ソーシャルイノベーション

ボランティア活動、地域防災、災害救援、復興支援

災害ボランティアのグループ・ダイナミックス
人間科学研究科教授 渥美 公秀
https://researchmap.jp/read0076469

研究の概要
日本では1995年阪神・淡路大震災の時（私自身は当時神戸大学助教授でした）が災害ボ
ランティア元年と呼ばれ、それ以来、災害が発生すればボランティアが駆けつけるということが社会に定着しました。災害ボランティ
ア活動は、直後の救援活動から復興支援や地域 防 災 活 動 へ と 拡 大 さ れ て い ま す。私 は、1995年以来、災害ボランティアの心理的要
因、社会的要因に注目し、現場での長期的なフィールドワーク（KOBE、新潟県小千谷市、岩手県野田村など）を通して、人々の心理と現代社会との関係の動態を研究してきました。
成果は、国内外の論文として発刊するとともに、書籍にて公刊してきました。災害と共生研究会を主宰し、電子ジャーナル「災害と共生」を編集し、認定 NPO 法人日本災害救援
ボランティアネットワークの副理事長を兼務しています。
ソーシャルイノベーション

図1

被災地のリレー写真1

ぼうさい探検隊▍ 研究の意義と将来展望
災害ボランティアは、ただ無条件に被災者の傍にいて、返礼を期待せずに贈与します。
これは効率性や有効性にばかり囚われた日常の中では忘れられている行為の存在を告げて

特

論

96

います。災害ボランティアに関する研究は、災害後の新たな社会構築の場面を通して、新しい人間関係の可能性を考察しデザインしていきます。ここに全ての人々が生きがいを育むことのできる社会を創造していく道筋の1つを見据えておきたいと思います。

許Atsumi, Tomohide. Relaying Support in Disaster-Affected Areas: The Social Implications of a “Pay-it-Forward” Network. Disasters, 2014, 38(s2),p.144-156. doi: 10.1111/disa.12067
渥美公秀・石塚裕子 (2021)．誰もが＜助かる＞社会：まちづくりに織り込まれた防災．新曜社
渥美公秀・貫牛利一 (2021) ．東日本大震災と災害ボランティア．大阪大学出版会
渥美公秀 (2014) ．災害ボランティア : 新しい社会へのグループ・ダイナミックス．弘文堂
文 Daimon, Hiroaki; Atsumi, Tomohide. ‘Pay it Forward’ and altruistic responses to disasters in Japan: Latent class analysis of support following the 2011
Tohoku Earthquake. VOLUNTAS: International Journal of Voluntary and Nonprofit Organizations, 2018, 29(1), p. 119–132.
doi: 10.1007/s11266-017-9880-y
Daimon, Hiroaki; Atsumi, Tomohide. “Pay it Forward” as a Strategy for Extending the Post-Disaster Altruistic Community. Natural Hazards: Journal of
the International Society for the Prevention and Mitigation of Natural Hazards, 2018, 93, p. 699–713. doi: 10.1007/s11069-018-3309-9

参 考 U R L ( 認特 ) 日本災害救援ボランティアネットワーク http://www.nvnad.or.jp/index.html
キーワード 災害ボランティア、グループ・ダイナミックス、被災地のリレー、防災といわない防災、まちづくりに織り込まれた防災ソーシャルイノベーション

医療・ヘルスケア、創薬、セキュリティ

無線・無給電 MEMS 振動子センサー
工学研究科

物理学系専攻教授 荻 博次

https://researchmap.jp/read0042771

研究の概要
独自考案した無線振動子センサー技術を、多チャンネルかつバッテリーフリー（無給電）のセンシングシステムに展開し、半永久的計
測という測概念のもと、疾患診断だけでなく、複合的な生体分子反応の理解の深化、人がア
クセスできない箇所でのガスセンシング、構
造物に埋め込んでの健全性モニタリング、生きた動物内の長期間にわたる生体信号モニタ
リング等、幅広い展開を可能とする振動子センサーシステムを確立し、革新的振動子デバ
イスの研究拠点を構築することを目指している。

図1 振動子センサーの用途の例▍ 研究の意義と将来展望

特論

図2 MEMS 振動子センサーによる水素ガス検出の例

ソーシャルイノベーション

本技術シーズは、超高感度だけでなく、バッ
テリーフリーかつ数十メートルでの遠隔計測を可能とする。感染症や様々な疾患に対する遠隔診断や、原子力発電所等人の出入りが困難な箇所での水素ガス濃度の半永久計測、高速道路やビル等のコンクリートに埋め込んで、半永久的に内部応力を計測する非破壊検査用のセンサーとしても機能し、安全・安心・健康な未来社会の構築に貢献することが期待される。

