投資情報ウィークリー
2022/08/01

本レポート末尾の「投資にあたっての注意事項」をお読み下さい。

最 後 に重 要 な注 意 事 項 が記 載 されておりますので、お読 みください-1-2022 年 8 月 1 日号

調査情報部
相場見通し
■先週の日本株
先週の日本株は、決算発表の本格化を前に週前半は様子見商状で軟調に推移したが、週後半にかけては FOMC の利上げ幅（0.75％）が織り込み済み、その後のパウエル FRB 議長の記者会見などから金融引き締めがピークを越えたとの見方が広がった他、アルファベット、マイクロソフトなど大型ハイテク株の決算内容がポジティブと捉えられたことから米国株が反発、日経平均も 28000 円の大台を一時回復した。上方修正のファナック、東京ガスや自社株買い発表などを好感した信越化、アドバンテス
トなどが買われた。ただ、米景気の後退が意識されて米長短金利が低下、ドルが売られてドル円が 1 ド
ル 132 円台まで円高が進み、自動車、電機など輸出関連株の重石となった。下図はリクルート HD、ZHD、エムスリーとナスダック 100 の株価推移（昨年 12 月 30 日を 100 として指数化）。高バリュエーションの代表株と言われた 3 社とナスダック 100 がほぼ連動していたように見える。ただ、予想
PER は昨年の高値水準から急低下し割高感が解消されたと考え、今後は決算内容、中期的な成長性を鑑みた株価の動きになると想定する。
■投資家センチメント改善と実体経済の悪化
米国株市場では、売り方のポジション解消が進む中、ネットフリックスの決算発表を境に、悪材料に反応せず好材料を探す動きが目立ち始め、投資家センチメントの改善が伺える（いいところ取りの感がありそう）。更なる改善が見込めるか、3 日の OPEC プラス会合で原油の増産が決まるか、6 月に米インフレ率はピークを付けた感もあるものの、5 日の雇用統計などで賃金上昇の鈍化が見えるか、GAFAM 以外の米ハイテク企業の決算が悪くないかがポイントとなりそう。一方、IMF は世界経済の成長率見通しを 2022 年は 3.2%（4 月比▲0.4％）に引き下げた。主要国では米国▲1.4％、ドイツ▲0.9％、中国▲1.1％、日本▲0.7％（ブラジルやイタリアは引上げ）。また、見通しに対するリスクは圧倒的に下方に傾いている、景気後退が起こる確率の推定値も上昇と IMF は警告した。因みに 23 年
は、米国が 1.0％、ドイツが 0.8％、英国が 0.5％、日本が 1.7％。今週の景気指標は、7 月 ISM 景況指数や中国の PMI などが注目される。
■日経平均株価
日本経済新聞社は 27 日、日経平均株価の算出要領、構成銘柄選定基準の改定を発表した。一部の値嵩株等のウエートが極度に高まらないように一定の上限を設ける他、定期見直しを秋（10 月第 1 営業日）に行われる年 1 回から、春（4 月第 1 営業日）も加えた年 2 回に変更する。これにより指数としての信頼性や新陳代謝等が更に高まることが期待される。
■決算発表と株主還元
今週はトヨタ、任天堂、総合商社などが決算発表予定。4～6 月期に続いて、7～9 月期の会社計画にも底堅さがみられれば、また、株主還元強化（増配、自社株買い）を発表する銘柄が増えれば、感染者急増はリスクも、上値の節である 28000円台前半水準を抜ける可能性があろう。
（増田 克実）最 後 に重 要 な注 意 事 項 が記 載 されておりますので、お読 みください-2-

