～令和元年6月18日

京極方久（境界領域系） 平成5年11月17日～平成8年3月31日

前川平

平成26年4月1日～令和元年6月18日

笹月

健彦（境界領域系） 平成5年11月17日～平成8年3月31日

萩原誠久

平成26年4月1日～平成29年6月15日

朴成和

平成26年4月1日～平成29年6月15日「遺伝子・健康・社会」
検討委員会

加藤

益弘

平成27年6月25日～平成29年6月15日

◎委員長

河上

裕

平成22年4月1日～平成26年3月31日

青野

由利

令和2年9月1日～令和4年8月31日

高後裕

平成22年4月1日～平成26年3月31日

苛原稔

令和元年9月1日～令和4年8月31日

水谷修紀

平成24日4月1日～平成26年3月31日

紀夫

令和2年9月1日～令和4年8月31日

平井昭光

平成22年4月1日～平成27年6月24日

鎌谷洋一郎

令和元年9月1日～令和4年8月31日

J Patrick Barron 平成22年4月1日～平成26年3月31日

杉浦

真弓

令和2年9月1日～令和4年8月31日

高田史男

平成23年4月1日～令和4年8月31日

日本医学会産学連携健全化ワーキンググループ

中村清吾

平成23年4月1日～令和4年8月31日

◎座長

中山

智祥

令和元年9月1日～令和4年8月31日☆アドバイザー◎福嶋義光

平成23年4月1日～令和4年8月31日

飯野正光

令和4年1月～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

松原洋一

令和2年9月1日～令和4年8月31日

門脇孝

令和4年1月～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

山内敏正

令和2年9月1日～令和4年8月31日

◎曽根

尾崎

三郎

令和4年1月～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日隆

平成26年6月25日～令和2年8月31日

土岐祐一郎

令和4年1月～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

戸田達史

令和元年9月1日～令和2年8月31日

南学正臣

令和4年1月～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

吉田輝彦

令和元年9月1日～令和2年8月31日

平井昭光

令和4年1月～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

小西

郁生

平成25年4月1日～令和元年7月31日

☆藤原

康弘

令和4年1月～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

宮地勇人

平成23年4月1日～令和元年7月31日

鎌谷直之

平成23年4月1日～平成29年6月15日

日本医学雑誌編集者組織委員会

横田俊平

平成23年4月1日～平成27年3月31日

◎委員長

五十嵐

有馬

寛

令和元年10月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日「母体血を用いた出生前遺伝学的検査」

施設認定・登録部会遠藤格

令和元年10月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

◎部会長

木内

貴弘

平成20年5月20日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

正路

平成20年5月20日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日◎久具

平成25年3月9日～令和元年7月31日

北川

倫太郎

平成25年3月9日～令和元年7月31日◎北村聖

平成20年5月20日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

平成25年3月9日～令和元年7月31日

黒沢俊典

令和元年10月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

澤

宏司

榊原

秀也

494

日本医学会創立120周年記念誌.indb 494

22.2.25 4:30:42 PM

組織，役員，主な委員会の変遷

武田裕子

令和元年10月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

今村定臣

平成29年10月1日〜令和元年6月18日

津谷喜一郎

平成20年5月20日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

北川雄光

平成29年10月1日〜令和元年6月18日

中山

健夫

平成27年6月25日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

小林廉毅

平成29年10月1日〜令和元年6月18日

林和弘

令和元年10月1日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

齋藤英彦

平成29年10月1日〜令和元年6月18日

湯浅保仁

平成20年5月20日～令和3年6月18日

羽鳥裕

平成29年10月1日〜令和元年6月18日

吉岡俊正

平成20年5月20日～令和5年6月日本医学会臨時評議員会開催日

福留

志一

平成29年10月1日〜令和元年6月18日

根岸正光

平成20年5月20日～令和元年6月18日

宮園浩平

平成29年10月1日〜令和元年6月18日

三沢一成

平成20年5月20日～令和元年6月18日（平成26年4月1日～平成29年6月15日までは日本医学会連合内の委員会として活動）◎中尾真

昭和63年4月1日～平成2年3月31日

日本医学会子宮移植倫理に関する検討委員会

阿部裕

昭和63年4月1日～平成2年3月31日

◎委員長

飯島

宗一

昭和63年4月1日～平成2年3月31日

会田薫子

平成31年4月1日～令和5年3月31日

井口潔

昭和63年4月１日～平成2年3月31日

◎飯野

正光

平成31年4月1日～令和5年3月31日

井村裕夫

昭和63年4月1日～平成2年3月31日

市川家國

平成31年4月1日～令和5年3月31日

小泉明

昭和63年4月1日～平成2年3月31日

髙久史麿

昭和63年4月1日～平成2年3月31日

苛原稔

平成31年4月1日～令和5年3月31日

加藤和人

平成31年4月1日～令和5年3月31日

畔柳達雄

平成31年4月1日～令和5年3月31日

出生前検査認証制度等運営委員会

國土典宏

平成31年4月1日～令和5年3月31日

◎委員長

霜田

求

平成31年4月1日～令和5年3月31日

柘植あづみ

平成31年4月1日～令和5年3月31日

飯野正光

令和3年9月1日～令和5年8月31日

明

令和3年9月1日～令和5年8月31日

町野朔

平成31年4月1日～令和5年3月31日

北川聡子

令和3年9月1日～令和5年8月31日

丸山

英二

平成31年4月1日～令和5年3月31日

小崎健次郎

令和3年9月1日～令和5年8月31日

武藤
横野

香織

平成31年4月1日～令和5年3月31日

高橋尚人

令和3年9月1日～令和5年8月31日

恵

平成31年4月1日～令和5年3月31日

玉井浩

令和3年9月1日～令和5年8月31日

渡辺弘司

令和2年7月28日～令和5年3月31日

柘植あづみ

令和3年9月1日～令和5年8月31日

平川俊夫

平成31年4月1日～令和2年6月27日

堤

◎岡

正好

令和3年9月1日～令和5年8月31日

中込さと子

令和3年9月1日～令和5年8月31日

日本医学会総会あり方委員会

西惠美

令和3年9月1日～令和5年8月31日

◎委員長

平原

史樹

令和3年9月1日～令和5年8月31日

○副委員長

堀

優子

令和3年9月1日～令和5年8月31日

幹男

令和3年9月1日～令和5年8月31日

◎飯野

正光

令和元年9月1日～令和5年11月30日

三上

門脇

孝

平成29年10月1日～令和5年11月30日

横野恵

令和3年9月1日～令和5年8月31日

池田康夫

平成29年10月1日～令和3年8月31日

渡辺弘司

令和3年9月1日～令和5年8月31日

今村聡

平成29年10月1日～令和3年8月31日

細谷紀子

令和3年12月1日～令和5年11月30日

情報提供ワーキンググループ

松原謙二

令和3年12月1日～令和5年11月30日

上田紀美子

令和3年11月1日～令和5年8月31日

大槻剛巳

令和元年9月1日～令和5年11月30日

河合蘭

令和3年11月1日～令和5年8月31日

春日雅人

令和元年9月1日～令和5年11月30日

北川聡子

令和3年11月1日～令和5年8月31日

岸玲子

令和元年9月1日～令和3年8月31日

関沢明彦

令和3年11月1日～令和5年8月31日

磯博康

令和3年12月1日～令和5年11月30日

玉井浩

令和3年11月1日～令和5年8月31日

淳

令和元年9月1日～令和5年11月30日

柘植あづみ

令和3年11月1日～令和5年8月31日

小玉弘之

令和元年9月1日～令和3年8月31日

中込さと子

令和3年11月1日～令和5年8月31日

齊藤光江

令和元年9月1日～令和5年11月30日

西惠美

令和3年11月1日～令和5年8月31日

髙橋

雅英

平成29年10月1日～令和5年11月30日

堀優子

令和3年11月1日～令和5年8月31日

熊ノ郷

○森

正樹

令和元年9月1日～令和5年11月30日

山田重人

令和3年11月1日～令和5年8月31日

森山寛

令和元年9月1日～令和3年8月31日

山田崇弘

令和3年11月1日～令和5年8月31日

大野京子

令和3年12月1日～令和5年11月30日

山本俊至

令和3年11月1日～令和5年8月31日

