１．はじめに：これまでの歴史時代の津波痕跡高推定法
これまでの歴史津波研究における津波高は，→史料に明白な浸水「点」の記載があることが前提
第13回 名古屋大学-防災科学技術研究所 研究交流会

正覚寺

江戸後期から現代日本における木造家屋の津波被害関数とその特徴に関する考察
和歌山県串本町有田浦の津波高今井健太郎（海洋研究開発機構）・行谷佑一（産業総合技術研究所）
甲斐芳郎（高知工科大学）

宝永地震“正覚寺屋敷一杯まで”
安政南海地震
“正覚寺等ハ残り其外皆流れ出しといふ…”“正覚寺の石ダン三ツ四ツ残る（W18）”“潮はお宮まで（W20）”
昭和南海地震“階段２段目まで”#宝永と安政南海は「有田浦庄屋地震津浪の記」

１．はじめに：浸水「点」以外の記載例

１．既往研究：建物被害と津波高（浸水深）の関係

谷陵記（宝永地震）

津波高と被害との関係（首籐，1992）

土佐藩で奥宮正明が藩の公的調査に基づいて記した，土佐国沿岸の合計211個所の被害の記録．
記載例
伊尾木
手結
下夜須
岸本王子赤岡潮は山まで．家少し残る．
亡所，潮は山まで．
半亡所，潮は大宮（夜須大宮八幡）の庭まで．
亡所，潮は山まで．
潮は田丁まで，家は山上ゆえ無事．
潮は田丁まで，流家は少なし．

歴史時代の家屋流失被害と津波高（浸水深）を結びつける指標があれば，“正覚寺等ハ残り其外皆流れ出しといふ…”，“亡所”， “半亡所”の記載から，津波高の下限を知ることができる可能性がある．

津波高とによる建物破壊基準（飯塚・松冨，2000）

１．既往研究：建物被害と津波高（浸水深）の関係

１．建物被害と津波高（浸水深）の関係

津波被害関数（越村・行谷・柳澤，2009）2011年東北津波の津波被害関数（例えばAnawat et al.，2013）5& 5HLQIRUFHG&RQFUHWH6 6WHHO: :RRG0 0DVRQU\

5HVLGHQFH
KRXVH$SDUWPHQWPDQVLRQ

日本において，1920年以降，激甚地震被害の発生の度に建築基準は見直されてきており，1981年の建築基準法施行令の大改正により地震動被害は激減した．
これらは主として耐震のための基準であるため，津波耐力に対しては直接結びつく訳ではないが，構造上の強化という意味では影響因子と考えられる．

建物強度が不明な江戸時代での津波を対象とするのであれば，津波高（浸水深）と被害（流出）の関係を構築する方が，利便性が高そう．

本研究では，木造家屋において，耐震基準の変遷年代に分類して被害関数を構築
6KRS
2IILFHし，江戸後期から現代日本における建築年代に応じた被害関数の特徴について検討する．

２．江戸後期の建物被害と津波高（浸水深）の関係
絵図の利用（宍喰浦荒図面『震潮記』田井家所蔵）

２．江戸後期の建物被害と津波高（浸水深）の関係
絵図の利用（宍喰浦荒図面『震潮記』田井家所蔵）「坐上二尺」の文字（床上約0.6 m）
宍喰浦

宍喰浦

地理院地図

1854年安政南海地震津波による宍喰浦内の家屋一軒一軒の被害状況が記録

海→

地理院地図

海→

２．江戸後期の建物被害と津波高（浸水深）の関係絵図の利用（宍喰浦荒図面『震潮記』田井家所蔵）

２．江戸後期の建物被害と津波高（浸水深）の関係
絵図の利用（由良浦被害『坂口俊夫家文書』坂口家所蔵）

田井さん

由良浦

安政南海地震を経験したとの言い伝えがある田井家の地面から床面の高さは0.4 m
区画 浸水記録（尺）A1 坐上二尺A2 坐上二尺A3 坐上二尺A4 坐上一尺A5 坐上三尺位
A6 坐上三尺位
A7 四尺位
A8 坐上三尺五寸位
A9 坐上三尺A10 坐上四尺

