日ス施協発第４７号
令和６年５月８日

都道府県体育・スポーツ施設協会長
特関別会係員殿者

公益財団法人日本スポーツ施設協会会 長

大東和美（公印省略）

第５６回公認トレーニング指導士養成講習会の開催について今般、別紙要項により標記講習会を開催いたします。
つきましては、受講参加者に格別のお取り計らいをいただきますようお願い申し上げます。

第５６回公認トレーニング指導士養成講習会開催要項
１．趣旨

体育・スポーツにおいてスポーツ指導に携わっている方、また、これから指導者を目指す方を対象に、スポーツ施設に求められているリスク管理、スポーツの法的責任などの施設管理運営面、そしてスポーツ科学・医学、栄養学等の理論と、対象や目的に応じた実技指導を通して、施設管理者・指導者としての資質向上と人材育成を目的としています。なお、前回に引き続き、理論科目はオンライン（オンデマンド）での開催とし、実技科目は対面式にて実施いたします。

２．主催

公益財団法人日本スポーツ施設協会

３．後援

スポーツ庁、独立行政法人日本スポーツ振興センター

４．講義動画視聴期間
実技期間令和６年９月６日（金）～９月１７日（火）
令和６年９月２５日（水）～９月２６日（木）
令和６年９月２７日（金）『資格認定試験』※詳細（P７～９参照）

５．会場

国立スポーツ科学センター（研修室、陸上競技実験場）〒１１５―００５６ 東京都北区西が丘３－１５－１【アクセス】都営地下鉄三田線 本蓮沼駅下車徒歩１０分、JR 埼京線・京浜東北線・宇都宮線・高崎線 赤羽駅下車→赤羽駅西口よりバス１５分（①４番乗車「池袋」行き・「日大病院」行き→国立西が丘競技場北門下車徒歩５分 ②５番乗車「トンネル経由赤羽車庫」行き→国立西が丘競技場下車徒歩３分）- 1 -

６．受講資格⑴ 令和６年９月６日（金）時点で満２０歳以上の方。
⑵ 体育・スポーツ施設等で指導している方。または指導者を目指している方。
⑶ オンライン（オンデマンド）講義動画が視聴可能な環境をお持ちの方（別紙⑴参照）。
⑷ 『実技』の受講及び『資格認定試験』の受験を必ずできる方。

７．定員６０名※定員に達した場合は、抽選といたします。

８．内容

別表⑴のとおり９．日

程別表⑵のとおり10．受 講 料講習会会員及び学生：２８，０００円、一般：３６，０００円※講習会会員とは、公益財団法人日本スポーツ施設協会の「加盟団体（４７都道府県体育・スポーツ施設協会）」「特別会員」「賛助会員」及び、都道府県体育・スポーツ施設協会に加盟・加入している団体等に所属する職員・社員をいいます。

