情報提供資料 2021年3月

2020年6月8日設定
先進国リスクターゲットファンド（愛称：プレタポルテ）をご紹介いたします。

「プレタポルテ」の投資のポイント

1 実質的に、先進国の株式、債券、為替に分散投資します。
先進国の株式、債券、為替とは、日本、米国およびドイツの株価指数先物、日本、米国およびドイツの国債先物ならびに米ドル円およびユーロ米ドルの為替フォワードをいいます。
投資対象資産はこの8つの資産のみで、変動要因が分かりやすいファンドです。
投資制限の範囲内で、買建（ロング）だけではなく、売建（ショート）を行うことがあります。

2 目標リスク水準を年率5％としながら、安定的なリターンの獲得を目指します。
3 実質的な資産配分および組入比率を日次で見直します。
ファンドの特色と仕組みについて詳しくは9ページをご確認ください。
プレタポルテ（prêt-à-porter）とはフランス語で、オートクチュール（高級仕立服）と対をなし、一般的に高級既製服と訳される言葉です。ファンドが投資するBNPパリバのマルチアセット戦略はプロの投資家のニーズに応えるべく開発された戦略ですが、その質の高い戦略をより幅広い投資家の皆様へ提供したいとの思いからプレタポルテというファンドの愛称をつけました。

【ファンドの基準価額の推移】
期間：2020年6月8日～2021年2月26日（日次）（円）

10,50010,4002021年2月26日現在

10,300

基準価額
10,215円

10,20010,100

騰落率

10,000

分配実績

9,900

第1期（2020年12月7日）

9,800

過去1ヵ月

-0.2％

140円
1万口当たり、税引前

9,700
分配金再投資基準価額
基準価額

9,600
9,500
2020/6/8

2020/8/8

設定来
3.6％

2020/10/8

2020/12/8

2021/2/8（年/月/日）

分配金再投資基準価額および騰落率は収益分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
基準価額および分配金再投資基準価額は信託報酬控除後です。
記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、11ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

1情報提供資料 2021年3月【投資比率の推移】
期間：2019年12月30日～2021年2月25日（日次）下記および3ページから5ページの投資対象資産別 投資比率は、ファンドが投資するBNPパリバのマルチアセット戦略※の投資比率の推移です。2021年2月26日までのファンドの基準価額への反映を考慮して1営業日前までの推移を示しています。

200%

コロナショックで投資比率削減

150%
100%
50%
0%
-50%
-100%
2019/12/30

ドイツ株式
日本国債

投資比率合計（2021年2月25日時点）
20.52％

2020/5/1

米国株式
ユーロ米ドル2020/8/26

日本株式米ドル円

2020/12/18 （年/月/日）
ドイツ国債
米国債合計

※ ファンドが投資するBNPパリバのマルチアセット戦略とは、BNPパリバが開発・算出するBNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数のことをいいます。当ファンドはBNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数のパフォーマンスに基づいた投資成果を獲得します。
出所：BNPパリバのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成【BNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数の投資対象資産】

投資比率がプラスとなる場合は買建（ロング）ポジション、マイナスとなる場合は売建（ショート）ポジションであることを示します。為替に関しては、例えば、米ドル円がプラスとなる場合は、米ドル買い円売りのポジション、逆にマイナスとなる場合は、米ドル売り円買いのポジションであることを示します。
為替フォワード取引とは将来のある一定の時点の売買価格を現時点であらかじめ約定する予約取引のことで、先物取引が取引所等を通じて主に上場されている資産を対象に行われるのに対して、為替フォワード取引は為替や金利等を対象に相対で行われます。
時価の変動により、投資比率は一時的に制限を超える場合があります。
記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、11ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

2

情報提供資料 2021年3月【投資対象資産別 投資比率の推移と値動き】
期間：2019年12月30日～2021年2月25日（日次）30%35,000日本株式

20%

30,000

投資比率（2021年2月25日時点）
15.89％

25,00010%

20,0000%
15,000-10%

10,000-20%

投資比率（左軸）-30%
2019/12/30

2020/5/1

指数（右軸）
2020/8/26

30%

20%

0
2020/12/18 （年/月/日）

米国株式

4,000

投資比率（2021年2月25日時点）
12.70％
欧米を中心とした新型コロナウイルスワクチンの接種が進んでいることや、米国の大型の追加経済対策への期待から株価の上昇モメンタ
ムは維持されており、期待リターンの推計値も高い状態が継続しています。2020年11月にドイツ株式が売建（ショート）から買建（ロング） に転じる中で、米国株式の買建（ロング）比率を引き下げましたが、その後は買建（ロング）比率を維持しています。

