日本地域薬局薬学会誌 Vol.6,
日本地域薬局薬学会誌
Vol.6,No.1,
No.1,23-35（2018）23-35 (2018)《 原著論文 》

北海道地区における薬局薬剤師による医薬情報収集状況の調査 ― 過去 10 年間の変化 ―梅田純代*，柳本ひとみ，古田精一，黒澤菜穂子
A survey of community pharmacists regarding drug information retrieval in Hokkaido: Changes over the past 10 years
Sumiyo Umeda＊, Hitomi Yanaguimoto, Seiichi Furuta, Nahoko Kurosawa
We aimed to reveal the changes of drug information retrieval by community pharmacists over a
period of approximately 10 years (in 2007, 2011, 2018) and to examine means to support from a
university. In total, 139 pharmacists in the cohort provided effective responses in 2007, 189 in2011 and 224 in 2018. During the 10 years of the study, a significant increase was observed interms of home care services in the cohort (p<0.001). In “problems in day-to-day work as apharmacist,” information on long-term care insurance and welfare system, information on homecare services, and difficulties faced in responding to patients and customers from overseas
significantly increased among the three cohorts in 2007, 2011, and 2018 (p<0.001). Moreover,significant decreases were observed in terms of drug information on generic drugs (p<0.001,)
and the recall of quasi-drugs (p<0.05) among the three cohorts. Concerning the method of drug
information retrieval, a significant increase in terms of the use of the internet was observed
among the three cohorts (p<0.001), whereas significant decreases were observed regarding theuse of books, telephone and fax (p<0.001). Concerning the use of telephone and fax, significant
increase was observed in customer service division by pharmaceutical company among the threecohorts (p<0.05). Further, concerning reference to websites, significant increases were observedin the use of homepages by the Ministry of Health, Labour and Welfare (p<0.05,) and the
PMDA’s homepage (p<0.01) among the three cohorts. Regarding the changes of drug
information retrieval by community pharmacists, the effect changes in long-term care insurance
and welfare system, the increase of home care services, the maintenance of information on
generic medicine and the spread of IT are discussed.
Key words; drug information，community pharmacist，drug information retrieval，Hokkaido
Received May 12, 2018; Accepted May 30, 2018＊

連絡先：北海道科学大学薬学部

TEL：011-676-8728

梅田純代〒006-8585 札幌市手稲区前田 7 条 15 丁目 4 番 1 号

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23

FAX： 011-676-8666

E-mail：sumeda@hus.ac.jp

梅田ら；北海道地区薬局薬剤師の医薬情報収集の経時的調査
梅田ら；北海道地区薬局薬剤師の医薬情報収集の経時的調査

1． 緒り方」の提示以降を含め, 実際に医薬情報の言

ニーズや入手手段がどのように変化したのか
近年, 薬局薬剤師を取りまく医療や情報通長期間に渡り経時的に調査した研究は見当た

信に関する環境は, 大きな変換期を迎えていらない. 以上のことから, 本研究では, 北海る. 政府は地域包括ケアシステム構築の推進

道地区における薬局薬剤師による医薬情報収に向けて, 地域住民に対して住まい・医療・介集状況のデータを 2007 年, 2011 年, 2018 年と護・予防・生活支援を一体的に提供することを

過去 10 年間に渡って比較し, これらの解析結1)

提唱している . 2008年の診療報酬改定以降,

果を基に, 北海道の薬局薬剤師の医薬情報収

在宅薬剤管理指導業務に関連する業務加算が集について支援するあり方について問題点を2)算定されるようになり , 薬剤師の在宅医療へ探索し, 検討することとした.

の参画はますます進んでいる. さらに, 2018年
2．方

度の診療報酬改定では, かかりつけ薬剤師・薬法

局の機能の評価の推進, 質の高い在宅医療・訪問看護の確保を掲げていることから3), 薬局薬(1) 調査の対象および方法

剤師は地域医療の担い手として益々必要とさ

第 1 回目のアンケート調査は 2007 年 11 月

れていることがわかる. また, 情報通信に関す

14 日～2008 年 1 月 7 日に実施した. 第 2 回目

る変化として, 2016年の調べでは, スマートフは 2011 年 8 月 22 日～9 月 15 日, 第 3 回目は

ォンの国民個人の保有率は5割を超え, 世帯別

2018 年 1 月 18 日～1 月 31 日に実施した. なの情報通信機器の所有率では, スマートフォ

お, 対象者はいずれも北海道薬科大学(現, 北ンはパソコン, 固定電話とほぼ同じ7割となり

海道科学大学薬学部(以下, 本学))を卒業した

4), 我が国は情報化社会となった. しかし, 今北海道在住の薬局薬剤師とした. 実施方法は,回の調査対象である北海道は広域分散型の社

いずれも郵送形式で行い, 回答者は無記名と会構成をなし, 2012年の調査では, 道内の過疎

した.
(2) 調査項目

5)

地域市町村は8割を超える地域である .