11．申込期間

令和６年６月２７日（木）１３時００分～７月１０日（水）正午まで

12．申込方法⑴ 必要な書類及び手続① 本協会ホームページ「講習会開催情報」（https://www9.jp-sfa.jp/guidance/guidance _train）もしくは右記 QR コードを読み取り、申込フォームからお申込みください。
申込期間外は受付いたしません。
講習会会員の方は、正規職員の証明書として『健康保険証』の画像ファイルをweb 申込みの際に必ず添付してください。なお、『健康保険証』添付にあたり、- 1 -被保険者証記号・番号にマスキングを施すよういたします。なお、『健康保険証』に会社名・法人名等の記載が無い場合やマイナンバーカードのみお持ちの場合につきましては、所属先の在籍証明書を添付してください。また、学生の方は学生証の画像ファイルを添付してください。証明書がない場合は講習会会員と認めません。
※画像ファイルは判読可能であれば jpg、bmp、tiff、pdf 等の種類は問いません。ただし、ファイルサイズは 2MB 以下としてください。
② 受講のみの申込みは認めません（ただし、当該資格保有者の更新研修としての受講は除く）。
③ 受講の可否については申込期間終了後［令和６年７月１０日（水）以降］、それぞれ申込者にメールで通知いたします。
※web 申込の際にご登録いただくメールアドレスは本協会からのメールが受信可能な個人用メールアドレス(共通利用アドレス等不可)を必ず申込者毎にご用意ください。また、迷惑メールの受信拒否設
定をされている方は、「mail@jp-sfa.or.jp」及び「entry@jp-sfa.jp」からのメールが受信できるよう、設定をお願いいたします。
④ web 申込の際にご登録いただく「現住所」は、必ずお住まいの住所をご入力ください。勤務先住所をご入力された場合は、本協会よりご連絡することがございます。
⑤ 受講料等の納入方法は③により受講が内定した方へ別途ご案内いたします。
⑥ 受講番号は入金順となります。
⑦ 受講内定後（③のメール受信後）に受講を棄権する場合は、必ず本協会へご連絡ください。
⑧ ⑤により手続きが完了し受講が確定した方には、講義動画視聴開始日の１０日前を目途に、関係書類を- 2 -現住所（web 申込時にご登録いただいた現住所）へ送付いたします。
⑨ 各費用納入後の返金は原則いたしません。
⑵ 問い合わせ先
公益財団法人日本スポーツ施設協会 育成課〒１７０－０００２ 東京都豊島区巣鴨２－７－１４ 巣鴨スポーツセンター別館３階
TEL：０３－５９７２－１９８３ FAX：０３－５９７２－４１０６E-mail：mail@jp-sfa.or.jp
13．オンライン（オンデマンド）講義動画の視聴方法について⑴ 受講が確定した方には、web 申込時にご登録いただいたメールアドレスへ視聴開始日 7 日前を目途にユーザーID 及びパスワードをご連絡いたします。講義動画視聴前にログインをしていただき、視聴テストを行ってください。
⑵ 講義動画視聴期間内に講義内容１０科目（P４参照）を全て視聴してください（１２０分講義は９０分以上、１００分講義は７５分以上、６０分講義は４５分以上視聴してください）。
⑶ 理論講習内容１０科目全ての視聴完了後、動画視聴サイト内から「修了証」をダウンロードできます。必ず視聴期間内に画像保存または印刷をして、実技講義初日に受付に提示・提出してください。
「修了証」の提示・提出が無い場合、資格認定試験を受験できないことがあります。
⑷ 講義動画視聴期間内に理論講義内容１０科目全ての視聴が終了しなかった場合、本講習会の実技受講及び資格認定試験の受験資格は認められません。
⑸ 同一アカウントの複数使用、第三者へのユーザーID 及びパスワードの譲渡・共有は禁止いたします。
⑹ 講義動画視聴のためのデバイス（パソコン、タブレット、スマートフォン）、通信機器、通信回線その他の- 2 -

