ISSN 2432- 6119

東京医療学院大学紀要
第八巻（2019年度）

2020年９月

巻

頭

言研究と教育との一致という理念に基づく大学教育の基本構造は、19 世紀のドイツの大学でフンボルトによって打ち立てられ、今日に至っている。
吉見俊哉著「大学とは何か」によると、「フンボルト型大学の最大の特徴は、それまでの教育中
心の大学の核心部に、ゼミナールや実験室といった研究志向の仕組みを導入したことである。とりわけフンボルトが構想した大学改革は、教師だけでなく学生にも研究をさせること、そのために大学のカリキュラム体系を再編成することを狙っていた」という。
「教育の焦点を、すでに知っていることを教えるのではなく、いかに知るかを教えることに転換すること、つまり『内容』としての知から『方法』としての知に転換すること――それには、従来の講義中心からゼミナールや実験室中心へとカリキュラムの再編成が必要である」という方向性は、現在も受け継がれている。本学でも講義と演習・実習、さらにリハビリテーション学科では卒業研究、看護学科では看護の探求（各
看護学領域研究）として研究指導というカリキュラム構造となっている。
現在の大学は、研究志向を基盤に持ち、学生に研究を通して『方法』としての知を教えることを目指してきた。その意味で、教員が自らの研究を深めることは、『方法』としての知を身をもって学生に伝えるという点から、とても重要なことである。もちろん、研究そのものが社会全体に貢献していることは言うまでもない。
本学は開学 1 年目より東京医療学院大学紀要として一年間の研究・教育の成果を世に問い、研究・教育の質の向上に尽力してきた。今後、激変する時代の中で、大学の姿も変化していくことが想定される。しかし、激変する時代であるからこそ、『方法』としての知を学生たちに身につけてもらうことは、これまで以上に重要となっていく。そうした観点から、教員は研究をより深める姿勢を後ろ姿として学生たちに示し続ける必要がある。したがって、本学は今後も東京医療学院大学紀要の充実に努めていく。

東京医療学院大学長
関根郁夫

2020 年 9 月

東京医療学院大学紀要

目

第八巻（2019年度）

次

巻頭言（関根郁夫）

作業療法学生の社会的資質や行動力の育成を目指したリメディアル学生指導－文化祭を用いた取り組み－（野本義則、木村奈緒子、内田達二）

P 1

吸気抵抗負荷呼吸（60％ PImax）による吸気筋トレーニングの効果－トレーニング時の筋出力変化と運動耐容能に及ぼす影響－（山口育子、柿沼美生、宇田りの、金野友祐、高谷唯、村田和泉）

P14

急性期病棟において危機的状況にある患者の家族への意思決定支援の現状と課題－単一施設による検討－（迫田典子、牧克仁）

P24

CPAP 療法を受ける睡眠時無呼吸症候群患者の継続率とアドヒアランスの課題（南雲秀子）

P36

胸腔鏡下食道亜全摘術を受ける患者へのインセンティブ・スパイロメータを用いた術前・術後呼吸訓練に対する看護師の意識調査（迫田典子、関根正）

P49

健康を語ろう会の活動と課題－地域で生活している人の健康への関心を高めるために－（小林美智子）P63

2019 年度リハビリテーション学科卒業研究論文（著者・題目・指導教員）

P75

2019 年度看護学科看護の探究Ⅱ～Ⅸ（各看護学領域研究テーマ）

P79

編集後記（小島基永）

P83

投稿規定

P84

東京医療学院大学紀要

第八巻（2019年度）

作業療法学生の社会的資質や行動力の育成を目指した
リメディアル学生指導 －文化祭を用いた取り組み－
野本義則 1) 木村奈緒子 4) 内田達二 1)
１）東京医療学院大学保健医療学部リハビリテーション学科作業療法学専攻、東京都多摩市“Developmental guidance” aiming at cultivating social qualities and theability to take action of occupational therapy students: using a school
festival as an opportunity for student guidance
Yoshinori Nomoto1), Naoko Kimura1), Tatsuji Uchida1)
1）University of Tokyo Health Sciences, Tokyo, 206-0033 Japan
Abstract
Amidst the universalization of higher education and the trend for all students to enter university,
schools that educate occupational therapists are also enrolling students with issues that should havebeen nurtured in secondary education, including issues with academic abilities and social qualities.
These students require “developmental guidance,” which applies secondary education methods withthe aim of allowing them to acquire social qualities. In this study, we utilized the school festival ofan occupational therapist training school in order to improve their social qualities and ability to takeaction. Since social qualities and the ability to take action are abstract and difficult to quantify, thisstudy used the easy to visualize “basic study skills” as an indicator. Before the school festival, students
learned about “basic social skills” through classroom lectures and then they practically applied these“basic social skills” during festival preparation and on the day of the school festival. At each point in theprocess, students self-evaluated their “basic social skills.” Students were also observed in action. During
practical application, students were observed trying to apply “basic social skills.” In addition, student selfevaluations of “basic social skills” improved following practical application. “Developmental guidance”
utilizing the school festival became an avenue for concrete and dynamic practice. It was also an
opportunity to practice “basic social skills,” such as the attitudes and behaviors that are desirable froma member of society. Experiences of specific successes and failures through “developmental guidance”
developed students’ sense of self-efficacy and self-awareness, which exerted a positive effect on thedevelopment of their social qualities and ability to take action.
著者連絡先：野本義則
東京医療学院大学保健医療学部リハビリテーション学科作業療法学専攻〒 206-0033

東京都多摩市落合 4 – 11E-mail：y-nomoto@u-ths.ac.jp－1－

Key words : occupational therapy students（作業療法学生）、developmental guidance（リメディアル学生指導）、social qualities and ability to take action（社会的資質と行動力）
要旨
高等教育のユニバーサル化や大学全入時代となり、作業療法士養成校においても、中等教育で養われるべき学力や社会的資質などの課題を抱えた学生が入学する。
彼らに対してリメディアル教育を行うように、
中等教育の生徒指導を用いて社会的資質などの獲得を目指す『リメディアル学生指導』が必要である。そこで、作業療法士養成校の文化祭を用いて社会的資質や行動力の向上を目指した。これらは抽象的で自覚しにくいという側面があるため、可視化しやすい社会人基礎力を指標に用いた。文化祭前に社会人基礎力について座学で学び、文化祭の準備と当日をその実践とした。それぞれの時点での社会人基礎力に関する自己評価を行い、学生の行動観察を行った。実践では社会人基礎力を発揮しようとする姿が観察された。
また実践後の学生は、自身の社会人基礎力が向上したと自己評価した。文化祭を用いたリメディアル学生
指導は具体的かつダイナミックな実践の場となり、社会の一員としての望ましい態度や行動の在り方といった社会人基礎力を発揮する機会となった。その中での具体的な成功・失敗体験が学生の有能感や自己認知を高め、学生の社会的資質や行動力の育成に良い効果を与えた。
緒言

勤務している筆者は、入学してくる学生について、

少子化と大学の入学定員拡大が進行することにその基礎学力の低さとともに、意欲・主体性のな伴い、2007 年前後に、大学・短期大学の志願者さ、うたれ弱さ、コミュニケーション力などの社のほとんどが入学できる状態である大学全入時代

会的スキルの未熟さ、基本的な生活習慣のなさ、に突入した。この大学全入時代では、入学試験の学習習慣を含む自己管理能力の低さなど、様々な選抜機能が低下し、入試によって入学者の学力水

課題を抱えている学生への対応に日々奔走してい準を担保することが困難となる。その後、2011る。高木は従来の価値観が通用しない学生を「現年には我が国の大学進学率は 51％を超え、大学代の学生の気質」（26）と表現し、1）意欲・主体

教育はユニバーサルの段階に達した（専門学校な性のなさ、2）表面的な真面目さ、3）欲求の厳しどを含む高等教育機関では 1977 年にユニバーサ

い依存性、
4）打たれ弱さ、
5）現実と乖離した自信、

ル段階へ）（16）。このユニバーサル段階では、学

6）社会的スキルの不足、があると指摘している。

力のみならず、多様な考え方や動機を持った学生

このような学生を抱える OT 養成校の現状についが入学する。

て、古田は「入学する学生の質の低下（社会全体

これらを背景に、作業療法士（以下、OT と略す）に質の低下）が指摘され、加えて、アイデンティの養成校においても、中等教育における課題の多ティの問題の顕在化（自我の未発達な学生）、学い学生が入学するようになった。彼らは学力のみ