柳田

素子

令和元年9月1日～令和5年11月30日

吉田雅幸

令和3年11月1日～令和5年8月31日

495

日本医学会創立120周年記念誌.indb 495

22.2.25 4:30:42 PM

Ⅶ
施設認証ワーキンググループ

今井由美子

令和2年9月1日～令和4年8月31日

奥山虎之

令和3年11月1日～令和5年8月31日

大江和彦

令和2年9月1日～令和4年8月31日

宗田聡

令和3年11月1日～令和5年8月31日

大川淳

令和3年6月19日～令和4年8月31日

永松健

令和3年11月1日～令和5年8月31日

門脇孝

令和2年9月1日～令和4年8月31日

重信

令和3年6月19日～令和4年8月31日

蒔田芳男

令和3年11月1日～令和5年8月31日

神庭

松尾

真理

令和3年11月1日～令和5年8月31日

北川雄光

令和2年9月1日～令和4年8月31日

三浦

清徳

令和3年11月1日～令和5年8月31日

寺本民生

令和2年9月1日～令和4年8月31日

澄子

令和2年9月1日～令和4年8月31日

三宅秀彦

令和3年11月1日～令和5年8月31日

名越

横野

恵

令和3年11月1日～令和5年8月31日

羽鳥

裕

松下

正明

森山

寛

検査精度評価ワーキンググループ

令和2年10月承認日～令和4年8月31日
令和2年9月1日～令和4年8月31日
令和2年9月1日～令和3年6月18日（辞任）佐村修

令和3年11月1日～令和5年8月31日

堤正好

令和3年11月1日～令和5年8月31日

日本医学会創立120周年記念事業「未来への提言」

難波栄二

令和3年11月1日～令和5年8月31日

作成委員会

健一郎

令和3年11月1日～令和5年8月31日◎委員長

令和3年11月1日～令和5年8月31日＊担当副会長

秦
前川

真人

◎＊飯野
五十嵐

◎委員長
＊担当副会長正光

日本医学会創立120周年記念事業 記念式典委員会

令和2年9月1日～令和4年8月31日

隆

令和3年6月承認日～令和4年8月31日

池田康夫

令和2年9月1日～令和4年8月31日

石垣千秋

令和3年6月承認日～令和4年8月31日
令和3年7月承認日～令和4年8月31日

正樹

令和2年9月1日～令和4年8月31日

石塚真由美

岩本

幸英

令和2年9月1日～令和4年8月31日

磯博康

令和3年6月19日～令和4年8月31日

苛原稔

令和2年9月1日～令和4年8月31日

位田隆一

令和3年9月承認日～令和4年8月31日

苅田香苗

令和2年9月1日～令和4年8月31日

稲垣暢也

令和2年9月1日～令和4年8月31日

一人

令和3年10月承認日～令和4年8月31日

◎＊森

小室

一成

令和2年9月1日～令和4年8月31日

稲葉

瀬戸

泰之

令和2年9月1日～令和4年8月31日

岡田

随象

令和3年7月承認日～令和4年8月31日

成宮

周

令和2年9月1日～令和3年10月26日（辞任）

越智小枝

令和3年6月承認日～令和4年8月31日

金井隆典

令和2年9月1日～令和4年8月31日

春日雅人

令和2年9月1日～令和4年8月31日

和人

令和3年8月承認日～令和4年8月31日

掛地

吉弘

令和2年9月1日～令和4年8月31日

加藤

丸橋

繁

令和2年9月1日～令和4年8月31日

門脇孝

令和2年9月1日～令和4年8月31日

松原謙二

令和2年10月承認日～令和4年8月31日

川上憲人

令和3年6月19日～令和4年8月31日

岸玲子

令和2年9月1日～令和4年8月31日

北潔

令和3年6月19日～令和4年8月31日

◎委員長

北川

昌伸

令和3年6月19日～令和4年8月31日☆アドバイザー小池和彦

令和2年9月1日～令和4年8月31日

尚己

令和3年6月承認日～令和4年8月31日

日本医学会創立120周年記念事業ワーキンググループ◎丸橋繁

令和3年11月～令和4年8月31日

近藤

掛地

吉弘

令和3年11月～令和4年8月31日

齊籐

光江

令和2年9月1日～令和4年8月31日

岡田

随象

令和3年11月～令和4年8月31日

澤芳樹

令和3年6月19日～令和4年8月31日

和弘

令和3年11月～令和4年8月31日

杉本研

令和3年6月承認日～令和4年8月31日

遠山千春

令和2年9月1日～令和4年8月31日

橋爪真弘

令和3年6月承認日～令和4年8月31日

◎委員長

長谷川敏彦

令和3年6月承認日～令和4年8月31日＊担当副会長羽鳥裕

令和2年10月承認日～令和4年8月31日

宮園浩平

令和2年9月1日～令和4年8月31日

森正樹

令和2年9月1日～令和4年8月31日☆林日本医学会創立120周年記念事業 記念誌委員会＊岸玲子

令和2年9月1日～令和4年8月31日（令和3年6月18日迄
担当副会長，以後は委員）＊磯博康

令和3年6月19日～令和4年8月31日

◎坂井

建雄

令和2年9月1日～令和4年8月31日

飯野正光

令和2年9月1日～令和4年8月31日

496

日本医学会創立120周年記念誌.indb 496

22.2.25 4:30:42 PM

組織，役員，主な委員会の変遷

がん治療専門医制検討委員会

◎髙久

史麿

平成19年4月２日

池田康夫

平成17年4月13日～平成18年3月31日

長谷川

出月

康夫

平成17年4月13日～平成18年3月31日

◎髙久

史麿

平成17年4月13日～平成18年3月31日

橋本信也

平成17年4月13日～平成18年3月31日

藤原研司

平成17年4月13日～平成18年3月31日

日本専門医制審議会

門田守人

平成17年4月13日～平成18年3月31日◎会長

日本医学会社会部会

Japan CDC
（仮称）創設に関する

委員会
◎委員長

剛

平成19年4月２日

深山正久

平成19年4月２日

吉田謙一

平成19年4月２日◎髙久史麿

平成18年8月25日～平成22年3月31日（日本医学会）

門田守人

平成18年8月25日～平成22年3月31日（日本医学会）

岩砂

和雄

平成18年8月25日～平成22年3月31日（日本医師会）

飯沼雅朗

平成18年8月25日～平成22年3月31日（日本医師会）

相澤好治

平成24年4月1日～平成26年3月31日

池田康夫

平成18年8月25日～平成22年3月31日（日本専門医制評価・認定機構）

大前和幸

平成21年10月9日～平成24年3月31日

八木聰明

平成18年8月25日～平成22年3月31日（日本専門医制評価・認定機構）

児玉和紀

平成21年10月9日～平成26年3月31日

鴨下重彦

平成18年8月25日～平成22年3月31日（学識経験者）

佐甲隆

平成24年4月1日～平成26年3月31日

山本

修三

平成18年8月25日～平成22年3月31日（学識経験者）佐藤洋

平成21年10月9日～平成24年3月31日

渡辺俊介

平成18年8月25日～平成22年3月31日（学識経験者）◎實成

文彦

平成21年10月9日～平成26年3月31日（平成23年1月20日より委員長）

日本医学会特別シンポジウム検討委員会

茂

平成24年4月1日～平成26年3月31日

◎委員長

祖父江友孝

平成24年4月1日～平成26年3月31日

亘

平成3年8月1日～平成4年3月31日

丸井

英二

平成21年10月9日～平成26年3月31日

飯島宗一

平成3年8月1日～平成4年3月31日

◎森本

兼曩

平成21年10月9日～平成24年3月31日

石田名香雄

平成3年8月1日～平成4年3月31日

井口潔

平成3年8月1日～平成4年3月31日

中尾真

平成3年8月1日～平成4年3月31日

三浦祐晶

平成3年8月1日～平成4年3月31日

島（平成23年1月19日一身上の都合により辞任）

日本医学会臨床部会

診療関連死に関する委員会

◎森

◎委員長
○副委員長

臨床研修懇談会

大内尉義（日本老年医学会） 平成20年4月1日～平成22年3月31日

◎座長

杉原

健一（日本消化器外科学会） 平成20年4月1日～平成22年3月31日

○副座長

Ⅱ○髙本

眞一（日本心臓血管外科学会） 平成20年4月1日～平成24年3月31日

竹田純三（日本麻酔科学会） 平成20年4月1日～平成22年3月31日

門田守人（日本外科学会）

平成20年4月1日～平成22年3月31日

Ⅰ◎山口徹（日本循環器学会） 平成20年4月1日～平成22年3月31日

山本

保博（日本救急医学会） 平成20年4月1日～平成22年3月31日

青笹克之（日本病理学会）

平成22年4月1日～平成24年3月31日

里見進（日本外科学会）

平成22年4月1日～平成24年3月31日

杉本壽（日本救急医学会） 平成22年4月1日～平成24年3月31日

◎織田

敏次

昭和63年6月14日～平成4年3月31日

廣川浩一

昭和63年6月14日～平成2年3月31日

吉岡真澄

平成2年6月12日～平成4年3月31日

○稲垣

義明

昭和63年6月14日～平成4年3月31日

戸部隆吉

昭和63年6月14日～平成4年3月31日

近藤

元治

昭和63年6月14日～平成4年3月31日

設楽哲也

昭和63年6月14日～平成4年3月31日

坪川孝志

昭和63年6月14日～平成4年3月31日

Ⅱ◎寺本

民生（日本内科学会）

平成22年4月1日～平成24年3月31日

一郎（日本法医学会）

出月

康夫

昭和63年6月14日～平成4年3月31日

中園

平成22年4月1日～平成24年3月31日

鎮目和夫

昭和63年6月14日～平成2年3月31日

杉本恒明

平成2年6月12日～平成4年3月31日

福間誠之

昭和63年6月14日～平成4年3月31日

西園昌久

昭和63年6月14日～平成4年3月31日

森田潔（日本麻酔科学会） 平成22年4月1日～平成24年3月31日

異状死に関する検討委員会（ 注：委員会は1回のみ，臨時に開催した．委員委嘱なし．
厚労省の「診療行為に関連した死亡究明等のあり方に関する課題と検討の方向性」へのパブリックコメントを作成し提出した）

