ロコモ度チェック測定結果について
公益財団法人三菱養和会
１．我が国の平均寿命と健康寿命
我が国の平均寿命は、平成 29（2017）年時点で男性 81.09 年（前年比+0.11 年）、女性 87.26 年（前年比+0.13年）。平成 77（2065）年には、男性 84.95 年、女性 91.35 年と見込まれています（図 1）1)。その中で、日常生活に制限のない期間（健康寿命）は、平成 28（2016）年時点で男性 72.14 年、女性 74.79 年でした。

図 1

平均寿命の推移と将来推計（文献１より引用）

２．要介護度別にみた介護が必要となった主な原因
平成 28（2016）年度厚生労働省国民生活基礎調査によれば、介護が必要となった主な原因についてみると、総数に関しては「認知症」18.0％、「脳血管疾患（脳卒中）」16.6％、「高齢による衰弱」13.3％、「骨折・転倒」12.1％、「関節疾患」10.2％。要支援認定に関しては「関節疾患」17.2％、「高齢による衰弱」16.2％、「骨折・転倒」15.2％、「脳血管疾患（脳卒中）」13.1％、「その他」9.2％。要介護認定に関しては「認知症」24.8％、「脳血管疾患（脳卒中）」18.4％、「高齢による衰弱」12.1％、「骨折・転倒」10.8％、「関節疾患」7.0％でした。
骨折・転倒においては総数・要介護の 4 位 12.1％、要支援の 3 位 15.2％でした（表 1、図 2）2)。
表 1

要介護度別にみた介護が必要なった主な原因上位 5 つ（文献２より作成）

1位
総数

2位

3位

4位

5位

認知症

18.0%

脳血管疾患

16.6%

高齢による衰弱

13.3%

骨折・転倒

12.1%

関節疾患

10.2%

要 支 者

関節疾患

17.2%

高齢による衰弱

16.2%

骨折・転倒

15.2%

脳血管疾患

13.1%

その他

9.2%

要介護者

認知症

24.8%

脳血管疾患

18.4%

高齢による衰弱12.1%骨折・転倒

10.8%

関節疾患

7.0%

[1]

図 2

介護度別にみた要介護度別にみた介護が必要なった主な原因（文献 2 より作成）

３．高齢者の救急搬送の原因
また、東京消防庁が発表した高齢者の 2014 年から 2018 年の救急車の出動事案について 81.7％が「ころぶ」
で約 8 割の原因が転倒でした。重篤度としては 99.4％が軽症、中等症で生命の危険はないものでした 3)。救急車が足りない状況下では転倒をしないことが、より重篤な症状に救急車が出動できるように努めることにもなります。

その他
落ちる 7.6%
10.7%

ころぶ
81.7%
ころぶ

図 3

落ちる

その他

2014 年～2018 年の高齢者救急搬送原因（文献 3 より作成）[2]４．ロコモ度テストについて結果報告
4-1 ロコモティブシンドロームとはロコモティブシンドローム(以下、ロコモ)とは、「運動器の障害によって、移動機能が低下した状態」をいいます（日本整形外科学会、2007）。この状態が進行すると、人の生活活動の自立性を阻害し、介護が必要となるリスクを高め、あるいは介護が必要となります 4)。
4-2 ロコモ度テスト
人間の移動機能は年齢とともに徐々に低下していき、日常生活の中で気づかれないこともあります。また年齢のせいにして、対策を取らず介護が必要になってしまっては手遅れです。
そこで、日本整形外科学会ではロコモ度テストを推奨しています。ロコモ度テストとは、身体的機能評価法の①「立ち上がりテスト」、②「2 ステップテスト」、主観的機能評価法の③「ロコモ 25」の 3 つから構成されます（添付資料参照）4)。
本テストでは、移動機能の確認だけでなく、転倒スコア、認知機能との関連も報告されています。坂本ら(2017)は、転倒スコアが高リスクな群にロコモ該当者が多く 5)、糟谷ら（2018）は、認知機能に関し男性においてロコモ評価指標は全般的認知機能および論理的記憶と関連性が認められ、特に該当数が多いものほど認知機能が低くなる傾向があったことを報告していました 6)。
4-3.測定値について【目的】ロコモ度テストを実施することで、現状の移動機能を把握することを目的としました。
【対象】男性 27 名(平均年齢 25.0±1.9 歳)、女性 11 名(24.2±1.8 歳)の男女 38 名(平均年齢 24.8±1.9 歳)が受検し、全項目を受検した 36 名(男性 25 名(平均年齢 24.8±1.7 歳)、女性 11 名(24.2±1.8 歳))を分析対象としました。
【方法】①立ち上がりテスト；40 ㎝の椅子からの片足立ち(Ⅰ度)、クリアできなかった場合、20 ㎝の椅子からの両足立ち(Ⅱ度)を実施するという簡易方式を採用。
②２ステップテスト；２ステップ値が 1.3 未満(Ⅰ度)、1.1 未満(Ⅱ度)③ロコモ 25(質問紙)；ロコモ 25 の結果が 7 点以上(Ⅰ度)、16 点以上(Ⅱ度)【結果】①立ち上がりテスト；Ⅰ度、Ⅱ度とも 0 名。
②２ステップテスト；Ⅰ度 2 名（5.3％）、Ⅱ度 0 名。(図 4)③ロコモ 25；Ⅰ度、Ⅱ度とも 0 名。

