日本地域薬局薬学会誌 Vol.10, No.2, 92-101 (2022)《 ノート 》

岐阜市の中学校における「医薬品に関する教育」の実施状況および課題―指導者を対象としたアンケート調査より
堺 千紘 1，井口和弘 2，舘 知也 1，野口義紘 1，勝野眞吾 3，寺町ひとみ 1*
Implementation status of “Medication Education”
at junior high schools in Gifu City based on a questionnaire survey for teachers
Chihiro Sakai1, Kazuhiro Iguchi2, Tomoya Tachi1, Yoshihiro Noguchi1,Shingo Katsuno3, Hitomi Teramachi1*“Medication Education” has been newly included into “The New Education Guidelines forJunior High School Students” since 2012. In order to investigate how this education has been
implemented in practical settings, an anonymous survey was administered to teachers at 23
public junior high schools in Gifu City in 2021.
The class on medication was given at schools where 37 of the participants out of a total 41
respondents worked at. The primary instructors were health and physical education teachers,
followed by school pharmacists and school nurses. Nearly half of the respondents requested aneed for “more variety of available supplementary educational materials”, especially ones thatvisually helped students to understand the main points in the class. Despite the fact that roughly
80% of respondents felt that teaching about medication proved unchallenging, almost 80% of
the teachers thought that the class would be more effective if taught by an external professionalrather than by a schoolteacher. Furthermore, approximately 40% of respondents considered“Medication Education” to be less important than anti-drug education.
The results of this study implied the need for support, such as the development of visualsupplementary materials, for more feasible, effective “Medication Education”.
Key words: medication education，health and physical education，junior high school，questionnaire survey
Received August 29, 2022; Accepted October 8, 2022
1

Chihiro Sakai, Tomoya Tachi, Yoshihiro Noguchi, Hitomi Teramachi 岐阜薬科大学病院 薬学研究室
3
Kazuhiro Iguchi 岐阜薬科大学 薬局薬学研究室
Shingo Katsuno 岐阜薬科大学* 連絡先：岐阜薬科大学病院 薬学研究室 寺町ひとみ〒501-1196 岐阜県岐阜市大学西 1 丁目 25-429292

堺ら；岐阜市中学校における医薬品に関する教育の実施状況

Tel: 058-230-8100

Fax: 058-230-8107
品の使い方について指導することとなった．

1．緒こうした社会的背景のもと，著者らはこれま言で，行動変動を促す効果的な教育プログラム開
わが国においては，高齢社会の進展に伴い医発のための基礎資料を得ることを目的として，療費が増大し続けており，2020 年の医療費は全国レベルでは，小・中・高校生の医薬品使用1)42.2 兆円 と右肩上がりであるため，医療費のに関する行動や知識の実態 5,6)や好ましい行動抑制は国の重要課題である．近年，その問題のや態度に及ぼす要因 7)，また指導者を対象とし解決策の一つとして，セルフメディケーションて指導状況 5,8)を質問紙調査を通じて明らかにが推進されている．セルフメディケーションは，してきた．また，近隣地域に根差した研究・啓2000 年に世界保健機関が「自分自身の健康に発活動の一環として，岐阜県 9)あるいは岐阜市責任を持ち，軽度な身体の不調は自分で手当て

10)2)すること」と定義しており ，2002 年に厚生労の生徒を対象とした調査研究を継続的に行ってきた．

働省は，国民がセルフメディケーションを実践

中学校で医薬品教育が開始されて 10 年が経する上での一般用医薬品の在り方について検過する中，生徒を対象とした医薬品に関する実討し，その仕組みづくりについて提言を行った

態調査 11-13)，教員・学校薬剤師による授業の実

3)． 2009 年には，セルフメディケーションの施状況 12)，教育プログラム開発 14,15)，教育の効啓発・推進の一環として改正薬事法 4)の施行に果 13,14)について検討した研究は複数報告されより，一般用医薬品販売制度が大幅に規制緩和ているものの，授業の実施に関する問題点や指された．改正に付随して追加された参議院の付導者が抱いている課題について検討している

帯決議では，「新たな一般用医薬品の販売制度研究は少ない．そこで本研究では，地域の学校について，十分な周知を図るとともに，医薬品における医薬品についての授業の実施状況やを使用する消費者が医薬品の特性等を十分に教員の要望を調査することにより，教育におけ理解し，適正に使用することができるよう知識る課題を明らかにすることを目的とした．の普及や啓発のための施策の充実を図ること．
2．方また，学校教育においても医薬品の適正使用に法関する知識の普及や啓発に努めること」と，学1. 調査対象校における「医薬品に関する教育」の必要性が明記された．これにより，セルフメディケーシ