浸水記録（ｍ）
0.61
0.61
0.61
0.30
0.91
0.91
1.21
1.06
0.91
1.21

浸水深(m) 流失 潰・傷
1.0
1.0
1.0
0.7
1.3
1.3
1.6
5
2
1.5
1121.3221.621

潮入
無難 総家数 被害率
・浸水深ごとに区画割
880.00・その区画内の15150.00
被害家屋数をカウント
1389815341

14898818
770.00
0.00
0.00
0.00
0.63
0.61
0.29
0.29

２．江戸後期の建物被害と津波高（浸水深）の関係
由良浦での被害率と浸水深

由良浦“光専寺本堂六尺”“同御タビ所当リハ六七尺位イ”“横浜ヒクキ所ハ浪ノ高サ一丈五尺”“御宮近辺ハ三尺位イ同所石段六段迄浪来ル”“念興寺残る但し寺地へ浪少シ入る”“網代浦御制札有場但し諸荷物水揚場也二丈五尺”

２．江戸後期の建物被害と津波高（浸水深）の関係
由良浦での被害率と浸水深

由良浦

東大地震研（1987）
由良町（1985）“光専寺本堂六尺”→W28：浸水深1.8 m“同御タビ所当リハ六七尺位イ”→W29 ：浸水深1.8〜2.1 m“横浜ヒクキ所ハ浪ノ高サ一丈五尺”→W30：浸水深4.5 m“御宮近辺ハ三尺位イ同所石段六段迄浪来ル”→W31：浸水深0.9〜1.0 m“網代浦御制札有場但し諸荷物水揚場也二丈五尺”→W32：浸水深7.5 m“念興寺残る但し寺地へ浪少シ入る”→W33：浸水深3.3 m（念興寺と道路の高低差）

２．江戸後期の建物被害と津波高（浸水深）の関係
由良浦での被害率と浸水深
浸水深3.3 〜7.5m
流出83/総数94

浸水深4.5 〜7.5m
流出32/総数32

浸水深1.8m
流出8/総数14

２．江戸後期の建物被害と津波高（浸水深）の関係
流出被害関数（宍喰浦と由良浦）
浸水深1.0m
流出2/総数17浸水深3.3 〜7.5m
流出83/総数94

浸水深4.5 〜7.5m
流出32/総数32

浸水深1.8m
流出8/総数14浸水深1.0m
流出2/総数17: Shishikui,: Yura: Fragility function, P=2.0, V=0.36

1.0

由良浦

由良浦

0.8
PD

0.6
0.4
0.2
浸水深1.8 〜2.1m
流出19/総数240.0
0

12345

浸水深1.8 〜2.1m
流出19/総数24

Inundation depth, m

２．集落単位での建物被害と津波高（浸水深）の関係

番号

集落名

総家数

1

橘浦

2

被害家屋数
流出

潮入 潰家大破

156

2223111

西由岐浦

205

199

33

阿部浦

160

4

田井村

40

4無難
3

流出率 浸水高(m)
0.14

5.5

0.97

7-863

97

0.0

5.5

716

170.18

4.3

675

木岐浦

203

190

6西牟岐浦

175175367

牟岐之内中村

129

8

日和佐村

207

9

出羽島浦

68

31

10

浅川浦

260

257

11

獅子喰（宍喰）村

500

300

71

1432

6-76-780.28

4.7-7

0.0

2-330.46

630.997

1800.6425200.94
1.00

113

62

﹃大地震実録記﹄

建物被害が記録されている史料（1854年安政南海地震津波）

２．集落単位での建物被害と津波高（浸水深）の関係
持福寺すぐ隣の阿部公民館から海を見た写真
浸水深の推定（阿部浦の事例）

羽鳥（1978）・村上・他（1996）

阿部（あぶ）浦での津波高
T.P. 5.5 m（村上・他，1996）

GSI 5mDEMから
阿部浦集落のうち5.5 m以下の標高部分を抽出

5.5 m以下の標高部分の平均標高を算出し，津波高から差し引くことで，推定浸水深とした．

２．集落単位での建物被害と津波高（浸水深）の関係
流出被害関数
番号

集落名橘浦
1
西由岐浦
2阿部浦
3
田井村
4
木岐浦
5
西牟岐浦
6
牟岐之内中村
7
日和佐村
8出羽島浦
9浅川浦
1011 獅子喰（宍喰）村

被害率

浸水高(m)

推定浸水深(m)