生の生活活動の経験の乏しさ、対人スキルの問題

ならず、社会的資質や行動力、基本的な生活習慣が指摘され教育の困難性が論じられている」（3）

といった中等教育で培われるべき能力がしっかりと述べている。そしてこの現状は、中途退学の増と育成されておらず、高等教育で学ぶ準備が十分

加や国家試験の合格率を低下させ、さらには OTに整っていないように感じられる。OT 養成校にそのものの質の低下にもつながると考えられる。

－2－

学生の基礎学力の低さに対する取り組みの一つとリメディアル教育によって中等教育の学習指導のして、リメディアル教育がある。リメディアル教

補習のみを行っても、教育の目的達成としては不育とは「補習教育とも呼ばれ、大学において中等十分なものとなってしまうと考えられる。生徒指教育、場合によっては初等教育の内容の指導を行

導は「一人一人の児童生徒の人格を尊重し、個性う教育をいう」（19）と説明されている。すなわの伸長を図りながら、社会的資質や行動力を高め

ち大学などの高等教育機関での専門的な教育を受ることを目指して行われる教育活動」（17）と定けるために必要な基礎学力を補う支援をリメディ

義されている。前述のように筆者が感じ、古田（3）アル教育という。大学全入時代において「入学者が指摘した OT 養成校に入学する学生の現状は、確保のために試験科目を減らしたり、学力試験を中等教育における生徒指導の目的である社会的資

課さない形の入学者選抜方法を導入したりした結質や行動力の育成が十分に達せられなかったため

果、入学者の学力格差が開き、大学教育で絶対的と考えられる。すなわち OT 養成校の学生に対しに必要とされる前提科目を履修していない入学生て生徒指導に関する補習も必要なのである。

が現れる」（20）といった現象が起きるようになっこれに関して野本は「中等教育レベルの学力にた。そこで文部科学省は『大学入学者選抜実施要問題を抱える学生に対してリメディアル教育を行項』に，「入学手続きをとった者に対しては、必うように、中等教育で獲得することのできなかっ要に応じ、これらの者の出身高等学校と協力しつた自己指導能力を獲得できるように指導する、『リ

つ、入学までに取り組むべき課題を課すなど、入メディアル学生指導』」（23）の重要性を唱えた。

学後の学習のための準備をあらかじめ講ずるよう

今回は、その実践の一つとして、OT 養成校の「文努める」（20）と 2011 年より明示し、各大学では化祭」を通して，中等教育における生徒指導を用

補習教育の実施が努めとなった。ベネッセ教育総

いたリメディアル学生指導により、社会人基礎力合研究所の 2013 年の調査（1）では、43.9％の大を指標として学生の社会的資質や行動力を高める

学でリメディアル教育が実施されるようになってことを目指した。この取り組みについて、結果といる。中等教育の内容を補習教育として指導する

考察、今後の課題を含めて報告する。

リメディアル教育に関しては、これを専門に議論

本研究により、OT 養成校における、中途退学

する『日本リメディアル教育学会』という学術団の防止、座学・実技指導の充実が図られ、社会体もあり、大学教育研究の一分野として確立され的資質や行動力の高い作業療法士の輩出ができ、ている。一方 OT 養成教育においては、三宅（11）

もって医療の充実や人々の健康増進に寄与できるによる、入学前に行った基礎教養講座とその後のと考えている。

学習動機への影響の考察や、白戸（25）による、初年次教育の一環として行ったリメディアル教育

本研究の一部は第 52 回日本作業療法士学会（名古屋、2018 年）において発表を行った。

の実践報告があるが、その報告数は一般大学によるものと比べると少ない。
さて、中等教育においては学習指導とともに生

対象と方法
１. 対象

徒指導が重視され、「学習指導と生徒指導は車の関東圏にある A 専門学校作業療法学科 2 学

両輪のごとく学校教育の目的を達成するために欠年 17 名、男性 8 名女性 9 名を対象とした。

かせないもの」（4）と説明されている。すなわち、

－3－

２．方法
（1）座学による社会人基礎力の指導（2016 年 4 ～ 6 月の 3 か月）と自己評価

1：

（2006
2006

）
に

した

の

を示す。

し「社会人基礎力にある『前に踏み出す力』、① 社会人基礎力とは
社会人基礎力とは、「職場や地域社会で多『考え抜く力』、『チームで働く力』といった様な人々と仕事をしていくために必要な基

視点は可視化しやすく、具体的な指導評価が礎的な力」として、経済産業省が 2006 年かしやすい」（10）とその利点が評価されていら提唱している。図 1 は経済産業省が 2006

る。OT 養成校においても、そのような利点

年当時に作成した「社会人基礎力」を表しを用いて、実習における学生の変化を社会人た図である（経済産業省は 2017 年に「人生基礎力の変化の観点から捉えた松谷（9）の100 年時代の社会人基礎力」を新たに定義し報告や、職業意識の形成と学生の社会人基礎ている）（5）。「人間性や基本的な生活習慣を力との関係を考察した木村（6）の報告など基礎として、読み書きなどの基礎学力、仕事がある。西方（22）は OT 養成における情に必要な知識や資格などの専門知識、人々と意領域の育成に社会人基礎力の視点を用い関わりながら仕事をするときに重要な社会ることの有用性を述べている。このように、

人基礎力」（28）、これらの獲得とその相互作

OT 養成だけではなく看護師などの医療従事用が重要であることが示されている。コミュ者養成における社会人としての能力の育成

ニケーション能力やチームワークなどは、医やその評価の指標に社会人基礎力は用いら療職においてもその能力が求められてきたれている。

が、その指導や評価となると、曖昧に、また本研究の目的である「学生の社会的資質

は抽象的に語られがちで、本人も自己の能力や行動力を高める」ことの具体的内容としを自覚しにくいという側面があった。しかて社会人基礎力は概ね合致していることと、－4－

「専門学校に進学する学生たちは、高校の時

身の社会人基礎力に対する自己評価を知るのような勉強は嫌だけども、専門的な知識やために、自由記載欄を含む社会人基礎力自技術を得ることには積極的である」（27）と己評価票による調査（以下、
自己評価と略す）

いう報告もあることから、学生を指導する上を行った．社会人基礎力の実践として、文での専門的かつ明確な目標および評価の指化祭の準備を開始直前（前週）のホームルー

標として社会人基礎力の項目を用いること

ムにて実施した。自己評価は社会人基礎力とした。

の能力要素 12 項目を基に作成し、自己の社② 社会人基礎力の講義と自己評価の実施

会人基礎力が向上したかどうかに関しての当該クラスのホームルームにおいて、社

質問を加えた 13 の質問項目を 6 段階のリッ

会人基礎力の概要と各項目に関する座学講

カート尺度を用いて作成した。図 2 はその調義を 13 回実施した。全 13 回受講後の学生自査票である。

2：
に

た

を示す。

－5－

（2）社会人基礎力の実践（2016 年 7 ～ 10 月

るよう当該学生に促しをした。これらは『生の 4 か月）と自己評価の実施①

徒指導提要』（13）にある、1）生徒の創意工

生徒指導場面としての文化祭

夫を生かす指導計画の作成と改善に努める、

文化祭は、中等教育においては、生徒指

2）学級活動・ホームルーム活動、学校行事

導における特別活動の一つと位置付けられとの関連を図る、3）実践活動の場や機会のている。特別活動には「望ましい集団活動を確保、授業時数の確保に努めること、といっ通して、心身の調和のとれた発達と個性のた生徒指導の学校行事運営上の工夫を参考伸長を図り、集団や社会の一員としてよりにしたものである。

よい生活や人間関係を築こうとする自主的、文化祭終了後のホームルーム ( 文化祭翌週

実践的な態度を育てるとともに、人間としに実施 ) において、座学による社会人基礎力ての生き方・在り方についての自覚を深め、講義後に実施したものと同様の自己評価を

自己を生かす能力を養う」（12）といった目行った。

的があり、「学校行事などの特別活動を通し（３）自己評価の分析と対象者の観察て個性の伸長を図り、集団や社会の一員と座学による社会人基礎力講座後の自己評

して自主的、実践的な態度を育てる」と『高価の結果と文化祭期間後の自己評価結果を

等学校学習指導要領』にその実施の意義が述それぞれ集計し、正規性を確認した上で対べられている。文化祭の持つ特別活動として応のある t 検定を用いて比較した。分析にはの目的や実施の意義を理解し、リメディアル

エクセル統計（BellCurve for Excel）を使用

学生指導として意図的に用いることとした。

した。自己評価にある自由記載に関しては、②

文化祭準備や当日（以下、文化祭期間と内容分析を行い、類似した内容を集約した。

略す）における社会人基礎力の実践とさらに座学時や文化祭期間及びその期間に自己評価の実施

おける学生の行動や発言について注意深く

座学による社会人基礎力の講義終了後の観察した。

ホームルームにて、当該クラスの担任が文化祭の持つ教育的な意味を学生に説明し、「社３．倫理的配慮

会人基礎力を発揮して文化祭を成功させよ

本研究に関して、茅ヶ崎リハビリテーショう」と学生たちに投げかけた。そして、当該ン専門学校において研究発表に関する承認

クラスの学生が何らかの役割をもって文化を得ている（2016 年）。対象者である当該ク祭に参加する組織を作らせた。また、当校

ラスの学生に対して丁寧に説明を行った上における文化祭の目的や意義を議論する場

で、同意を得るとともに、教育としての側面を設け、その目的や意義に見合った計画をが損なわれないよう十分に配慮した。

立案させた。各組織の計画の遂行状況を報告するなどのミーティングを定期的に開催し、クラス全体が文化祭の成功に向けて一丸となれるように配慮するとともに、活動の際には常に社会人基礎力の発揮を心がけ－6－