許 特許第4981998号、特開2021-131315、特開2019-138628
Lianjie, Zhou et al. MEMS hydrogen gas sensor with wireless quartz crystal resonator,
Sens. Actuat. B. 334, 129651 (2021). doi: 10.1016/j.snb.2021.129651
Noi, Kentaro et al. Disaggregation behavior of amyloid β fibrils by anthocyaninsstudied by total-internal-reflection-fluorescence microscopy coupled with wireless
文 quartz-crystal microbalance biosensor, Anal. Chem. 93, 11176-11183 (2021).
doi: 10.1021/acs.analchem.1c01720
Noi, Kentaro et al. Ultrahigh-Frequency Wireless MEMS QCM Biosensor for DirectLabel-Free Detection of Biomarkers in a Large Amount of Contaminants, Anal. Chem.
91(15), 9398-9402 (2019). doi: 10.1021/acs.analchem.9b01414

参考URL

キーワード QCM、無線、無給電、バイオセンサー、ガスセンサー

97

ソーシャルイノベーション

あらゆる新規科学技術、研究倫理審査、社会実装プロセス

人文社会科学の知見を活かした ELSI 共創研究
社会技術共創研究センターセンター長 岸本 充生

https://researchmap.jp/kishimoto-atsuo

研究の概要
AI をはじめとする新規科学技術を研究開発
し社会実装するためには、技術そのものの課
題 に 加 え て、倫 理 的 ・ 法 的 ・ 社 会 的 課 題（ELSI）と呼ばれる課題群に対処する必要がある。つまり、イノベーションのためには、
狭い意味での「科学技術」だけでなく、ELSIへ対処するためのツールやノウハウ、手順といった「社会技術」をも同時に研究開発しなければならない。社会技術共創研究センター（通称、ELSI センター）では2020年4月の発足以来、学内・学外の様々な組織と連携し、それらの中から多様な ELSI 共創研究が誕生している。

科学の分野における産学共創はこれまであまりなく、潜在的なニーズはきわめて大きいと考えられる。ELSI センターには、ELSI 共創の知見が蓄積されつつあり、得られたノウハ
ウを形式化・可視化しておくことを目指している。

▍ 研究の意義と将来展望
ソーシャルイノベーション

新規科学技術を社会実装する際には、現行の法規制を遵守するだけでは社会に受容されないケースも多く、逆にまた現行の法規制では十分に対応できないケースも多い。これら
は、技術革新のスピードが法規制の改正のス
ピードを上回ることの必然的な帰結である。
人文社会科学の知見を科学技術イノベーションに活用する取り組みは、第6期科学技術・
イノベーション基本計画において「総合知」
として取り上げられている。また、人文社会

特

論

許

岸本充生「科学と政策の間のギャップの可視化と橋渡し ―リスク学の知見の貢献」研究 技術 計画．
36巻2号．116-127（2021年）
岸本充生「新興技術の “ レスポンシブルな ” 社会実装のために」日本機械学会誌．124巻24-29（2021年）
文 岸本充生「倫理的・法的・社会的課題（ELSI）という考え方――なぜ今，企業活動において注目されているのか」ビジネス法務 . 21巻7. 35-37（2021年）
岸本充生「エマージングリスクという新知見 ─どう発見し、どう社会に生かすか」学術の動向 .
25巻12号 . 26-29（2020年）

https://elsi.osaka-u.ac.jp/
参 考 U R L https://researchmap.jp/kishimoto-atsuo

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キーワード テクノロジーアセスメント、倫理的・法的・社会的課題（ELSI）、リスクガバナンス、プライバシー影響評価ソーシャルイノベーション

教育、子ども・若者政策

多文化社会における教育と国民形成に関する研究
人間科学研究科

准教授 北山 夕華
https://researchmap.jp/kitayamayuka

研究の概要▍ 研究の意義と将来展望
2018年の入管法改正により、日本における移民受け入れは新たな段階に入ったと言える。かれらは単なる「労働力」ではなく、他の人々とつながり、地域社会で生きていく市