3,000

2,500

0%

2,000

-10%

1,500
1,000
投資比率（左軸）-30%
2019/12/30

2020/5/1

指数（右軸）
2020/8/26

30%

5000
2020/12/18（年/月/日）

16,00014,00020%

12,00010%

10,0000%

8,000
6,000

-10%

4,000-20%

投資比率（左軸）-30%
2019/12/30

2020/5/1

指数（右軸）
2020/8/26

2月のファンドの基準価額に対する寄与度
0.92％

4,500

3,500

10%

-20%

5,000

欧米を中心とした新型コロナウイルスワク
チンの接種が進んでいることや、米国の大型の追加経済対策への期待から株価の上昇モメンタムは維持されており、期待リターンの推計値も高い状態が継続しています。日本株式は2020年半ば以降、買建（ロング）比率を維持しています。

2,000
02020/12/18 （年/月/日）

2月のファンドの基準価額に対する寄与度
0.06％

ドイツ株式
投資比率（2021年2月25日時点）
6.10％
2020年11月に新型コロナウイルスワクチ
ンの普及への期待やECBの追加金融緩和への期待から、ドイツ株式が反発するとともに期待リターンの推計値も改善し、売建（ショート）から小幅な買建（ロング）に転じると、その後も買建（ロング）比率を更に引き上げています。
2月のファンドの基準価額に対する寄与度0.12％【使用した指数について】日本株式：日経平均先物指数、米国株式：S&P500先物指数、ドイツ株式：DAX先物指数
出所：BNPパリバ、Bloombergのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、11ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

3

情報提供資料 2021年3月【投資対象資産別 投資比率の推移と値動き】
期間：2019年12月30日～2021年2月25日（日次）30%
投資比率（左軸）
指数（右軸）

20%

156

日本国債

155

投資比率（2021年2月25日時点）-30.07％

154
10%

1530%

152
151

-10%

150-20%149-30%2019/12/30

2020/5/1

2020/8/26

148
2020/12/18（年/月/日）14260%

14040%

138
136

20%

134
1320%

130
128

-20%
-40%

126
124
投資比率（左軸）

指数（右軸）

122

2020/8/26

2020/12/18（年/月/日）

120

-60%
2019/12/30

2020/5/160%

185

40%

18020%
175
0%
170
-20%
-40%

165
投資比率（左軸）-60%
2019/12/30

2020/5/1

指数（右軸）
2020/8/26

160
2020/12/18 （年/月/日）

日銀は効果的で持続的な金融緩和を実施していくための政策運営の点検結果を3月の金融政策決定会合を目途に公表するとしており、市場では点検において日銀が長期金利の許容変動幅を拡大するとの見方が強まっていたことから、海外金利の上昇に追随して、日本の長期金利も上昇（価格は下落）しました。日本国債は下落モメンタムに転じ、期待リターンの推計値も悪化したことから、投資制限下限（-30％）に近い売建（ショート）となっています。
2月のファンドの基準価額に対する寄与度
0.16％

米国債
投資比率（2021年2月25日時点）
5.21％
2月に入り、米国の大型の追加経済対策や新型コロナウイルスワクチンの普及による景気回復期待、資源価格の上昇と相まってインフレ高進への懸念が高まったことから、米国の長期金利は大幅に上昇し、米国債の下落モメンタムが強まるとともに期待リターンの推計値も悪化しました。ただし、ドイツ国債の買建（ロング）比率を大きく引き下げたこともあり、米国債は2月に売建（ショート）から買建（ロング）に転じました。
2月のファンドの基準価額に対する寄与度0.13％

ドイツ国債投資比率（2021年2月25日時点）
10.77％
2月に入り、米国の大型の追加経済対策や新型コロナウイルスワクチンの普及による景気回復期待、資源価格の上昇と相まってインフレ高進への懸念が高まったことから、世界的に長期金利が上昇（価格は下落）しました。
ドイツ国債は下落モメンタムに転じ、期待リターンも悪化したことから、2月に買建（ロング）比率を大きく引き下げました。
2月のファンドの基準価額に対する寄与度-1.17％【使用した指数について】日本国債：日本10年国債先物指数、米国債：米国10年国債先物指数、ドイツ国債：ドイツ10年国債先物指数
出所：BNPパリバ、Bloombergのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、11ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