長村義之

平成19年4月２日

兼松隆之

平成19年4月２日

497

日本医学会創立120周年記念誌.indb 497

22.2.25 4:30:43 PM

Ⅶ
医学教育委員会

小浜基次

昭和34年4月1日～昭和36年3月31日（本委員会は，平成元年3月31日に終了し，改組後，新規に医学教育委


村上

栄

昭和34年4月1日～昭和38年3月31日

員会を平成元年10月26日（第1回）に発足した）

本川弘一

昭和36年4月1日～昭和45年3月31日

比企能達

昭和23年10月21日～昭和38年3月31日

秋葉朝一郎

昭和36年4月1日～昭和38年3月31日

石川光昭

昭和23年10月21日～昭和24年3月31日

岡田正弘

昭和36年4月1日～昭和45年3月31日

柿沼昊作

昭和23年10月21日～昭和25年3月31日

植村操

昭和36年4月1日～昭和40年3月31日

草間良男

昭和23年10月21日～昭和36年3月31日

堀井五十雄

昭和36年4月1日～昭和48年3月31日

正宗

一

昭和23年10月21日～昭和24年3月31日

西沢義人

昭和36年4月1日～昭和40年3月31日

中山栄之助

昭和23年10月21日～昭和38年3月31日

戸田忠雄

昭和36年4月1日～昭和40年3月31日

西野忠次郎

昭和23年10月21日～昭和25年3月31日

遠城寺宗徳

昭和36年4月1日～昭和38年3月31日

正路倫之助

昭和23年10月21日～昭和31年3月31日

原三郎

昭和36年4月1日～昭和40年3月31日

戸苅近太郎

昭和23年10月21日～昭和52年5月9日

新保幸太郎

昭和36年4月1日～昭和48年3月31日

小池

敬事

昭和23年10月21日～昭和34年3月31日

豊川行平

昭和38年4月1日～昭和44年3月31日

中川諭

昭和23年10月21日～昭和34年3月31日

上田

英雄

昭和38年4月１日～昭和50年3月31日

吉松

信宝

昭和23年10月21日～昭和34年3月31日

上村忠雄

昭和38年4月１日～昭和42年3月31日

木村廉

昭和23年10月21日～昭和24年3月31日

鈴木

正夫

昭和38年4月1日～昭和42年3月31日

福田邦三

昭和23年10月21日～昭和24年3月31日

山本

常市

昭和38年4月1日～昭和42年3月31日

龍太郎

昭和24年1月18日～昭和25年3月31日

東

岡本

肇

昭和38年4月1日～昭和46年3月31日

久下勝次

昭和24年1月18日～昭和25年3月31日

今泉

礼治

昭和38年4月1日～昭和46年3月31日

河野鎮雄

昭和24年1月18日～昭和25年3月31日

三宅儀

昭和38年4月1日～昭和42年3月31日

阿部勝馬

昭和24年1月18日～昭和25年3月31日

山崎

三省

昭和38年4月1日～昭和46年3月31日

内村祐之

昭和30年4月1日～昭和35年3月31日

天児民和

昭和38年4月1日～昭和40年3月31日

寺田

正中

昭和30年4月1日～昭和33年3月31日

篠田糺

昭和40年4月1日～昭和44年3月31日

黒津敏行

昭和30年4月1日～昭和34年3月31日

牧野堅

昭和40年4月1日～昭和44年3月31日

關正次

昭和30年4月1日～昭和34年3月31日

原田彰

昭和40年4月1日～昭和42年9月

田宮猛雄

昭和30年4月1日～昭和38年7月11日

藤浪一

昭和40年4月1日～昭和43年1月30日

北村包彦

昭和30年4月1日～昭和36年3月31日

立入弘

昭和40年4月1日～昭和44年3月31日

黒川利雄

昭和30年4月1日～昭和33年3月31日

赤木五郎

昭和40年4月1日～昭和48年3月31日

高木逸磨

昭和30年4月1日～昭和31年3月31日

宮崎一郎

昭和40年4月1日～昭和44年3月31日

平澤興

昭和30年4月1日～昭和34年3月31日

後藤敏郎

昭和40年4月１日～昭和44年3月31日

戸田忠雄

昭和30年4月1日～昭和31年3月31日

吉岡博人

昭和42年4月1日～昭和50年3月31日

武田勝男

昭和32年4月1日～昭和36年3月31日

藤森

速水

昭和42年4月1日～昭和46年3月31日

黒屋政彦

昭和32年4月1日～昭和36年3月31日

島啓吾

昭和42年4月1日～昭和46年3月31日

武藤光雄

昭和32年4月1日～昭和36年3月31日

堀口申作

昭和42年4月1日～昭和46年3月31日

小林芳人

昭和32年4月1日～昭和36年3月31日

松本胖

昭和43年4月1日～昭和46年3月31日

藤本憲司

昭和43年4月1日～昭和44年3月31日

三田俊定

昭和44年4月1日～昭和53年3月31日

槙

哲夫

昭和44年4月1日～昭和52年3月31日

内園

耕二

昭和44年4月1日～昭和48年3月31日

清水文彦

昭和44年4月1日～昭和48年3月31日

上野正吉

昭和44年4月1日～昭和48年3月31日

小林收

昭和44年4月1日～昭和48年3月31日

菅一男

昭和44年4月1日～昭和48年3月31日

楢林

和之

昭和44年4月1日～昭和52年3月31日

和佐野武雄

昭和44年4月1日～昭和48年3月31日

高岡善人

昭和44年4月1日～昭和48年3月31日

鈴木次郎

昭和42年4月1日～昭和43年1月11日

三浦祐晶

昭和46年4月1日～昭和54年3月31日

昭和40年4月1日～昭和46年3月31日

寺田

正中

昭和32年4月1日～昭和34年3月31日

加納魁一郎

昭和32年4月1日～昭和40年3月31日

細田盂

昭和32年4月1日～昭和34年3月31日

八木日出雄

昭和32年4月1日～昭和39年3月31日

間田

直幹

昭和32年4月1日～昭和36年3月31日

北村精一

昭和32年4月1日～昭和36年3月31日

山田

豊治

昭和34年4月1日～昭和41年7月19日

市川篤二

昭和34年4月1日～昭和38年3月31日

有山登

昭和34年4月1日～昭和38年3月31日

森於莵

昭和34年4月1日～昭和36年3月31日

山本俊平

昭和34年4月1日～昭和38年3月31日

吉村寿人

昭和34年4月1日～昭和36年3月31日

498

日本医学会創立120周年記念誌.indb 498

22.2.25 4:30:43 PM

組織，役員，主な委員会の変遷

北村武

昭和46年4月1日～昭和54年3月31日

渡部美種

昭和56年4月1日～昭和60年3月31日

赤坂裕

昭和46年4月1日～昭和50年3月31日

島峰徹郎

昭和56年4月1日～昭和60年3月31日

久田四郎

昭和46年4月1日～昭和54年3月31日

佐々学

昭和56年4月1日～昭和60年3月31日

東田敏夫

昭和46年4月1日～昭和54年3月31日

勝沼晴雄

昭和56年4月1日～昭和60年3月17日

山村雄一

昭和46年4月1日～昭和50年3月31日

吉田久

昭和56年4月1日～昭和60年3月31日

妹尾左知丸

昭和46年4月1日～昭和54年3月31日

祖父江逸郎

昭和56年4月1日～昭和60年3月31日

渡辺左武郎

昭和48年4月1日～昭和52年3月31日

早石修

昭和56年4月1日～昭和60年3月31日

山添三郎

昭和48年4月1日～昭和53年3月31日

柴田進

昭和56年4月1日～昭和60年3月31日

牛場

大蔵

昭和48年4月1日～昭和52年3月31日

井口潔

昭和56年4月1日～昭和60年3月31日

岡島道夫

昭和48年4月1日～昭和52年3月31日

平野清寿

昭和57年4月10日～昭和58年3月31日

村上勝美

昭和48年4月1日～昭和52年3月31日

花岡堅而

昭和57年4月1日～昭和59年3月31日

武内重五郎

昭和48年4月1日～昭和50年3月31日

小野寺壮吉

昭和58年4月1日～昭和62年3月31日

服部

殉一

昭和49年7月～昭和52年3月31日

望月政司

昭和58年4月1日～昭和62年３月31日

岡本道雄

昭和48年4月１日～昭和52年3月31日

落合京一郎

昭和58年4月1日～昭和32年3月31日

盛生

倫夫

昭和48年4月1日～昭和52年3月31日

原澤道美

昭和58年4月1日～昭和62年3月31日

岳中典男

昭和48年4月1日～昭和52年3月31日

飯島宗一

昭和58年4月1日～昭和62年3月31日

生井浩

昭和48年4月1日～昭和52年3月31日

伊藤洋平

昭和58年4月1日～昭和60年7月26日

大高裕一

昭和50年4月1日～昭和54年3月31日

新見嘉兵衛

昭和58年4月1日～昭和62年3月31日

塩川優一

昭和50年4月1日～昭和54年3月31日

山元寅男

昭和58年4月1日～昭和62年3月31日

志田圭三

昭和50年4月1日～昭和54年3月31日

羽田春兔

昭和59年4月1日～平成元年3月31日

黒丸正四郎

昭和50年4月1日～昭和54年3月31日

太田

邦夫

昭和59年4月1日～平成元年3月31日

熊谷

昭和51年4月1日～昭和59年3月31日

菊地浩吉

昭和60年4月1日～平成元年3月31日（日本医学会長退任に伴う辞任）

洋

東野

修治

昭和60年4月1日～平成元年3月31日

武見太郎

昭和48年4月1日～昭和57年3月31日

伊藤正男

昭和60年4月1日～平成元年3月31日

高桑栄松

昭和52年4月1日～昭和56年3月31日

大塚

正徳

昭和60年4月1日～平成元年3月31日

石田名香雄

昭和52年4月1日～昭和58年3月31日

渡辺陽之輔

昭和60年4月1日～平成元年3月31日

大池弥三郎

昭和52年4月1日～昭和56年3月31日

前川正

昭和60年4月1日～平成元年3月31日

中尾真

昭和52年4月1日～昭和56年3月31日

影山直樹

昭和60年4月1日～平成元年3月31日

真島英信

昭和52年4月1日～昭和56年3月31日

坂本幸哉

昭和60年4月1日～平成元年3月31日

徳留三俊

昭和52年4月1日～昭和56年3月31日

岩井誠三

昭和60年4月1日～平成元年3月31日

吉田久

昭和52年4月1日～昭和56年3月31日

砂田輝武

昭和60年4月1日～平成元年3月31日

青地修

昭和52年4月1日～昭和56年3月31日

西園

昌久

昭和60年4月1日～平成元年3月31日

岡本彰祐

昭和52年4月1日～昭和56年3月31日

本庄一夫

昭和52年4月1日～昭和60年3月31日

大藤真

学術企画放送小委員会

昭和52年4月1日～昭和56年3月31日

◎委員長

武谷

健二

昭和52年4月1日～昭和57年1月22日（昭和59年10月23日に第１回開催）

岡元健一郎

昭和52年4月1日～昭和56年3月31日

◎安田

利顕

昭和59年10月23日～平成2年3月31日

河邨文一郎

昭和54年4月1日～昭和58年3月31日

昭和59年10月23日～平成2年3月31日

森

亘

五島雄一郎

昭和54年4月1日～昭和62年3月31日

一雄

出月

康夫

昭和59年10月23日～平成2年3月31日

馬場

昭和54年4月1日～昭和58年3月31日

正和

大国

真彦

昭和59年10月23日～平成2年3月31日

阿部

昭和54年4月1日～昭和62年3月31日

治

河合

忠

昭和59年10月23日～平成2年3月31日

北本

昭和54年4月1日～昭和58年3月31日

昭和59年10月23日～平成2年3月31日

尾島

昭次

清水喜八郎

昭和54年4月1日～昭和58年3月31日

努

平田

幸正