特論ソーシャルイノベーション

多文化化する社会において、違いが当たり
前に認められ、一人一人が尊重される民主的な社会を築くための教育は、どのようなものだろうか。また、そうした教育は異なる社会的・文化的条件においてどう実践されるのだ
ろうか。本研究は、日本に加えて主にノル
ウェーとイギリスを研究対象とし、多様な背景の子どもがともに学ぶ教室を前提とした学校教育やそれを支える教師教育、さらに学校と地域との連携のあり方に注目した国際比較研究である。
政策分析と現地調査に加え、アイデンティ
ティに関するアンケート調査を実施し、多文化社会における包摂的な国民形成と教育のあり方について多角的な考察を試みている。また、教育政策が策定され、それが公的なカリキュラムに反映され、さらに教育現場で実践される過程において、現場の事情や関係者の解釈を含みながらどう変化しているかにも注目している。

民である。「違い」を強みにし、民主的な社会を維持するためには、それを支える教育のあり方も、均質な社会を前提としたものではなく、多文化社会における共生を目指したものに再構築していくことが喫緊の課題である。
国際比較研究には、異なる社会的・文化的文脈の事例から相互に学び、よりオープンで民主的な社会の実現のために有効な教育のあり方を共に検討するという意義がある。また、
日本の教育機関や民間団体とも連携し、実践的な知見を日本の教育現場に還元していきた
いと考えている。

許Kitayama, Yuka; Hashizaki, Yoriko; Osler, Audrey. The ethics of care as a pedagogicalapproach: Implications for education for democratic citizenship. Educational Studies
in Japan. 2022, No.16, 31-43. doi: 10.7571/esjkyoiku.16.31
文 Kitayama, Yuka; Kawaguchi, Hiromi; Hashizaki, Yoriko; Minamiura, Ryosuke. (2020).
Teacher Education for Social Justice: Case studies of Japanese and Norwegian
educators. Annals of Educational Studies, 2020, No. 25, 51-62. doi: 10.18910/73995
北山夕華『英国のシティズンシップ教育—社会的包摂の試み−』, 2014, 早稲田大学出版部

https://www.researchgate.net/profile/Yuka-Kitayama
参 考 U R L http://lifelong.hus.osaka-u.ac.jp/index.html
キーワード 多文化社会、教育、国民形成、シティズンシップ教育、ノルウェー、イギリス

99ソーシャルイノベーション

労働、メンタルヘルス、効果検証

どうすれば就業率を高められるか？どうすれば人々の労働意欲を高められるか？
国際公共政策研究科
教授 小原 美紀

https://researchmap.jp/mkohara

研究の概要
人々の働く意欲を高めるためにはどうすればよいか。失業者の職探しや就業者の労働意
欲を高める環境整備とは何か。私は、社会政策や環境が個人の労働供給に与える影響をデータ解析により明らかにしている。これまでの分析で、政府や自治体の支援策が若者の求職活動を活発にすることや、企業の情報提供の在り方で労働者と企業のジョブマッチン
グが変わることがわかった。また、就業者については、労働環境の悪さが本人も気付かな
いうちに労働意欲の減退や生産性の低下、健康状態の悪化につながることを指摘してきた。
さらに女性の労働に目を向けて、日本では既婚女性が柔軟に働き方を変えることで、家計が被る経済ショックを緩和させていることを示してきた。

▍ 研究の意義と将来展望
ソーシャルイノベーション

私の研究は、日本全国の様々な立場にある
人の、様々な時代の労働供給を分析対象としている。なかでも、就業経験が少なく技術を持たない若年層や、結婚や出産により就業を中断された既婚女性の労働に私は関心を持っ特論ている。若年も女性も日本では十分に活かされていない労働力であり、労働市場で弱い立場に置かれることが多い。彼らにとって「間違いの少ない」政策分析をするためにも、教育現場での実験や、日本特有の環境変化を使った社会実験、家族や若者の情報を長期的に捉えたデータを使った新しい分析を進めたい。

シンガポールでのキャリアフェア調査（左）大阪府仕事フィールドでの調査実験（右）労働現場での調査・実験を用いた政策分析へのこだ
わり「間違いの少ない」政策分析をするために、労働現場での実験や追跡調査を自らの手で行うことを大切にしている。