4

情報提供資料 2021年3月【投資対象資産別 投資比率の推移と値動き】
期間：2019年12月30日～2021年2月25日（日次）（1米ドル/円）

15%
10%米ドル円

112

投資比率（2021年2月25日時点）-15.21％

110

5%

108

1060%

104

-5%
-10%

114

102
100
投資比率（左軸）
指数（右軸）-15%
2019/12/30

2020/5/198
96
2020/8/26

2020/12/18 （年/月/日）

2月のファンドの基準価額に対する寄与度-0.28％（1ユーロ/米ドル）

15%

1.24

10%

1.25%

1.160%

1.12-5%1.08
投資比率（左軸）
指数（右軸）-10%-15%
2019/12/30

米ドル円は2020年4月以降、下落基調が続いており、マイナスの期待リターン（円が米ドルに対して上昇）は継続し、投資制限下限（-15％）に近い売建（ショート）が続いています。ただし、今年に入ってからの米ドル円の反発を受けて、期待リターンは改善しています。

1.04
12020/5/1

2020/8/26

2020/12/18 （年/月/日）

ユーロ米ドル
投資比率（2021年2月25日時点）
15.13％
ユーロ米ドルは米国の長期金利の大幅上昇が重しになりながらも、米国の追加経済対策や新型コロナウイルスワクチンの普及への期待を背景に投資家のリスク選好度が改善したことで上昇モメンタムは継続しており、投資制限上限（15％）に近い買建（ロング）が続いています。

2月のファンドの基準価額に対する寄与度0.10％

出所：BNPパリバ、Bloombergのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、11ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

5情報提供資料 2021年3月
投資比率は日々最適化
BNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数は、投資対象、投資制限のもとで組合せ可能な全てのポートフォリオの中から、リスクが年率5%以下で、リターンの最大化を目指せる最適ポートフォリオを日々決定します。
各投資対象の期待リターン、リスク、各投資対象資産間の相関をもとに日次で投資配分比率を調整します。

【 BNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数の推移】
期間：2019年1月1日～2021年2月26日（日次）12011511010510095908580
2019/1

2019/52019/92020/1

2020/52020/9

2021/1 （年/月）

2019年1月1日を100として指数化
当指数は年率0.5％の指数管理費用と指数構成要素における再配分等で生じる想定取引コストが差し引かれています。
使用したデータについては、9ページの「当資料で使用するデータについて」をご参照ください。
出所：Bloombergのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
注意点

上記はファンドが投資する戦略の過去の値動きを示したものです。ファンドの実際の運用においては、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用等が控除される点にご留意ください。
記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、11ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

6

情報提供資料 2021年3月
BNPパリバのマルチアセット戦略（BNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数）
以下、「当戦略」といいます。

1 相対的に安定したパフォーマンス
リスクを抑えつつ、リターンの最大化を目指す
目標リスク水準5％（年率）のもと、日次リバランスを行うことでリターンの最大化を目指します。
800

世界株式

700

世界債券

日本株米国株

グローバルリート

当戦略

600
500
400
300
200
1000
1994年12月

1999年12月

年率リターン
年率リスク
リターン／リスク
最大下落率

2004年12月

2009年12月

2014年12月

当戦略

世界株式

世界債券

日本株

米国株

5.9%
5.0%
1.2
-7.2%

5.8%
15.1%
0.4
-54.8%

2.3%
6.5%
0.4
-18.9%

2.3%
17.6%
0.1
-56.2%

6.0%
15.0%
0.4
-62.5%

2019年12月

グローバル
リート
7.2%
19.8%
0.4
-75.3%

期間：1994年12月末～2021年2月末（月次）、外貨建資産は円ヘッジベース、上段グラフは1994年12月末を100として指数化
リターン／リスクは「リターン÷リスク」で算出される値です。この値が大きいほど、リスク（値動きの振れ幅）に対してリターンが高く、投資効率がよいと言えます。

危機時でも相対的に安定したパフォーマンス
世界金融危機
110
10090807060504007/09

2018年世界同時株安
110
105
100
95
90

08/03

08/09

09/03

09/09（年/月）

世界株式(円ヘッジベース）

当戦略

期間：2007年9月末～2009年12月末（月次）2007年9月末を100として指数化
網掛けの期間（2007年9月末～2009年2月末）

85
17/12

18/06

世界株式(円ヘッジベース）

注意点

19/06（年/月）
当戦略

期間：2017年12月末～2019年6月末（月次）2017年12月末を100として指数化
網掛けの期間（2017年12月末～2018年12月末）

騰落率
世界株式-53.6%

18/12

騰落率
当戦略
2.3%

世界株式-10.2%

当戦略
0.6%

上記はファンドが投資する戦略の過去の値動きを示したものです。ファンドの実際の運用においては、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用等が控除される点にご留意ください。