昭和59年10月23日～平成2年3月31日

菅原

昭和54年4月1日～昭和58年3月31日

敏雄

和田

攻

昭和59年10月23日～平成2年3月31日

西村

昭和54年4月1日～昭和56年4月20日

篤成允

昭和59年10月23日～昭和63年3月31日

高木開原

昭和54年4月1日～昭和58年3月31日

勇

梅原

実

昭和59年10月23日～平成2年3月31日

塚原

昭和56年6月10日～昭和62年3月31日

雄太

大林

完二

昭和59年10月23日～平成2年3月31日

恩村

昭和56年4月1日～昭和60年3月31日

木島昂

昭和59年10月23日～平成2年3月31日

499

日本医学会創立120周年記念誌.indb 499

22.2.25 4:30:43 PM

Ⅶ
佐藤

安正

昭和59年10月23日〜平成2年3月31日

渡辺武

昭和59年10月23日〜昭和63年3月31日

榊原

桜井

健司

昭和61年4月1日〜平成2年3月31日【薬業界関係】

栗原伸夫

昭和63年4月1日〜平成2年3月31日

森岡

橋本

信也

昭和63年4月1日〜平成2年3月31日【法律関係】【医療器械関係】

平野

欣作
茂夫
龍一

医学界と薬業界等との連携に関する委員会【日本医師会】◎委員長

坂上

平成5年5月13日〜平成8年3月31日

平成5年5月13日〜平成8年3月31日

平成5年5月13日〜平成8年3月31日

正道

平成5年5月13日〜平成8年3月31日【学会関係】

小池麒一郎

平成5年5月13日〜平成8年3月31日

尾形悦郎

平成5年5月13日〜平成8年3月31日【日本医学会】

三島好雄

平成5年5月13日〜平成8年3月31日◎森亘

平成5年5月13日〜平成8年3月31日

正和

平成5年5月13日〜平成6年3月31日

桑原慶紀

平成5年5月13日〜平成8年3月31日

阿部

村田

光範

平成5年5月13日〜平成8年3月31日

石田名香雄

平成5年5月13日〜平成8年3月31日

菅田文夫

平成5年5月13日〜平成8年3月31日

小泉明

平成5年5月13日〜平成8年3月31日

平成5年5月13日〜平成8年3月31日

髙久史麿

平成6年4月12日〜平成8年3月31日

早川弘一

日本医学会連合
理事会

2015，2016年度

2014年度会長

2017，2018年度
髙久

史麿

名誉会長

髙久

史麿

副会長（臨床部会［外科系］） 門田

守人

会長

門田

守人

清水

孝雄

副会長（社会部会）

岸

玲子

民生

副会長（臨床部会［内科系］） 門脇孝

副会長（基礎部会）

飯野

正光

会長

髙久

史麿

副会長
（社会部会）

久道茂

副会長（臨床部会）

門田守人

副会長（臨床部会［内科系］） 寺本

副会長（基礎部会）

清水孝雄

副会長（社会部会）

岸

玲子

理事
（基礎部会）野田哲生

理事（基礎部会）

成宮周

理事（社会部会）相澤好治

理事（基礎部会）

宮園浩平

理事（基礎部会）

清水

孝雄

理事
（臨床部会）池田康夫

理事（社会部会）

大江和彦

理事（基礎部会）

宮園

浩平

理事
（基礎部会）佐藤昇志

理事（社会部会）遠山千春

理事（社会部会）

大江

和彦

理事
（臨床部会）小川彰

理事（臨床部会［内科系］）

池田康夫

理事（社会部会）

遠山

千春

理事
（臨床部会）八木聰明

理事（臨床部会［内科系］）

小川久雄

理事（臨床部会［内科系］）

池田

康夫

理事
（臨床部会）齋藤英彦

理事（臨床部会［内科系］）

春日雅人

理事（臨床部会［内科系］）

稲垣

暢也

理事
（臨床部会）中尾

一和

理事（臨床部会［内科系］）

門脇孝

理事（臨床部会［内科系］）

春日

雅人

理事
（臨床部会）北村惣一郎

理事（臨床部会［内科系］）

小池和彦

理事（臨床部会［内科系］）

小池

和彦

理事
（臨床部会）千田彰一

理事（臨床部会［内科系］）

三嶋理晃

理事（臨床部会［内科系］）

小室

一成

理事
（基礎部会）

成宮

周理事（臨床部会［外科系］）

岩本幸英

理事（臨床部会［内科系］）

寺本

民生

理事
（社会部会）

實成

文彦

理事（臨床部会［外科系］）

國土典宏

理事（臨床部会［外科系］）

岩本

幸英

理事
（臨床部会）岡井崇

理事（臨床部会［外科系］）

小西郁生

理事（臨床部会［外科系］）

國土

典宏

理事
（臨床部会）里見進

理事（臨床部会［外科系］）

髙本眞一

理事（臨床部会［外科系］）

小西

郁生

理事
（臨床部会）

寺本民生

理事（臨床部会［外科系］）

森正樹

理事（臨床部会［外科系］）

瀬戸

泰之

理事
（臨床部会）

富野康日己

監事（基礎部会）奥村康

理事（臨床部会［外科系］）

髙本

眞一

監事
（臨床部会）金澤一郎

監事（社会部会）稲葉裕

監事（基礎部会）

奥村康

監事（臨床部会）幕内

雅敏

監事（臨床部会）里見進

監事（臨床部会）

里見進

監事（基礎部会）奥村康

監事（社会部会）秋葉澄伯

副会長（基礎部会）

副会長（臨床部会［外科系］
）森

正樹

500

日本医学会創立120周年記念誌.indb 500

22.2.25 4:30:43 PM

組織，役員，主な委員会の変遷

2019，2020年度

理事（臨床内科部会）

名越澄子

2019，2020年度
委員長・担当副会長

森

名誉会長

髙久

史麿

理事（臨床内科部会）

南学

正臣

会長

門田

守人

理事（臨床内科部会）

⽮冨

裕

委員

井上真奈美

副会長
（社会部会）岸玲子

理事（臨床外科部会）

苛原

稔

委員

大野

茂男

副会長
（臨床内科部会）

門脇孝

理事（臨床外科部会）

大川

淳

委員

掛地

吉弘

副会長
（基礎部会）飯野正光

理事（臨床外科部会）

北川

雄光

委員

金井

隆典

副会長
（臨床外科部会）森正樹

理事（臨床外科部会）齊藤光江

委員（理事）

小室

一成

理事（基礎部会）

今井由美子

理事（臨床外科部会）

澤芳樹

委員（理事）

瀬戸泰之

理事（基礎部会）

成宮

周理事（臨床外科部会）瀬戸泰之

委員（理事）

寺本民生

理事（基礎部会）

宮園

浩平

監事（基礎部会）

北潔

委員（理事）

遠山千春

理事（社会部会）大江和彦

監事（社会部会）

秋葉

澄伯

委員

丸橋

繁

理事
（社会部会）

苅田

香苗

監事（臨床内科部会）

神庭

重信

理事
（社会部会）遠山千春

監事（臨床外科部会）

里見

進

理事
（臨床内科部会）

池田康夫

委員長・担当副会長

森

正樹

理事
（臨床内科部会）

稲垣

暢也

総務委員会

委員

井上真奈美

理事
（臨床内科部会）春日雅人

2014年度

委員

大野

茂男

理事
（臨床内科部会）

小池

和彦

委員長

寺本

委員

掛地

吉弘

理事
（臨床内科部会）

小室

一成

委員

五十嵐

委員

金井

隆典

理事
（臨床内科部会）

寺本

民生

委員

大野

茂男

委員（理事）

小室一成

理事（臨床内科部会）

名越

澄子

委員

小池

和彦

委員（理事）

瀬戸泰之

理事（臨床外科部会）

苛原

稔

委員

小西

郁生

委員（理事）

寺本民生

理事（臨床外科部会）

岩本

幸英

委員

櫻山

豊夫

委員

遠山

千春

理事
（臨床外科部会）

北川

雄光

委員

瀬戸

泰之

委員（理事）

南学正臣

理事（臨床外科部会）

齊藤

光江

委員

髙崎

芳成

委員

丸橋

繁

理事
（臨床外科部会）

瀬戸

泰之

委員

福田

恵一

委員（理事）矢冨裕

理事（臨床外科部会）

森山寛

監事（基礎部会）

岩尾洋

監事（社会部会）

秋葉

澄伯

委員長

矢冨

裕

小池

監事
（臨床内科部会）

委員

里見

進

五十嵐

隆

委員長

監事
（臨床外科部会）

富野康日己

委員

大江

和彦

委員

斎藤

博久

委員

大野

茂男

委員

坂本

哲也
純雄

2021年度民生
隆

正樹

2021年度財務委員会

2015，2016年度
和彦

2014年度

委員

小西

郁生

委員

髙久

史麿

寺田

名誉会長

委員

櫻山

豊夫

委員

門田

守人

伴

会長

委員

瀬戸

泰之

委員

飯野

正光

渡邉

副会長
（基礎部会）

委員

髙崎

芳成

副会長
（社会部会）

磯博康

副会長（臨床内科部会）門脇孝

2017，2018年度

森

正樹

委員長

副会長
（臨床外科部会）

伴委員長・担当副会長

正樹

委員

理事
（基礎部会）

今井由美子

森

斎藤

博久

担当理事

昌伸

泰之

委員

理事
（基礎部会）

北川

瀬戸

坂本

哲也

担当理事

宮園

浩平

寺本

民生

委員

理事
（基礎部会）

滝川

一

担当理事

苅田

香苗

遠山

千春

委員

理事
（社会部会）

寺田

純雄

委員

憲人

茂男

委員

理事
（社会部会）

川上

大野

渡邉

聡明

委員

理事
（社会部会）

岸

玲子

井上真奈美

委員

春日

雅人

藤澤

正人

理事
（臨床内科部会）

2017，2018年度

委員

和彦

繁

理事
（臨床内科部会）

小池

丸橋

委員長・担当副会長

理事（臨床内科部会）

一成

宏実

孝

小室

楽木

門脇

委員

担当理事

大江

和彦

理事
（臨床内科部会）

寺本

民生

担当理事

國土

典宏

委員

黒川

峰夫

信太郎
聡明

2015，2016年度
信太郎

501

P489-508-日本医学会記念誌-第7部-委員会の変遷.indd 501

22.3.1 11:32:12 AM

Ⅶ

委員

滝川

委員

伴

一

委員

加藤

聖子

委員（理事）

南学

正臣

信太郎

委員

桐野

高明

委員

野田

哲生

委員

南学

正臣

委員（副会長）

森

正樹

委員

野田

哲生

委員

山内

敏正

2019年度
委員長
（副会長）

門脇

孝

委員
（理事）

大江

和彦

委員

滝川

一

委員

伴

信太郎

2020年度広報委員会

2019年度委員長・担当副会長（副会長） 門脇孝

2017，2018年度

委員（副会長）飯野正光

委員長・担当理事

大江和彦

委員（理事）

池田

康夫

担当副会長

森

正樹

委員

磯

博康

担当理事

小池

和彦

委員

岩中

督

委員

井出

博生

委員長担当副会長

門脇

孝

委員
（理事）

大江

和彦

委員（理事）

春日

雅人

委員

岡田

随象

委員

黒川

峰夫

委員

加藤

聖子

委員

又木

雄弘

委員

滝川

一

委員（副会長）

岸

玲子

委員

向井まさみ

委員

伴

委員（理事）

齊藤

光江

委員

南学

正臣

2019，2020年度

2021年度

委員野田

哲生

委員長（理事）

門脇

孝

正樹

和彦

委員長・担当副会長

森大江

委員（副会長）

担当副会長

淳

委員

敏正

正樹

大川

山内

森

委員
（理事）

委員

守人

博生

オブザーバー

門田

井出

委員

岡田

随象

委員（理事）

小池

和彦

委員

又木

雄弘

委員（理事）

宮園

浩平

委員

向井まさみ

信太郎

委員

木原

朋未

委員

黒川

峰夫

委員

滝川

委員

伴

一