許Ishikawa, Yumi; Kohara, Miki; Nushimoto, Aya. Job Stress and Mental Healthamong Social Workers: Evidence from a Field Experiment at a Public Employment
Support Institution in Japan. The Japanese Economic Review. 2022, 73; 123–146.
doi: 10.1007/s42973-021-00100-z
Kohara, Miki; Maity, Bipasha. The Impact of Work-Life Balance Policies on the Time
文 Allocation and Fertility Preference of Japanese Women. Journal of the Japanese andInternational Economies. 2021; 60(1); 101134. doi: 10.1016/j.jjie.2021.101134
中山真緒、小原美紀「情報提供は人々の行動を変えさせるか―求職者のジョブサーチ行動に注目して」、『日本経済研究』、2022、No.80、1-24
塗師本彩、小原美紀、黒川博文「就職支援プログラムと若年失業者のメンタルヘルス」、『日本経済研究』、2021、No.79、44-69

参考URL

キーワード 労働供給、ジョブマッチング、積極的労働市場政策、職場環境、家族の時間配分

100ソーシャルイノベーション

医療・ヘルスケア、幸福長寿、高齢社会、百寿者

超高齢社会を視野に入れた老年学の枠組みによる長期縦断研究 SONIC
人間科学研究科教授 権藤 恭之
https://researchmap.jp/ygondo

研究の概要
今後ますます進展する社会の高齢化を鑑みると、高齢者研究のなかでも特に高い年齢の人たちを視野に入れた研究が求められる。そこで私たちは、大阪大学の医学系研究科、歯学研究科
そして、外部の共同研究機関と共同で老年学の枠組みに基づいた長期縦断研究 SONIC を開始した（図1）。SONIC 研究の目的は高齢期から超高齢期にかけての加齢の様態、健康長寿および幸福長寿の関与要因を解明することである。
これまで、ミクロレベルでは、認知機能の低下のマーカーとなりうる血漿タンパク質糖鎖の同定、マクロレベルでは、地域環境や社会関係資本と精神的健康の関係まで、幅広い領域における研究成果を報告している。

▍

研究の意義と将来展望

特論

図1 SONIC 研究の概要

図2 加齢に伴う老年的超越の上昇とその影響

ソーシャルイノベーション

ヒトの加齢は身体・生理学的、心理的、社会的側面が相互に影響しあいながら生じる。したがって、その複雑な過程を解明するためには学
際的、老年学的な枠組みが欠かせない。また、ヒトの加齢を考えると、長期にわたって縦断的にデータを蓄積することが求められる。さらに、様々な機能の低下が進行する超高齢期では、幸福感に関与する心理的な適応プロセスの解明が欠かせない。SONIC 研究では老年的超越と呼ばれる加齢に伴う心理的変化に注目し、幸福長寿への関与に関する数多くの成果を上げてきた（図2）。今後も調査を継続し、人生100年時代の理想的な学際的加齢モデルの構築を目指している。

許

Gondo, Yasuyuki; Masui, Yukie; Kamide, Kei et al. SONIC Study: A Longitudinal Cohort Study of the Older People as Part of a Centenarian Study. In
N.A. Pachana (ed.), Encyclopedia of Geropsychology, Springer Science Business Media Singapore. 2015. doi: 10.1007/978-981-287-080-3_182-1
Gondo, Yasuyuki; Nakagawa, Takeshi; Masui, Yukie. A new concept of successful aging in the oldest-old − Development of gerotranscendence andits influence on the psychological well-being. Annual review of gerontology and geriatrics Volume 33, Robine, J. M., Jagger, C. and Crimmins, E., (Eds.),
Springer, New York. 2013.2. doi: 10.1891/0198-8794.33.109
文 Miura, Yuri; Hashii, Noritaka; Tsumoto, Hiroki et al. SONIC (Septuagenarians, Octogenarians, Nonagenarians Investigation with Centenarians). Change
in N-Glycosylation of plasma proteins in Japanese semisupercentenarians. PLoS One. 2015; 10: e0142645. doi: 10.1371/journal.pone.0142645
Mihara, Yusuke; Matsuda, Ken-Ichi; Hatta, Koudai et al. Relationship between gerotranscendence and oral health-related quality of life. J Oral
Rehabil. 2018; 45: 805-809. doi: 10.1111/joor.12691
Ryuno, Hirochika; Kamide, Kei; Gondo, Yasuyuki et al. Longitudinal association of hypertension and diabetes mellitus with cognitive functioning in a
general 70-year-old population: the SONIC study. Hypertens Res. 2017; 40: 665-670. doi: 10.1038/hr.2017.15

http://www.sonic-study.jp/
参 考 U R L http://gerontology-osaka.jp/index.html
キーワード 超高齢者、老年的超越、幸福感