岐阜市教育委員会の協力を得て，岐阜市内のョンを推進するためには一般用医薬品を安全

全ての市立中学校 23 校を対象とし，21 校からに利用できる環境整備を行うと同時に，学校教回答を得た（回収率 91.30%）．なお，調査依頼

育で正しい知識を指導することが必要である書において，授業に関わっている方（調査対象ことが明確化された．高等学校学習指導要領保者）に回答してもらうよう依頼した．回答者数

健体育分野においては，1989 年より医薬品のは 41 人であり，1 名が回答した学校は 1 校，2正しい使い方に関する事項が盛り込まれてい名が回答した学校が 20 校であった．

たが，2008 年の中学校学習指導要領の改訂に
2. 調査方法

より，高校生に加えて中学生に対しても，医薬9393

日本地域薬局薬学会誌 Vol.10, No.2, 92-101 (2022)

質問紙を作成し，2021 年 11 月から 2022 年

質問項目は，回答者の担当（Q1），「保健体育科1 月の期間に，無記名自記入式質問紙を岐阜市における「医薬品についての授業」」実施に関のメール便にて配布し回収した．次に，調査結する質問（担当者，授業時間，回数，使用教材，果を集計し，中学校における「医薬品に関する希望すること，指導のしやすさ，今後の実施予教育」の指導実施状況を解析した．

定）（Q2-13），「保健体育科の授業以外の「医薬なお，岐阜市教育委員会に対して，説明文書品についての授業」」の実施に関する質問（実に基づいて本研究の趣旨を説明し，調査協力を施授業科目，授業時間，回数，対象学年，使用お願いした．

教材，担当教員，今後の実施予定）（Q14-20），「医薬品についての授業」に対する指導者の意

3. 調査項目識（Q21-23）とした．質問内容については，岐寺町らによる先行研究 5,8)で用いられた質問

阜市教育委員会で確認してもらい決定した．

紙を改変して用いた．質問内容を表 1 に示す．
表 1 調査項目
Q1. 回答している先生の担当(複数回答可): 管理職; 学級担任; 保健体育科教員; 養護教諭; その他
Q2. 保健体育の授業で「医薬品についての授業」実施有無: はい→Q3 へ; いいえ →Q12 へ
Q3. 担当教員(複数回答可): 保健体育科教員; 養護教諭; 学校薬剤師; その他
Q4. 対象学年(複数回答可): １年生; ２年生; 年生
Q5. 授業時間※例：〇分の授業を〇回（自由記述）
Q6. 使用教材(複数回答可): 教科書; 健康関係の月刊誌; 日本学校保健会作成･配布の冊子; その他のパンフレット冊子類; ビデオ; インターネットからのダウンロード資料; その他
Q7. 希望すること(複数回答可): 補助教材の充実; 他職種との連携; モデル授業の参照; 研修の機会; その他
Q8. Q7 で「補助教材の充実」と答えた方のみ; 活用してみたい補助教材（自由記述）
Q9. Q7 で「他職種との連携」と答えた方のみ; 希望する連携の形態
9-1. 誰と(複数回答可)：学校薬剤師; 研究者; その他
9-2. どのような形で(複数回答可)：ティーム・ティーチング(TT)として; 資料の提供; 研修を受ける; 指導を受ける;その他
Q10. 「医薬品についての授業」の内容は，指導しやすいと思うか(複数回答可): とても指導しやすいと思う; 指導しやす
いと思う; あまり指導しやすいとは思わない; 全く指導しやすいとは思わない
Q11. Q10 で「あまり指導しやすいとは思わない」／「全く指導しやすいとは思わない」と答えた方のみ; 指導しやすいとは思わない理由（自由記述）
Q12. Q2 で「いいえ」と答えた方は，Q12,13 に回答; 医薬品についての授業」を実施しなかった理由(複数回答可)：時間の制約があったため; 他の授業内容を優先したため; 「医薬品についての授業」に慣れていないため; その他
Q13. 今後（次年度以降）の実施予定: 実施する予定がある; 実施を検討して（考えて）みたい; 実施する予定はない／実施できない
Q14. 保健体育の授業以外で「医薬品についての授業」実施有無: はい→Q15 へ; いいえ →Q20 へ
Q15. 実施機会(複数回答可): 総合的な学習の時間; 理科; 学級（ホームルール）活動; 学校行事; その他
Q16. 授業時間※例：〇分の授業を〇回（自由記述）
Q17. 対象学年(複数回答可): １年生; ２年生; 年生
Q18. 使用教材(複数回答可): 教科書; 健康関係の月刊誌; 日本学校保健会作成･配布の冊子; その他のパンフレット冊子類; ビデオ; インターネットからのダウンロード資料; その他
Q19. 担当教員(複数回答可): 保健体育科教員; 養護教諭; 学校薬剤師; その他
Q20. Q14 で「いいえ」と答えた方は Q20 に回答; 今後（次年度以降）の実施予定: 実施する予定がある; 実施を検討して（考えて）みたい; 実施する予定はない／実施できない
Q21. 医薬品に関する内容よりも，喫煙・飲酒・薬物乱用についての教育を優先させるべきだと思うか: はい; いいえQ22. 医薬品についての授業は，教員が行うよりも，外部から講師を招いて講演会を開いた方が有効だと思うか: はい;いいえ
Q23. 学校教員を対象とした，「医薬品の指導方法」に関する研修会があれば，積極的に参加したいと思うか: はい; いいえ9494