設備は各自でご用意ください。
⑺ 講義動画視聴に伴って発生する通信回線の利用料金等は自己負担となります。
⑻ 講義動画の録音・録画・撮影、スクリーンショット等はご遠慮ください。
⑼ 安定したインターネット環境下で視聴してください。主催者は、ご利用されるデバイス、インターネットの通信状況等により視聴できない場合や、コンピューターウイルス・第三者の妨害等行為による不可抗力によって生じた損害等による一切の責任を負いません。
14．そ の 他⑴ 資格認定試験を令和６年９月２７日（金）に実施いたします。
⑵ 実技講習中の受講者の補償措置として「傷害保険」に加入し、契約の費用は本協会が負担します。
⑶ 筆記用具（資格認定試験は鉛筆、消しゴム、ボールペンを用意）、健康保険証、運動着、室内シューズ、スポーツタオル及び日用品等は各自持参してください。
⑷ 服装は自由です。
⑸ 実技講習中は毎朝、受講・受験証を受付に提出してください。また、オンライン講習の「修了証」は実技講習会初日［令和６年９月２５日（水）］に受付へ提出・提示してください。提出・提示が無い場合、本講習会の実技受講及び資格認定試験が受験できないことがあります。
⑹ やむを得ない理由で実技を見学する場合は、事前に本協会までご連絡ください。
⑺ 受講中の言動に関し、主催者及び会場施設等から問題指摘があり改善がみられない場合や、本講習会運営の妨害、他人に迷惑を及ぼす等の秩序を乱すと主催者が判断した場合は、受講を中止いただくことがあり- 3 -ます。
⑻ 受講の申し込みにあたり提供いただく個人情報は、本講習会の運営・管理及び諸連絡に使用いたします。
また、本協会は本講習会における受講管理の一部を業務委託します。業務委託にあたり、個人情報の取扱いは厳重に管理し、本協会の事業目的以外には使用せず、ご本人の同意無しに第三者に開示・提供することはありません。
⑼ 天災地変や伝染病の流行、講習会場・輸送等の機関のサービスの停止、官公庁の指示等の本協会が管理できない事由により、講習内容の一部変更及び中止のために生じた受講者の損害については、本協会ではその責任を負いかねます。
⑽ 本講習会中に撮影した写真等については、本協会ホームページや本協会月刊誌『月刊体育施設』において利用することがあります。
⑾ 宿泊施設は各自で対応してください。
⑿ 食事はご持参いただくか、もしくは近隣の食堂をご利用ください。ゴミは各自必ずお持ち帰りください。
⒀ 本講習会に関する問い合わせ等は、本協会育成課（TEL：０３－５９７２－１９８３、Email：mail@jp-sfa.or.jp）へお願いいたします。
⒁ 公認資格者制度により、資格の有効期限は４年間です。

- 3 -講 習 内 容
別表⑴
科時間

目講

（分）師

１ 日本のスポーツの現状と課題(オンライン)⑴ 生涯スポーツをとりまく社会環境

60

武庫川女子大学 学術顧問

野川春夫

⑵ 競技スポーツをとりまく社会環境

60

一般社団法人大学スポーツ協会 副会長川原⑴ トレーニングの原理・原則／方法・内容

120

法政大学 名誉教授

平野裕一⑵ トレーニングの計画・評価

100とちぎスポーツ医科学センター

貴２ トレーニングの理論(オンライン)

センター長

池田達昭

全学共通教育センター 教授

鈴木康弘

３ スポーツとエネルギー(オンライン)

60⑴ エネルギーの利用

60⑵ エネルギーの補給

東京経済大学

国立スポーツ科学センター
スポーツ医学研究部門 副部門長

亀井明子

中嶋耕平

４ トレーニングと外傷・障害予防／復帰- 4 -(オンライン)⑴ 安全管理と応急処置

60

国立スポーツ科学センター 副センター長

⑵ 内科

60

順天堂大学医学部
スポーツ医学研究室 准教授

60

⑶ 外科

小松孝行

国立スポーツ科学センター
スポーツ医学研究部門 副主任研究員

半谷美夏

５ トレーニングの実際 (実技)180⑴ 身体部位の軸

国立スポーツ科学センター⑵ 対象者の軸

スポーツ医学研究部門 主幹

田村尚之① 幼児・児童期、成長期のトレーニング

90

日 本 体 育 大 学 名誉教授関口② 肥満者・女性・高齢者のトレーニング

180

日本女子体育大学 体育学部 教授

沢井史穂③ 障がい者のトレーニング

90

国立障害者リハビリテーションセンター
運動療法士長６ スポーツ基本法と法的責任（法リスクの管理）

60

キーストーン法律事務所 代表弁護士

脩

樋口幸治
菅原哲朗

(オンライン)

合 計

20 時間 40 分（うち、オンライン講義は 11 時間 40 分）

- 4 -

別表⑵

第５６回公認トレーニング指導士養成講習会 日程表

時
9:00
8:30

10:00

11:00

12:00

13:00

14:00

15:00

16:00

9:40

17:00

会場

日

9月25日

受（水）
付

第1日

- 5 9月26日

受（木）
付

第2日

9月27日
（金）
第3日

【実技】
トレーニングの実際（障がい者）（樋口先生）
10:00～11:30《研修室・陸上競技実
験場》【実技】
トレーニングの実際（関口先生）
10:00～11:30《陸上競技実験場》