また、本研究に関して開示すべき利益相反
はない。

結果
１． 座学による社会人基礎力の学習後（１）座学後の自己評価結果

表 1：

の

量（

後）

自
価
目
1 物事に進んで取り組む力（主体性）2 他人に働きかけ巻き込む力（働きかけ力）
3 目的を設定し、確実に実行する力（実行力）
4 目的や課題を明らかにする力（課題発見力）
5 課題の解決に向けたプロセスを明らかにし準備する力（計画力）
6 新しい価値を生み出す力（創造力）
7 自分の意見をわかりやすく伝える力（発信力）
8 相手の意見を丁寧に聴く力（傾聴力）
9 意見の違いや立場の違いを理解する力（柔軟性）
10 自分と周囲の人々や物事の関係性を理解する力（状況把握力）
11 社会のルールや人との約束を守る力（規律性）
12 ストレス発生源に対応する力（ストレスコントロール力）
13 社会人基礎力
による

後の

平均値
4.18
4.47
4.00
4.29
4.06
3.88
4.41
5.00
4.76
4.59
4.94
4.65
4.47

標準偏差
1.01
1.01
1.17
1.16
0.90
0.93
1.12
0.87
0.75
0.62
1.03
1.00
1.07

を示す。

自己評価表の各項目について項目分析を

２． 文化祭期間の社会人基礎力実践と実践後行った。項目毎の平均値、標準偏差は表 1 に示の結果すとおりである。

（１）文化祭期間後の自己評価結果

学生の社会人基礎力の自己評価では、8. 傾聴

文化祭終了後に実施した自己評価の各項目

力、11. 規律性、9. 柔軟性の順で高い。また 6. 創について項目分析を行った。項目毎の平均値、造力、3. 実行力、1. 主体性の順で低かった。

標準偏差は表 2 に示すとおりである。

座学後に自己の社会人基礎力が高まったか

文 化 祭 期 間 後 の 自 己 評 価 で は、8. 傾 聴 力、どうかに関しては、平均値が 4.47 であったが、11. 規律性、
9. 柔軟性の順で高い。また 7. 発信力・

23.5％（あまり向上していない：4 人）の学生

ストレスコントール力、
5. 計画力、
3. 実行力・4. 課が向上に対して否定的に自己評価していた。

題発見力の順で低かった。

（２）自己評価票における自由記載

文化祭期間後に自己の社会人基礎力が高書かれていた自由記載は少なかった。その内

まったかどうかに関しては、全ての学生が向上

容も「勉強になった」、「大切だと思った」などに対して肯定的（大変向上した：1 人、かなりといった感想に留まるものであった。

向上した：7 人、少し向上した：9 人）に自己（３）座学時などの観察評価している。

座学による社会人基礎力講義では、学生に普（２）社会人基礎力実践後のアンケートへの自段と変わった様子は観られなかった。この間の由記載

学生の行動や発言も特筆すべきものは観察さ

１～ 2 行程度の短文ではあるが、全ての学生れなかった。

が記載していた。その内容は「情報発信する能

－7－

表2：

の

量（

化

間後）

自
価
目
1 物事に進んで取り組む力（主体性）2 他人に働きかけ巻き込む力（働きかけ力）
3 目的を設定し、確実に実行する力（実行力）
4 目的や課題を明らかにする力（課題発見力）
5 課題の解決に向けたプロセスを明らかにし準備する力（計画力）
6 新しい価値を生み出す力（創造力）
7 自分の意見をわかりやすく伝える力（発信力）
8 相手の意見を丁寧に聴く力（傾聴力）
9 意見の違いや立場の違いを理解する力（柔軟性）
10 自分と周囲の人々や物事の関係性を理解する力（状況把握力）
11 社会のルールや人との約束を守る力（規律性）
12 ストレス発生源に対応する力（ストレスコントロール力）
13 社会人基礎力
化

間後の平均値 標準偏差
4.53
1.12
4.71
1.05
4.47
1.07
4.47
1.33
4.35
0.93
4.53
0.51
4.24
0.75
5.24
0.90
4.88
0.70
4.71
0.77
4.94
1.03
4.24
1.44
4.59
0.62

を示す。

力が向上したと思う」、「1 年生にうまく話すこ聞かれた。

とができた」などの自己を肯定的に評価する内当該クラスの文化祭での活動は教員からも容や、「ストレスが解消できなかった」、「他者称賛され、学生たちもその成果に加え、クラスを巻き込む力が弱かったので向上させたい」とが一体となっていたことにも満足していたよ

いった内省と自己の改善点を言及するものなうである。

どであった。

３． アンケート調査結果の比較（３）文化祭期間の観察（１）社会人基礎力 12 項目の比較

社会人基礎力の各項目について意図的に用社会人基礎力に関する座学後の自己評価といようとする様子が観られた。他学科や他学年

文化祭期間における社会人基礎力実践後の自との打ち合わせや折衝の際には、「働きかけ力

己評価について、その平均値の差を対応ありだね」と学生同士で声を掛け合い、それが上t 検定で検討した（表 3）。その結果、3. 実行力

手くいかなかった際には「発信力が足りなかっ（t = 2.13、
p < 0.05）、
6.創造力（t = 2.25、
p < 0.05）

た」などと語り合う場面が観られた。また上手で有意に自己評価が向上した。他の項目では有

くいかなかった際にイライラした顔を見せな

意差は見られなかったが、7. 発信力、12. ストがら「ストレスコントロールができない」と悔レスコントロール力の項目では低下を示した。

しがる様子もあった。

（１）社会人基礎力が向上したかどうかについ一方、「うちらはちゃんとやってるのに、●ての比較

年生は」、「●●学科はちゃんとやってくれな

座学後と文化祭期間後に 13. 社会人基礎力がい」などと他学年や他学科を非難するような発向上したかどうかについては、有意な差はみら

言や態度も観られた。

れなかった（表 3）。

文化祭終了時には、「うまくできたね」、「も図 3 は社会人基礎力が向上したかどうかの設

うすぐ実習ですから、これくらいはやれない問の各評定に対する度数をグラフにしたものと」と自信やお互いを肯定的に評価する発言がである。文化祭後では自己の社会人基礎力の向－8－

上に否定的評定そのものがなくなっており、すべての学生が向上に肯定的と捉えている。

表 3：

後と

化

間後の

の比較

1 物事に進んで取り組む力（主体性）2 他人に働きかけ巻き込む力（働きかけ力）
3 目的を設定し、確実に実行する力（実行力）
4 目的や課題を明らかにする力（課題発見力）
5 課題の解決に向けたプロセスを明らかにし準備する力（計画力）
6 新しい価値を生み出す力（創造力）
7 自分の意見をわかりやすく伝える力（発信力）
8 相手の意見を丁寧に聴く力（傾聴力）
9 意見の違いや立場の違いを理解する力（柔軟性）
10 自分と周囲の人々や物事の関係性を理解する力（状況把握力）
11 社会のルールや人との約束を守る力（規律性）
12 ストレス発生源に対応する力（ストレスコントロール力）
13 社会人基礎力て差の95％信頼区間
有意確立（両側）平均の差 標準偏差 下限
上限
t値
0.353
1.115 -0.220 0.926
1.305
0.210
0.235
1.821 -0.701 1.172
0.533
0.602
0.412
0.795
1.255
0.003
2.135
0.049 *
0.235
1.251 -0.408 0.879
0.775
0.450
0.294
0.686 -0.059 0.647
1.768
0.096
0.647
1.057
0.104
1.191
2.524
0.023 *
-0.176 1.286 -0.485 0.838
0.566
0.579 ▼
0.235
0.970 -0.264 0.734
1.000
0.332
0.118
1.054 -0.424 0.659
0.460
0.651
0.118
0.993 -0.393 0.628
0.489
0.632
0.000
1.000 -0.514 0.514
0.000
1.000
-0.412 1.326 -0.270 1.093
1.281
0.219 ▼
0.118
0.781 -0.284 0.519
0.621
0.543
自由度はいずれも16 *p<0.05▼は文化祭後の平均が低下したもの