調査項目は, 薬剤師業務上の医薬情報の収この様な社会変遷と北海道の地域特性の中で, 薬局薬剤師の必要とする医薬情報のニー集状況および属性とした(Fig. 1) .

ズや入手手段は変化していく可能性が考えら(3) 分析方法

れる. 大学教育の立場として, 北海道在住の2007年, 2011年, 2018年の各データにおいて

薬局薬剤師を支援することは, 地域医療の貢該当する質問に対して, 誤記載または記入漏

献につながるものと考える. 薬局薬剤師の医れのある者を削除した. その結果, 2007年の全薬情報収集に関する経年的な研究については,回収数は183名(回収率23.0%)のうち, 139名を飯嶋らによる書籍および学術雑誌の利用に関有効とした. 2011年の全回収数は259名(回収率する報告がある 6). また, 2012 年までの医療

26.2%)のうち, 189名を有効とした. 2018年の全の情報源およびインターネットの通信環境に

回収数は242名(回収率32.8%)のうち, 224名を関する経年的な報告はある 7). しかしながら,有効とした. 医薬情報の収集(問1~4)および回

2015 年の健康情報拠点薬局(仮称)のあり方に答者の属性(問5~8)における回答割合 につい関する検討会による「健康サポート薬局のあて, Fisher’s exact testを用い3群間の比較検定を
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日本地域薬局薬学会誌
Vol.6,No.1,
No.1,23-35（2018）23-35 (2018)

行った. 有意性はp<0.05にて判定し, 統計解析

もうけ, 回答者は同意欄に印をつけてからアンにはSPSS ver.21.0(IBM)を使用した.

ケートに回答することとした. また, 2018 年実(4) 倫理的配慮

施のアンケート調査については「北海道薬科大すべてのアンケート調査について, 対象者に学研究倫理委員会」よる審査を受け, 承認を得は, 研究の概要および個人情報の保護についてた(承認番号 17-04-008 番). なお, 2007 年, 2011

説明した調査依頼書をアンケート調査票と共に年実施のアンケート調査については, 個人情報送付した. アンケート調査票の冒頭に本研究の保護法の改定前であったため, 研究倫理委員会

個人情報保護の取扱いの方針に対する同意欄をの審査対象ではなかった.

Fig. 1

医薬情報の収集に関するアンケート調査項目
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梅田ら；北海道地区薬局薬剤師の医薬情報収集の経時的調査
梅田ら；北海道地区薬局薬剤師の医薬情報収集の経時的調査

3． 結(2) 質問事項

果

医薬情報の収集に関するアンケート結果をFigs. 3～6に示す.

(1) 回答者の属性

1) 薬剤師業務上困っていること(問1)

回答者の全体像に関して, 属性に関する解析結果をFig. 2 に示す.

過去10年間に増加した回答として, 「f)介護保険・福祉制度に関する情報」は, 2007年群で1) 性別
2007年群では男性は38.2%, 女性は61.8%では22.1%, 2011年群では34.9%, 2018年群ではあ っ た . 2011年 群 で は 男 性 は 46.8%, 女 性 は

46.9%と有意に増加した(p＜0.001). 「g)在宅業

53.2%であり, 2018年群では男性は43.8%, 女性

務に関する情報」は, 2007年群では16.9%, 2011は56.2%であった. これら3群の比較において,

年群では18.3%, 2018年群では39.3%と有意に有意差は認められなかった(Fig. 2 (a)).

増加した(p＜0.001). 「j) 外国人の患者・顧客

2) 年代への受け答え」は, 2007年群では22.1%, 2011年
群では21.0%, 2018年群では41.1%と有意に増2007年群では, 40代は47.1%, 30代は32.3%,
50代は11.0%, 20代は9.6%の順であった. 2011

加した(p＜0.001).