101ソーシャルイノベーション

ヒューマンインタフェース、デザイン、ユーザビリティ

拡張現実を用いた視覚情報提示のヒューマンファクター研究
人間科学研究科教授 篠原 一光https://researchmap.jp/read0042846

研究の概要
現実世界に人工的に生成した映像を重ね合わせて表示する拡張現実（AR）による視覚
情報提示が、自動車運転や各種作業用の視覚
インタフェースとして広く用いられるようになりつつある。一方、このような情報提示の使用が利用者の注意や認知とどのように関係するのかは十分に検討されていない。本研究では視覚情報を単眼で視認する方法や、視覚情報の提示を作業対象の位置に追従させる方法を提案し、これらの方法と使用時の作業者の注意・認知について認知心理学的実験手法
による検討を行った。

図1 単眼式拡張現実情報提示▍ 研究の意義と将来展望
ソーシャルイノベーション

拡張現実を用いた視覚情報提示は、その適用範囲が多種多様な作業に広がっていくことが予想される。利用者にとって人間特性に適合した情報提示方法を見出し、視覚情報提示をより使いやすいものに改良していくことが必要である。また、今後の技術開発により従来なかった新しい提示手法が登場し、利用者のヒューマンファクターに関する問題が生じる可能性もある。本課題は、工学的な技術開発と、利用者の行動や心理学的特性に関する研究が密接に連携すべき研究課題である。
特

論

102

許

図2 実験系

Kitamura, Akihiko; Naito, Hiroshi; Kimura, Takahiko et al. Comparison between Binocular and Monocular
Augmented Reality Presentation in a Tracing Task. Journal of the Institute of Image Information and Television
Engineers. 2015, 69(10), p. J292-J297. doi: 10.3169/itej.69.J292
藤原悠史・篠原一光・北村昭彦ほか 視覚的作業支援情報の操作対象物に対する追従提示の効果の検討 , 人間工学 . 2019,55(3), p.67-73
文 Kitamura, Akihiko; Kinosada, Yasunori; Shinohara, Kazumitsu. Monocular Presentation Attenuates
Change Blindness During the Use of Augmented Reality. Frontiers in Psychology. 2019, 10: 1688,
doi: 10.3389/fpsyg.2019.01688
Dempo, Akihiko; Kimura, Tsukasa; Shinohara, Kazumitsu. Perceptual and cognitive processes in augmented
reality – comparison between binocular and monocular presentations. Attention, Perception, andPsychophysics. 2021, 84, p.490-508. doi: 10.3758/s13414-021-02346-6

参 考 U R L https://acpsy.hus.osaka-u.ac.jp/
キーワード 拡張現実、情報提示、注意、認知心理学、ヒューマンファクター

ソーシャルイノベーション

文化財のデジタル化、メタバース

スマホカメラにおけるフラッシュ/ フラッシュなし画像を用いた高精細な形状復元
情報科学研究科

特任助教 曹 旭

マルチメディア工学専攻教授 松下 康之https://researchmap.jp/caoxu
https://researchmap.jp/yasumat

研究の概要

本手法を用いれば、人々は自分のスマートフォンをすぐに高忠実度の3D スキャナーに変えることができ、文化遺産のデジタル化を促進することができる。私たちは、この方法が、世界の文化遺産のデジタル化を加速させる、
クラウドソーシングによるデジタルアーカイ
ブのシナリオに有用であると確信しています。

提案手法の概要

ソーシャルイノベーション

現存する膨大な数の文化財のデジタル化、
すなわち形状やアルベドを復元することは困難である。また、安価な既製の3D センサー
では、満足のいく結果が得られないことが多い。 私たちは、ステレオカメラとフラッシュ
ライトという、市販のスマートフォンに搭載されている典型的なカメラセットアップのみ
で、高忠実度の形状およびアルベド推定手法
を提案します。本手法では、ステレオカメラ
でフラッシュなし画像のペアから大まかな形状を推定し、さらにフラッシュ画像を撮影して、フラッシュ / フラッシュなし画像形成モ
デルに基づいて形状を精緻化します。本手法の有効性を、カメラとフラッシュライトの構成が異なるスマートフォンを用いて、屋内外の実環境における物体で検証しました。その結果、フラッシュ撮影とフラッシュなし撮影を併用することで、スマートフォンの形状やアルベドを忠実に復元できることを確認しました。