2020年度委員長・担当副会長

門脇孝

委員（副会長）飯野正光

あり方委員会委員（理事）

池田康夫

2014年度

委員

磯

博康

委員

岩中

督

委員（理事）

春日委員

加藤委員（副会長）

信太郎

委員長

門田

守人

委員

跡見

裕

岡野

栄之

加藤

聖子

桐野

高明

小池

和彦

委員
委員
委員
委員

2015，2016年度
委員長

門田

守人

委員

跡見

裕

委員

加藤

聖子

門脇

孝

桐野

高明

遠山

千春

委員
委員
委員

2017，2018年度
委員長・担当副会長

門脇

孝

担当理事

池田

康夫

担当理事

春日

雅人

担当理事

髙本

眞一

委員

跡見

裕

委員

磯

博康

2021年度
委員長

雅人

岡田

随象

担当副会長

聖子

森

正樹

委員

岸

玲子

井出

博生

委員（理事）

齊藤

光江

小池

和彦

委員（理事）

委員

正臣

雄弘

委員

南学

又木

委員（理事）

野田

哲生

宮園

浩平

委員

委員

森

正樹

向井まさみ

委員（副会長）委員山内敏正

日本医学会総会あり方委員会
2015，2016年度

2021年度委員長・担当副会長

門脇孝

委員（副会長）飯野正光

委員（理事）池田康夫

委員（副会長）

磯

博康

委員

岩中

督

委員（理事）

春日

雅人

委員

加藤

聖子

委員（理事）

苅田

香苗

委員（理事）岸玲子

委員（理事）

齊藤

光江

委員（理事）

澤

芳樹

委員長

齋藤

英彦

副会長

寺本

民生

委員

池田

康夫

委員

北川

雄光

委員

小林

廉毅

委員

髙橋

雅英

委員

羽鳥

裕

委員

福田

恵一

委員

宮園

浩平

委員

門田

守人

502

P489-508-日本医学会記念誌-第7部-委員会の変遷.indd 502

22.3.1 11:32:12 AM

組織，役員，主な委員会の変遷

教育および人材育成検討委員会

2019，2020年度

2017，2018年度

委員長（理事）

瀬戸

泰之

委員

吉川

徹

委員長

池田

康夫

幹事

今中

雄一

2021年度

担当副会長

岸

玲子

委員（理事）稲垣

暢也

委員長（理事）

川上

憲人

担当理事

稲垣

暢也

委員

大滝

純司

副委員長

堤

明純

担当理事

清水

孝雄

委員

小西

靖彦

担当副会長

磯

博康

担当理事

瀬戸

泰之

委員（理事）

齊藤

光江

委員

天谷

雅行

委員

大友

康裕

委員（副会長）門脇孝

2021年度

2019，2020年度
委員長
（理事）

池田

康夫

委員長（理事）瀬戸泰之

委員（理事）

岸

玲子

担当副会長

岸

玲子

担当副会長

磯

博康

委員（理事）

齊藤

光江

委員

市原

学

委員

稲垣

暢也

委員

坂本

哲也

名越

澄子

森

正樹

委員
（理事）

稲垣

暢也

委員

今中

雄一

委員（理事）

委員
（理事）

今井由美子

委員

冲永

寛子

委員（副会長）

委員

今中

雄一

委員（副会長）

門脇

孝

委員

大滝

純司

委員（理事）

北川雄光

男女共同参画等検討委員会

委員

小⻄

靖彦

委員

草場

鉄周

2017，2018年度

委員
（理事）

齊藤

光江

委員

小西

靖彦

委員長

名越

澄子

委員

清水

孝雄

委員（理事）

齊藤

光江

副委員長

中村

清吾

委員
（理事）

瀬戸

泰之

委員

坂本

哲也

担当副会長

岸

玲子

委員
（理事）

成宮

周

委員（理事）

寺本

民生

担当理事

小西

郁生

委員

渡辺

知保

委員（理事）

矢冨

裕

幹事

野原

理子

幹事

野村

恭子

2021年度

労働環境検討委員会

幹事

細谷

紀子

（教育・研究推進委員会に改組）

2017，2018年度

委員

苅田

香苗

北野

尚美

蓮沼

直子

委員長・担当副会長

飯野正光

委員長・担当副会長

岸

玲子

委員

委員
（理事）

川上

憲人

副委員長・理事

髙本

眞一

委員

委員
（理事）

岸

玲子

副委員長

森

晃爾

委員
（理事）

北川

昌伸

担当理事

岩本

幸英

2019，2020年度

委員
（理事）

小室

一成

担当理事

國土

典宏

委員長（理事）

名越

澄子

委員
（理事）

宮園

浩平

担当理事

寺本

民生

副委員長

中村

清吾

幹事

堤

明純

担当副会長

岸

玲子

専門医等人材育成検討委員会

幹事

本田

宏

幹事

野原

理子

2017年度

幹事

吉川

徹

幹事

野村

恭子

（教育および人材育成検討委員会 専門医制度）

委員

江原

朗

幹事

細谷

紀子

委員

明石

嘉浩

委員（理事）

今井由美子
大野

京子

副委員長

瀬戸

泰之

幹事

今中

雄一

2019，2020年度

委員

稲垣

暢也

委員長・担当副会長

岸

玲子

委員

委員

大滝

純司

副委員長（理事）

岩本幸英

委員（理事）

苅田

香苗

委員

小西

靖彦

副委員長

堤

明純

委員（理事）北川雄光

幹事（理事）

齊藤

光江

委員

北野

尚美

2018年度

幹事

森

晃爾

委員

蓮沼

直子

（教育および人材育成検討委員会  専門医制度小委員会）

委員

江原

朗

委員長

瀬戸

泰之

委員

桐野

高明

2021年度幹事

今中雄一

委員（理事）

寺本

民生委員長（理事）

名越

澄子

委員

稲垣

暢也

委員

本田

宏

担当副会長

飯野

正光

森

正樹

委員

明石

嘉浩

森山

寛

委員（理事）

今井由美子

委員

大滝

純司

委員（副会長）

委員

小西

靖彦

委員（理事）

503

P489-508-日本医学会記念誌-第7部-委員会の変遷.indd 503

22.3.1 11:32:12 AM

Ⅶ

委員
（理事）

大川

淳

委員

大野

京子

（教育・研究推進委員会）

委員
（理事）

苅田

香苗

委員長・担当副会長

飯野正光

2018年度

委員
（理事）

北川

雄光

委員（理事）

川上

憲人

座長

松原

洋一

委員

北野

尚美

委員（理事）

岸

玲子

委員

石井

良和

委員

中村

清吾

委員（理事）

北川

昌伸

委員

伊藤

達男

委員

野原

理子

委員（理事）

小室

一成

委員

稲澤

譲治

委員

野村

恭子

委員（理事）

宮園

浩平

委員

井上

治久

委員

蓮沼

直子

委員

苛原

稔

委員

細谷

紀子

研究者育成に関する検討作業部会

委員

北畠

康司

2017，2018年度

委員

田中

真二

（教育および人材育成検討委員会 研究者育成）

委員

茶山

一彰

戸田

達史

教育・研究推進委員会

ゲノム編集技術の医学応用に関する検討作業部会

2021年度

2014，2015，2016年度

副委員長

市原

学

委員

（研究推進委員会）

幹事

渡辺

知保

委員

檜山

英三
巧

委員長

横溝

岳彦

委員

今中

雄一

委員

三浦

委員

今村

健志

委員

小西

靖彦

委員

村上

晶

委員

岡部

繁男

孝雄

委員

森尾

友宏

委員

鈴木敬一郎

委員

南学

正臣

2018年度

2019，2020年度

委員

橋本

英樹

（教育および人材育成検討委員会 研究者育成小委員会）

座長

松原

洋一

委員

松田

秀一

副委員長

正光

委員

素文

学

飯野

吉田

市原

担当副会長

幹事

石井

良和

委員

昭彦

知保

委員

吉村

渡辺

委員

今中

雄一

委員

伊藤

達男

委員

小西

靖彦

委員

稲澤

譲治

孝雄

委員

井上

治久

委員（理事）

苛原稔

2017，2018年度

委員

委員

清水

清水

（研究推進委員会）
委員長・担当副会長

飯野正光

2019，2020年度

委員

北畠

康司

担当理事

小西

郁生

（教育および人材育成検討委員会 研究者育成小委員会）

委員

田中

真二

担当理事

小室

一成

委員長

一彰

担当理事

孝雄

学

茶山

清水

市原

委員

幹事

戸田

達史

担当理事

千春

知保

委員

遠山

渡辺

委員（理事）

委員

檜山

英三

担当理事

宮園

浩平

今井由美子

委員

雄一

三浦

巧

委員

植木浩二郎

今中

委員

委員

村上

晶

委員

益弘

靖彦

委員

加藤

小西

委員

森尾

友宏

委員

芳樹

孝雄

委員

澤

清水

委員（理事）

成宮

周

2021年度

2019，2020年度

2021年度座長

松原

洋一（研究推進委員会）（研究者育成に関する検討作業部会）

担当副会長

飯野

正光

委員

大塚

正人

委員

神里

彩子

委員

北畠

康司

委員

斉藤

典子

委員

佐々木えりか

委員

三浦

巧

委員

森尾

友宏

委員長・担当副会長

飯野

正光

委員
（理事）

苛原

稔

委員
（理事）

小室

一成

委員
（理事）

齊藤

委員
（理事）

座長

市原

学

担当副会長

飯野

正光

委員

光江

今中

雄一

委員（理事）

遠山

千春

岸

玲子

委員

澄子

知保

委員
（理事）

名越

渡辺

委員
（理事）

成宮

周

委員
（理事）

宮園

浩平

504

日本医学会創立120周年記念誌.indb 504

22.2.25 4:30:44 PM

組織，役員，主な委員会の変遷

ワーキンググループ事務局長補佐 山内

敏正

担当副会長

飯野

正光

広司

日本内科学会

横手幸太郎

山本

琢磨

日本糖尿病学会

小川

渉

武城

英明

基礎部会 Rising Starリトリート
企画委員会

2021年度委員長

原田

浩二

2019，2020年度

副委員長

原

副委員長

委員長

野崎

智義

担当副会長

飯野

正光

担当副会長

磯

博康

日本動脈硬化学会

委員

岡部

繁男

委員

梅澤

光政

日本高血圧学会

長谷部直幸

委員

嶋田

一夫

委員

大城真理子

日本肝臓学会

徳重

克年

委員

高岡

晃教

委員

金森

悟

日本循環器学会

佐田

政隆

委員

藤⽥

直也

委員

桑原

恵介

日本産科婦人科学会

高松潔

若⼿企画委員

岩永

史朗

委員

澤井

直

日本呼吸器学会

陳和夫

若⼿企画委員

⼤⻄

信幸

委員

高橋

礼子

日本整形外科学会

石橋英明

若⼿企画委員

久保⽥義顕

委員

錦織

宏

日本腎臓学会菅野義彦

若⼿企画委員

西城

忍

委員

廣瀬

雅教

日本外科学会松原久裕

若⼿企画委員

名黒

功

委員

松木

絵里

日本病態栄養学会

山田祐一郎

委員

和田

裕雄

日本体力医学会

鈴木政登（臨床内科部会）

山口

聡子

日本癌学会

村上

善則

（臨床外科部会）

永

滋教

日本疫学会

磯

博康
一郎

2021年度
委員長

野崎

智義

担当副会長