年群では, 40代は39.3%, 50代は28.5%, 30代は一方, 過去10年間に減少した回答として,24.7%, 20代は7.5%の順であり, 2018年群では,「c)ジェネリック医薬品の情報」は, 2007年群50代は42.0%, 40代は30.8%, 60代は13.8%, 30代

では58.8%, 2011年群では36.0%, 2018年群ではは13.4%, 20代は0.0%の順であった. これら3群

19.6%と有意に減少した(p＜0.001). また, 「e)の 比 較 に お い て , 有 意 差 が 認 め ら れ た (p ＜医薬部外品の回収などの情報」は, 2007年群で0.001) (Fig. 2 (b)).

は5.1%, 2011年群では1.1%, 2018年群では1.3%3) 薬剤師経験年数と有意に減少した(p＜0.05).

2007年群では, 21年以上は32.3%, 11～15年はまた, 過去10年間に変化のみられた回答と23.5%, 16～20年は20.6%, 6～10年は16.2%, 1～

して, 「a)新薬または市販の医薬品の情報」は,5年は7.4%の順であった. 2011年群では, 21年以2007年群では34.6%, 2011年群では47.3%, 2018

上 は 36.0%, 11 ～ 15 年 は 21.5%, 16 ～ 20 年 は

年群では35.3%であり, 3群の比較において有19.4%, 6～10年は17.2%, 1～5年は5.9%の順で意差が認められた(p＜0.05)（Fig. 3）.

あった. 2018年群では, 21年以上は65.2%, 16～2) 問1について調査する手段(問2)20 年 は 18.3%, 11 ～ 15 年 は 11.6%, 6 ～ 10 年 は増加した回答として, 「e)インターネット」は,4.5%, 1～5年は0.4%の順であった. これら3群

2007年群では72.8%, 2011年群では81.2%, 2018の 比 較 に お い て , 有 意 差 が 認 め ら れ た (p ＜年群では92.0%と有意に増加した(p＜0.001).

0.001) (Fig. 2 (c)).

一方, 減少した回答として, 「c)書籍」は,2007年群では55.9%, 2011年群では47.8%, 20184) 在宅業務の経験の有無
在宅業務経験が「あり」と回答した者は, 2007

年群では33.0%と有意に減少した (p＜0.001).

年群では14.7%, 2011年群では16.7%であった

また, 「d)電話またはFAX」は, 2007年群ではが, 2018年群では55.4%と増加した. これら3群

78.7%, 2011 年 群 で は 79.0%, 2018 年 群 で はの 比 較 に お い て , 有 意 差 が 認 め ら れ た (p ＜51.3%と有意に減少した(p＜0.001) （Fig. 4）.

0.001) (Fig. 2 (d)).
2626日本地域薬局薬学会誌 Vol.6,
日本地域薬局薬学会誌
Vol.6,No.1,
No.1,23-35（2018）23-35 (2018)(a) 性別

38.2%

61.8%

46.8%

53.2%

43.8%

56.2%

2007年群2011年群2018年群
0%

20%

40%

60%

80%

a 男性

(b) 年代

9.6%

32.3%

7.5%

24.7%

100%

b 女性

47.1%

11.0%

2007年群
39.3%

28.5%

2011年群
13.4%

30.8%

42.0%

13.8%

***

2018年群
0%20%

a 20 代40%

b 30 代(c) 薬剤師経験年数

60%

80%

c 40 代100%

d 50 代e 60 代7.4% 16.2%

23.5%

20.6%

32.3%

5.9% 17.2%

21.5%

19.4%

36.0%

2007年群2011年群***

0.4%

4.5% 11.6% 18.3%

65.2%

2018年群
0%20%

a 1- 5 年

40%

60%

80%

c 11 -15 年

b 6 -10 年(d) 在宅業務の経験

14.7%

85.3%

16.7%

83.3%

100%
d 16- 20 年

e 21 年以上

2007年群2011年群

***
55.4%

44.6%

2018年群
0%

20%

40%

60%

Fig. 2

80%

100%

b なし

a あり

回答者の属性

Fisher’s exact test: *** p <0.001
2007 年群 (N=136), 2011 年群 (N=186), 2018 年群 (N=224)

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梅田ら；北海道地区薬局薬剤師の医薬情報収集の経時的調査
梅田ら；北海道地区薬局薬剤師の医薬情報収集の経時的調査「c)医薬品医療機器総合機構」は, 2007年群で3) 電話またはFAXの問い合わせ先(問3)は25.3%, 2011年群では36.4%, 2018年群では過去10年間に変化のみられた回答として,43.7%と有意に増加した(p＜0.01).

