沖波、静穏度、漂砂等に関する調査研究

砂浜海岸に建設された漁港の漂砂対策
業務名

片貝漁港漂砂対策調査（12-740）
千葉県 銚子漁港事務所
担当者 （大矢佳一）
、熊谷隆宏
委託者

1.

調査の目的
片貝漁港は千葉県九十九里浜の中央、作田川河口に位置する第４種漁港である。太平洋に面した砂浜海岸であるため、漂砂による航路埋没と港内堆砂が大きな問題となり、その対策としてこれまで導流提、ハの字提等の対策が実施されてきた。
（図−１）
平成３年には当財団が現地調査や数値シミュレーションによる漂砂対策の検討を行い、この結果を受けて第９次漁港整備長期計画が策定された。その後約10年が経過しており、当時の検討結果を再検討する必要性が生じている。この理由としては、当時の予測手法は構造物の建設速度や各年毎の地形変化を考慮したものではないため、時間経過に伴い予測結果と現実の地形変化との間に誤差が生じ、その誤差が蓄積しているためであると考えられる。
また、現在の海浜変形予測手法は計算モデルに改良が加えられ、当時に比較して精度の高い計算結果を示せるようになってきている。
図−１以上のことから、現計画の妥当性を漁港平面図検証し、今後の漂砂対策工を立案することを本調査の目的としている。
2.

調査の内容
本調査の調査フローを図−２に示す。
調査は、まず現況漂砂特性の解析を行う。波浪観測記録、深浅測量図、航空写真、構造物の建設記録、浚渫記録等より砂の移動特性を把握する。次に漂砂対策工を立案し、３次元海浜変形シミュレーション（非定常解析）結果を用いて各対策工の良否および将来の地形変化を予測する。最後に漂砂対策事業費と対策工の効果を勘案し総合評価を行う。

113

沖波、静穏度、漂砂等に関する調査研究

1．現況漂砂特性解析
堤・外郭施設の建設記録の整理
・浚渫記録の整理
・来襲波浪特性の把握
・地形変化特性の把握

波防北南防砂堤

2．海浜変形シミュレーション解析（３次元海浜変形モデルを用いた非定常解析）
ａ．現地適用性の検討
q北防波堤延長に伴う地形変化の再現
w南防砂堤建設に伴う地形変化の再現

ｂ．将来予測解析

図−３

建設記録

総合評価
（漁港施設平面配置案の提案）
q次期計画の是非（事業の実施）に関する検討
w航路・港内への堆積土量に関する検討
e新造成水域の堆積土量（浚渫）に関する検討

浚渫土量変化（万k）q現況港形（H12.3）での地形変化予測
w次期計画港形での地形変化予測
e次期計画＋北防波堤200ｍでの地形変化予測

15.0
12.0
9.0
6.0
3.0
0.0
1988 1989 1990 1991 1992 1993 1994 1995 1996 1997 1998 1999 2000

図−２3.

調査フロー

図−４

浚渫記録

主な調査結果１）現況漂砂特性の解析
q 外郭施設の建設記録（図−３）
北防波堤の延伸 200ｍ：Ｈ４（1992）〜Ｈ６（1994）
南防砂堤の建設 460ｍ：Ｈ７（1995）〜Ｈ12（2000）
w 浚渫記録（図−４）年間の浚渫土量は年間約２万kで推移している。
e 来襲波浪特性
昭和60年１月から平成12年９月までの約16年間の記録を解析した。
高波浪の来襲は、台風来襲時期の８〜10月と冬期季節風が発生する１〜３月に集中している。また、有義波高４ｍを超える高波浪は年数回来襲している。過去16年間の最大波は、1993年８月27日に来襲した有義波高6.82ｍ、有義波周期13.0ｓの波である。また、波向きに関する記録は無かった。

114

沖波、静穏度、漂砂等に関する調査研究

r 地形変化特性
外郭施設建設に伴う地形変化の傾向を把握するために、1978年から2000年までの22年間に渡る深浅測量結果を解析した。
図−５は土量変化を検討するための領域分割図、図−６は各領域別累積土量の経時変化を示している。各領域ともに北防波堤の延伸に伴って堆積土量が一次急増加したが、その後は微増状態となっている。

