A

ライフサイクルと老年期

1 高齢者の定義
人生の最終段階である老年期をいつからとみるのか基準を決め定義づけすることは難しい。老年期にある人の加齢過程は個別的で多様であり一律になりにくいことに加え，時代背景や文化的・社会的背景，健康水準などによって線引きの基準が異なるからである。
現在，暦年齢（出生からの経過時間：満年齢やかぞえ年齢）による高齢者の定義は，世界保健機関（World Health Organization : WHO）や日本を含む多くの先進国においては，65 歳以上を「高齢者（old）」としている。そのうち 65 歳以上 74 歳以下を「前期高齢者，75 歳以上を「後期高齢者（old-old）」としている。この 65 歳を基準にお（young-old）」
いた根拠は明らかではない。

国は，高齢者の年齢に関する意識調査を経年的に実施している 1,2）。1999（平成 11）年と 2014（平成 26）年に実施した調査において，「一般的に何歳頃から高齢者だと思うか」という質問に対する回答結果を比較したところ，1999 年調査では「70 歳以上（48.3％）」「75 歳以上」が最も高かったが，2014 年調査では「65 歳以上」「70 歳以上」が減少した分，「85 歳以上」の割合が増加している。また，「年齢では判断できない」と回答「80 歳以上」した人は 1 割みられた。対象年齢を 35 歳から 64 歳に拡大した 2013（平成 25）年の調査 3）

では，「70 歳以上（42.3％）」が最も多かった。超高齢社会の日本において，高齢者のイメー

ジは，一般的基準である「65 歳以上」を超え，「70 歳以上」に引き上がっている。加えて，暦年齢では線引きができない高齢者の多様性を国民が認識しつつある状況も読み取れる。
こうした中，日本老年学会・日本老年医学会は，高齢者を加齢に伴う心身の健康度の低下（老化現象）が生じる割合が高い集団として再定義するために，高齢者の死亡率・受療率や心身機能・社会的機能の経年変化などを分析した。その結果，老化現象の出現が 10〜 20 年前と比べて 5 〜 10 年遅れており若返りがみられていることや，特に前期高齢者の多くが健康水準を維持し社会活動が可能であることが明らかになった。

これらを根拠に 2017（平成 29）年 1 月，高齢者の新たな定義 4）が提言された（図 1-1）。

ただし，今回の提言は，老年学・老年医学の知見から検討したものであり，医療・介護・年金など制度上の年齢変更を意図したものではない。後期高齢者が急増する今日において高齢者の定義を再考することは，暦年齢では区分できない高齢者の多様性を改めて確認し，これからの社会における高齢者の位置づけや老年期の生き方を問い直すことにつながる。

18

第1章……老年期を生きる人の理解と老年看護A

高齢者の権利と看護倫理

1 看護倫理とは何か
a 看護倫理とは倫理（ethics），道徳（moral）はどちらも共同体における慣習を表す言葉である。道徳は，文化の中で培われてきた物事の善し悪しに関する判断の基準となるもので，個人のあり方を示す。一方，倫理は，ある特定の集団の目指すべき一連の規則や原則，価値，理念を指して使われるもので，社会的にも道理を示すものである。
看護倫理とは，看護において正しいことは何か，どうすることがよいことなのか，看護者として私は何をすべきかを問い，これに答える営みである 1）。看護は，さまざまな健康レベルにある人々がよりよく生きるために，その人にとってよいこととなるようかかわる。
しかし，何が「よい」ことなのか，対象者（患者・クライエント），家族，対象者にかかわる看護師や医療者等，1 人ひとりの価値観は異なる。そして，その価値観は，対象者の状況の変化，対象者の居住地や医療施設の文化，社会や時代のニーズ等によって変わる。

医療や看護を必要とする人々に対し，看護師は，何がよいこととなるのか，自分は何をすべきか，常に考えながら実践していかなければならない。

ｂ 倫理原則とケアリングの倫理倫理原則は，「何をすべきか」「どのように行動すべきか」といったなすべき行為の判断基準を示す。
ビーチャム＆チルドレス 2）は医療倫理の原則として「自律尊重の原則」，「善行の原則」，「無危害の原則」，「正義（公正）の原則」の 4 原則を提唱した。サラ T. フライ 3）は，倫理原則はすべてのヘルスケア実践にとって普遍的に重要であるとし，看護実践にとって重要な倫理原則として，4 原則に「誠実の原則」と「忠誠の原則」を加えた（表 3-1）。