堺ら；岐阜市中学校における医薬品に関する教育の実施状況

4. 集計方法

授業を行うにあたって希望することについ本研究では群間比較を目的としないこと，調ては，「補助教材の充実」（16 人），「モデル授業査回答者数が少ないことから，有意差検定は行の参照」（14 人），「他職種との連携」（9 人），わず，記述統計値のみを算出した．

「研修の機会」（4 人）の順に多かった．活用してみたい補助教材を自由記述形式で尋ねたと

5. 研究における倫理的配慮

ころ，「動画」や「見てわかる教材」といった

本研究は，「人を対象とする医学系研究に関視覚的に生徒の理解を促す補助教材を望む意する倫理指針」を遵守して実施し，岐阜薬科大見が比較的多く挙げられており，また，副作用学倫理審査委員会の承認（承認番号 3-29）を得や薬物乱用に関するものも挙げられていた．連て実施した．

携してみたい他職種は，「学校薬剤師」（8 人），「研究者」（1 人），その形態としては「ティー3．結ム・ティーチング」（7 人），「資料の提供」（4果人），「研修を受ける」（1 人）の順に多かった．
1. 回答数および回答者の担当「医薬品についての授業」の指導のしやすさ

岐阜市立中学校全 23 校に調査を依頼し，21について，「とても指導しやすいと思う」ある校から回答を得た．また，回答した教員数は 41

いは「指導しやすいと思う」と思っている回答

人であり，有効回答率は 100%だった．回答者

者は 27 人，「あまり指導しやすいとは思わなの担当は保健体育科教員 21 人，養護教諭 21 人，い」と回答したのは 3 人であった．なお，「あ学級担任 6 人，管理職 0 人，その他 0 人（複数まり指導しやすいとは思わない」と回答した 3回答可）であった．

人に「指導しやすいとは思わない理由」を自由記述形式で尋ねたところ，3 人全員がその理由

2. 保健体育の授業での「医薬品についての授を回答しており，その内容は「自身の知識不足」

業」（表 2）（3 人），「指導内容に対する責任感」（1 人）であった．

「保健体育の授業での「医薬品についての授業」」の実施の有無について，「はい」と回答し3. 保健体育の授業以外での「医薬品についてたのは 34 人，「いいえ」5 人，「無回答」2 人での授業」（表 3）あり，授業を実施している学校全てにおいて，担当教員は「保健体育科教員」であった．対象「保健体育の授業以外での「医薬品について学年は，ほぼ全ての調査対象校において「3 年の授業」」を行っていると答えた回答者は 15 人生」（33 人）を対象に行われており，授業時間であった．なお，「保健体育の授業での「医薬は 50 分あるいは 60 分の授業が１回行われて品についての授業」」の実施状況について，「いいた．活用されている主な使用教材は「教科書」いえ」あるいは「無回答」と回答した計 7 人の（33 人）であり，それ以外の教材を用いている