事務連
付
絡受

9:30

10:00

昼
食

昼

（幼児・児童期、成長期）【実技】
トレーニングの実際
身体部位の軸（田村先生）
13:00～16:00《陸上競技実験場》

食【実技】
トレーニングの実際（肥満者・女性・高齢者）（沢井先生）
13:00～14:30
《研修室》

休憩

国立スポーツ科学センター
研修室・陸上競技実験場【実技】
トレーニングの実際（肥満者・女性・高齢者）（沢井先生）
15:00～16:30《陸上競技実験場》

国立スポーツ科学センター
陸上競技実験場

資格認定試験
国立スポーツ科学センター
研修室

10:00～11:30
《研修室》

11:30

- 5 -

別紙⑴
動画視聴サイトの動作環境
OS とブラウザ
OSブラウザWindows 10, 11

Microsoft Edge(最新版), FireFox(最新版),

macOS High Sierra 10.13 以降

Google Chrome(最新版)
Safari(最新版)

iOS 14.0 以降 iPadOS 14.0 以降

Safari(最新版)

Android 8.0 以降Google Chrome(最新版)

その他環境
動作環境
回線速度

下り：512kbps 以上 上り：256kbps 以上

ＣＰＵ

Celeron1GHz 以上、または CoreDuo1.66GHz 以上、または上記- 6 -に相当以上の CPU※動作環境を満たしていても、インターネットの回線状況・混雑状況、あるいは別のアプリケーションの同時利用等により、正常に再生できない場合があります。
注意事項※Android は機種が非常に多いため完全な動作保証はしておりません。動作に不具合が発見された場合は調査し、対応可能な範囲で対応する方針としております。
※動作環境外の OS・ブラウザの場合でも、サイト自体は基本的に見ることができますが、一部の機能が利用できない・レイアウトのずれ等が発生する場合がございます。
※ブラウザの JavaScript、Cookie、SSL の設定が有効である必要があります。
※セキュリティソフトウェアまたは、アンチウイルスソフトウェアのセキュリティ機能によって当サービスの機能が正しく利用出来ない場合があります。
※動作環境を満たしていても、インターネットの回線状況・混雑状況、あるいは別のアプリケーションの同時利用等により、正常に再生できない場合があります。

- 6 -日ス施協発第４７－２号
令 和 ６ 年 ５ 月 ８ 日

都道府県体育・スポーツ施設協会長
特別会員
関係者

殿

公益財団法人日本スポーツ施設協会会 長
大 東 和 美（公印省略）

第５６回公認トレーニング指導士資格認定試験の実施について今般、下記要項により、標記資格認定試験を実施いたします。
つきましては、資格認定試験受験者に格別のお取り計らいをいただきますようお願い申し上げます。

記- 7 -

１．主催

公益財団法人日本スポーツ施設協会

２．日時

令和６年９月２７日（金）理論 １０：００～１１：３０（別表⑵参照）

３．場所

国立スポーツ科学センター（研修室）〒１１５―００５６

東京都北区西が丘３－１５－１【アクセス】都営地下鉄三田線
宇都宮線・高崎線

本蓮沼駅下車徒歩１０分、JR 埼京線・京浜東北線・赤羽駅下車→赤羽駅西口よりバス１５分（①４番乗車「池袋」行

き・「日大病院」行き→国立西が丘競技場北門下車徒歩５分②５番乗車「トンネル経由赤羽車庫」行き→国立西が丘競技場下車徒歩３分）
４．受験資格公認トレーニング指導士養成講習会理論講習内容１０科目の視聴または受講修了及び実技講習内容４科目の受講修了した方