「c)製薬会社の相談室」は, 2007年群では66.4%,
2011年群では72.8%, 2018年群では80.9%と増

また, 変化のみられた回答として, 「a)厚生

加し, 3群の比較において有意差が認められた労働省」は, 2007年群では31.3%, 2011年群では(p＜0.05).

23.8%, 2018年群では38.3%であり, 3群の比較において有意差が認められた(p＜0.05).

一方, 「a)勤務先の学術担当」, 「b)製薬会
社のMR」, 「d)卸売業者」においては, 過去10

それ以外の項目においては, 過去 10 年間に年間に有意な変化は認められなかった(Fig. 5).

有意な変化は認められなかったが, 「b)各製薬

4) インターネットで利用するウェブサイト

会社のホームページ」はいずれの年において(問4)も 85％を超える高い利用率を示した（Fig. 6）.

34.6%

a 新薬または市販の医薬品の情報
b 新発売,市販の医薬部外品の情報
c ジェネリック医薬品の情報

8.1%
4.9%
5.1%
*
1.1%
1.3%

e 医薬部外品の回収などの情報
f 介護保険・福祉制度に関する情報

22.1%

16.9%

g 在宅業務に関する情報

46.9%

39.3%

16.2%
11.6% 16.7%

h 調査する資料の選定

8.8%
5.4%
9.8%

i 休日や祝祭日時の問合せ先

22.1%

j 外国人の患者・顧客 への受け答え
k その他

7.1%

0%

14.0%
14.5%

20%
2007年群

Fig. 3

58.8%

34.9%

18.3%

21.0%

*

47.3%

36.0%

19.6%

4.4%

d 医薬品の添付文書の改訂

35.3%

22.8%
22.0%
19.2%

41.1%

***
***

***

*
40%
2011年群60%

80%
2018年群

日常の薬剤師業務上困っている点 (問 1)

Fisher’s exact test: * p <0.05, *** p <0.001
2007 年群 (N=136), 2011 年群 (N=186), 2018 年群 (N=224)

28
28

***

日本地域薬局薬学会誌 Vol.6,
日本地域薬局薬学会誌
Vol.6,No.1,
No.1,23-35（2018）23-35 (2018)

64.7%
65.6%

a 他の薬剤師に相談

58.9%

16.2%
10.2%
14.3%

b 道薬剤師会,各支部に相談

55.9%

c 書籍

***

47.8%

33.0%

d 電話または FAX

78.7%
79.0%

51.3%

72.8%
e インターネット

***

81.2%
92.0%

***

8.8%
3.8%
4.9%

f その他,上記以外の方法

0%

20%

40%

60%

2007年群

Fig. 480%

2011年群100%
2018年群問 1 の薬剤師業務上困っている点について調査する手段 (問 2)

Fisher’s exact test: *** p <0.001
2007 年群 (N=136), 2011 年群 (N=186), 2018 年群 (N=224)

7.5%
a 勤務先の学術担当

6.1%
10.4%
51.4%

b 製薬会社のMR

40.1%
42.6%
66.4%

c 製薬会社のお客様相談室

*

72.8%
80.9%
55.1%

d 卸売業者

50.3%
26.3%
0%

20%

51.3%
40%

2007年群

Fig. 560%

2011年群

電話または FAX する相手 (問 3)

Fisher’s exact test: * p <0.05
2007 年群 (N=107), 2011 年群 (N=147), 2018 年群 (N=115)
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80%

2018年群100%梅田ら；北海道地区薬局薬剤師の医薬情報収集の経時的調査
梅田ら；北海道地区薬局薬剤師の医薬情報収集の経時的調査

31.3%
23.8%
38.3%

a 厚生労働省

*
85.9%
89.4%
87.9%

b 各製薬会社のホームページ
25.3%

c 医薬品医療機器総合機構

36.4%

d m3.come Care Net.com
f くすりの適正使用協議会
g 独立行政法人福祉機構「WAM NET 」
h 北海道介護保険課ホームページ

2.0%
3.3%
5.8%
1.0%
1.3%
1.5%
1.0%
0.7%
1.5%

i セルフメディケーション・データベース

3.0%
2.6%
2.9%

j

2.0%
0.7%
0.5%

海外のホームページ

0%

20%

40%

2007年群

Fig. 6

**

43.7%

12.1%
6.6%
13.1%
4.0%
2.0%
3.4%

60%

80%

2011年群100%
2018年群

利用するインターネットのウェブサイト (問 4)Fisher’s exact test: * p <0.05, ** p <0.01
2007 年群 (N=99), 2011 年群 (N=151), 2018 年群 (N=206)
4．考近の卒業生の帰属意識低下ということが関係察している可能性が考えられるが, はっきりと(1) 回答者の属性

した原因は明らかではない.