後と 化
間後の
の差を比較した
を示す。

の各

に

て

の

るt

を

考察
本研究ではリメディアル学生指導実践の一つとして、生徒指導の一つである「文化祭」を通して、学生の社会的資質や行動力を高めることを目指した。この取り組み結果の考察と課題とについて以下に述べる。
１．学生の社会的資質や行動力の変化について
表 3 が示すように、座学後と文化祭期間後の社会人基礎力の下位項目の自己評価には、向上している項目もあれば、低下しているも
のもある。

3：

の
（

後と 化

化
間後に、
たか
かに関する

向上している項目に関しては、文化祭期間に

したか
かの比較
間後の比較）のを示す。

その項目を実践し、それが上手くいったことがっ

自由記載や観察から読み取ることができる。低下した項目に関しては、実践は試みたものの上
手くいかなかったこと、そのことについて反省
し、向上を目指そうとする様子が自由記載や観察から読み取ることがでた。また、図 3 にある－9－ように、座学時にくらべ文化祭期間後では全てを養い、協力してよりよい学校生活を築こうの学生が自己の社会人基礎力が向上したと評とする自主的、実践的な態度を育てる」（14）価している。

と い う 生 徒 指 導 上 の 目 標 が あ る。 筆 者 は こ

文化祭期間での実践が、講義だけでは体験すの目標を見据え、文化祭の教育的な目標や必ることのできない具体的かつダイナミックな要性などを学生に説明したうえで、当該クラ実践と自己評価の機会となり、学生は自らの社

スの学生一人ひとりに文化祭における何らか

会人基礎力の変化について実感し、自己の社の役割を与えた。学生たちはクラスの活動の会人基礎力が向上したと評価している。すなわ

目的を理解し、個々の役割を果たし、互いにち、文化祭期間の実践により「社会人基礎力を協力する姿がみられた。この経験は、彼らに発揮した（しようとした）自分」や「社会人基とって大きな自信となり、今後のさらなる社

礎力が向上した（しようとした）自分」を認識

会的資質や行動力の発揮につながると考えらし、文化祭期間における社会人基礎力実践の自れる。

己効力感（セルフ・エフィカシー）を認識する

文化祭などの特別活動には、「望ましい集団

ことができたと推察する。「セルフ・エフィカ

活動を通して、心身の調和のとれた発達と個シーと適応行動の遂行の間には密接な関係が性の伸長を図り、集団や社会の一員としてよ認められる」（24）と言われており、セルフ・

りよい生活や人間関係を築こうとする自主的、

エフィカシーの向上はさらなる適応行動の遂実践的な態度を育てるとともに、人間として行を可能にし、適応行動が可能になれば、さらの生き方・在り方についての自覚を深め、自にセルフ・エフィカシーが高まると考えられて己を生かす能力を養う」（15）といった効果がいる。

あると述べられているように、今回の活動を

また Deci EL は「有能さと自律性に関して言通して、人間関係における協働の喜びや達成

えば、ほんとうに重要なのはその人自身の認知感または失敗を味わう機会となり、実社会にだ」（2）と述べており、学生が自身の社会人基おける様々なかかわりを文化祭活動の中で体礎力が向上したと認知することは重要である。

験し、深めるといったダイナミックな学びの今回の取り組みで、学生に社会人基礎力が向機会となっている。

上したというセルフ・エフィカシー認知が生ま

今回の取り組みは、OT 養成校学生が文化祭れたこと、学生が自身の社会人基礎力向上を認期間の活動を通して、社会の一員としての望ま

知したことは、学生らのさらなる社会人基礎力

しい態度や行動の在り方を体験するといった向上を予測させるものであり、それは学生の社

社会人基礎力発揮の機会となり、その中での具会的資質や行動力の良い変化をもたらすもの

体的な成功・失敗体験が学生の社会的資質や行と考えられる。

動力の育成に効果的であった。

２．文化祭を用いたリメディアル学生指導の奏

３．リメディアル学生指導実施の課題

功について

高等教育における文化祭であれば、学生の自文化祭には、「望ましい人間関係を形成し、治により豊かな文化祭が展開されることを期

集団への所属感や連帯感を深め、公共の精神

待したいのが本来のところである。しかし緒言－ 10 －

で述べたように、近年の OT 養成校に入学する制の確立が重要」（18）と述べられており、特学生の多くは、その実践に十分な能力を身につ定の教員だけでなく学生を指導する全ての教けていないものが多い。結果として、彼らなり員の共通理解と学校全体での取り組みの一貫に楽しんでいるようにも見えるが、文化祭の係性が必要である。

を引き受けた学生が仕方なく準備し、場当たり

この課題に関しての動きも見られ始めてい的な対応で飲食物の販売などを行っているのる。2020 年から適用される理学療法士作業療が実態のように思える。そして、私自身がそう

法士学校養成施設指定規則では、これから専であったように、このような状況に辟易としつ

任教員になる者について、それまで「免許をつも、「文化祭は『学生主体』だから」と、見受けた後五年以上作業療法に関する業務に従て見ぬふりをしている教員も少なくないよう事した者であること」のみであった要件に、に感じられる。

「専任教員養成講習会を修了した者、５年以では OT 養成校の教員は、生徒指導的な活動

上業務に従事した者で大学において教育に関をしてこなかったのであろうか。教員間の会話する科目を履修し卒業した者 、３年以上業

から、「学生指導を実践している」、「学生指導務に従事した者で大学院において教育に関すの方が学習指導より大変」との声が多く聞かれる科目を履修し課程を修了した者」（7）を加る。しかし、その指導の内容は、身だしなみのえた。また、OT 養成校教員等が受講するこ指導や問題行動が起こった時の指導などであとを推奨される講習会として「理学療法士・り、中等教育の生徒指導の機能として実は極め

作業療法士・言語聴覚士養成施設教員等講習て一部のものに過ぎない。

会」がある。2019 年のそのカリキュラム（8）リメディアル学生指導実施の課題は、このよによれば、学生指導及び進路指導の意義と内

うな OT 養成校教員の生徒指導に関する知識

容を理解することを内容とする『学生指導おの少なさにあると推察される。すなわち、リメ

よび進路指導論』という科目が 8 時間設定さディアル学生指導を実施しようにも、その知識れている。筆者がこの講習を受講したおよそも技術も十分に持ち合わせず、その必要性にも10 年前には、このような科目は設置されていなかなか気づけずにいる。今回のように文化祭なかった。これら指定規則における教育学履を教育の一場面として捉えることや、そのよう修といった教員要件の強化や養成施設教員等な場面での指導法などを含め、OT 養成校教員講習会における学生指導に関する教科の追加

が生徒指導の意義やその方法を学び、リメディ

は、近年の入学生の傾向を捉え、OT 養成校

アル学生指導として実践する機会が必要とな教員にその知識が必要と判断されて組み込まろう。

れたものである。

また、文化祭期間の学生の発言や自由記載の

今後、教育学を学び、講習会を受講したり、コメントの中に、他学科との取り組みの温度差自ら学んだりすることで、生徒指導の意義にを訴えるものがあった。学生間の温度差もある

理解ある教員が増えること、そして、その OTだろうが、これも教員の認識の差を反映させた教員たちが OT 養成の場面で生徒指導を用いものと考えられよう。「生徒指導の成功の為にたリメディアル学生指導を行うことで、学生のは、学校が一丸となって行うという全校指導体

社会的資質や行動力は高められ、より良い OT－ 11 －

の輩出ができると期待される。

３）古田常人 (2011) 作業療法教育の再考─文
献による内容分析から．文京学院大学保健４．本研究の限界と今後の課題

医療技術学部紀要 4 : 43.

本調査は当該養成校の学生のみを対象に行っている。OT 養成校は、専門学校において

４）岩城孝次 (2008) 生徒指導の新展開．ミネ
ルバ書房、京都 p 10.

も修業年限や昼・夜間部など様々な設置形態が５）経済産業省．社会人基礎力．http://www.

あり、さらに短期大学，4 年制大学があること

meti.go.jp/policy/kisoryoku/ (2020 年 1 月から、様々な養成校からの情報を得て整理する

3 日閲覧 )

必要がある．また、本研究による知見は当該専

６）木村まり子 (2015) 作業療法学科学生にお門学校学生の主観に基づくものであり、場面観

ける社会人基礎力と職業的アイデンティ

察者も対象者と過去に面識があり、それぞれにティの関係．柳川リハビリテーション学院・

おいて心理的バイアスが混入する可能性が考福岡国際医療福祉学院紀要 11 : 40-44.

えられる。

７）厚生労働省医政局 (2018) 1005 第 1 号 平成

本研究における効果の定着を確認するため

30 年 10 月５日理学療法士作業療法士養成には、直後だけでなく数週後または数か月後、施設指導ガイドラインについて．p 10.