累積土量変化（万k）

実測値
5.02.5実測値

0.0−2.5−5.0

領域分割図

実測値
10.0
7.5

実測値

5.0
2.50.0−2.5

1987 1988 1989 1990 1991 1992 1993 1994 1995 1996 1997 1998 1999 2000 2001
年

1987 1988 1989 1990 1991 1992 1993 1994 1995 1996 1997 1998 1999 2000 2001
年

（1）領域−１（4）領域−４累積土量変化（万k）

実測値
5.0
2.5
0.0
−2.5

実測値
10.0
7.5
5.0
2.50.0−2.5

1987 1988 1989 1990 1991 1992 1993 1994 1995 1996 1997 1998 1999 2000 2001
年

1987 1988 1989 1990 1991 1992 1993 1994 1995 1996 1997 1998 1999 2000 2001
年

（2）領域−２（5）領域−５

実測値

累積土量変化（万k）

累積土量変化（万k）

累積土量変化（万k）

累積土量変化（万k）図−５10.00
7.50
5.00
2.500.00
−2.50

実測値
25.00
20.00
15.00
10.00
5.00
0.00
−5.00

1987 1988 1989 1990 1991 1992 1993 1994 1995 1996 1997 1998 1999 2000 2001年

1987 1988 1989 1990 1991 1992 1993 1994 1995 1996 1997 1998 1999 2000 2001
年

（3）領域−３（6）全領域

図−６

各領域別累積土量の経時変化

図−７は片貝漁港の港口付近における浸食・堆積の機構を２方向の波向きについて示した模式図である。片貝漁港では、Ｎ寄りの波の場合には、防波堤背後に発生する循環流による砂の移動が、Ｓ寄りの波の場合には、沿岸流による砂の移動が港内堆積（航路埋没）に寄与していると考えられる。

115

沖波、静穏度、漂砂等に関する調査研究

波向波向侵食
堆積
堆積
堆積
海浜流

流入砂

流入砂

海浜流
循環流

流入砂

海浜流
流入砂

海浜流

堆積

堆積ａ）Ｎ寄り波浪来襲時

浸食・堆積機構の模式図

２）漂砂対策工の提案
q 漂砂のシミュレーション
漂砂対策工の評価方法として、非定常の３次元海浜変形シミュレーションを用いた。図−８に入射波条件の模式図を示す。波高は波浪統計処理をもとHighet（m）

図−７ｂ）Ｓ寄り波浪来襲時

4.03.02.01.0123 4 5678910 11 1213に、３段階の波高で構成される時化

14Time（s）（高波浪群）が１年間に２回来襲するようなモデル時系列波浪を設定し、波Ｎ寄りの波（汀線直角方向＋10゜）

向については観測値が無いことから、種々の波向きについて計算を実行した

汀線直角方向

モデル時系列波浪

Ｓ寄りの波（汀線直角方向から−5゜）

場合の地形変化結果をもとに、実際の地形変化に最も合うような条件を設定した。
w 対策案の立案
漂砂の対策工については、９次計画で予定されていた南防砂堤の延伸を基
図−８本対策工とし、その効果についてシミ入射波条件の模式図ュレーション結果をもとに再検討した。その結果、南防砂堤を建設した方が港内堆積土量は減少するが、その量はわずかであることが判った。そこで、追加対策工として３ケース（図−９）を設定し、再度シミュレーションを実施した。その結果として、港内堆積土量はCase３が最も少ないことが判った。
（図−10）しかし、侵食堆積分布図より、沖の一文字提背後に砂が溜まり港口の閉塞を起こす可能性があることが判明した

116

沖波、静穏度、漂砂等に関する調査研究ため、対策工から除外する事とした。Case１とCase２については、港内堆積土量はほぼ同じであるため、建設コストの関係からCase１を最適案として選定した。

Case 2

Case 1Case 4（次期計画完了時形状：2006年３月）

Case 3

Case 5（現況形状：2000年３月）

図−９

対策工

120,000
109,552k

Case 1−2
Case 3−2
Case 5−1

累積港口流入砂量（k）

100,000

Case 2−2
Case 4−299,974k
98,597k

80,00085,745k60,00040,000
次期計画
予測

次々期計画
予測

20,00001
2001年３23456経過時間（年）図−10

港内堆積土量の予測

117782008年３沖波、静穏度、漂砂等に関する調査研究

4.

成果の活用
漂砂対策は、現地の砂の移動形態によって対策工が異なるため、本件検討結果がそのまま他の漁港です

ぐに利用できるとは限らない。しかし、沿岸漂砂の卓越する砂浜海岸に建設された漁港の漂砂対策としては、参考になる。

平成５年２月25日

撮影

平成10年12月17日

118撮影