▍ 研究の意義と将来展望

提案手法の目的特論

許Xu Cao; Michael Waechter; Boxin Shi et al. Shape and Albedo Recovery
by Your Phone using Stereoscopic Flash and No-Flash Photography.
文 International Journal of Computer Vision. 2022, Volume 130, p. 1403-1415,
doi: 10.1007/s11263-022-01597-6

参考URL

キーワード 形状復元、ステレオカメラ、フラッシュ撮影

103ソーシャルイノベーション

環境リスクガバナンス、持続可能な生産と消費

環境システミックリスクガバナンス
工学研究科

環境エネルギー工学専攻教授 東海 明宏
助教 伊藤 理彩https://researchmap.jp/7676
https://researchmap.jp/li-ito

研究の概要

ソーシャルイノベーション

サプライチェインの上流に位置する産業セクター群から、他産業へ供給される原材料による健康・環境・社会リスクの管理が懸念されている。環境容量理論に基づけば、環境への排出を封じ込めることは事実上不可能であることを前提としたリスク評価・管理を内蔵
した産業セクターは、サプライチェインの後
段の産業セクター群に対してリスク管理をリードする役割が期待されている。効果的なリスク管理の推進には、網の目のように関係
しあう産業間での原材料のやりとりを反映させる必要がある。産業連関分析と毒性フット
プリント指標を組み合わせることで、日本における化学物質排出量とヒト健康・環境リス
クとを関連付けることで化学物質排出による
ヒト健康リスクの増減が何によって引き起こされたかという定量的な知見を提供することができ、関係者間で今後の化学物質に代表される原材料由来のリスク対策をデータに基づ
き明確化できる。

スク評価を実行することで、SDGs における責任ある生産と消費に貢献するレスポンシブ
ル・ケアに資する知見が得られ、今後の化学物質に代表される原材料由来のリスクガバナ
ンスにむけた、未来戦略の議論をすることが可能となる。

Accumulated changes in ToxF by decomposition factors (%)▍ 研究の意義と将来展望
サプライチェインの上流に位置する化学産業と、それ以降に位置する部品製造産業、組み立て産業との原材料のやりとりを介した、生産、消費、廃棄に関わるデータを統合して、産業連関分析と毒性フットプリントによるリ

特論Contributions of driving factors to ToxF
changes between 2001 and 2015 (kt)許Hoa Thi, Nguyen; Ito, Lisa; Tokai, Akihiro et al. Decomposition analysis of annual
文 toxicological footprint changes : Application on Japanese industrial sectors, 20012015 Journal of Cleaner production, doi: 10.1016/j.jclepro.2020.125681

https://www.meti.go.jp/policy/chemical_management/other/kasseika/daigakurenkei.
html
参 考 U R L https://prtr.unece.org/
https://www.oecd.org/chemicalsafety/pollutant-release-transfer-register/104

キーワード 産業連関分析、構造分解分析、毒性フットプリントソーシャルイノベーション

メンタルヘルスケア、心理教育、効果検証、行動変容

メンタルヘルス改善・維持のための認知理論・行動理論、
行動経済学に基づく包括的予防・介入システムの構築
人間科学研究科准教授 平井 啓
https://researchmap.jp/keihirai

研究の概要
メンタルヘルス不調は大きな社会課題である。それは、ストレスを自覚することの難しさ、正しい知識の理解不足、効果的なセルフケアが実施されていないこと、メンタルヘル
スの専門機関などのプロケア利用が不十分であること、職場などの環境改善が進まないことで生じている。
本プロジェクトでは、対象者の「脳疲労」の程度と種類に応じて、適切なタイミングでの専門機関受診などのプロケアの利用に加えて、適切な休息・睡眠時間の確保などの各種
セルフケアなど「様々な適応的な行動」を「適切に組み合わせて」とることができるような認知理論・行動理論、行動経済学に基づく包括的予防・介入システムの一部となる認知行
動コンサルテーション・プログラムを開発し、その有効性の検証を行った。

これまでのメンタルヘルス不調に関連した研究や取り組みは、「正しい知識」の普及を目的とするものが中心であった。しかし、本プロジェクトでは、「正しい知識」ではなく、行動変容に直結する「実践的な知識」を、それを必要な人々の認知と行動の特徴に応じて、効率よく獲得できるような包括的予防・介入
特論