内 3 人は，「保健体育の授業以外での「医薬品学校は比較的少なく，「インターネットからのについての授業」」を行っていると回答していダウンロード資料」3 人，「ビデオ」2 人，「日たことから，4 人の回答者の学校においては本学校保健会作成･配布の冊子」および「その「医薬品についての授業」が全く行われていな他のパンフレット冊子類」が各 1 人であった．

いことが明らかとなった．

95
95

日本地域薬局薬学会誌 Vol.10, No.2, 92-101 (2022)

表 2. 保健体育の授業での「医薬品についての授業」
Q2. 授業実施有無（n=41）
はいいいえ
無回答
34 (82.9%)

5 (12.2%)

薬局での薬も薬物に繋がるということ

2 (4.9%)Q3. 担当教員(複数回答可, n=34)
保健体育科
養護教諭
学校薬剤師教員
34 (100.0%)Q8. 活用してみたい補助教材（（F）にて「補助教材の充実」と答えた回答者）（自由回答）

00

薬物乱用との関わり
資料の拡大用紙
薬物の乱用が分かりやすく説明してある VTR など

その他

動画 (2 人）0薬の種類が見てわかるようなもの
見てわかる教材

Q4. 対象学年(複数回答可, n=34)
1 年生
2 年生
3 年生
0 (0.%)

1 (2.9%)

本物の医薬品パッケージ，薬物のサンプル等視覚的なもの
デジタル資料33 (97.1%)

生徒が見て触れられるもの
主作用・副作用のより詳しい教材

Q5. 授業時間（自由回答）
50 分
60 分
60 分＜
25 (62.5%)

2 (5.0%)副作用の詳しい資料
医薬品による健康被害の実例など

3 (7.5%)Q6. 使用教材（複数回答, n=34）
教科書

どんなものがあるか知りたいQ9. 連携してみたい他職種（9.1）とその形態（9.2）（Q7 にて「他職種との連携」と答えた回答者）

33 (97.1%)

健康関係の月刊誌

0 (0%)

日本学校保健会作成･配布の冊子

1 (2.9%)

その他のパンフレット冊子類

1 (2.9%)ビデオ

2 (5.9%)インターネットからのダウンロード資料

3 (8.8%)その他

2 (5.9%)Q7. 授業実施にあたり希望すること（複数回答, n=34）
補助教材の充実
16 (47.1%)

9.1（複数回答, n=9）
学校薬剤師
研究者

その他

8(80.0%)1 (10.0%)

1 (10.0%)9.2（複数回答, n=9）
ティーム
指導を受け資料の提供 研修を受けティーチング
る
る

その他

7 (58.3%)

0 (0%)

4 (33.3%)

1 (8.3%)0 (0%)

9 (26.5%)

Q10. 指導のしやすさ(n=34)
とても指導しやすいと思う

モデル授業の参照

14 (41.2%)

指導しやすいと思う

研修の機会

4 (11.8%)

あまり指導しやすいとは思わない

3 (8.8%)0 (0%)

全く指導しやすいとは思わない

0 (0%)

他職種との連携その他

2 (5.9%)25 (73.5%)

4 (11.8%)

無回答

Q12. 授業を実施しなかった理由（Q2 にて「いいえ」と答えた回答者）(n=5)
医薬品の授時間の制約 他の授業内
その他
容を優先業に不慣れ
000

5 (100.0%)

Q13. 今後の実施予定（Q2 にて「いいえ」と答えた回答者）(n=5)
実施する予定がある
0 (0%)

96
96

実施を検討して（考えて）みたい

1 (20.0%)

実施する予定はない／実施できない
無回答

3 (60.0%)
1 (20.0%)

堺ら；岐阜市中学校における医薬品に関する教育の実施状況

表 3. 保健体育の授業以外での「医薬品についての授業」
Q14. 授業実施有無
はいいいえ

無回答

Q15. 科目(複数回答可, n=15)
総合的な学習の時間

15 (36.6%)

0 (0%)

理科

26 (63.4%)

Q19. 担当教員(複数回答可, n=15)
保健体育科
養護教諭
学校薬剤師
教員
0 (0%)

7 (46.7%)

12 (80.0%)その他

2 (13.3%)
0 (0%)学級（ホームルーム）活動

10 (66.7%)

学校行事

4 (26.7%)

その他

0 (0%)

Q18. 使用教材（複数回答, n=15）
教科書

2 (13.3%)