飯野

正光

オブザーバー（日本肥満症治療学会）龍野

オブザーバー（日本肥満症治療学会）

佐々木オブザーバー（日本臨床栄養学会）

井上

郁夫

彰

委員

岡部

繁男

委員

高岡

晃教

領域横断的な肥満症対策の推進に向けたワーキンググループ

委員

中山

和久

2017年度

オブザーバー（日本痛風・核酸代謝学会）山本

徹也

委員

藤⽥

直也

ワーキンググループ長

春日雅人

オブザーバー（日本総合病院精神医学会）林果林

若⼿企画委員

岩永

史朗

担当副会長

飯野

正光

若⼿企画委員

⼤⻄

信幸

委員

石橋

英明

脳・心血管病協議会

若⼿企画委員

久保⽥義顕

委員

磯

博康

2017年度

若⼿企画委員

西城

忍

委員

小川

渉

委員長

寺本

民生

若⼿企画委員

名黒

功

委員

門脇

孝

担当副会長

飯野

正光

（臨床内科部会）

山口

聡子

委員

菅野

義彦

委員

荒井

秀典

（臨床外科部会）

永

滋教

委員

佐田

政隆

委員

磯

博康

委員

鈴木

政登

委員

大野

岩男

社会部会 若手リトリート実行委員会

委員

高松

潔

委員

神㟢

恒一

2019，2020年度

委員

武城

英明

委員

北川

一夫

委員長

桑原

恵介

委員

陳

和夫

委員

小熊

祐子

副委員長

内田

満夫

委員

徳重

克年

委員

庄司

哲雄

委員

秋山

有佳

委員

長谷部直幸

委員

曽根

博仁

松原

久裕

委員

野出

孝一
昌泰

委員

岩田

要

委員

委員

遠藤

源樹

委員

村上

善則

委員

松本

委員

鎌田

真光

委員

山田祐一郎

委員

宮崎

滋

横手幸太郎

委員

山下

静也

委員

楽木

宏実

彰

オブザーバー

伊藤

誠吾

委員
（理事）

苅田

香苗

委員

委員

小西

祥子

オブザーバー

井上

委員

澤井

直

オブザーバー

佐々木

委員

曽根

博仁

オブザーバー

龍野一郎

オブザーバー

及川

孝光

林

果林

オブザーバー

菅原

正弘

山本

徹也

オブザーバー高橋為生

オブザーバー

増田

勝紀

寺本

民生

委員
（理事）

遠山

千春

オブザーバー

委員原広司

オブザーバー

委員

原田

浩二

委員

山本

琢磨

郁夫

2018年度
ワーキンググループ長

春日雅人

ワーキンググループ事務局長

門脇孝

2018年度委員長

505

日本医学会創立120周年記念誌.indb 505

22.2.25 4:30:44 PM

Ⅶ

担当副会長

飯野

正光

委員

中島

康晴

2021年度

委員

荒井

秀典

委員

星野

雄一

委員長

市川

家國

委員

磯

博康

委員

松井

康素

副委員長（理事）

苛原

稔

委員

大野

岩男

委員

吉村

典子

担当副会長

飯野

正光

委員

神㟢

恒一

委員

楽木

宏実

委員

飯島

祥彦

委員

北川

一夫

委員

伊勢田哲治

委員

小熊

祐子

研究倫理委員会

委員

小野

委員

庄司

哲雄

2014年度委員（副会長）

門脇

孝

委員

曽根

博仁

委員長

香苗

委員

為生

裕

苅田

高橋

河上

委員（理事）

委員

北川

昌伸

委員

孝一

家國

委員（理事）

野出

市川

委員

小池

和彦

勝紀

尚己

委員（理事）

増田

近藤

委員

委員

児玉

安司

昌泰

浩之

委員

松本

代田

委員

委員

委員

滋

和久

塩見美喜子

宮崎

中山

委員

委員

委員

新谷

歩

静也

正記

委員

山下

仁尾

委員

中山

和久

宏実

厚

委員

楽木

山口

委員

委員

仁尾

正記

オブザーバー

伊藤

誠吾

委員

増井

徹

オブザーバー

及川孝光

オブザーバー菅原正弘

領域横断的なフレイル・ロコモ対策の推進に向けたワーキンググループ
2019，2020年度
代表

中村

耕三

代表

大内

尉義

代表

鈴木

隆雄

委員

秋下

雅弘

委員

荒井

秀典

委員

出江

紳一

委員

大江

隆史

委員

金丸

和富

委員

中島

康晴

委員

星野

雄一

委員

松井

康素

委員

松本

守雄

委員

吉村

典子

委員

楽木

宏実

2021年度
代表

中村

耕三

代表

大内

尉義

代表

鈴木

隆雄

委員

秋下

雅弘

委員

荒井

秀典

委員

出江

紳一

委員

大江

隆史

委員

金丸

和富

委員

久保

俊一

2015，2016年度

稔

委員長

市川

家國

委員

松原

洋一

委員

大前

和幸

委員

丸山

英二

三木

浩一

委員

近藤

尚己

委員

委員

代田

浩之

委員

山本

晴子

委員

中山

和久

委員

吉田

雅幸

委員

仁尾

正記

委員

山口

厚

旧優生保護法の検証のための検討会
2019年度2017，2018年度

委員長

市川

家國

委員長

市川

家國

担当副会長

飯野

正光

担当副会長

飯野

正光

委員

青木

清

担当理事

小池

和彦

委員

浅井

文和

委員

後藤

雄一

委員（理事）

苛原

稔

委員

代田

浩之

委員

岡野

栄之

委員

中山

和久

委員

甲斐

克則

委員

仁尾

正記

委員

神谷

惠子

委員

丸山

英二

委員（理事）

苅田

香苗

委員（理事）

小池和彦

2019，2020年度

委員

千代

豪昭

委員長

市川

家國

委員

野村

恭子

副委員長（理事）

苛原

稔

委員

宮田

修

担当副会長

飯野

正光

委員

李

廷秀

委員

小野

稔

委員

和田惠美子

委員（理事）

苅田

香苗

委員（理事）

小池和彦

2020年度

委員

後藤

雄一

委員長

市川

家國

委員

代田

浩之

担当副会長

飯野

正光

委員

中山

和久

委員

青木

清

委員

丸山

英二

委員

浅井

文和

委員（理事）

苛原

稔

委員

岡野

栄之

506

日本医学会創立120周年記念誌.indb 506

22.2.25 4:30:45 PM

組織，役員，主な委員会の変遷

委員

甲斐

克則

委員

金井

弥栄

日本医学放射線学会

富山

憲幸

委員

神谷

惠子

委員

栗山

進一

日本産業衛生学会

堤

明純

委員
（理事）

苅田

香苗

委員（理事）

小池和彦

日本ウイルス学会

松浦

善治

委員
（理事）

小池

和彦

委員

児玉

安司

日本呼吸器学会

迎

寛

委員

千代

豪昭

委員

代田

浩之

日本臨床検査医学会

宮地

勇人

委員

野村

恭子

委員

高橋

秀人

日本救急医学会

山口

芳裕

委員

李

廷秀

委員

髙本

眞一

日本医療・病院管理学会

池田

俊也

委員

和田惠美子

委員

仁尾

正記

日本医療情報学会

中島

直樹

委員

藤原

俊義

日本疫学会

祖父江友孝

臨床研究法のあり方検討委員会

委員

増井

徹

日本災害医学会大友康裕

2019年度委員

三上幹男

日本公衆衛生学会

今中

雄一

委員長

永井

良三

委員

山本

晴子

オブザーバー

秋葉

澄伯

副委員長

市川

家國

委員

米村

滋人

担当副会長

飯野

正光

オブザーバー

磯部

光章

委員

浅井

文和

委員

伊佐山浩通

委員

今村

委員
（理事）

健康医療分野におけるビッグデータ
に関する委員会

聡Japan CDC（仮称）創設に関する委員会（第二次）（医学におけるビッグデータを考えるワーキンググループ）

苛原稔

2020年度

委員

大江

委員

大橋

靖雄

委員長

磯

博康

委員

門脇

孝

委員

奥山

虎之

担当副会長

岸

玲子

委員

岸

玲子

委員

小野

稔

理事

大江

和彦

委員

遠山

千春

委員

金井

弥栄

理事

苅田

香苗

オブザーバー

秋葉

澄伯

委員

栗山

進一

理事

遠山

千春

委員
（理事）

小池

和彦

日本衛生学会亀井美登里

2019，2020年度

委員

児玉

安司

日本内科学会長谷川好規（医学におけるビッグデータを考えるワーキンググループ）

委員

代田

浩之

日本感染症学会

舘田

一博

委員

大江

和彦

委員

高橋

秀人

日本外科学会

武冨

紹信

委員

今中

雄一

委員

髙本

眞一

日本医学放射線学会

富山

憲幸

委員

大島

明

委員

仁尾

正記

日本産業衛生学会

堤

明純

委員

門脇

孝

委員

藤原

俊義

日本ウイルス学会

松浦

善治

委員

苅田

香苗

委員

増井

徹

日本呼吸器学会

藤田

次郎

委員

岸

玲子

委員

三上

幹男

日本臨床検査医学会

宮地

勇人

委員

瀬戸

泰之

委員

矢冨

裕

日本救急医学会

山口

芳裕

委員

遠山

千春

委員

山本

晴子

日本医療・病院管理学会

池田俊也

オブザーバー

秋葉

澄伯

委員

米村

滋人

日本医療情報学会

近藤克幸

オブザーバー

磯部

光章

日本疫学会

祖父江友孝

2021年度日本災害医学会

大友

康裕

委員長

秋葉

澄伯

中島

直樹

オブザーバー

担当副会長

磯

博康

委員（理事）

今井由美子

2020，2021年度
委員長

永井

良三

2018年度
和彦

副委員長

市川

家國

2021年度

委員

井上真奈美

担当副会長

飯野

正光

委員長（副会長）

磯

博康

委員

今中

雄一

委員

浅井

文和

理事

岸

玲子

委員

葛西

重雄

委員

伊佐山浩通

理事

苅田

香苗

委員（副会長）

門脇

孝

委員

今村

聡

理事

川上

憲人

委員（理事）

岸

玲子

委員
（理事）

苛原

稔

日本衛生学会

亀井美登里

委員（理事）

小室

一成

委員

大橋

靖雄

日本内科学会

南学

正臣

委員（理事）

齊藤

光江

委員

奥山

虎之

日本感染症学会

舘田

一博

委員

瀬戸

泰之

委員

小野

稔

日本外科学会

武冨

紹信

委員

千田

雅之

507

日本医学会創立120周年記念誌.indb 507

22.2.25 4:30:45 PM

Ⅶ

委員

遠山

千春

COVID-19 expert opinion working group日本呼吸療法医学会

藤野

裕士

委員

中村

祐輔

2020年度日本口腔科学会

中村

誠司

委員
（副会長）

森

正樹

委員長

良匡

正臣

委員

山岸

南学

担当副会長

秋葉

澄伯

門脇

孝

オブザーバー

日本産業衛生学会

宮本俊明

2020年度オンライン診療に関する検討会議

日本産業衛生学会

鈴木英孝

委員長（理事）南学

正臣

診療ガイドライン検討委員会

日本疫学会

曽根

博仁

担当副会長

門脇

孝

2017，2018年度

日本血液学会千葉

滋

日本内科学会松村

正巳

正臣

日本内科学会長谷川好規