メンタルヘルスに関連した包括的予防・介入システ
ムの考え方
ソーシャルイノベーション▍ 研究の意義と将来展望システムの構築を目指すことに特徴がある。
さらに、このシステムを COVID-19の流行により世界的にも行われるようになったメンタ
ルヘルスに関連したデジタルヘルスの技術と融合させることで、さらに大規模でインタラ
クティブなシステムに発展し、社会的なインパクトをもたらすことができると考えられる。

認知行動コンサルテーション・プログラム

許 特願2022-052455
Hirai, Kei; Ishikawa, Yoshiki; Fukuyoshi, Jun et al. (2016). Tailored message
interventions versus typical messages for increasing participation in colorectal
cancer screening among a non-adherent population: A randomized controlled trial.
BMC Public Health, 416-431. doi: 10.1186/s12889-016-3069-y
文 平井 啓（2022）メンタルヘルスケア受診・受療行動促進のためのナッジ . 大竹文雄・平井啓（編著）実践医療現場の行動経済学 , 東洋経済新報社 , pp.243-266
平井 啓・谷向 仁・中村菜々子・山村麻予・佐々木淳・足立浩祥（2019）．メンタルヘルスケアに関する行動特徴とそれに対応する受療促進コンテンツ開発の試み . 心理学研究 , 90, 63-71

https://stmg.grappo.jp
参 考 U R L http://noumg.grappo.jp
キーワード 行動変容、認知行動療法、心理教育、ナッジ、セグメンテーション

105ソーシャルイノベーション

国際報道、国際政治

国際報道における注目度とその要因
国際公共政策研究科

教授 Hawkins, Virgil
https://researchmap.jp/virgilhawkins?lang=ja

研究の概要
報道されない世界がある。報道される世界との差は何なのか。日本でもグローバル化が加速しているにもかかわらず、依然として国際報道量は少なく、報道のアジェンダとなる
地域・国や、報道の対象となる事件・事象に見られる偏りが極めて大きい。国際報道において東アジアや欧米等の高所得国で発生した
出来事は大きく取り上げられるのに対し、ア
フリカや中南米等の低所得国での出来事はほとんど取り上げられない。そこで筆者が取り組んでいるのが、国際報道量および内容分析、
ケーススタディにおけるプロセストレーシン
グ等を通じ、国際報道が偏向する理由を解明
し、報道機関による取捨選択のプロセスの背景にあるメカニズムを探る量的・質的研究である。

じて国際報道分析等を日々発信することにより、問題解決に向けた試みを行なっている。

▍ 研究の意義と将来展望
ソーシャルイノベーション

国際報道に見る「格差」は世界のためにも日本のためにもならない。世界を包括的かつ客観的に捉えることができなければ、人類が抱える深刻な問題を正確に捉えることも、解決のための資金・人的資源を動員することもできない。また、日本政府や企業の立場に鑑
みても、真の利益やリスクを正確に把握できにくくなる。こうした状況の改善策を見出す
ために、国際報道が偏る要因を解明することは重要となろう。本研究で立ち上げたウェブ
サイト『Global News View（GNV）』を通
特
論

106

許

Hawkins, Virgil.「国際貢献のイリュージョン」Global News View (GNV), 2019年5月（オンライン：https://globalnewsview.org/archives/9678）
文 Hawkins, Virgil. Stealth Conflicts: How the World’s Worst Violence Is Ignored,
Aldershot: Ashgate, 2008

参 考 U R L https://globalnewsview.org/
キーワード 国際報道、メディア、コミュニケーション、国際政治

ソーシャルイノベーション

教育工学、大学教育学

授業映像や学習ログの分析に基づく
授業状況・学習状況の推定と可視化
全学教育推進機構

教授 村上 正行

教育学習支援部https://researchmap.jp/munyon74/

研究の概要
本研究では、授業などの教育現場におけるさまざまな情報を獲得して分析し、教育・学習の支援に活用することを目的とする。具体的には、講義やアクティブ・ラーニングにおける教員・学生の行動データを、授業映像やさまざまなセンサを用いて獲得し、学生の視線、姿勢、動きなどを抽出した上で、授業状
況や学生の集中度、グループ活動の活性度などを推定し、可視化する。
また、タブレットなどの学習ログを取得して分析し、学生の学習状況の可視化や解答停滞箇所の推定などを行う。