Q17. 対象学年(複数回答可, n=15)
1 年生
2 年生
3 年生
6 (40.0%)

9 (60.0%)

Q16. 授業時間
50 分＜60 分
2 (22.2%)

5 (55.6%)

5 (33.3%)

60 分＜

1 (6.7%)0 (0%)

健康関係の月刊誌
日本学校保健会作成･配布の冊子

2 (13.3%)

その他のパンフレット冊子類

4 (26.7%)

ビデオ

3 (20.0%)

インターネットからのダウンロード資料

3 (20.0%)

その他

8 (53.3%)

Q20. 今後の実施予定（Q14 にて「いいえ」と答えた回答者）(n=26)
実施する予定がある
1 (3.8%)2 (22.2%)

実施を検討して（考えて）みたい

11 (42.3%)

実施する予定はない／実施できない

13 (50.0%)
1 (3.8%)無回答

4. 指導者の意識（表 4）

また，「保健体育の授業以外での「医薬品についての授業」」は，「学級（ホームルーム）活動」「医薬品に関する内容よりも，喫煙・飲酒・（10 人），「学校行事」（4 人），「総合的な学習の薬物乱用についての教育を優先させるべきで時間」（2 人）に指導が行われており，対象学年ある」という問いに対して，「はい」と回答しについては，は 3 年生（5 人）のみならず 1 年たのは 16 人，「いいえ」は 24 人であった．ま生（6 人）および 2 年生（9 人）も対象に行われた，「医薬品についての授業は，教員が行うよていた．使用教材としては，「教科書」は 1 名のりも，外部から講師を招いて講演会を開いた方みであり，「その他のパンフレット冊子類」（4表 4. 指導者の意識人）
，
「ビデオ」
（3 人）
，
「インターネットからのQ21. 医薬品に関する内容よりも，喫煙・飲酒・薬物乱用についての教育を優先させるべきである．
はいいいえ
該当しない
無回答
16 (39.0%)
24 (58.5%)
1 (2.4.0%)
0 (0%)

ダウンロード資料」（3 人），「日本学校保健会作成･配布の冊子」（2 人）が主に使用されていた．
また，「その他」として挙げられていた主な教材

Q22. 医薬品についての授業は，教員が行うよりも，外部から講師を招いて講演会を開いた方が有効である.
はいいいえ
該当しない
無回答

は，
「学校薬剤師が準備した資料」（6 人）であった．担当教員は，「学校薬剤師」（12 人）および「養護教諭」（7 人）がほとんどであった．今32 (78.0%)

後の実施予定は，「前向きに実施を検討してみ8 (19.5%)

1 (2.4%)0 (0%)

Q23. 学校教員を対象とした「医薬品の指導方法」に関する研修会があれば，積極的に参加したい.
はい
いいえ
該当しない
無回答たい」と回答したのは 11 人であり，「実施する予定はない／実施できない」と答えた回答者数

28 (68.3%)（13 人）と同程度であった．
97
97

13 (31.7%)

0 (0%)

0 (0%)

日本地域薬局薬学会誌 Vol.10, No.2, 92-101 (2022)が有効である」については，32 人が「はい」，導の下，自ら服用するものであることから，医8 人が「いいえ」と回答した．更に，「学校教員

薬品に関する適切な知識を持つことは重要なを対象とした「医薬品の指導方法」に関する 研課題であり，学校薬剤師がこのような点につい修会があれば，積極的に参加したい」という問て更なる貢献をすることが期待されている」といについては，「はい」が 28 人，「いいえ」が提言されており，本研究の結果は，岐阜市中学13 人だった．

校の「保健体育の授業以外での「医薬品についての授業」」における薬剤師の積極的な関与を4．考示すものであった．

察

2. 対象学年および教材に関する課題

1. 実施率および担当教員に関する課題「医薬品についての授業」の実施状況につい「授業の対象学年については，「保健体育のて，サンプリングの方法上，岐阜市の中学校に授業での「医薬品についての授業」」は学習指おける正確な授業実施率を求めることはでき導要領に則り 3 年生を対象に実施されていたなかったものの，41 人中 37 人の学校において一方，「保健体育の授業以外での「医薬品につ授業が実施されていることが明らかとなった．

いての授業」」は 3 年生のみならず 1，2 年生もしかしながら，4 人の回答者の学校においては対象に行われていた．また，「保健体育の授業「医薬品についての授業」が全く行われておらでの「医薬品についての授業」」では主に教科ず，実施率は 100%ではなかった．