さらには実習後や卒業時などに再調査を行う

８）厚生労働省医政局 (2018) 第 46 回理学療法

ことでより明確になると考えられ、今後の研究

士・作業療法士・言語聴覚士養成施設教員

での取り組みの課題とする。

等講習会カリキュラム

効果的なリメディアル学生指導を成立させ

９）松谷信也 (2015) 1 年次の見学実習が社会人るためには、OT 養成校それぞれのニーズに応基礎力に及ぼす影響 作業療法学科学生をじたリメディアル学生指導の実践を行い、その対象とした検討．柳川リハビリテーション学

情報を整理する必要がある。今後は実践例を増院・福岡国際医療福祉学院紀要 11 : 24-27.

やすことにより、リメディアル学生指導の効果

10）箕浦とき子 (2012) 看護職としての社会人や課題を明らかにすることが必要である。

基礎力の育て方．日本看護協会出版社、東京 p 5.

謝辞11）三宅環、佐藤公博、佐藤拓也、富永尋美、

本研究にご協力いただいた、学生および関係
教職員に謹んでお礼申し上げます。

松田竜幸、久保勝幸、三浦正樹、山田恭平(2015) 入学前基礎講座が初学年次学生の学
習動機と学習方略に与える影響．北海道千文献

歳リハビリテーション科学 1 : 86-88.

１）ベネッセ教育総合研究所．高大接続に関する調査．p 29. https://berd.benesse.jp/koutou/
research/detail1.php?id=4338 (2020 年 1 月
3 日閲覧 )

12）文部科学省 (2009) 高等学校学習指導要領．
東山書房、京都 p 294.
13）文部科学省 (2009) 高等学校学習指導要領．
東山書房、京都 p 39.

２）Deci EL、桜井茂雄監訳 (1999) 人を伸ばす
力‐内発と自律のすすめ．新曜社、東京 p 116－ 12 －

14）文部科学省 (2009) 高等学校学習指導要領．
東山書房、京都 p 295.

15）文部科学省 (2009) 高等学校学習指導要領．
東山書房、京都 p 294.

28）山﨑紅 (2012) 求められる人材になるための社会人基礎力講座．日経 BP、東京 p 11.

16）文部科学省学校基本調査 (2019 年調査 )https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?
page=1&layout=dataset&toukei=0040000
1&tstat=000001011528 (2019 年 12 月 26 日
閲覧 )17）文部科学省 (2010) 生徒指導提要．教育図書、
東京 p 1.
18）文部科学省 (2010) 生徒指導提要．教育図
書、東京 p 84.
19）日本リメディアル教育学会監修 (2011) 大学における学習支援の挑戦リメディアル教育の現状と課題．ナカニシヤ出版、京都 p 170.
20）日本リメディアル教育学会監修 (2011) 大学
における学習支援の挑戦 リメディアル教育の
現状と課題．ナカニシヤ出版、京都 p 171.
22）西方浩一 (2013) 作業療法教育における情意領域の育て方．作業療法ジャーナル 47(13) : 317-322.
23）野本義則 (2016) 作業療法士養成校における「リメディアル学生指導」―自己指導能
力向上に着目して―．日本大学大学院総合社会情報研究科紀要 17 : 300-311.
24）坂野雄二 (2002) セルフ・エフィカシーの臨床心理学．北大路書房、京都 p 10.
25）白戸亮吉、鈴木研太、天野修司、宮脇佳子、
吉村和法、鳥居徹也 (2017) 医療系大学の初年次生に対する学習支援の取り組みと今後の展開．日本医療科学大学研究紀要 9 :53-67.
26）高木邦子 (2011) 現代の学生気質とその対応．作業療法ジャーナル 45(4) : 320-321.
27）植上一希 (2011) 専門学校の教育とキャリア形成―進学・学び・卒業後．大月書店、東京 p 199.

－ 13 －

東京医療学院大学紀要

第八巻（2019年度）

吸気抵抗負荷呼吸（60％ PImax）による
吸気筋トレーニングの効果－トレーニング時の筋出力変化と運動耐容能に及ぼす影響－
山口育子 1)、柿沼美生※2)、宇田りの※1)、金野友祐※1)、高谷唯※1)、村田和泉※1)
１）東京医療学院大学保健医療学部リハビリテーション学科理学療法学専攻、東京都多摩市
２）牧野記念病院、神奈川県横浜市

Effect of inspiratory muscle training with 60% maximum inspiratory
pressure load on muscle output and exercise tolerance
Ikuko Yamaguchi 1), Myu Kakinuma ※2), Rino Uda ※1), Konno Yusuke ※1), Yui Takaya ※1), Izumi Murata ※1)
１）University of Tokyo Health Sciences, Tokyo, 206-0033 Japan
２）Makino Memorial Hospital, Kanagawa, 226-0003 Japan
Abstract
Respiratory muscle training (RMT) in healthy young people is thought to improve exercise tolerance,
however the relationship of training intensity to exercise effect has not been clearly determined. The
purpose of this study was to examine the effects on exercise tolerance (quantified by exercise time,・・peak VO 2, peak VE, peak RR, peak VT, and rate of dyspnea) of 4-week inspiratory muscle training(IMT) with 60% maximum inspiratory pressure (PImax) load in healthy young people. In addition to
maximum respiratory muscle strength increases, this study also sought to clarify changes to inspiratory
略語：
RMT、Respiratory Muscle Training、 呼 吸 筋 ト レ ー ニ ン グ；IMT、Inspiratory Muscle Training、 吸気筋トレーニング；PImax、maximum inspiratory pressure、最大吸気口腔内圧；PEmax、maximum
expiratory pressure、 最 大 呼 気 口 腔 内 圧；VC、vital capacity、 肺 活 量；FEV1.0%、forced expiratory
volume in one second、1 秒率；PEF、Peak Expiratory Flow、最大呼気流速；CPX、cardiopulmonary・・

exercise test、心肺運動負荷試験；VO 2、oxygen consumption、酸素摂取量；peak VO 2、peak oxygen・

consumption、最高酸素摂取量；VE、minute ventilation、分時換気量；RR、Respiratory Rate、呼吸回数；
VT、tidal volume、一回換気量；S-Index、Strength-Index、最大吸気圧；PIF、Peak Inspiratory Flow、
最大吸気流速；―――※ 1)：卒業研究の学生
著者連絡先：山口育子
東京医療学院大学保健医療学部リハビリテーション学科理学療法学専攻〒 206-0033

東京都多摩市落合 4 – 11E-mail：i-yamaguchi@u-ths.ac.jp－ 14 －

pressure, inspiratory flow speed, and inspiratory volume that occurred during the training period withrespiration under increased inspiratory load. After the 4-week IMT, maximum expiratory pressure (PEmax) increased and exercise tolerance during symptom-limited stress testing improved, as indicated・by extended exercise time, increased respiratory metabolism (indicated by increases in peak VO 2, peak・VE, and peak RR), and decreased rates of dyspnea. In addition, it became clear that inspiratory muscle
output (inspiratory pressure, flow speed, and average volume) during training increased after two weeks.
These results indicate that IMT with a 60% PImax load improves the exercise tolerance of healthy young
people, and, moreover, suggest that accurate measurement of changes in above-mentioned parameters
not only during testing but also during training is essential for an accurate evaluation of the effect of
IMT.
Key words : Inspiratory Muscle Training（ 吸 気 筋 ト レ ー ニ ン グ ）、exercise tolerance（ 運 動 耐 容 能 ）、maximum inspiratory pressure（PImax：最大吸気口腔内圧）
要旨
健常若年者を対象とした呼吸筋トレーニング（RMT）は運動耐容能を改善するとされているが、その負荷強度に関しては明確に示されていない。本研究は健常若年者を対象に、吸気抵抗負荷 60％ PImax における吸・・気筋トレーニング（IMT）が運動耐容能（運動時間、Peak VO 2、peak VE、peak RR、peak VT、呼吸困難感）に及ぼす影響について検討した。また呼吸筋の最大筋力の増加に加えて、トレーニング実施期間を通して起こる吸気抵抗負荷呼吸時の吸気圧、吸気流速、吸気量の変化についても明らかにすることを目的とした。4 週間の IMT の結果、呼吸筋力（PE max）は増強し、さらに症候限界性の運動負荷試験における運動時間の延長、・・

呼吸代謝の向上（Peak VO 2、peak VE、peak RR の増加）、呼吸困難感の軽減という運動耐容能の向上が起こった。またトレーニング時の吸気筋の筋出力（吸気圧、吸気流速、平均吸気量）は 2 週間後から増加することが明らかとなった。60％ PImax 負荷強度における IMT は、健常若年者の運動耐容能を改善することが示されたとともに、呼吸筋力の変化をテスト時の 1 回の最大筋力のみで捉えるだけでなく、トレーニング中の筋出力の方法や至適強度への到達などを確実に把握しながら IMT の効果を検証することが重要と考える。