0.14
0.97
0.0
0.18
0.94
1.00
0.28
0.0
0.46
0.99
0.6

5.5
7-8
5.5
4.3
6-7
6-7
4.7-7
2-3
6
7
4

2.8
4.4
1.6
1.6
3.0
2.8
2.3
0.8
3.2
3.5
1.3

３．流出被害関数の比較
集落単位vs町単位

標準正規分布の累積確率分布関数で表現

３．現代（明治〜）建築基準の変遷（主に木造建物）

３．現代（明治〜）建築基準の変遷（主に木造建物）

1920年：市街地建築物法施行
構造基準が制定（耐震基準ではない）
1924年：市街地建築物法大改正
構造基準が改正され，耐震規定が新設
1950年：建築基準法制定（防火規定）
壁量規定の導入
床面積あたりの必要壁長さ，軸組の種類・倍率が定義
1959年：建築基準法制定における防火規定導入
壁量規定の改訂，床面積あたりの必要壁長さ、軸組の種類・倍率が改訂
1971年：基礎はコンクリート造またはRC造の布基礎
風圧力に対し見附面積に応じた必要壁量の規定
1981年：建築基準法施行令大改正，新耐震設計基準
壁量規定の改訂
床面積あたりの必要壁長さ，軸組の種類・倍率の改訂
1995年：建築基準法改正
接合金物等の奨励
2000年：建築基準法改正
地耐力に応じて基礎を特定，壁の配置バランスが規定
構造材とその場所に応じて継手・仕口の仕様が特定#筋かいの端部と耐力壁の脇の柱頭・柱脚の仕様が規定#壁倍率の高い壁の端部や出隅などの柱脚ではホールダウン金物が必須

1920年：市街地建築物法施行
P1：〜1980年
構造基準が制定（耐震基準ではない）
1924年：市街地建築物法大改正
構造基準が改正され，耐震規定が新設
1950年：建築基準法制定（防火規定）
壁量規定の導入
床面積あたりの必要壁長さ，軸組の種類・倍率が定義
1959年：建築基準法制定における防火規定導入
壁量規定の改訂，床面積あたりの必要壁長さ、軸組の種類・倍率が改訂
古民家の基礎部
http://allabout.co.jp/gm/gc/408028/
1971年：基礎はコンクリート造またはRC造の布基礎
風圧力に対し見附面積に応じた必要壁量の規定
1981年：建築基準法施行令大改正，新耐震設計基準
P2：1981年
壁量規定の改訂
床面積あたりの必要壁長さ，軸組の種類・倍率の改訂〜2000年
1995年：建築基準法改正
接合金物等の奨励
2000年：建築基準法改正
P3：2001年〜
地耐力に応じて基礎を特定，壁の配置バランスが規定
構造材とその場所に応じて継手・仕口の仕様が特定#筋かいの端部と耐力壁の脇の柱頭・柱脚の仕様が規定
ホールダウン金物
http://mokuzo.seesaa.net/article/54507519.html#壁倍率の高い壁の端部や出隅などの柱脚ではホールダウン金物が必須

参照：例えば， ホームズ君.com，http://jutaku.homeskun.com/legacy/taishin/taishin/hensen.html

参照：例えば，有限会社ピュアホーム，http://www.pure-home.jp/quake/zishin.html

３．国土交通省都市局による建物被害データේ൦؏ϋỉ࡫ሰನᡯऴ ࡫ሰ࠰ˊऴ ࡫ཋ᨞ૠऴ ˊᘙႎễ‫ע‬ේ൦ขऴ‫إ‬μ࡫ཋૠ‫إ‬‫إ‬‫إ‬࢟ѷᣐ‫؏ע‬ܷ؉Ⴤჽࠇࠊ

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(Number of housesᅦ޽Ⴤ

103
102
101
P1P2P3

浸水域内における各年代の木造家屋棟数

３．2011年東北地震津波の建物被害関数（流失被害）
昭和初期についてはHatori（1964）

0.8
PD

0.60.002

46４．まとめ浸水深2mの場合，
P1:9%，P2:5%，P3:4%
江戸期：50％，昭和初期：16%
浸水深4mの場合，
P1:67%，P2:56%，P3:45%
江戸期：100％，昭和初期：94%z 津波浸水深が6 mを越える場合には木造の限界か，いずれの年代において全流失被害となる．

: Late Edo era: Early Showa
: P1
: P2
: P30.2

直線海岸を有する地域を対象

z 流失被害について，浸水深2 mにおける被害率で比較を行うと，江戸後期で50％，昭和初期では16%，P1では9％，P2で5%，P3では4%となる．浸水深4 mでは，江戸後期や昭和初期の木造家屋はおおよそ全流失，P1では67％程度，P2で56%，P3では45%となる．

1.0

0.4

■：流失
■：全壊
■：残存104100

直線海岸を有する地域を対象

３．国土交通省都市局による建物被害データ

8Inundation depth, m

10z 柱梁に係る各箇所にあった金物緊結，壁量やそのバランス規定が木造建物の津波耐力に影響していると考えられる．
z 歴史時代の津波被害関数の適用範囲についてはさらなるデータ収集・検討の上，津波痕跡高へ適用していく必要がある．