ケアリングとは，相手のためにそこに居ること，相手への共感や関心を寄せること，相手に寄せる心のあり様のことをいう 4）。看護師として，高齢者の苦痛や苦悩を何とかした
い，高齢者の希望や意向を叶えたいとかかわることは，その人にとってよいことにつながる。ケアリングの倫理とは，人間を相手にし，ケアをする中で感情や感性が揺さぶられ，相手との関係において自分は今どうしたらよいだろうか，何がこの人にとってよいケアだ
ろうかと考えること 1）である。

68

第3章……老年看護の倫理的課題と対応

B

身体機能・構造の加齢変化と生活への影響

1 感覚器系（特殊感覚）
感覚器は，外界からの刺激を受けて末梢神経から中枢神経へ刺激を伝える器官である。
視覚・聴覚・嗅覚・味覚・触覚の特殊感覚器は，加齢による機能低下を起こしやすい。これらの変化は，高齢者のライフスタイルや生活の安全性に多大な影響を与える。

1-1 視覚機能
a 機能・構造の加齢変化（1）視力40 歳代になると，近点 30cm 程度の文字が見えにくいと感じることが多くなる。近くの物を見る際は，副交感神経の刺激により，毛様体輪状筋が収縮し，毛様体小帯（チン小帯）が弛緩することで水晶体の厚みが増し，屈折力を増して網膜上に焦点を合わせている。加齢により，水晶体の硬化による弾性の低下と毛様体の機能低下によって，水晶体の厚みが調整できなくなり，近点の視力低下となる。いわゆる老視（老眼）であり，凸レンズで補うことで焦点を合わせることができる（図 4-4）。

しゅくどう

高齢者は，加齢に伴う虹彩の瞳孔括約筋と瞳孔散大筋の機能低下により瞳孔径が縮瞳傾向となり（老人性縮瞳），眼内への入射光の減少をもたらすことや，水晶体の透過性低下による入射光の減少や散乱，網膜の加齢による神経細胞の生理的減少によって，20 歳の毛様体水晶体

虹彩

網膜視神経
瞳孔

硝子体

調整力のある眼
水晶体が厚くなり，網膜に焦点が合って近くが見える

老視（老眼）
水晶体が厚くならず，網膜に焦点が合わないことで近くがぼやける

図 4-4 ● 近点を見る場合の調節機能：調整力のある眼と老視（老眼）の比較110

第4章……健康アセスメントに基づく加齢変化と生活支援B

高齢者を介護する家族への援助

1 高齢者を介護する家族の理解
多くの高齢者ケアの場面で，主なケアの対象になるのは高齢者本人であり，家族は高齢者の資源とみなされることが多い。しかし，高齢者にとって家族は重要な存在である。家
族と高齢者と分けて考えるのではなく，高齢者を含めて家族としてとらえ，ケアの対象としてかかわっていくことが求められる。つまり，家族へのケアを行うときに重要なことは，高齢者と家族を 1 つの集団としてとらえる視点をもつことである。したがって，家族へのアプローチを考えるときには，①家族の 1 人を対象としたケア，②家族と高齢者あるいは高齢者を介護する家族メンバー同士といった二者関係を対象としたケア，③家族の中の 1人だけでなく家族全体を対象としたケア，④家族と家族を取り巻くその他の社会との関係を対象としたケア，の 4 つのアプローチがある。

また，このような家族を理解するための代表的な理論やアプローチには，家族発達理論，家族システム理論，家族ストレス対処理論などがあり，それぞれの理論に応じた家族アセスメントと家族援助を考えることができる。ここでは，家族発達理論と家族システム理論
第a 家族の発達を考慮したアセスメントと家族援助：家族発達理論