緒言

レーニング（Inspiratory Muscle Training：以下

呼 吸 筋 ト レ ー ニ ン グ（Respiratory Muscle

IMT）が呼吸器疾患や心不全患者を対象としたTraining：以下 RMT）は、呼吸筋の最大筋力やシステマティックレビュー、メタアナリシスが示

持久力を高めることを目的として行われる（19）．

され、運動耐容能、呼吸困難感を改善させる効果

その効果は呼吸筋力の増強にとどまらず、スポーが報告されている（3）。

ツの分野では競技特性に応じた生理的能力やパ

RMT を実施する際は、スポーツや疾病の特性

フォーマンスを高めることが報告され（19）、まを考慮しながら、その目的に沿ったデバイス、負たリハビリテーションの分野では、特に吸気筋ト

荷強度、時間、頻度等が適切に選択されなければ－ 15 －

ならない。RMT に関する近年の研究動向は、対の吸気筋力の出力について観察する必要があると象者を呼吸器系などに疾患を有する患者、健常若

考えるが、従来の呼吸筋トレーニングに関する報年者かアスリート、生理的加齢変化をきたしてい告では、呼吸筋力の変化を、テスト時の 1 回のる高齢者、などを明確にしたうえで、その負荷強呼吸時に出力される最大筋力か、12 秒間の最大度や時間、頻度についての詳細な検討がなされ

換 気 量（Maximal Voluntary Ventilation： 以 下ている（13）。一般に、負荷強度に関しては、呼MVV）の測定で求められる筋持久力の変化を捉

吸器疾患患者ではリスクを最小限にしてトレーニ

えているのみである（19）。本研究では、実際のングの継続性を高めるため、低強度によるトレー

トレーニング時に行われる吸気抵抗負荷での 30

ニングの効果検証に焦点が当てられている。実

回の連続呼吸時の吸気筋力の変化について観察、際、慢性閉塞性肺疾患では少なくとも最大吸気口検討することで、IMT による呼吸筋力発揮の経腔 内 圧（maximum inspiratory pressure： 以 下

時的な変化を明らかにし、適切な負荷強度を検証

PImax）の 30％（以下 30％ PImax）以上の抵抗することを目的とする。

負荷強度が推奨されているが（10）、20％ PImaxという低強度でも長期間のトレーニングにより吸対象と方法

気筋力の増大が得られ、運動耐容能が改善したと

１．対象の報告もなされている（6, 15）。一方、日常的に医療系大学に通う健常若年男性 6 名を対象とし激しい運動を実施しているアスリートでは、持久た。除外基準は、運動器系や神経系の問題により性パフォーマンスの改善を得るには 85％ PImax

痛みや痺れなどが生じている者、心疾患や呼吸器

以上の強度によるトレーニングが必要とされてい疾患を有する者、喫煙習慣がある者、運動習慣のる（9）。健常若年者においても、RMT により持ある者とした。
本研究における運動習慣ありとは、

久性パフォーマンスを改善すると報告されており

厚生労働省が示す 1 回 30 分以上の運動を週 2 回（5, 11, 18）、負荷強度に関しては、85％ PImax 以

以上、1 年以上継続している者とした。

上の高強度でなくとも効果が出現しやすいと示

２．倫理的配慮されている（19）。しかし、40％ PImax や 60％

対象者を公募し、研究の趣旨と内容、個人情報

PImax の強度におけるトレーニングの効果検証の保護について十分に書面で説明を行い、同意書

では、呼吸筋力や呼吸筋耐久力への効果は認めらにより同意を得たのちに測定を行った。本研究はれたが、全身の運動耐容能に与える影響は少ない

東京医療学院大学の研究倫理審査委員会（人を対との報告もみられる（14）。そこで本研究は、健象とする医学研究）の承認を得て行った（承認番

常若年者における運動耐容能の向上をもたらす負号 17—43H）。

荷強度を検討するため、60％ PImax 負荷による

尚、本研究に関して開示すべき利益相反状態はない。

IMT の運動耐容能への影響を明らかにする。

３．測定期間

もう一つの視点として、60％ PImax という負荷強度の高さが呼吸筋疲労や意欲の減退などを引

測定は 2018 年 9 月から 4 か月間実施した。
４．方法

き起こし、トレーニング実施中に至適強度まで負研究デザインは 4 週間の介入研究で、運動耐容

荷が到達されずに継続されている可能性が考えら能に対する効果検証は前後比較デザインで行っれる。これを検証するには、トレーニング実施中た。また 1 週間ごとに呼吸機能、呼吸筋力の測定－ 16 －

を行うとともに、トレーニング時に行われる 30

法（17）から算出される漸増負荷量において、対回の連続吸気中の吸気筋力の変化について確認す

象者が症候限界に達するまで自転車エルゴメー

るため、実際のトレーニング時の吸気筋出力の様

タ ー（AEROBIKE 75XL Ⅲ、KONAMI 社 製 ）子を観察、測定を行った。介入方法、各指標の測を駆動した（図 2）。その際、呼気ガス分析装置

定方法を以下に示す。

（MINATO AE-310S、ミナト医科学社製）なら

１）介入方法

びに解析ソフトウェア（AT for windows、ミナ

IMT のデバイスには吸気負荷装置 POWERbreathe

ト医科学社製）にて呼吸代謝の指標の測定をし

TMPLUS 標準負荷（エントリージャパン社製：

た。 呼 吸 困 難 感 Borg Scale と 下 肢 疲 労 感 Borg

以下 POWERbreathe）を使用した（図 1）。吸気

Scale は、運動開始時と終了時に聴取し、その変抵抗負荷での連続呼吸 30 回を 1 セッションとし、化量を算出し呼吸困難感 Borg 変化量、下肢疲労1 日 2 セッションを週に任意の 5 日間、4 週間実

感 Borg 変化量とした。

施させた。負荷強度は介入前の測定で得られた（２）呼吸機能、呼吸筋力の指標

PImax の 60% に設定し、4 週間その負荷量を継呼吸機能の指標には、肺活量（vital capacity：

続した。トレーニングは椅子坐位で行い、できる

以下 VC）、1 秒率（forced expiratory volume inだけ強く、速く、深く吸気させ、その後ゆっくり、ピークフロー（Peakone second：以下 FEV1.0%）

呼気させる呼吸方法を指導した。呼吸のペースをExpiratory Flow：以下 PEF）を採用した。呼吸統制するために、吸入回数は 1 分間に 15 回前後

筋力の指標には、最大呼気位から最大吸気努力をで行うように指導した。トレーニング初日は監視行った時の最大吸気口腔内圧（PImax）と、最大下で実施方法の確認を行った。他の日は実施記録

吸気位から最大呼気努力を行った時の最大呼気をつけてもらい実施率を確認した。また、トレー

口腔内圧（maximum expiratory pressure：以下

ニング期間中は従来通りの生活とし、特別な運動

PEmax）とした。
各 指 標 は、 電 子 式 診 断 用 ス パ イ ロ メ ー タ ーが無いように統制した。
２）各指標と測定方法（Autospiro AS-507、ミナト医科学社製）、呼吸筋（１）運動耐容能の指標

力計（AAM377、ミナト医科学社製）を用いて、運動耐容能の呼吸代謝の指標は、症候限界性American Thoracic Society と European Respiratoryの心肺運動負荷試験（cardiopulmonary exercise

Society のガイドライン（1, 12）に準拠した計測方法

test：以下 CPX）を行い、症候限界に達するまで測定した（図 3）。測定は 3 回実施し、そのうでの運動時間、症候限界に達した時の最高酸素

ちの最大値を採用した。

・摂取量（peak oxygen uptake：以下 peak VO 2）、（３）実際のトレーニング時の吸気筋出力の指標

最 大 分 時 換 気 量（peak minute ventilation： 以

POWER breathe K5（エントリージャパン社

・下 peak VE）、 最 大 呼 吸 数（peak Respiratory製）を用いて普段のトレーニングと同様の吸気抵

Rate： 以 下 peak RR）、 最 大 一 回 換 気 量（peak

抗負荷呼吸 30 回を実施させ、30 吸気中に発生すtidal volume：以下 peak VT）とした。運動時のる吸気圧、吸気流速、吸気量を解析ソフトウェ

主観的疲労感の指標は、呼吸困難感と下肢疲労感

ア（BREATHE LINK、エントリージャパン社の 2 つを Borg Scale で示した。

製）にて測定した（図 4）。吸気圧と吸気流速は

CPX の方法は、ワッサーマンの漸増負荷決定

30 呼吸の中で最大値をとり、それぞれ最大吸気－ 17 －

圧（Strength-Index： 以 下 S-Index）、 最 大 吸 気
流速（Peak Inspiratory Flow：以下 PIF）とし、吸気量は 30 回の吸気で取り込まれた全吸気量を吸気回数で除した値を平均吸気量として呼吸筋出力の指標とした。

3：1週間ごとの呼吸
A u t o spir o（ ）とでA TS/ER Sの
で
した

、呼吸
の
（ ）を示す。
に準 した

1：IMT のIMTにた吸気
POW ER b r eat h e
（ ）
と
を示す。
は
で
POW ER b r eat h eを に
、
で る
、 、
吸気
、 の後 っ 呼気るでした。