投資のヒント☆TOPIX500 採用グロース系で中期トレンドが転換してきた主な銘柄群
TOPIX500 バリュー・グロースの両指数の 7 月の騰落率を比較すると、28 日時点でバリューの 2.1％上昇に対して、グロースの上昇率は 6.5％に達しており、グロース優位の動きが鮮明化している。短期的に過熱感が高まっている銘柄もあるものの、年初来高値比で見た株価位置は、依然低水準である銘柄が大半である。下表には、年初来高値からの下落率が大きい TOPIX500 採用のグロース系銘柄の中から、株価と MA の位置関係が、右図の②「上昇トレンド予備群」
・③「底打ち」の位置にある主な銘柄群を掲載した。
（野坂晃一）

最 後 に重 要 な注 意 事 項 が記 載 されておりますので、お読 みください
-3-

参考銘柄
6954 ファナック
23 年 3 月期第 1 四半期（4～6 月）業績は売上高が前年同期比 14.2％増の 2115.6 億円、営業利益が同 4.4％減の 497.5 億円となった。部門別では FA 部門が工作機械業界の需要拡大を受けて、中国、欧米、アジア、国内ともに堅調で、部門売り上げは前年同期比 25.6％増となった。ロボット部門では中国で EV、IT 関連が好調で、米国でも一般産業向けや EV 向けに堅調で、同 36.8％増収と大きく伸びた。ロボマシン
部門ではロボショット（電動射出成型機）が IT、医療関連向けに伸びたものの、ロボドリル（小型切削加工機）がスマホ、タブレット向けで減少した。部門売り上げは同 24.5％減となった。サービス部門は同20.6%増収と好調だった。また、第 1 四半期の受注についてロボマシンと FA が中国を中心に減少した
ものの、ロボットは米州で大幅に増加したほか、欧州や中国でも増加し、全体では前年同期比 4.2％増、前四半期比で 3.8％増と堅調だ。会社側では中間期の業績見通しを売上高で 15 億円増の 4123 億円、営業利益で 7 億円減の 966 億円に修正した。また、通期計画は売上高で 2 億円増の 8257 億円、営業利益で 11 億円増の 1984 億円に上方修正した。為替前提は 1 ドル 125 円、1 ユーロ 135 円。今後も EV 投資の拡大や国内への設備投資回帰の流れを受けて、堅調な受注、売り上げ増が期待されよう。

決算説明会資料（大谷正之）

4443 Sansan
2023 年 5 月期通期の業績予想は、売上高が前期比 23.0% 増 か ら 26.2% 増 の 251.1 億 円 か ら257.6 億円、調整後営業利益が前期比 25.5%増から 76.3%増の 9.1 億円から 12.8 億円。セグメント別では、Sansan/Bill One 事業の売上高が前期比21.5%増から 25.0%増の 219.9 億円から 226.3億円、Eight 事業の売上高が前期比 31.0%増から36.0%増の 29.0 億円から 30.1 億円を見込んでいる。Bill One の売上高は前期比 2 倍から 3 倍、ARRは前期末比 2 倍以上を見込んでいる一方で、Bill Oneへのリソースシフトにより、Sansan の売上高成長率は鈍化する見込みで、Sansan/Bill One 事業全体での成長率の最大化を目指していく。なお、同社では 2025 年 5 月期までの中期的な財務目標として、「堅調な売上高成長と安定的な利益成長の両立を目指す」という方針を掲げている。売上高は 20%台以上の堅調な成長の継続を目指していくほか、調整後営業利益は毎決算期における利益率の向上を目指していく方針で、Sansan/Bill One 事業では 2025 年 5 月期に Sansan と Bill One の合計で 100 億円以上の調整後営業利益を計上する方針を示している。
（下田最 後 に重 要 な注 意 事 項 が記 載 されておりますので、お読 みください-4-広輝）