書が用いられていた一方で，「保健体育の授業担当教員については，「保健体育の授業での以外での「医薬品についての授業」」では教科「医薬品についての授業」」では「保健体育科書以外の資料を活用している学校が多かった．

教員」が，「保健体育の授業以外での「医薬品「保健体育の授業以外での「医薬品についてのについての授業」」では「養護教諭」あるいは授業」」においては，学校薬剤師が参画してい「学校薬剤師」が主に担当していることが明らる場合が多かったという本研究の結果と併せ8）が全国の中学校 524 校て考えると，鬼頭 17)が指摘しているように，薬を対象として実施した調査では，「保健体育の学の専門家である学校薬剤師が講話等を行う

授業での「医薬品についての授業」」は 90％以際には，「発達段階を踏まえた言葉と内容を踏上の学校において保健体育科教員が担当してまえて指導することが重要であり，そのためにおり，本研究の結果は全国調査の結果と同様のは事前の打ち合わせなどを活用すること」の重傾向を示していた．また，「保健体育の授業以要性を再確認することが必要であると考えら外での「医薬品についての授業」」では，担当れる．同時に，「保健体育の授業以外での「医者は学校薬剤師が最多（12 /15 人）であり，養薬品についての授業」」で活用する教科書以外

護教諭（7 /15 人）よりも多かった．医薬品に関の教材については，生徒の理解度の差異を考慮する教育への学校薬剤師の参画の意義についして作成，採用する必要があると考えられる．

かとなった．寺町ら

16)

また，「保健体育の授業での「医薬品についにおいて「子どもに，生涯にわたり自己の健康ての授業」」では「教科書」以外の教材はほと管理を適切に行う能力を身に付けさせること

んど活用されておらず，「医薬品についての授が求められる中，医薬品は，医師や薬剤師の指業」を行うにあたって希望することとして「補ては，平成 20 年 1 月の中央教育審議会答申9898

堺ら；岐阜市中学校における医薬品に関する教育の実施状況

専門的なサポートを受けられるシステム構築

助教材の充実」が最も多く挙げられていた．鬼17)

頭の必要性を再確認するものであった．

が紹介しているように，学校教育における医薬品に関する指導内容の拡充に合わせて，
4. 「医薬品の正しい使い方」についての教育（公財）日本学校保健会をはじめ様々な関連団
体が教材・教具を開発し，一般公開している．の重要性に対する指導者の意識

本研究の「活用してみたい補助教材」（自由記

本研究の結果では，医薬品に関する内容より述）では，視覚的に理解を促す補助教材を望むも薬物乱用等に関する内容を優先させるべき意見が最も多かったという結果と併せて考えと考えている教員は約 40％（16/41 人）だった．

ると，現場のニーズに応えるためには，視覚的寺町らによる全国調査 5）では，中学校教員の約な補助教材の開発に加えて，そうした教材・教7 割が薬物乱用教育を優先させるべきと回答

具の入手方法についてより幅広く周知していしており，本研究の結果は全国調査の結果よりくことが求められる．

も低かった．北垣 18)は，「医薬品の正しい使い方」に関する教育と薬物乱用防止教育のねらい

3. 他職種との連携に関する課題の違いについて，従来の学習指導要領において

本研究では，授業実施に際して希望することは「薬」のことを違法薬物の視点から捉え，「医として，前述の「補助教材の充実」に次いで，薬品の正しい使用」は「薬物乱用と健康」と並「モデル授業の参照」（14 人），「他職種との連列して指導内容が盛り込まれていた一方で，携」（9 人）を希望する回答者が多かった．ま2008 年および 2009 年に告示された中学校およた，医薬品に関する授業のしやすさについてび高等学校学習指導要領 20, 21)においては医薬「とても指導しやすいと思う」あるいは「指導品は医療機関などの活用として取り扱う一方，しやすいと思う」と回答した教員が約 80％

違法な薬物は生活行動と健康に関する内容と（27/35 人）であったにも関わらず，ほぼ全員して区別して取り扱うと解説している．すなわ（40/41 人）が，教員が行うよりも外部講師がち，医薬品に関する内容は乱用防止の観点では行う方が有効だと考えていることが明らかとなく，自己の健康管理の重要な手段の 1 つであなった．「薬教育に対する学校薬剤師のサポーるとの認識のもとに指導が行われる必要があによる某市のる 18)．すなわち，医薬品に関する内容と薬物乱