4：1週間ごとの吸気のはPOW ER b r eat h eK 5（ ）とB R EA TH LIN K による（ ）を示す。 はB R EA TH LIN K による30吸気の吸気 の（）を示す。

４）分析方法各指標について分布の正規性を検証したのち、運動耐容能の比較には Wilcoxon の符号付順位和

2：

による

検定にて前後比較を行った。1 週間ごとの呼吸機のIMT介入前後に ったCPX
を示す。
呼気
にて
を
した の呼吸
の指標を
した。呼吸
と
は
と
にB o r g Scal eをした。

能、呼吸筋力、トレーニング中の筋出力について
は一元配置分散分析を行い、得られた主効果について多重比較検定（Scheffe）を用いて検討した。
統計解析には統計ソフトウェア SPSS Statistics22
を用い、有意水準は 5% とした。

－ 18 －

１週間ごとの呼吸に関する各指標の結果を表

結果
IMT の実施率は 100% であった。介入前後に２に示す。一元配置分散分析、多重比較の結果、行った CPX の結果を表 1 に示す。前後比較におPEmax は介入前に比較して 4 週間後に有意に増いて、症候限界に達するまでの運動時間、peak

加した（p<0.05）。S-index、PIF、平均吸気量に・VO 2、peak VE、peak RR が 有 意 に 増 加 し た

関しては介入前と比較して 2 週間後から有意に増（p<0.05）。一方、peak VT、呼吸困難感 Borg 変

加 し た（p<0.05）。PImax、VC、FEV1.0%、PEF

化量、下肢疲労感 Borg 変化量に関しては有意なには有意な変化はみられなかった。

・変化は認められなかった。

表 1：4 週間の IMT 介入前後にるの各指標の変化
n=6

介入前

介入後

430.2 ± 66.5

467.9 ± 78.8 *2194.3 ± 469.6

2302.0 ± 515.3 *peak VE (L/min)

73.9 ± 19.2

82.9 ± 18.6 *peak VT (L)

1.79 ± 0.32

1.81 ± 0.45

間 (sec)・

peak VO2 (ml /min)・

peak R R (/min)

41.8 ± 10.6

45.2 ± 11.4 *呼吸

B o r g 変化量10.4 ± 1.9

10.8 ± 2.6

B o r g 変化量11.0 ± 1.9

11.7 ± 2.7＊

p＜0.05

IMT介入前後のに関する各指標の値を平均値 標準偏差で示す。前後比較に・・て、
間、peak VO2、peak VE、peak R R
有意に増加した（p<0.05）。peak VT、呼吸とのB o r g 変化量は有意な差はなかった。
表 2：呼吸に関する各指標の 1 週間ごとの変化
介入前

1週間後

2週間後

3週間後

n=6
4週間後（介入後）

PImax (cmH2O)

90.4 ± 20.1

92.7 ± 20.2

100.1 ± 28.9

96.2 ± 25.5

100.2 ± 29.9

PEmax (cmH2O)

106.9 ± 26.8

108.4 ± 23.7

107.5 ± 16.4

120.8 ± 12.8

131.9 ± 21.6 *VC (L)

3.72 ± 0.59

3.74 ± 0.65

3.75 ± 0.75

3.81 ± 0.70

3.79 ± 0.63

FEV1.0% (%)

90.1 ± 5.3

90.4 ± 7.4

92.9 ± 5.3

92.3 ± 5.0

92.5 ± 6.8

PEF (L/sec)

7.7 ± 1.6

7.8 ± 1.4

8.0 ± 1.2

7.9 ± 1.3

8.1 ± 1.0

S-index (cmH2O)

147.8 ± 35.3

159.4 ± 30.8

172.3 ± 26.2 *182.9 ± 32.5 *188.5 ± 19.8 *PIF (L/sec)

7.9 ± 1.6

8.5 ± 1.4

9.0 ± 1.2 *9.3 ± 1.3 *9.6 ± 0.9 *

平均吸気量 (L)1.13 ± 0.49

1.68 ± 0.56

1.95 ± 0.54 *1.91 ±0.45 *2.03 ± 0.55 *＊p＜0.05

IMT介入による1週間ごとの各指標の値を平均値±標準偏差で示す。介入前に比較してPEmaxは4週間後に有意に増加し、S-index、PIF、平均吸気量は2週間後から有意に増加した（p<0.05）。PImax、VC、FEV1.0%、PEFには有意な変化はみられなかった。

－ 19 －

・

動時の VE に有意な増加をもたらし介入前より高考察今回用いた IMT は、圧閾値を設定して吸気に強度の運動における換気を担保したと考える。さ抵抗を加えることで、吸気筋の最大筋力を増大さらに VE 増加の要因を考えると、RR の有意な増せるトレーニングである。抵抗負荷強度に関して加という結果から高強度に至ってからの速い呼吸は対象者に合わせて多くの検討がなされているの維持が可能となったと推察する。一方で VT はが、本研究は健常若年者を対象に、吸気抵抗負荷

有意な増加はみられなかったが、VC の IMT 介

60％ PImax における吸気筋トレーニング（IMT）

入前後の比較で有意な増加がなかったことから、が運動耐容能に及ぼす影響について検討した。まVT が頭打ちとなる VC の 50％という容量には変た、従来の呼吸筋トレーニングに関する報告では、化をもたらさなかったと考える。このことから、呼吸筋力の最大筋力か筋持久力の変化をとらえる

60％ PImax での IMT は、高強度の運動におけのみであったが、本研究ではトレーニング時に行る換気量を担保する可能性が示された。もう一つわれる 30 回の連続吸気時の吸気筋出力の変化にの観点として、高強度の運動に耐えうる換気能力

ついても観察、検討することを目的として分析をが向上したことは、不要な呼吸補助筋の動員を軽試みた。

減したことも考えられる。それが呼吸補助筋によ・運動耐容能については、4 週間の IMT 介入のるエネルギー消費を抑え、呼吸困難感の発生を遅結果、漸増負荷による運動継続時間が有意に増加らせることにつながったと考える。また、下肢疲・・RR が有意に増加した。
し、症候限界時の V O 2、V E、労感も増強していない結果から考えると、山地ら

その一方で peak VT、呼吸困難感 Borg Scale、下が IMT の効果の一つとして報告している、高強肢疲労感 Borg Scale の変化量は介入前後で増加

度運動中の活動筋への血流配分の改善効果（19）

しない結果であった。つまり息切れ感や疲労感がも影響していると推察できる。諸家の報告によ増加することなく長時間で高強度の運動が可能にり、高強度の運動では呼吸筋で使用される V O 2なったことを示しており、運動耐容能の増加をもが無視できないほど大きく（7）、それに伴う呼吸たらしたといえる。この機序については以下のよ筋への血流量増大が四肢活動筋への血流量を減少うに考察する。一般に、身体運動時の呼吸応答はさせ（2, 8）、呼吸筋が持久性パフォーマンスを制限

・

V E の増大が必須とされ、V E は RR と VT の積因子となっていることが示されている。このことは 、で示される（16）。運動が低強度の時は VT の増IMT により吸気筋力が増強し、横隔膜をメイン

・

・

・

加により V E が増加し、高強度になると VT の増とした余力を持った換気応答が行えて不要な呼吸

加は VC の 50％程度で頭打ちとなり RR の増加

筋活動を減らすことで下肢筋に分配される血流を・により V E が増大するといわれている（16）。こ担保できることにつながる可能性があると考えらのことから、高強度の運動では VC の 50％程度れる。以上のことから、換気の動力源である吸気におよぶ大きな呼吸を速く長く続ける必要があ筋に対する 60％ PImax 負荷による IMT は運動

り、そのためには呼吸筋の最大筋力ならびに筋持耐容能を向上させるといえる。

久力をあらかじめ高くしておくことが重要と考

呼 吸 機 能、 呼 吸 筋 力 に つ い て は、PEmax がえる。本研究は、60％ PImax という強い吸気抵

IMT 4 週間後に介入前と比較して有意に増加し抗負荷での連続呼吸 30 回をトレーニングした結た。PImax に関しては、統計的に有意差は認め

果、呼吸筋の筋力ならびに筋持久力が増加し、運られなかったが増加傾向であった。佐々木らの先－ 20 －

行研究（14）では 4 週間の 60％ PImax 負荷によ度は漸増的に調節することがより大きな効果が期

る IMT で PImax、PEmax ともに増加すると報待できると報告されている（4）ことから、これ告している。IMT により横隔膜ならびに内肋間らの指標は漸増調節の一つの手がかりになると考筋の最大筋力が増加することで、内肋間筋は吸える。吸気抵抗負荷での 30 回の連続呼吸時の筋