日本小児科学会

窪田

満

委員長

南学

担当副会長

門脇

孝

日本小児科学会

森内浩幸

日本感染症学会

四柳

宏

担当理事

稲垣

暢也

日本感染症学会

四栁宏

日本精神神経学会

稲垣

中

担当理事

瀬戸

泰之

日本感染症学会

大曲貴夫

日本アレルギー学会

藤澤

隆夫

委員

大内

尉義

日本循環器学会

野出孝一

日本老年医学会

海老原

委員

香美

祥二

日本糖尿病学会

鈴木亮

日本呼吸器学会

陳

委員

曽根

三郎

日本老年医学会

山口泰弘

日本プライマリ・ケア連合学会 大橋

博樹

委員

中山

健夫

日本呼吸器学会

小倉高志

日本外科学会

平野

聡

委員

馬場

秀夫

日本腎臓学会南学

正臣

日本整形外科学会

中島

康晴

委員

平田

公一

日本血栓止血学会

森下英理子

日本産科婦人科学会

加藤

聖子

委員

三谷

絹子

日本外科学会池田

日本眼科学会

外園

千恵

日本産科婦人科学会

早川智

日本耳鼻咽喉科学会

小島博己

日本救急医学会

坂本

哲也

日本皮膚科学会

藤本

学

2019，2020年度

徳彦

覚
和夫

委員長

南学

正臣

日本救急医学会

佐々木淳一

日本泌尿器科学会

山口

健哉

担当副会長

門脇

孝

日本移植学会

湯沢

賢治

日本口腔科学会

小林

正治

委員
（理事）

稲垣

暢也

日本集中治療医学会

江木盛時

日本脳神経外科学会

中瀬

裕之

委員
（理事）

大江

和彦

日本呼吸療法医学会

藤野裕士

日本遠隔医療学会

黒木

春郎

委員

大内

尉義

委員

香美

祥二

2021年度

委員
（理事）

北川

雄光

委員長

南学

委員長（理事）

南学

正臣

2021年度
正臣

委員

曽根

三郎

担当副会長

門脇

孝

担当副会長

門脇

孝

委員

中山

健夫

日本産業衛生学会

宮本俊明

日本内科学会

松村

正巳

委員

馬場

秀夫

日本産業衛生学会

鈴木英孝

日本小児科学会

窪田

満

委員

平田

公一

日本疫学会

曽根

博仁

日本感染症学会

四柳

宏

委員

三谷

絹子

日本血液学会千葉

滋

日本精神神経学会

稲垣

中日本内科学会長谷川好規

日本アレルギー学会

今井孝成

日本小児科学会

森内浩幸

日本老年医学会

海老原

日本呼吸器学会

權

2021年度

覚

委員長
（理事）

南学

正臣

日本感染症学会

四栁

宏

担当副会長

門脇

孝

日本感染症学会

大曲貴夫

日本プライマリ・ケア連合学会 大橋

博樹

委員

稲垣

暢也

日本循環器学会

野出孝一

日本外科学会

平野

聡

委員
（理事）

苛原

稔

日本糖尿病学会

鈴木亮

日本整形外科学会

秋山

治彦

委員

大内

尉義

日本老年医学会

山口泰弘

日本産科婦人科学会

加藤

聖子

委員

香美

祥二

日本呼吸器学会

小倉高志

日本眼科学会

外園

千恵

委員
（理事）

北川

雄光

日本腎臓学会南学

正臣

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会 小島

博己

委員

曽根

三郎

日本血栓止血学会

森下英理子

日本皮膚科学会

藤本

学

委員

中山

健夫

日本外科学会

池田徳彦

日本泌尿器科学会

山口

健哉

委員

馬場

秀夫

日本産科婦人科学会

早川智

日本口腔科学会

小林

正治

委員

平田

公一

日本救急医学会

坂本哲也

日本脳神経外科学会

中瀬

裕之

委員

三谷

絹子

日本救急医学会

佐々木淳一

日本遠隔医療学会

黒木春郎

日本移植学会

湯沢賢治

日本神経学会服部信孝

日本集中治療医学会

江木

盛時

508

P489-508-日本医学会記念誌-第7部-委員会の変遷.indd 508

寧博

22.3.1 11:33:58 AM

Ⅶ 資料

声明，提言，報告書等
日本医学会（2005年から現在まで）
声明
・「がん治療専門医」をめぐっての提言〔2005.6.30〕
・声明文−福島県立大野病院の医師逮捕・起訴に関して〔2006.12.6〕
・「診療行為に関連した死亡の死因究明等のあり方に関する課題と検討の方向性」へのパブリックコメント〔2007.4.18〕
・診療行為に関連した死亡の死因究明等の在り方に関する試案−第二次試案−に対するコメント〔2007.11.2〕
・統計法の改正に係る要望書〔2007.11.13〕
・世界保健機関（WHO）のICD改訂（ICD-11）についての要望書〔2008. 2.15〕
・「医療の安全の確保に向けた医療事故による死亡の原因究明・再発防止の在り方に関する試案−第三次試案−」に関する日本医学会の見解〔2008.6.5〕
・臨床研究における被験者の保護と倫理の確保に関する声明〔2008.8.1〕
・福島県立大野病院事件の判決に関する日本医学会の声明〔2008.8.26〕
・陳情書−大学病院医療の改善のために〔2009. 12.24〕
・「診療行為に関連した死亡の調査分析モデル事業」についての要望書〔2010.2.24〕
・「ホメオパシー」への対応について〔2010. 8.25〕
・「事実を歪曲した朝日新聞がんペプチドワクチン療法報道」〔2010.10.29〕
・肺がん治療薬イレッサ（の訴訟にかかる和解勧告）に対する見解〔2011.1.24〕
・東北地方太平洋沖地震に関して−日本医学会加盟学会会員への要望−〔2011.3.14〕
・動物愛護管理法の見直しに際して実験動物に対する配慮への要望〔2011.9.28〕
・環境省へのパブリックコメント「動物愛護管理のあり方について（案）（「動物取扱業の適性化」を除く）」に対する意見〔2011.12.5〕
・文部科学省へのパブリックコメント「今後の医学部入学定員の在り方等に関する検討会」論点整理への意見〔2011.12.27〕
・動物愛護管理のあり方検討小委員会の最終報告に対する意見〔2012.1.27〕
・「がん対策推進基本計画（素案）」における喫煙率の目標に関する声明〔2012.2.28〕
・がん登録の法制化に係る要望書〔2012.3.13〕
・新型インフルエンザ等対策特別措置法案に慎重な審議を求めます〔2012.4.10〕
・「日本版NIH」
構想に対する日本医学会の要望〔2013.6.10〕
・Kyoto Heart Studyに関する見解〔2013.7.12〕
・バルサルタン論文不正問題に関する日本医学会の見解〔2013.8.29〕
・わが国の不正な臨床研究報告に関する日本医学会の見解〔2013.11.6〕
・臨床研究の法制化には慎重な対応を〔2014.5.1〕
・新たな健診の基本検査の基準範囲」に対する日本医師会・日本医学会の見解〔2014.5.21〕
・日本人間ドック学会および健康保険組合連合が公表した「新たな健診の基本検査の基準範囲」に対する日本医師会・日本医学会の見解について（補足）〔2014.7.23〕
・子宮頸がんワクチンについて考える

座長とりまとめ〔2014.12.10〕

・緊急声明 「国家戦略特区による医学部新設」は国民の求める医療を崩壊させます．医育・医学・医療界の総意として医学部新設に反対します（日本医師会・日本医学会）〔2015.5.13〕
・新しい外科的治療の臨床応用に際しては十分な体制の整備を〔2015.8.5〕
・「母体血を用いた新しい出生前遺伝学的検査」についての共同声明〔2016.11.2〕
・「高難度新規医療技術の導入に当たっての医療安全に関する基本的な考え方」について〔2016.11.10〕509

日本医学会創立120周年記念誌.indb 509

22.2.25 4:30:45 PM

Ⅶ・医学研究等における倫理指針の見直しについて（日本医師会・日本医学会）〔2016.11.30〕
・「臨床研究法施行規則（案）」に関するパブリックコメント〔2018.1.25〕
・ゲノム編集技術を用いたヒト受精胚による児の誕生に関する報道について（日本医師会・日本医学会）〔2018.11.30〕
・悪徳雑誌への注意喚起について〔2019.3.8〕
・がんゲノム情報の集約について〔2019.5.20〕
・様々な基礎疾患（持病）など，重症化リスクをお持ちの皆様へ 新型コロナウイルス感染症に関する注意喚起もし
発熱などの症状が出たら直ぐに受診中の医療機関にご連絡ください（日本医学会連合・日本医学会）〔2021.1.13〕

陳情・大学病院の高度医療と研究の医事，発展のため，診療報酬の引き上げと十分な財政措置を求めて全国医学部長病院長会議会長との連名の陳情書を提出〔2009.12.24〕
・改正労働契約法について，参議院

梅村さとし議員に対応を陳情〔2012.10.29〕

記者会見その他（含：日本医師会やその他の団体との合同会見）
・一般市民を対象とした遺伝子検査については法的・社会的な整備が遅れていることから，遺伝子検査についての取り扱いについての記者会見〔2012.3.1〕
・動物愛護管理法の見直しに際して日本医師会と共に会見を行い，実験動物に対する配慮を要求〔2012.6.6〕
・母体血を用いた新しい出生前遺伝学的検査について〔2013.3.9〕
・製薬会社の元社員が，論文で身分が明かされないまま大学の臨床研究に関与していた問題で，記者会見を開催．
現在の臨床研究に関するガイドラインを改定し，臨床研究毎に寄付金を報告させることなどを検討すると発表〔2013.5.24〕
・日本人間ドック学会および健康保険組合連合会が公表した「新たな健診の基本検査の基準範囲」に対する
日本医師会・日本医学会の合同記者会見〔2014.5.21〕
・日本人間ドック学会および健康保険組合連合会が公表した「新たな健診の基本検査の基準範囲」に対する日本医師会・日本医学会の合同記者会見（補足）〔2014.7.21〕
・日本医師会と合同シンポジウム「HPVワクチンについて考える」を開催し，終了後に記者会見を開催し，座長とりまとめを発表し，診療の手引を作成することを伝達〔2014.12.10〕
・東京圏国家戦略特区における医学部新設問題について，日本医師会，全国医学部長病院会議の合同記者会見〔2014.12.24〕
・国家戦略特区における医学部新設問題について，日本医師会，全国医学部長病院長会議と3団体合同で記者会見を行い，緊急声明を発表〔2016.5.19〕
・日本医師会・日本医学会・全国医学部長病院長会議合同記者会見3団体が国家戦略特区における医学部新設に改めて反対を表明〔2015.7.29〕〔2015.8.20〕
・日本医師会・日本医学会合同記者会見「HPVワクチン接種後に生じた症状に対する診療の手引き」について
・日本産科婦人科学会の指針，関連5団体の共同声明，および厚生労働省 の通知を無視する形でNIPTを実施する
医療機関・検査機関があるとの報道がなされたことを受けて「母体血を用いた新しい出生前遺伝学的検査」について記者会見を開催し，共同声明を発表〔2016.11.2〕
・日本医師会と合同記者会見で医学研究等における倫理指針の見直しの方向性を評価する旨の共同の見解を公表〔2016.11.30〕
・「日本医学会子宮移植倫理に関する検討委員会」の設置についての記者会見〔2019.4.5〕
・準強制わいせつ罪で起訴され，東京地方裁判所で無罪判決を受けていた乳腺外科医に対し，東京高等裁判所が7月13日に逆転有罪判決を言い渡した控訴審判決について日本医師会と合同記者会見を行い，それぞれの見解を説明〔2020.7.22〕
・
「日本医師会COVIT-19有識者会議」
設置についての記者会見．新型コロナウイルス感染症の感染爆発と医療崩壊を防ぐため，日本医師会内に委員会（日本医師会，日本医学会，東京都医師会，医学有識者で構成）を設置〔2020.4.18〕
・「日本医学会子宮移植倫理に関する検討委員会