当戦略の2018年5月2日以前はバックテストにより遡って算出された指数です。
使用したデータについては、9ページの「当資料で使用するデータについて」をご参照ください。
出所：Bloomberg、MSCI、FTSE Fixed Income LLC、東京証券取引所、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、11ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

7

情報提供資料 2021年3月
BNPパリバのマルチアセット戦略（BNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数）

長期保有に適した戦略
3年間保有
70%
60%
50%
40%
30%
20%
10%0%
-10%
94/1200/12

保有期間累積収益率の平均は17.6％

06/12

12/12

18/12

5年間保有70%60%50%
40%
30%
20%
10%
0%
-10%
94/12

00/12

保有期間累積収益率の平均は30.1％

06/12

12/12

（年/月）

18/12

（年/月）

期間：1994年12月末～2021年2月末（月次）、基準月末までそれぞれの年数保有した場合の累積収益率です。

注意点

上記はファンドが投資する戦略の過去の値動きを示したものです。ファンドの実際の運用においては、運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用等が控除される点にご留意ください。

2 シンプルな投資対象で他資産との低相関を実現
日本、米国、ドイツの株価指数、日本、米国、ドイツの国債、米ドル円およびユーロ米ドルの8つの資産のみを投資対象とします。
運用においては先物取引等が活用され、買建（ロング）ポジションだけではなく、売建（ショート）ポジションを構築する場合があります。ネットエクスポージャー（「買建－売建」の投資比率）は最大で200%です。

当戦略との相関

世界株式

世界債券

日本株

米国株

グローバルリート

0.23

0.29

0.12

0.25

0.16

相関は値動きの連動性を表す数値で－1～＋1の間で示されます。+1に近づくほど同じ方向に連動した値動きとなり、－1に近づくほど逆の方向に連動した値動きとなることを示します。一般的に0～±0.2の範囲内であればほとんど連動性はない（無関係な値動き）と考えられています。
期間：1994年12月末～2021年2月末（月次）、外貨建資産は円ヘッジベース

3 機関投資家（プロ）に支持される運用戦略をより幅広い投資家の皆様へ提供
当戦略は欧州最大級の金融グループであるBNPパリバの卓越した投資モデルを活用します。当戦略を用いた日本の機関投資家向け運用残高は、2020年末時点で1,500億円を突破し、その後も増え続けています。

当戦略の2018年5月2日以前はバックテストにより遡って算出された指数です。
使用したデータについては、9ページの「当資料で使用するデータについて」をご参照ください。
出所：Bloomberg、MSCI、FTSE Fixed Income LLC、東京証券取引所、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、11ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

8情報提供資料 2021年3月
ファンドの特色と仕組み
ファンドの特色

1 実質的に、先進国の株式、債券、為替に分散投資します。


主としてBNP Paribas Issuance B.V. が発行する円建債券（以下「担保付円建債券」ということがあります。）への投資を通じて、実質的に先進国の株式、債券、為替に分散投資します。
先進国の株式、債券、為替とは、日本、米国およびドイツの株価指数先物、日本、米国およびドイツの国債先物ならびに米ドル円およびユーロ米ドルの為替フォワードをいいます。

2 目標リスク水準を年率5％としながら、安定的なリターンの獲得を目指します。
担保付円建債券は、マルチアセット戦略を用いた円建の指数であるBNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数（以下「当該指数」といいます。）に実質的に投資した場合の投資成果の獲得を目指します。
 当該指数は、実質的な投資対象である先進国の株式、債券、為替の各期待リターンを推計し、目標リスク水準年率5％のもとで最も期待リターンが高いポートフォリオ（以下「最適ポートフォリオ」といいます。）を構築します。
3 実質的な資産配分および組入比率を日次で見直します。


最適ポートフォリオの実現リスクを計測し、目標リスク水準年率5％のもと、日次で各投資対象資産への実質的な投資比率の見直しを行います。
市場環境に応じて実質的な投資対象資産の売建も行います。

4 年２回決算を行い、 収益分配方針に基づき分配を行います。
年2回（原則として毎年6月および12月の5日、休業日の場合は翌営業日）決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。

ファンドの仕組み

担保付円建債券には、委託会社が適格とみなす担保が差し入れられ、発行体の信用リスクに対して価値が保全されます。
ただし、担保付円建債券の価値の保全を完全に保証するものではありません。
資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