参考銘柄
4661 オリエンタルランド
23 年 3 月期の 1 四半期の営業利益は 170 億円（前年は赤字）。コストの増加があったものの、行動制限緩和による入園者数の増加により黒字に転換した。セグメント別では、テーマパーク事業が 154 億円、ホテル事業が 16 億円、その他の事業が▲1 億円。売上高は前年同期比 97%増の 981 億円。テーマパーク事業では、変動価格制による高価格帯チケットの構成比増や、東京ディズニーリゾート・バケーションパッケージ、プレミアアクセスの導入などの施策が功を奏し、営業時間拡大による喫食機会やアルコール販売再開による飲食販売の増加、東京ディズニーシー20 周年関連商品販売増などが寄与した。
ホテル事業では、販売客室数の制限緩和や、４月に東京ディズニーリゾート・トイ・ストーリーホテルの開業も寄与した。なお、期初の営業利益計画、上期 218 億円、通期 502 億円は据え置かれた。

決算説明会資料（増田 克実）9022 東海旅客鉄道
22 年度第 1 四半期の営業利益は 835 億円（前年は赤字）。運輸業では、新幹線の輸送量が 18 年度比 67%と期初計画の 60%を上回り、営業利益は 773 億円となった。土日休の利用に回復が見られた
ほか、特に GW 期間（4/28～5/8）には「のぞみ 12 本ダイヤ」の実施など十分な輸送量も確保し、期間中 1 日当たりの輸送量が 2014 年の水準まで回復した。通期の営業利益計画 2900 億円は据え置き。

月次利用状況

決算説明会資料

4502 武田薬品工業
22 年度 1 四半期の営業利益は前年同期比 39.4%減の 1505 億円。但し、これは財務ベースとして前年の糖尿病治療剤ポートフォリオ売却による一過性収入の影響を反映しており、コア営業利益（重要性のある本業に起因しない事象による影響を控除）では同 28.2%増の 3191 億円と堅調。通期営業利益計画は 5200 億円、コア営業利益では 1 兆 1000 億円を掲げる。また、パイプラインの進捗の中で、デング熱ワクチン候補の TAK-0033 が、4.5 年間の臨床第 3 相試験の最終データにおいて、血清型にかかわらず、デング熱による入院およびデング熱の発症に対して持続的かつ長期的な有効性を示していると発表。欧州および特定のデング熱流行国において規制当局が審査中であり、22 年度中に米国での申請を予定している。デング熱は蚊媒介ウイルス性疾患で、WHO は 2019 年にグローバルヘルスに対する脅威トップ 10 の 1 つに認定、年間約 3 億 9000 万件の感染症、約 50 万件の入院および約 2 万件の死亡を引き起こすと推定されている。

決算説明資料（東最 後 に重 要 な注 意 事 項 が記 載 されておりますので、お読 みください-5-瑞輝）参考銘柄
☆主な 3 月期決算企業の第１四半期決算発表予定