1) 性別

3) 薬剤師経験年数

本研究においては, 3群とも女性薬剤師の方

2018年群において, 経験年数が21年以上のが多く, 男性薬剤師の約1.1倍～1.6倍であった

薬剤師は65.2%であり, 2007年群および2011年(Fig. 2 (a)). 本学卒業生における2003年現在ま

群と比較して30%近く増加した(Fig. 2 (c)). こ

8)での男女比は1対1.24であり , 今回の結果はこのことは, 回答者の年代の結果を反映していの数字をほぼ反映していることがわかった.

ると考えられる.

2) 年代

4) 在宅業務の経験の有無

アンケート調査初回の2007年時, 本学1期生

全国の薬局における居宅療養管理指導に係は満52歳以上に相当し, 2018年アンケート時にる算定回数は, 2007年では143万回, 2011年ではは, 本学1～3期生は60代に該当した. その結果,309万回であり, 2016年では771万回まで増加しFig. 2 (b)でみられるように, 2018年の調査ではた 9). 一方, 北海道では, 在宅患者訪問薬剤管

60代の回答者が出現したと考えられる. 一方,

理指導料届出の薬局割合について, 2008年では20代の回答者は2018年に見られなかった. こ

66.1%であり 10), 2011年では72.5%であった 11).

の原因としては6年制薬学教育のスタートや最以 上 の こ とか ら , 薬 局薬 剤 師 の 在宅 業 務 は30
30

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日本地域薬局薬学会誌
Vol.6,No.1,
No.1,23-35（2018）23-35 (2018)

年々増加していることが窺える. これらをふ

一方, 2007 年以降, 明らかに減少した質問

まえ, 本研究において(Fig. 2 (d)), 2018年群は事項としては, 「c)ジェネリック医薬品の情

2007年群および2011年群と比較して, 在宅業報」と「e)医薬部外品の回収などの情報」が務実施経験のある回答者が増加したと推察さあった.
「c)ジェネリック医薬品の情報」の減少にれる.

ついては, ジェネリック医薬品に関する入手(2) 質問事項

可能な情報が増加したことによる影響が考え

1) 薬剤師業務上困っていること(問 1)られる. 2008 年にジェネリック医薬品品質情

過去 10 年間の中で, 有意に増加した質問事

報検討会が設立され, 製品の有効性・安全性

項としては, 「f)介護保険・福祉制度に関するの評価や薬務行政上の課題の検討を行い, 公情報」, 「g)在宅業務に関する情報」および

式ウェブサイトや医薬品医療機器総合機構の「j)外国人の患者・顧客への受け答え」があホームページを通じて情報公開している 16).

った(Fig. 3).

また, 北海道では 2011 年, 独自に北海道後発「f)介護保険・福祉制度に関する情報」と医薬品安心使用協議会を設置し, 医薬品の採「g)在宅業務に関する情報」の増加について用や変更調剤時に必要な情報を提供しているは, 「問 8 在宅業務の経験」のある者が年ご17)とに増加した結果(Fig. 2 (d)), 在宅業務を経ック医薬品の情報」に困っていると回答した

験することにより様々な問題点が生じたこと

者は経時的に減少したと推察される.

を窺わせる.

「e)医薬部外品の回収などの情報」に関して. これらの情報の増加により, 「c)ジェネリ

また, 「j)外国人の患者・顧客への受け答え」

は, 製品の回収に関する情報源として, 製造に関しては, 北海道の外国人観光客数は,販売業者による回収情報の文書, MR や卸販売

2007 年度では約 71 万人であったが, リーマ

業者による回収の連絡がある. このほか, 医ンショック(2008 年)や東日本大震災(2011 年)

薬品医療機器総合機構のホームページではがあり, 2011 年度には約 57 万人と減少した.