当資料で使用するデータについて
当資料記載の数値のうち、端数のあるものについては表示桁数未満を四捨五入して記載しています。そのため、合計等が一致しない場合があります。
当資料にて使用したデータは、トータルリターンもしくは配当込みの指数を使用しています。
・BNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数（当指数の2018年5月2日以前はバックテストにより遡って算出された指数です。）
・世界株式：MSCIワールド・インデックス
・世界債券：FTSE世界国債インデックス
・日本株：東証株価指数（TOPIX）
・米国株：S&P500
・グローバルリート：S&P先進国REIT指数
・BNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数（以下、当指数）はBNPパリバ（以下、指数スポンサー）の独占的な財産です。本資料に含まれる当指数の情報は一般的な参考のみを目的とし、指数スポンサー及びそのグループ会社（以下、指数スポンサー等といいます。）は、購入や投資の提案、推奨をするものではありません。指数スポンサー等は、当指数の構成、計算、公開、調整、当指数に含まれるデータまたはその基礎となるいかなるデータについても、その正確性または完全性（計算上の過誤、脱漏または中断等を含む）を保証するものではありません。指数スポンサー等は、当指数の使用による結果について保証するものではなく、加えて、当指数およびそのデータの特定の目的における使用または利用について、当指数の商品性または適合性の一切を保証するものではありません。指数スポンサー等は本資料の内容について、なんら責任を負うものでも正確性及び完全性を保証するものでもなく、発生したいかなる損害等についても、明示的に免責されます。
・MSCIワールド・インデックスはMSCIが開発した株価指数で、世界の主要国の株式市場の動きを捉える指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利は MSCI に帰属します。
・FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE
Fixed Income LLCに帰属します。
・東証株価指数（TOPIX）とは、東証第一部上場全銘柄の時価総額を基準時の時価総額で除して算出したわが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。TOPIXに関する一切の知的財産権その他一切の権利は株式会社東京証券取引所に帰属します。
・当資料中に引用した各インデックス（指数）の商標、著作権、知的財産権およびその他一切の権利は各インデックスの算出元に帰属します。また各インデックスの算出元は、インデックスの内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、11ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

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情報提供資料 2021年3月
お申込メモ
購
入時
換金時

購入単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

換金単位

販売会社が定める単位換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して8営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。

信託期間2030年6月5日まで（2020年6月8日設定）

決算日

6月、12月の各5日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
販売会社との契約によっては税引き後無手数料で再投資が可能です。
ただし、必ず分配を行うものではありません。

申込不可日

下記のいずれかに該当する日には、購入、換金の申込はできません。
・ 大阪取引所の休業日の前営業日
・ Eurex取引所の休業日の前営業日
・ シカゴ・マーカンタイル取引所の休業日の前営業日
・ フランクフルト証券取引所の休業日の前営業日

ファンドの費用
 投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、2.2％（税抜2.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.4％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

 投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）

毎日、ファンドの純資産総額に年1.078％（税抜0.98％）の率を乗じて得た額とします。

その他の費用・手数料

・ BNPパリバ・マルチアセット・グローバルJPY5指数は、年率0.5％の指数管理費用が差し引かれています。
・ 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、・ 信託財産中から支弁します。
・ 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。
これらの費用･手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率･上限額等を示すことができません。

＊ 上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
＊ 詳細につきましては必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をお読みください。

記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、11ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

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情報提供資料 2021年3月
ファンドの投資リスクファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。
したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。

信用リスク

価格変動リスク

流動性リスクレバレッジリスク

基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。
【その他の留意点】○ ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○ 分配金に関する留意点• 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
• 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
• 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

販売会社の名称等

販売会社

日本証券業協会

登録番号

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第44号○

楽天証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

一般社団法人 一般社団法人
日本投資金融先物
顧問業協会
取引業協会

○

一般社団法人
第二種
金融商品取引業協会

○

○

○

○

加入協会に○印を記載しています。

ご留意いただきたい事項
 当資料はT&Dアセットマネジメントが投資者の皆様への情報提供を目的として作成したものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。当資料に記載した情報は、当資料作成時点におけるものであり、将来の投資成果等を保証するものではありません。
 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
 購入のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断いただきますようお願い致します。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社にてご入手いただけます。

ファンドの関係法人

照会先

委託会社 ： T&Dアセットマネジメント株式会社

T&Dアセットマネジメント株式会社

信託財産の運用指図等を行います。

電話番号 ： 03-6722-4810

受託会社 ：三井住友信託銀行株式会社（受付時間は営業日の午前9時～午後5時）

信託財産の保管・管理業務等を行います。

インターネットホームページ ： https://www.tdasset.co.jp/

記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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