中学校 8 校における保健体育教員 23 名を対象

用等に関する内容とでは，それぞれ学習のねらとした調査では， 65.2%が「必要」と回答していがそれぞれ異なっており，2016 年およびおり，「学校薬剤師にサポートして欲しいこと」

2017 年に告示された新中学校および新高等学として，「専門的な知識」，「専門家の説明」，「正校学習指導要領 22, 23)においても大きな変更はしいくすりの使い方」，「相互作用・副作用」，なされていない．しかしながら，近年，とりわ「サプリメント」が挙げられていた．このようけ 10 代の若者における市販薬（OTC 薬）の乱に，外部講師による授業実施や学校薬剤師から用・依存件数の増加が指摘されている 24)といのサポートの必要性が高い理由としては，上田

う状況を鑑みると，医薬品の正しい使い方に関19）が指摘しているように，医薬品に関する教育する指導においても，医薬品の目的外使用は薬の指導内容の専門性の高さが挙げられる．本研

物乱用であるということを指導する必要があ

究の結果は，必要な場合には学校薬剤師等からると思われる．

トの必要性」について，金澤ら

12)

9999

日本地域薬局薬学会誌 Vol.10, No.2, 92-101 (2022)

5. 本研究の限界

引用文献

本研究の限界として，以下の点が挙げられる．
1)

第一に，本研究の調査対象校数と回答者数は同

厚生労働省：令和 2 年度 医療費の動向,じではなく，各校から 1 人あるいは 2 人回答しhttps://www.mhlw.go.jp/topics/medias/year/2てもらったため，岐阜市の公立中学校 23 校に0/dl/iryouhi_data_sankou.pdf，おける「医薬品についての授業」の実施率を算

2022 年 7 月 1 日アクセス.
2)出することができなかった．第二に，本研究はWHO：Guidelines for the Regulatory

岐阜市の公立中学校のみを対象としているた

Assessment of Medicinal Products for Use in

め，結果を一般化することは困難である．しかSelf Medication,しながら，本研究の目的は，地域に根差した研http://apps.who.int/medicinedocs/en/d/Js2218

究活動を通して当該地域の学校における医薬e/1.html，2022 年 7 月 1 日アクセス.
3)

品に関する教育の更なる発展に資することで厚生労働省：中間報告書「セルフメディケあり，本質問紙調査を通じて，薬学研究者の立ーションにおける一般用医薬品のあり方場として取り組むべき課題を明らかにするこについて」,とができた．本研究で明らかとなった現場の教https://www.mhlw.go.jp/shingi/2002/11/s1108

員からのニーズに基づき，著者らは 2022 年度-4.html，2022 年 7 月 1 日アクセス.
4)に，学習指導要領に則った指導内容を盛り込ん

厚生労働省：薬事法の一部を改正する法律だ講義の動画に加え，指導内容を視覚的かつ科等の施行等について,学的に理解できるよう工夫した複数の実験動

https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=0

画を作成し，その DVD を岐阜市の中学校に配

0tb5456&dataType=1&pageNo=1，布した．本研究の取り組みが，「医薬品につい2022 年 7 月 1 日アクセス.
5)ての授業」の改善，発展において，地域に焦点

寺町ひとみ, 太田拓希, 香田由美, 鬼頭英を当てた課題解決の実践モデルとなることを明, 駒田奈月, 志賀仁美, 田村顕人, 舘 知

期待する．

也, 土屋照雄, 勝野眞吾, 小・中・高校生の「医薬品の正しい使い方」に関する知識・謝意識および指導実施状況, 医療薬学, 38,

辞767―779 (2012).
6)

本調査にご協力いただいた，岐阜市教育委員

Sakai C, Iguchi K, Tachi T, Noguch Y,

会および岐阜市内の中学校の学校長，教員に深Katsuno K, Teramachi H, Association

く感謝いたします．なお，本研究の一部は，日

between Awareness of Taking Education on

本学術振興会科学研究費補助研究（課題番号：Medicines and Knowledge, Attitudes and20K02831）による研究助成を受けて行った．

Behavior about Medicines among JapaneseHigh School students, School Health, 15, 4353 (2019).