Ⅰ度5.3%

なし
94.7%

Ⅰ度

図 4

Ⅱ度

なし

２ステップテストの結果

[3]

【考察】
今回の対象者が 30 歳未満ということで、ロコモに該当した者はわずかになりました（２ステップテストでⅠ度 5.3％）。
遠藤ら（2018）が女子学生を対象にした結果においても立ち上がりテストⅠ度 3.0％、Ⅱ度 6.0％、２ステップテストⅠ度 8.0％、Ⅱ度 1.5％と似たような結果でしたが、Ⅱ度はいませんでした。また、吉村ら（2015）は、どの年代においても立ち上がりテストより２ステップテストでロコモに該当する者の割合が多いことを報告しており 7)、今回の測定でもその傾向が見られました。
【結語】
今回は簡易方式でテストを実施したため、ロコモ該当者はごくわずかでしたが、辛うじて基準を満たした者も多く、テスト方法を通常とした場合、疲労でクリアできなかった可能性も考えられます。また、本テストは主に高齢者を対象としており、特にロコモ 25 においては該当するかしないかという前に、そもそも質問項目を気にしたことがない者が多かったです。
吉村ら（2015）は、高齢になればロコモ該当者が増えるが、40 歳以下においてもゼロではないことを報告
しています 7)。急にロコモになるわけではなく、加齢とともに段階的に衰えが見られるので、衰えが見られる前に筋力の維持・向上が必要です。また、２ステップテストにおいてロコモと診断される割合が多いということで、筋力だけでなく、柔軟性の維持・向上も必要です。
高齢化とともにバリアフリー化が進み、生活様式も洋式が主流となってきています。膝痛・腰痛を持った方、筋力が低下してきている方にとっては、住みやすい生活環境であり、今後我が国において推進されなければならないことは間違いありません。しかし、バリアフリー化が進んだ中で生活する子どもにとっては、正座や和式トイレから立ち上がるという動作などが少なくなってきており、昔は日常生活で養われてきた筋力や柔軟性が失われてきています。今後ロコモティブシンドロームの概念が定着していく中で、高齢者だけでなく、子どもにまで概念が及ぶことを期待します。
最後に、ロコモ度テストは専用の測定器材がないとできないようですが、身近なものでは洋式トイレの便座が約 40cm、浴室用の椅子（小さい物）が約 20 ㎝でありますので、基準としてみてはいかがでしょう。

[4]

添付資料：ロコモ度テストについて（文献４より抜粋）

[5]

参考文献
1) 内閣府 : 令和元年版高齢社会白書(全体版)(PDF 版),
https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2019/zenbun/pdf/1s1s_01.pdf, 2019, 2-6, 2019/10/15 アクセス
2) 厚生労働省 : 平成 28 年国民生活基礎調査の概況(全体版),
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa16/dl/16.pdf, 2017, 45, 2017/10/17 アクセス
3) 東京消防庁 : 救急搬送データから見る高齢者の事故～日常生活の中での高齢者の事故を防ぐために～https://www.tfd.metro.tokyo.lg.jp/lfe/topics/201509/kkhansoudeta.html,2019/12/24 アクセス
4) 公益社団法人日本整形外科学会 : ロコモティブシンドロームパンフレット 2015 年度版
https://www.joa.or.jp/public/locomo/locomo_pamphlet_2015.pdf, 2015, 2019/10/17 アクセス
5) 坂本和歌子, 永井隆士, 雨宮雷太, 稲垣克記 : ロコモ度テストと転倒スコアの関係, 昭和学士会誌 77(2),2017, 203-208
6) 糟谷昌志, 相馬優樹, 小笠原悠, 倉内静香, 駒目瞳, 德田糸代, 沢田かほり, 平川裕一, 戸塚学, 中路重之 :地域在住中高齢者の認知機能とメタボリックシンドローム及びロコモティブシンドロームとの関連性の検討, 弘前医学 68(2-4), 2018,168-176
7) Yoshimura N, Musaki S, Oka H, Tanaka S, Ogata T, Kawaguchi H, et al.: Association between new
indices in the locomotive syndrome risk test and decline in mobility: third survey of the ROAD study. J
Orthop Sci 2015; in press, DOI 10.1007/s00776-015-0741-5.

[6]