報告書」について記者会見を行い，内容を説明した〔2021.7.14〕

510

日本医学会創立120周年記念誌.indb 510

22.2.25 4:30:46 PM

声明，提言，報告書等

ガイドライン関係
・日本医学会COI管理ガイドライン〔2017年3月,2020年3月一部改定，2022年3月一部改定〕
・日本医学会 医学雑誌編集ガイドライン〔2015年3月，2022年3月改訂〕
・日本医学会 診療ガイドライン策定参加資格基準ガイダンス〔2017年3月〕
・日本医学会 医学研究のCOIマネージメントに関するガイドライン〔2014年2月，2015年3月一部改定〕
・日本医学会 医療における遺伝学的検査・診断に関するガイドライン〔2011年2月，2022年2月改定〕

日本医学会連合（2016年から現在まで）
・「医学研究等における個人情報の取扱い等に関する合同会議」への要望〔2016. 8.17〕
https://www.naika.or.jp/jsim_wp/wp-content/uploads/2016/11/2016-11-10kojinjyoho.pdf
・受動喫煙防止対策に関する意見書〔2017.03.22〕
https://www.jmsf.or.jp/activity/page_253.html
・提言 わが国の医学研究者倫理に関する現状分析と信頼回復へ向けて〔2017.7.20〕
https://www.jmsf.or.jp/activity/page_755.html
・各学会活動における個人情報保護法の取り扱いと配慮について〔2017.10.25〕
https://www.jmsf.or.jp/news/page_755.html
・「望まない受動喫煙」
対策（健康増進法改正原案）に対する緊急声明〔2018.3.2〕
https://www.jmsf.or.jp/uploads/media/2020/02/20200212150412.pdf
・医学部入試における機会平等と医学系分野での女性の活躍推進について（声明）〔2018.9.14〕
https://www.jmsf.or.jp/activity/page_194.html
・神戸宣言 2018
（日本医学会連合 領域横断的肥満症ワーキンググループ）〔2018.10.7〕
http://www.jasso.or.jp/data/data/pdf/kobe2018.pdf
・日本医学会連合労働環境検討委員会報告書（提言）〔2018.12.27〕
https://www.jmsf.or.jp/activity/page_343.html
・医師の働き方改革に関する日本医学会連合の声明〔2019.2.14〕
https://www.jmsf.or.jp/activity/page_343.html
・専門医制度に関する提言〔2019.3.22〕
https://www.jmsf.or.jp/uploads/media/2020/02/20200212164353.pdf
・脳心血管病予防に関する包括的リスク管理チャート2019年版について〔2019.5.10〕
https://doi.org/10.2169/naika.108.1024
・臨床研究法の見直しに関する要望書〔2019.7.8〕
https://www.rinspo.jp/files/publicity_190708.pdf
・専門医制度のあり方について（提言）〔2019.8.27〕
https://ajmc.jp/wp/wp-content/uploads/2021/04/20190827_02_request.pdf
・新型コロナウイルス陽性および疑い患者に対する外科手術に関する提言〔2020.4.1〕
https://jp.jssoc.or.jp/modules/aboutus/index.php?content_id=53・全身麻酔管理下外科手術における新型コロナウイルス核酸検出の保険収載に関する要望書〔2020.4.9〕
https://jp.jssoc.or.jp/modules/aboutus/index.php?content_id=51
・一般社団法人日本医学会連合声明 新型コロナウイルスとの戦い〔2020.4.10〕
https://www.jmsf.or.jp/uploads/media/2020/07/20200713183430.pdf

511

日本医学会創立120周年記念誌.indb 511

22.2.25 4:30:46 PM

Ⅶ・緊急提言 進行する医療崩壊をくい止めるために〔2020.4.29〕
https://www.jmsf.or.jp/news/page_332.html
・旧優⽣保護法の検証のための検討会報告書 旧優生保護法の歴史を振り返り今後のあるべき姿勢を提言する〔2020.6.25〕
https://www.jmsf.or.jp/activity/page_701.html
・新型コロナウィルス感染症（COVID-19）の感染拡大防止についての国民へのお願い〔2020.7.17〕
https://www.jmsf.or.jp/uploads/media/2020/07/20200727105319.pdf
・⽇本学術会議の第25期新規会員任命について（声明）〔2020.10.6〕
https://www.jmsf.or.jp/uploads/media/2020/10/20201008161530.pdf
・日本医学会連合 COVID-19 expert opinion〔2020.11.20（初版）〕
https://www.jmsf.or.jp/news/page_266.html
・政府による日本学術会議第 25 期新規会員任命見送りによる学術の独立性毀損に関する声明（一般社団法人日本医学会連合・一般社団法人日本歯科医学会連合・公益社団法人日本薬学会・一般社団法人日本看護系学会協議会）〔2020.12.1〕
https://www.jmsf.or.jp/news/page_207.html
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000070404.html
・提言 健康危機管理と疾病予防を目指した政策提言のための情報分析と活用並びに人材支援組織の創設〔2021.1.7〕
https://www.jmsf.or.jp/news/page_965.html
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000073311.html
・新型コロナウイルス感染症に関する注意喚起 様々な基礎疾患（持病）など，重症化リスクをお持ちの皆様へ〔2021.1.13〕
https://www.jmsf.or.jp/news/page_483.html
・感染症法等の改正に関する緊急声明〔2021.1.14〕
https://www.jmsf.or.jp/news/page_822.html
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000070404.html
・日本医学会連合 COVID-19 ワクチンの普及と開発に関する提言〔2021.3.22（初版）〕
https://www.jmsf.or.jp/news/page_970.html
・日本医学会連合 オンライン診療の初診に関する提言〔2021.6.1〕
https://www.jmsf.or.jp/news/page_872.html

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あとがき

日本医学会が1902年4月2日に第1回日本聯合医学会として出発してから120年となる．この創立120周年を記念して，日本医学会は3つの記念事業を行うこととなり，その1つとして本書は刊行されることとなった．日本医学会の歴史を振り返る書籍
はこれまでにも刊行されており，第16回日本医学会総会では『日本医学会分科会小史』（1964）が編纂された．第25回日本医学会総会の折に刊行された『日本医学会総会
百年のあゆみ』（1999）では，1890年と93年に行われた2回の「日本医学会」と，第1回から第25回までの日本医学会総会の準備・開催状況が克明かつ簡潔にまとめられている．今回の創立120周年の記念誌は平成期以後の歩みを踏まえ，特に社会のなかの組織としての日本医学会に光を当てて，その歴史に加えて活動の現状を総括するものとなった．
日本医学会の120年の歩みは，日本の近代医学が発展してきた過程そのものである．江戸時代までの医学では，漢方中心の伝統医学に蘭書から学んだ蘭方医学が加わり，その基盤のうえに，幕末の長崎におけるポンペによる医学伝習と，明治初期の東京大学医学部におけるドイツ人教師による医学教育から近代医学が始まった．
1902年に日本医学会が誕生した頃には，帝国大学（2校），官立医学専門学校
（5校），
公立医学校
（3校）
，私立医学校（3校）で医学の教育と研究が行われていた．第1回日本聯合医学会では医学関係の各種学会が聯合し，それら学会の会員と有志の医師が会員となり，16部の分科に分かれて学術講演会が行われた．聯合した39学会のうちで，今日の医学系学会に相当する学術分野別の医学会は8学会しかなく，その他に
地域別の医学会（東京，大阪，京都など），医学校など機関ごとの医学会（順天堂医事研究会，成医会，済生医会など）も含まれていた．
その後の日本医学会の歩みは第Ⅰ部に記されているように，日本の医学の発展に合わせて規模が拡大するだけでなく，組織としての性格も活動の内容も大きく変化してきた．1945年の第二次大戦末までの戦前・戦中期には分科会の数が35に増え，それらの学術分野に対応する学会がほぼ出そろった．戦後には日本医師会と合流して恒久的な組織としての日本医学会が始まり，4年に一度の総会の他に，『医学用語辞典』の発刊，シンポジウムや公開フォーラムなど日本医学会の組織としての活動も徐々に加わった．平成期に入ると医学・医療の進歩とともに，日本医学会は医学のアカデミアとして増大する責務を果たすべく，組織としての活動と社会への発信を急速に充実させてきた．2014年には一般社団法人日本医学会連合として独立した

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法人格を得て，名実ともに日本の医学会を代表する学術的な全国組織の連合体となった．本書にはここまでの日本医学会の歴史と現況が幅広く記録されている．
この書を編纂する主体となった記念誌委員会は，門田守人会長の発意と日本医学会連合理事会の決定により設置され，担当副会長の岸
は磯

玲子副会長
（2021年6月から

博康副会長）のご協力を頂きながら本書の企画を行った．目次に記されているように，本書の第Ⅰ部は編集委員長の坂井建雄が執筆したが，第Ⅱ部以下については医学の諸分野を代表する数多くの方たち，さらに日本医学会を構成する138分
科会のそれぞれに原稿を執筆していただいた．日本医学会の最近の活動についての報告は，日本医学会および日本医学会連合の各委員会・事務局に作成していただいた．本書は日本医学会に関わる多くの方たちの力の結集によってできあがったものである．編集委員長として深く御礼申し上げたい．
これまでの歴史と現在とを俯瞰する本書が，日本医学会と日本の医学のこれからの歩みに向けて役立つことを願う次第である．
2022
（令和4）
年3月
日本医学会創立120周年記念事業 記念誌委員会

坂井建雄

孝，神庭重信，岸玲子，委員長

日本医学会創立120周年記念事業 記念誌委員会担当副会長：岸玲子（2021年6月から磯博康）

委員長：坂井建雄
委員：飯野正光，今井由美子，大江和彦，大川
北川雄光，寺本民生，名越澄子，羽鳥淳，門脇裕，松下正明，森山寛（2021年6月まで）515

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22.2.25 4:30:46 PM日本医学会創立120周年記念誌
発行日

2022年4月2日

発行人

門田守人

発行所

日本医学会
〒113-8621

非売品

東京都文京区本駒込2-28-16

編

集

日本医学会創立120周年記念事業記念誌委員会

製

作

株式会社

メジカルビュー社ⓒ 2022 Printed in Japan

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