利益相反
7)

Sakai C, Iguchi K, Tachi T, Noguch Y,Katsuno K, Teramachi H, Factors Influencing

開示すべき利益相反はない．

Medicine Use Behavior in Adolescents in100100

堺ら；岐阜市中学校における医薬品に関する教育の実施状況

8)

Japan Using a Bayesian Network Analysis.

としての取組を進めるための方策について,Frontiers in Pharmacology, 10, doi: 10.3389/

https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chuky

fphar. 2019.00494 (2019).

o/chukyo0/toushin/__icsFiles/afieldfile/2009/

寺町ひとみ, 齊藤康介, 江﨑宏樹, 加藤未

01/14/001_4.pdf, 2022 年 7 月 1 日アクセス.

紗, 臼井一将, 野口義紘, 舘 知也, 勝野眞17) 鬼頭英明, 発達段階に応じた医薬品に関吾, 全国の中学校における「医薬品に関すする指導の実際, 学校保健研究, 56, 405-る教育」の指導実態調査, 医療薬学, 41,408 (2015).

870―879 (2015).
9)18) 北垣邦彦, わが国の学校教育における医寺町ひとみ, 舘 知也, 齊藤康介, 江﨑宏

薬品教育, YAKUGAKU ZASSHI, 133, 1309-樹, 加藤未紗, 臼井一将, 野口義紘, 勝野

1314 (2013).

眞吾, 岐阜県における高校生の医薬品に

19) 上田裕司, 学習指導要領による中学校・高関する知識・意識の実態調査, 医療薬学,等学校の医薬品の学習, 学校保健研究, 56,42, 193―201 (2016).

409-411 (2015).

10) 寺町ひとみ, 中学校保健体育科「医薬品の正20) 文部科学省：中学校学習指導要領解説保健

しい使い方」授業プログラムの構築,体育編（平成 20 年 7 月）,

YAKUGAKU ZASSHI, 133, 1325―1334 (2013).

https://www.mext.go.jp/component/a_menu/e11) 堺 千紘, 川畑徹朗, 菱田一哉, 李 美錦,

ducation/micro_detail/__icsFiles/afieldfile/20

今出友紀子, 中・高校生の医薬品使用行動

11/01/21/1234912_009.pdf,にかかわる要因, 56, 11-20 (2014).

2022 年 9 月 20 日アクセス.

12) 金澤幸江, 真野泰成, 金澤大介, 水上勝義,

21) 文部科学省：高等学校学習指導要領解説保中学校におけるくすり教育の実施実態と健体育編体育編（平成 21 年 7 月）,

学校薬剤師に求められる役割について,

https://www.mext.go.jp/component/a_menu/e

社会薬学, 37, 74-80 (2018).

ducation/micro_detail/__icsFiles/afieldfile/20
11/01/19/1282000_7.pdf,

13) 山田純一, 高柳理早, 横山晴子, 鈴木康弘,

2022 年 9 月 20 日アクセス.

篠原智美, 山田安彦, 中学生を対象とした
医薬品適正使用に関する意識調査と学校

22) 文部科学省：中学校学習指導要領（平成 29

薬 剤 師 に よ る 教 育 の 効 果 , YAKUGAKU年告示）解説保健体育編（平成 29 年 7 月）,

ZASSHI, 132, 215-224 (2012).

https://www.mext.go.jp/content/20210113-

14) 上田裕司, 鬼頭英明, 西岡伸紀, 富岡 剛, 中

mxt_kyoiku01-100002608_1.pdf,

学校学習指導要領による医薬品に関する授2022 年 9 月 20 日アクセス.

業実践研究, 学校保健研究, 55, 220-227 (2013).

23) 文部科学省：高等学校学習指導要領（平成 30 年15) 日置英彰, 青木尚之, 小野智信, 益田裕充,告示）解説保健体育編体育編（平成 30 年 7 月）,

栗原淳一, 「化学」の授業におけるくすり教

https://www.mext.go.jp/content/1407073_07_

育プログラムの開発―アスピリン腸溶錠を1_2.pdf, 2022 年 9 月 20 日アクセス.

教材として―, 科学教育研究, 41, 47-53 (2017).

24) 松本俊彦, 市販薬（OTC 薬）乱用・依存の

16) 中央教育審議会答申：子どもの心身の健康を現状と防止に向けた課題, 医薬品・医療機器等安全性情報, 365, 17-21 (2019).

守り，安全・安心を確保するために学校全体
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