その 3

最 後 に重 要 な注 意 事 項 が記 載 されておりますので、お読 みください-6-タイムテーブルと決算予定（予定は変更になる場合がありますので、ご注意ください）【参考】直近で発表された主な国内経済指標＜国 内 ス ケ ジ ュ ー ル ＞
８月１日（月）
７月新車販売（１４：００、自販連・全軽協）
８月２日（火）
７月マネタリーベース（８：５０、日銀）
上場 日本ビジネスシステムズ<5036>東証ｽﾀﾝﾀﾞｰﾄﾞ
８月３日（水）臨時国会召集（３～５日）
８月４日（木）
７月車名別新車販売（１１：００、自販連）
８月５日（金）
６月毎月勤労統計（８：３０、厚労省）
６月家計調査（８：３０、総務省）
６月消費動向指数（８：３０、総務省）
６月景気動向指数（１４：００、内閣府）
上場 クラシコム<7110>東証ｸﾞﾛｰｽ＜国 内 決 算 ＞
８月１日（月）12:00～ 【1Q】アステラス薬<4503>、小野薬<4528>
13:00～ 【1Q】日ハム<2282>、塩野義<4507>
15:00～ 【1Q】ミツコシイセタン<3099>、住友化<4005>、ＪＳＲ<4185>、ＴＤＫ<6762>、京セラ<6971>、ＡＮＡ<9202>
時間未定【1Q】大阪ガス<9532>
８月２日（火）12:00～ 【1Q】双日<2768>
13:00～ 【1Q】東ソー<4042>、三井物<8031>
14:00～ 【1Q】三菱商<8058>
15:00～ 【1Q】イビデン<4062>、ダイキン<6367>、ＪＲ西日本<9021>【2Q】ＡＧＣ<5201>
16:00～ 【1Q】三菱ＵＦＪ<8306>
８月３日（水）
11:00～ 【1Q】カカクコム<2371>、川崎船<9107>
12:00～ 【1Q】大正薬ＨＤ<4581>、郵船<9101>
13:00～ 【1Q】三菱ケミカル<4188>、ＳＵＢＡＲＵ<7270>
15:00～ 【1Q】ＪＦＥ<5411>、住友電<5802>、太陽誘電<6976>、リコー<7752>、ヤマハ<7951>、任天堂<7974>、オリックス<8591>、
東武<9001>、京王<9008>、阪急阪神<9042>【2Q】花王<4452>、クボタ<6326>
16:00～ 【1Q】日空ビル<9706>
時間未定【1Q】Ｚ ＨＤ<4689>
最 後 に重 要 な注 意 事 項 が記 載 されておりますので、お読 みください-7-タイムテーブルと決算予定（予定は変更になる場合がありますので、ご注意ください）
８月４日（木）
11:00～ 【1Q】セガサミーＨＤ<6460>【2Q】ＤＭＧ森精<6141>
13:00～ 【1Q】日清食ＨＤ<2897>、旭化成<3407>、トヨタ<7203>、ＨＯＹＡ<7741>
15:00～ グリー<3632>【1Q】ＴＩＳ<3626>、エア・ウォーター<4088>、日本製鉄<5401>、古河電<5801>、シスメックス<6869>、ニコン<7731>、西武ＨＤ<9024>、ソフトバンク<9434>、コナミＧ<9766>、ヤマダＨＤ<9831>【2Q】ＳＵＭＣＯ<3436>、昭和電工<4004>、
ユニチャーム<8113>【3Q】Ｆ＆ＬＣ<3563>
時間未定【1Q】キッコーマン<2801>、スクエニＨＤ<9684>
８月５日（金）
11:00～ 【1Q】デンカ<4061>、丸紅<8002>
12:00～ 【1Q】ＩＩＪ<3774>、エーザイ<4523>
13:00～ 【1Q】三井化学<4183>、三菱重<7011>、
伊藤忠<8001>
14:00～ 【1Q】大成建<1801>
15:00～ 【1Q】コムシスＨＤ<1721>、菱ガス化<4182>、関西ペ<4613>、ラウンドワン<4680>、
フジクラ<5803>、アマダ<6113>、ブラザー<6448>、ミネベアミツミ<6479>、いすゞ<7202>、スズキ<7269>、島津<7701>、凸版<7911>、東京海上<8766>、菱地所<8802>、京急<9006>、ＮＴＴデータ<9613>【2Q】ヤマハ発<7272>
16:00～ レーザーテック<6920>
時間未定【1Q】バンダイナムコ<7832>、
ＳＯＭＰＯ ＨＤ<8630>、ＭＳ＆ＡＤ<8725>

最 後 に重 要 な注 意 事 項 が記 載 されておりますので、お読 みください-8-タイムテーブルと決算予定（予定は変更になる場合がありますので、ご注意ください）【参考】直近で発表された主な海外経済指標＜海 外 ス ケ ジ ュ ー ル ・ 現 地 時 間 ＞
８月１日（月）中 ７月財新・製造業ＰＭＩ
米 ７月ＩＳＭ製造業ＰＭＩ
米 ６月建設支出
休場 カナダ（市民の日）、スイス（建国記念日）
８月２日（火）米 ７月新車販売
８月３日（水）中 ７月財新・サービス業ＰＭＩ
欧 ６月ユーロ圏小売売上高
米 ６月製造業受注
米 ７月ＩＳＭサービス業ＰＭＩ
８月４日（木）米 ６月貿易収支
８月５日（金）米 ７月雇用統計
米 ６月消費者信用残高
８月７日（日）中 ７月貿易統計＜海 外 決 算 ＞
８月１日（月）チェック・ポイント、アクティビジョン、ピンタレスト、デボン･エナジー
８月２日（火）キャタピラー、ウーバー、マリオット、AMD、EA、スターバックス、ペイパル、ギリアド、ベリスク
８月３日（水）アンダー・アーマー、モデルナ、ニュートリエン、アイロボット、アルベマール、イーベイ、ファストリー
８月４日（木）センプラ・エナジー、ボール、アリババ、データドッグ、ゾエティス、シェイクシャック、ビヨンド･ミート、
アムジェン、コルテバ、EOG、プロジニー、ブロック、
エクスペディア