2001 年以降, 回収情報を発信している 18). ま

その後, 政策による訪日外国人への働きかけ

た, 同機構では, 無料メール配信サービス「メ12)や円安, 新千歳空港へのアジア路線の新規

ディナビ」においてもクラスⅠ・Ⅱの製品に就航の影響を受け, 2016 年度の外国人観光客

ついて回収情報を発信しており, 2016 年現在,

13)

. また, 近年の外国

北海道の同サービスの登録薬局数は約 5 割で人への医療対応の変化として, 外国人患者のある 19). これらをふまえると, 薬局薬剤師は手術件数の増加に伴う緊急対応に必要となる「e)医薬部外品の回収などの情報」を何らかの

手術室用英会話集の作成や 14), 国際空港付近

方法により入手している可能性が考えられる.

の医療施設における医療通訳のニーズの増加

さらに, 2007 年以降, 変化のみられた質問が報告されている 15). このように, 外国人患事項として「a)新薬または市販の医薬品の情者のニーズに変化が認められたことから, 薬報」があった. 2012 年, 医薬品安全性監視計画

局薬剤師は「j)外国人の患者への受け答え」に医薬品のリスク最小化計画を含む「リスクについて歳月とともに影響を受けていると思管理計画」が策定され, 医薬品の開発段階かわれる.

ら市販後にかけての情報が製薬企業や医薬品

数は 230 万人を超えた31
31

梅田ら；北海道地区薬局薬剤師の医薬情報収集の経時的調査
梅田ら；北海道地区薬局薬剤師の医薬情報収集の経時的調査てインターネットが最も多かったことから

医療機器総合機構のホームページから得られるようになった

20)

23). これらのことが影響し,, 地域に限らずインターネットの利用が主「a)新薬または市販の医薬品の情報」につい流となっていることがわかった. 本研究におて困っていると回答した者は 2018 年には減いて, 薬局薬剤師は経年的に書籍の利用の減少した可能性が考えられる.

少についても上記の状況が影響していること

2) 問 1 について調査する手段(問 2)が考えられる. 「d)電話または FAX」につい「e)インターネット」の使用は, 2018 年でては, 以前は医療従事者が電話操作によっては, ほとんど(92.0%)の人がインターネットを

FAX から医薬品添付文書, 医薬品インタビュ

使用していることが示された(Fig. 4). 回答者

ーフォームや一般的な製品情報を入手していの属性を見ると, 2018 年の群は, 20 代がなくた 24). しかしながら, これらの情報源は電子

60 代が多い内容であった(Fig. 2 (b)). このこ化され, 無料で入手できるようになり, インとからも, インターネットはもはや若い世代

ターネットのデバイスが多様化して普及しただけでなく, すべての世代の薬剤師に活用さことから, 本調査において「d)電話またはれていることが推察される. 現在, 北海道にFAX」利用は減少したと推察される.

おける個人のインターネット利用率は 83.2%

3) 電話または FAX の問い合わせ先(問 3)であり, スマートフォン利用率は 52.8%であ今回得られた結果として, 「c)製薬会社のる 4). 近年, 医薬情報の電子化としてスマー

お客様相談室」は 10 年間で利用が増加した

トフォンのアプリが台頭し, 医薬品添付文書(Fig. 5). 電話や FAX では, 1 対 1 の問い合わせ

や書籍, 医療ニュースなどその種類は多岐にが可能となるため, ウェブサイトで得られる

21). なかには累計 10 万ダウンロード

情報よりも, より状況に合った詳細な回答がを超える無料の医薬品集があり, 利用する薬得られる利点がある. 2008 年の診療報酬改定

剤師は業務の効率化や調べる習慣がついたと以降, 地域包括ケアシステムの構築や在宅医評価している 22). 以上の背景から, パソコン療の実施などを通じて薬局薬剤師の役割は大やスマートフォンといったデバイスが多様化

きく変わってきている. 薬局薬剤師の情報にした結果, 在宅訪問先や屋外でもインターネ

関するニーズはより多様なものに変化してきットによる検索がより可能となった. また,ていることが窺われる.

電子媒体による医薬関係の情報量が増えたこ

4) インターネットで利用するウェブサイト

とから, 本調査の薬局薬剤師において, 経年

(問 4)

わたる

結果として, 「a)厚生労働省」「c)医薬品医的にインターネットの利用が増加したと考え

療機器総合機構」で有意な増加がみられた

られる.

(Fig. 6).