▍ 研究の意義と将来展望

特論

図1 学習者全体の授業状況の獲得

図2 小学校のタブレット利用における児童別・時間ごとのマーカー利用有無状況の可視化

ソーシャルイノベーション

本研究では、データに基づく教育支援を目
指して、さまざまな作業の自動化・可視化を行っており、実際の教育改善に有用となる知見を、情報学の研究を活用して導出している点に意義があると考えている。これまで、教育学の分野では手動で行っていた作業を、情報工学や人工知能の研究に基づいて、授業映
像から自動的に情報を抽出・分析して授業状況を推定したり、学習ログを収集して可視化することができるようになり、その結果を用いて教育や学習の支援に活用することができる。

今後は、脳波や心拍数といった生体指標のデータなども合わせて分析し、より詳細な受講生の学習プロセスを導出することや、大学におけるさまざまなデータを組み合わせて分析することで多様な観点から教育の効果を検証する取り組みを行っていきたい。

許 特開2015-041945
小竹原祐希，角所考，西口敏司，飯山将晃，村上正行「講義映像に基づく受講者の多様な状況認識のための挙動のクラスタリング」, 教育システム情報学会 , 2020, Vol.37, No.2, pp.120-130. doi: 10.14926/jsise.37.120
村井文哉，角所考，小島隆次，村上正行「授業映像に基づく雰囲気認識のための基本特性と観測特徴量」, 教育シス
文 テム情報学会誌 , 2015, Vol.32, No.1, pp.48-58. doi: 10.14926/jsise.32.48
飯山将晃，中塚智尋，森村吉貴，橋本敦史，村上正行，美濃導彦「ペンストロークの時間間隔を用いた解答停滞箇
所の検出」, 教育システム情報学会誌 , 2017, Vol.34, No.2, pp.166-171. doi: 10.14926/jsise.34.166
村上正行「1人1台端末を活用した教育における学習履歴の可視化と活用」, 学習情報研究2021年5月号 , pp.16-19

http://www.murakami-lab.org/wp/
参 考 U R L https://www.ssi.osaka-u.ac.jp/activity/topics/murakami/
キーワード 教育データ分析、Learning Analytics、FD（Faculty Development）

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ソーシャルイノベーション

哲学・現象学

ケアの現象学――ヤングケアラーをはじめとする子育て支援
および障害当事者の現象学的なエスノグラフィー
人間科学研究科・感染症総合教育研究拠点 CiDER
教授 村上 靖彦

https://researchmap.jp/read0066932

研究の概要
私の研究は、自由に語っていただくインタ
ビューと参与観察を通して、当事者の経験や対人援助職の実践を生き生きと細かく描き出すことを目的としている。
これまで看護実践の研究からはじまり、子ども支援の現場、さらに障害当事者の現場での調査を行っている。病あるいは社会的な逆境のなかで生きている人やサポートしている人について、統計を用いた調査ではわからな
いリアルな姿を描いてきた。
とくに子ども支援においては、恒常的な居場所とアウトリーチによる生活支援を組み合わせたコミュニティを作っていくことの重要性を主張していた。ヤングケアラーの聞き取り調査を通しても、本人にとっての困難は、過剰な家事労働や学習機会の制限ではなく、
孤立のなかにあることが明らかになっている。

量的な調査に依存する行政が提案する相談窓口の設置や学習支援といった表面的な支援策
では、問題の解決に及ばないことが示唆されている。

▍ 研究の意義と将来展望
一人ひとりの語りをしっかりと聴くこと、
一人ひとりの経験を解きほぐすことから思考すること、これらは客観性と一般性を重視す
る学問の世界や政策決定の場面ではしばしばなおざりにされてきたことである。しかし人間は一人ひとり異なる経験をしているのであり、個別的な経験から実は社会全体にとって重要な理念を取り出すことができることがある。これからも社会のなかで困難を抱えた人、すき間へと追いやられた人の言葉に耳をそばだてる研究をしていきたい。

西成区での子育て支援の調査
ソーシャルイノベーション『母親の孤独から回復する』（講談社、2017）

特論『子どもたちがつくる町
大阪・西成の子育て支援』（世界思想社、2021）

許『子どもたちが作る町 大阪・西成の子育て支援』、世界思想社、2021
文 『ケアとは何か 看護・福祉で大事なこと』、中公新書、2021『「ヤングケアラー」とは誰か 家族を “ 気づかう ” 子どもたちの孤立』、朝日選書、2022

参考URL

キーワード ケア、子ども・子育て支援、社会的包摂

108『「ヤングケアラー」とは誰か家族を “ 気づかう ” 子どもたちの孤立』（朝日選書、2022）