５．定

員

６０名

６．資格認定試験科目⑴ 理論① トレーニングの原理・原則⑥

エネルギーの補給② トレーニングの方法・内容⑦

安全管理と応急処置③ トレーニングの計画⑧

トレーニングと外傷・障害予防／復帰（内科）④ トレーニングの評価⑨

トレーニングと外傷・障害予防／復帰（外科）⑤ エネルギーの利用⑩

スポーツ基本法と法的責任（法リスク管理）⑵ 実

技

７．資格認定受験料

実技に臨む態度・意欲等で評価いたします。
講習会会員及び学生：１０，０００円、一般：１５，０００円※講習会会員とは、公益財団法人日本スポーツ施設協会の「加盟団体（４７都道府県- 7 -体育施設協会）」「特別会員」「賛助会員」及び、都道府県体育・スポーツ施設協会に加盟・加入している団体等に所属する職員・社員をいいます。講習会会員は正規職員の証明書として『健康保険証』を web 申込みの際に添付してください。なお、『健康保険証』添付にあたり、被保険者等記号・番号等にマスキングを施すようお願い申し上げます。なお、『健康保険証』に会社名・法人名等の記載が無い場合やマイナンバーカードのみお持ちの場合につきましては、在籍証明書を添付してください。
また、学生の方は学生証のコピーを添付してください。証明書がない場合は講習会会員と認めません。納入された資格認定受験料は返金いたしません。
８．申込期間

開催要項 11 と同じ

９．申込方法

開催要項 12 と同じ

10．合格発表

資格認定試験終了後、資格認定委員会に諮り、約２ヶ月後に本人宛に合否を通知いたします。資格認定登録料は合格通知に記載します。

11．資格取得

資格認定試験に合格の上、資格認定登録料を納入された方に、資格認定証・資格認定カード等を交付いたします。資格認定登録料は２０，０００円です。
〔内訳：基礎（個人）登録料１０，０００ 円＋資格登録料 1 資格ごとに１０，０００円〕。ただし、既に公益財団法人日本スポーツ施設協会公認資格を保有している場合は、基礎（個人）登録料１０，０００円が免除となり、資格登録料のみとなります。また、有効期限は既公認資格の有効期限と統一させるため、登録料が減額される場合があります。資格- 8 -認定登録料を納入された方に、資格認定証・資格認定カード及び公認資格者用ガイドブックを交付します。
12. 資格更新⑴

公認資格者制度により、資格有効期限は４年間とし、４年毎に更新となります。
ただし、既に本協会公認資格を有している場合は、その当該資格有効期限までとします。

⑵

資格更新のためには、資格有効期限内（資格有効期限の３ヵ月前まで）に本協会が定める更新要件のいずれか１つを充足する必要があります。

13．そ の 他⑴ 資格認定試験当日は、筆記用具（鉛筆・消しゴム・ボールペンを用意）、健康保険証を持参してください。
⑵ 服装は自由です。
⑶ 受付に受験証を提出してください。提出がない場合、資格認定試験を受験できないことがあります。
⑷

受験中の言動に関し、主催者及び会場施設等から問題指摘があり改善がみられない場合や、本試験運営の妨害、他人に迷惑を及ぼす等の秩序を乱すと主催者が判断した場合は、受験を中止いただくことがあります。

⑸ 受験の申込にあたり提供いただく個人情報は、本講習会の運営・管理及び諸連絡に使用いたします。
個人情報の取扱いには厳重に管理し、本協会の事業目的以外には使用せず、ご本人の同意無しに第三者に開示・提供することはありません。
- 8 -

⑹

天災地変や伝染病の流行、会場施設・輸送等の機関のサービスの停止、官公庁等の指示等の本協会が管理できない事由により、試験内容の一部変更及び中止のめに生じた受験者の損害については、本協会ではその責任を負い兼ねます。

⑺ 宿泊施設は各自で対応してください。
⑻ 資格認定試験及び講習会会員・非会員等についてのお問い合わせは本協会育成課（TEL：０３５９７２-１９８３、Email：mail@jp-sfa.or.jp）へお願いいたします。

- 9 - 9 -