（東 瑞輝）
最 後 に重 要 な注 意 事 項 が記 載 されておりますので、お読 みください-9-各種指数の推移（Bloomberg データより証券ジャパン調査情報部が作成）

最 後 に重 要 な注 意 事 項 が記 載 されておりますので、お読 みください- 10 -

投資にあたっての注意事項【重要開示事項】■ 本資料は、株式会社証券ジャパン（以下「証券ジャパン」といいます。）調査情報部が、投資判断の参考となる情報提供を目的として作成したものであり、投資勧誘を目的として作成したものではありません。
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■ 掲載した企業について株価の下落や発行者の信用状況の悪化等により、投資元本を割り込むおそれがあります。銘柄の選択、投資に関する最終決定はお客様自身の判断でなされるようお願いいたします。
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発行所住所等〒103-0025

東京都中央区日本橋茅場町 1-2-18

編集発行責任者

増田

商号等

株式会社証券ジャパン

克実

金融商品取引業者
加入協会

関東財務局長（金商）第 170 号

日本証券業協会
コンプライアンス推進部審査済 2022 年 7 月 29 日

最 後 に重 要 な注 意 事 項 が記 載 されておりますので、お読 みください- 11 -

『金融商品取引法』に係る重要事項について■

国内上場投資信託（ＥＴＦ）のリスク○ リスク要因として「株価変動リスク」・「為替変動リスク」・「カントリｰリスク」・「信用リスク」及び「有価証券の貸付等におけるリスク」があります。基準価額の下落や発行者の信用状況の悪化などにより、投資元本を割り込むことがあり、損失を被ることがありますので『契約締結前交付書面（上場有価証券等書面）』をよくお読みください。
■

国内上場投資信託（ＥＴＦ）の手数料など諸経費について○

国内上場投資信託（ＥＴＦ）の売買取引には、約定代金に対して最大 1.265％(税込み)（217,392 円以下の場合は、2,750 円(税込み)）の委託手数料が必要となります。

○

国内上場投資信託（ＥＴＦ）を募集等により購入する場合には、購入対価のみをお支払いただきます。

○ 保護預かり口座管理料は無料です。
■

国内株式のリスク○ リスク要因として「株価変動リスク」と「発行者の信用リスク」があります。株価の下落や発行者の信用状況の悪化などにより、投資元本を割り込むことがあり、損失を被ることがありますので『契約締結前交付書面（上場有価証券等書面）』をよくお読みください。
■

国内株式の手数料など諸経費について○

株式の売買取引には、約定代金に対して最大 1.265％（税込み）（217,392 円以下の場合は、2,750 円（税込み））の委託手数料が必要となります。

○ 株式を募集等により購入する場合には、購入対価のみをお支払いいただきます。
○ 保護預かり口座管理料は無料です。

商号

等

加入協会
当 社 が 契 約 す る 特
定 第 一 種 金 融 商 品
取 引 業 務 に 係 る 指
定 紛 争 解 決 機 関

三津井証券株式会社 金融商品取引業者
北陸財務局長（金商）第１４号
日本証券業協会
特定非営利活動法人
証券金融商品あっせん相談センター

留意事項
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