一方, 2007 年以降, 明らかに減少した手段
としては, 「c)書籍」, 「d)電話または FAX」

「c)医薬品医療機器総合機構」では, 2005があった(Fig. 4). 本調査における「c)書籍」

年に登録制の配信サービス「メディナビ」をの経年的な利用の減少については, 医薬品集立ち上げ, 安全性情報を提供している. また,のアプリ化の影響が考えられる 21). また, 都2009 年から医薬品インタビューフォームを内の薬局の管理薬剤師を対象とした調査では電子データとして提供している. 2018 年現在,

(2015 年, 2017 年), 医薬情報を得る方法とし

医薬品医療機器総合機構のホームページでは,
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日本地域薬局薬学会誌 Vol.6,
日本地域薬局薬学会誌
Vol.6,No.1,
No.1,23-35（2018）23-35 (2018)

医薬品添付文書や医薬品インタビューフォー

につれて, 薬局薬剤師に求められるニーズは

ムのみならず, 申請資料概要や審査結果報告

地域によって異なる可能性が考えられる. 地書, 医薬品リスク管理計画, 回収情報, また,方ではアクセス状況の良い都市部と異なり,製品によっては最適使用推進ガイドラインな

より充実した支援が要求されるであろう. こどを入手できる 25). 医薬品医療機器総合機構の点からも今後はインターネットを利用しただけでなく厚生労働省としてもホームページ

情報提供が重要になってくると予想される.

活用に力を入れており, このようなことから,

また, 今回, 外国人の患者・顧客への受け答「c)医薬品医療機器総合機構」や, 「a)厚生労

えに困っていると回答した者が経年的に増加

働省」のサイト内容の充実により, 薬局薬剤したことから, 薬局薬剤師は日本語や英語に師の利用者が増加したと考えられる.

限らず医薬情報を収集し, 理解しておく必要

また, 今回, 2007 年, 2011 年, 2018 年においがある. 大野らは, 「薬剤師実践英語研究会」て, 回答者の約 9 割が「b)各製薬会社のホーを2014年に立ち上げ, 薬剤師を対象に外国人

ムページ」を利用していた. 坂口による 2015

患者に対する対応指導を英語のロールプレイ

年および 2017 年の実施調査においても, 薬局を用いて実践してきた27, 28). 2020年にはオリン

薬剤師が最も利用するインターネットのウェピック開催もあり, 今後, グローバル化が一層ブサイトとして医薬品メーカーサイトを挙げ進むと予想されることから, このような教育ている 23). これらのことからも, 製薬会社の活動が益々重要になると考えられる.

ホームページは時代の変遷にかかわらず薬局

以上をまとめると, 薬局薬剤師を取り巻く薬剤師にとって主要な情報源であることが明

情報のニーズおよび環境は刻々と変化していらかとなった.

る. 大学の教育的立場としては, 薬剤師が必要とする医薬情報を知り, また, 薬剤師が効果的(3) まとめな収集方法や適切な情報源の利用方法を修得

本研究では, 北海道在住で本学卒業生の薬できるよう, 常に地域医療や薬局薬剤師のニ

局薬剤師に対して, 10年間で3回アンケート調

ーズや課題を見据えるために, 今後も薬剤師査を実施した. その結果, 内容としては在宅やの状況を経時的に調査することが有用と考え介護に関する情報のニーズが増え, 手段としられる. そしてこれは, 北海道地区だけでなく,てはインターネットの利用増大とともに, 書

日本全国において, 共通の課題であろう.

籍や電話・FAXの需要が減少した. このように,
引用文献

薬局薬剤師が必要とする医薬情報や情報通信の手段は, 時代とともに大きく変化している
1)

ことが明らかとなった.

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るものと考えられる. 北海道は広域分散型の

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社会構成をなし5), 在宅療養支援病院および診日アクセス.

26)

2)

療所は札幌市など主要都市に集中している .

厚生労働省：中医協総－3, 在宅医療(その 1), http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingi

そのため, 今後, 高齢化や地方の過疎化が進む
33
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梅田ら；北海道地区薬局薬剤師の医薬情報収集の経時的調査
梅田ら；北海道地区薬局薬剤師の医薬情報収集の経時的調査

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24 時間対応の強い味方! アプリ『ヤクチ治, 山田惠, 黒澤菜穂子, 薬局薬剤師のエ添付文書』「ヤクチエ」シリー累計

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