6章を紹介する。

（1）家族周期と発達課題

家族発達理論では，家族の誕生からさまざまなライフイベントに応じた家族の変化があり，その家族周期ごとに発達課題があるとしている。森岡らは家族周期として，①新婚期（子どものいない時期），②育児期（第 1 子出生〜小学校入学），③第 1 教育期（第 1 子小学校入学〜卒業），④第 2 教育期（第 1 子中学校入学〜高校卒業），⑤第 1 排出期（第 1 子高校卒業〜末子 20 歳未満），⑥第 2 排出期（末子 20 歳〜子ども全員結婚独立），⑦向老期（夫65 歳〜死亡）を挙げている 1）。この家族周期は多くの家族に当てはまるものであるが，渡辺らはこのような家族周期の段階に応じた発達課題を，①新婚期，②養育期，③教育期，④分離期，⑤成熟期，⑥完結期に整理して 表 6-1 のように示している 2）。
（2）アセスメントと家族援助

高齢者介護を担う家族アセスメントでは，それぞれの家族の固有の発達を考慮しつつ，それぞれの課題に対してどのような発達課題と向き合っているのかを把握する必要がある。
個々人が集まって家族となり，それぞれの家族の歴史の中で価値や信念が形成されていく

B……高齢者を介護する家族への援助291

表 7-1 ● わが国の認知症に対する取り組み
年制度

: 内 容

高齢者介護研究会報告書「2015 年の高齢者介護〜高齢者の尊厳を支えるケアの確立に2003（平成 15）向けて〜」：痴呆性高齢者ケアの新しいケアモデル確立の必要性を提言

2004（平成 16）「痴呆」に代わり「認知症」への呼称変更「認知症を知り地域をつくる 10 カ年」構想発表 : 地域の認知症の理解の推進に向けた認2004（平成 16）
知症サポーター研修の開始

認知症対策等総合支援事業 : 認知症対応型サービス事業管理者養成研修，認知症介護2006（平成 18） 研究・研修センター運営事業，認知症地域医療支援事業（認知症サポート医などの研修），認知症ケア高度化推進事業など10 項目を開始

2008（平成 20）

認知症の医療と生活の質を高める緊急プロジェクト: 「認知症の人の実態把握」「アルツハイマー病の予防方法や治療薬などの研究・開発の促進」など5 項目の対策を提示

2013（平成 25）

認知症施策推進 5 か年計画（オレンジプラン）: 標準的な認知症ケアパスの作成・普及，
7 つの視点をもとに内容項目と目標値を設定

2014（平成 26）

認知症サミット日本後継イベントの開催：内閣総理大臣から，政府一丸となって生活全体を支えるよう取り組む新たな戦略の策定について指示

2015（平成 27）

認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）: 認知症施策をより加速させるため，オレンジプランの目標値の引き上げ

認知症施策推進大綱 : 認知症施策をさらに推進するため，認知症の人が自分らしく暮らし続け2019（令和元） られる「共生」と，認知症の発症や進行を遅らせる「予防」を車の両輪として，2025 年までを対象期間に施策と目標を設定

共生社会の実現を推進するための認知症基本法：認知症の人の尊厳が守られ，他の人々

2023（令和 5） と支え合う共生社会の実現の推進に向け，基本理念等に基づき認知症施策を国・地方が一体となって講じていくことを定めた法律が成立

知症を知り地域をつくる 10 カ年」の構想が発表された。呼称変更にとどまらず，多くの人に認知症が正しく理解され，認知症の人が安心して暮らせるまちがつくられるよう普及啓発に向けたキャンペーンとして，キャラバン・メイトによる認知症サポーター養成等が展開された。

2007（平成 19）年の「認知症地域支援体制構築等推進事業」では地域の実情に応じた地域資源マップや徘徊 SOS ネットワークが作成された。2008（平成 20）年に「認知症の第医療と生活の質を高める緊急プロジェクト」が設立され，その報告に基づいて医療におけ7章

る認知症患者の支援体制強化が開始された。

2013（平成 25）年には「認知症施策推進 5 か年計画（オレンジプラン）」が策定され，標準的な認知症ケアパスを構築することを基本目標とした。2013（平成 25）年にイギリスで G8 認知症サミットが行われ，翌年，認知症サミット日本後継イベントが開催され，内閣総理大臣から政府一丸となって生活全体を支えるよう取り組む新たな戦略の策定について指示が出された。

それを受け，2015（平成 27）年には「認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）」が，「認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて」をサブテーマとして策定された（表7-2）。

2019（令和元）年には認知症施策推進関係閣僚会議において，新オレンジプランの後継として，認知症施策推進大綱がとりまとめられた。大綱の対象期間は 2025（令和 7）年

A……認知症施策の動向と看護305