気、呼気の両方に作用するため、呼気筋力の向出力の指標として S-Index、PIF、平均吸気量を上にもつながると考えられる。本研究において用いたが、本指標はあくまでも 30 回吸気の瞬間

も PEmax が増加した点については佐々木らの報的なピーク値であり、また 30 回吸気量の平均値

告に一致し、PImax に関しては対象者数が少なである。よって、さらに詳細に筋出力の様子を観いことから統計的に有意差は認められなかったも察する必要があると考える。筋持久力に関する検のの、増加傾向を示したことは最大筋力の増強を

討や吸気方法としては時間的要素も含めた更なる示唆できると考える。一方で、VC、FEV1.0% など検討が必要と考えられる。

肺容量に関する指標に変化は見られなかった。こ本研究の限界として、対象者数が少ないこと、れについては、IMT 期間を 4 週間と設定していまた、比較対照群を設定していない前後比較デザることから、山地らの、トレーニング期間が約 4

インにとどまることが挙げられる。今後は比較対~12 週間と短い場合には有意な肺容量の変化は期

照群を設定して効果検証をしていく必要があると待できない、との見解と一致する（19）。

考える。しかし、IMT 実施中の吸気筋出力動態に、本研究のもう一つの視点であるトレーニング時

一定の示唆が得られたことにより、今後、この特に行われる吸気抵抗負荷での 30 回の連続呼吸時徴を解明していくことで、特性をとらえることがの吸気筋出力の変化については、S-Index、PIF、でき、より有効な IMT 方法を提供できると考える。

平均吸気量ともに介入開始から 2 週間後以降に有意に増加する結果であった。S-Index、PIF、平謝辞

均吸気量の増加は、高い吸気抵抗下においても強本研究は 2018 年度東京医療学院大学特定研究

く、速く、深い吸気でトレーニングできているこ費の支援で行われた。感謝の意を付記します。

とを示しており、吸気筋の筋出力の向上というト
レーニング効果が 2 週間程度で出現し始めること

文献を示すと考える。佐々木らの報告では、同じく

１）American Thoracic Society/European

60％ PImax の負荷強度で 2 週間後から筋持久力

Respiratory Society (2002) ATS/ ERSが有意に増加、3 週間後から呼吸筋力が有意に増Statement on respiratory muscle testing.

加したと示されている（14）。本研究においては、American Journal of Respiratory and

呼吸筋力の結果は 2 週間後から有意な増加は認め

Critical Care Medicine 166 : 518-624.

ていないが、トレーニング時の筋出力は 2 週間後

２）Dempsey JA (2012) New perspectives

から増加したことから、呼吸筋力の変化をテスト

concerning feedback influences on

時の 1 回の最大筋力のみで捉えるだけでなく、ト

cardiorespiratory control during rhythmic

レーニング中の筋出力の方法や至適強度への到達

exercise and on exercise performance.

などを確実に把握しながら IMT の効果を検証す

Journal of Physiology 590 : 4129-4144.

ることが重要と考える。さらに、RMT の負荷強

３）Gosselink R, De Vos J, Van den Heuvel－ 21 －

SP, Segers

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佐竹將宏、
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－ 23 －

東京医療学院大学紀要

第八巻（2019年度）

急性期病棟において危機的状況にある患者の家族への意思決定支援の現状と課題－単一施設による検討－
著者名：迫田典子 1)、牧克仁 2）所属：１）東京医療学院大学保健医療学部看護学科
２）昭和大学病院

Current status and issues of family decision support in acute wards
Noriko Sakoda 1）, Katuhito Maki 2）１）University of Tokyo Health Sciences, Tokyo, 206-0033 Japan
２）Showa University Hospital, Tokyo, 142-8666 Japan

Abstract
In order to clarify the current situation and challenges of decision-making support provided in anacute ward at a hospital, we created a self-administered questionnaire incorporating four elementsthat influence the support provided to families: environment, support structure, techniques, and intrateam cooperation. This unsigned questionnaire was given to 24 nurses and analyzed their amount of
nursing experience, their amount of experience in acute wards (less than 5 years, 5 years or more), andwhether or not they studied family nursing as a part of their nursing fundamentals education. Results
for the “environment” of acute wards showed a strong trend for nurses who had not studied family
nursing to indicate it was “not a place that allows for patients and/or families to appropriately engage
in decision-making” (p<0.01). For “support structure,” many nurses with five years of experience orfive years of experience in acute wards indicated they had “no nurse to consult” (p<0.01), and many
nurses with five years of experience who had not studied family nursing indicated they had “no modelor mentor nurse” (p<0.05). For “techniques,” responses indicating a “lack of confidence in ability toprovide decision-making support” were received from 37.5% of all nurses and 60.0% of nurses who had
not studied family nursing. For “intra-team cooperation,” nurses with five years of experience or five
years of experience in acute wards indicated “doctors” (p<0.01) and nurses who had not studied family
nursing indicated “doctors” and “nurses” (p<0.05) as groups who tended not to engage in collaborative
discussions. Our results indicate that in addition to the number of years of experience and years of
著者連絡先：迫田典子
東京医療学院大学保健医療学部看護学科〒 206-0033

東京都多摩市落合 4 – 11E-mail：n-sakoda@u-ths.ac.j－ 24 －

experience in acute wards, nurses’ perception of decision-making support to families varies dependingon whether or not they studied family nursing. Therefore, there is a need for an organizational
approach and for supporting the active utilization of specialized and certified nurses as resources who
work for collaboration and coordination within medical teams.
Key words：acute ward（急性期病棟）、decision support（意思決定）、family nursing（家族看護）
要旨
急性期病棟の看護師 24 名を対象に患者の家族への意思決定支援の現状と課題について、【環境】【支援体制】【技術】【チーム内連携】の要素で作成した調査票を用いて、看護師・急性期病棟経験年数（5 年未満・5 年以上）、家族看護学履修の有無に着目し調査を実施した。調査結果は、【環境】では家族看護学未履修者は「意思決定が適切に行えない場所」と捉えていた（p < 0.01）。
【支援体制】では「相談する看護師がいない」「見本となる看護師がいない」と回答する者が、前者は看護師・急性期病棟経験 5 年以上で多く（p < 0.01）、後者は看護師経験 5 年以上と家族看護学未履修者で多かった（p < 0.05）。
【技術】では経験年数の違いおよび家族看護学履修の有無では各 2 群間に有意差を認めなかったが、全体の 37.5％が「意思決定支援を行う自信がない」と回答し、家族看護学未履修者は 60.0％を占めていた。
【チーム内連携】では 5 年以上の看護師・急性期病棟経験者は「医師」（p < 0.01）と、家族看護学未履修者は「医師」や「看護師間」（p < 0.05）でカンファレンスを実施しない傾向がみられた。看護師・急性期病棟経験年数に加え、家族看護学履修の有無が患者の家族への意思決定支援に対する意識に影響するため、組織的な取組みとリソースナースの積極的な活用が求められる。
緒言

課題を明らかにする必要がある。
その糸口として、

急性期病棟では、患者の治療のみならず、患者

急性期病棟の看護師が意思決定支援を実践するにの予想外の出来事や生命予後に困惑する家族に対あたりどのような意識をもっているかを、多面的する意思決定の支援が看護師に求められる。このに把握することは重要である。

ような家族支援の必要性は、2000 年以降に臨床

これまで、看護師が実践している患者の家族へにおいて着目されるようになった（17）。しかし、の意思決定支援については、がん看護（2, 15）、

急性期病棟では、治療を受ける患者は生命が危機

慢性疾患看護（4, 14）等の分野で多く調査されて的状況にあるために、看護の視点は患者の治療をいる。急性・重症疾患看護の分野では、集中治療

優先しており（16）、未だ患者家族の支援が不足領域において終末期ケアに関する看護師の役割認している状況にある。とりわけ、患者の家族が治識の実態を調査したもの（6）、救命救急領域にお療方針や予後に関して代理で意思決定を迫られ、いて看護師の代理意思決定支援の内容と思いを質

看護師が支援する状況に直面した時に困難を感じ的に分析したもの（7）があり、患者の家族へのていることが報告されている（3）。これらのこと

意思決定支援について明らかにされつつある。一から、急性期病棟における患者の家族に対する意方、急性期病棟においては、退院調整を焦点とし思決定支援の現状を分析し、組織的に取組むべきた事例検討の中で家族の理解力や協力を引き出す－ 25 －

上で意思決定を支援する必要性は述べられている【技術】【チーム内連携】を視点に独自の 18 項

（9）が、その支援に対する看護師の意識や具体策目で構成した。各項目に対する回答選択肢は、に関して報告したものは見当たらない。

「非常にそう思う」「どちらかといえばそう思

そこで本研究では、急性期病棟において危機的う」「どちらとも言えない」「どちらかというと状況にある患者の家族に対する意思決定支援の基そう思えない」「全くそう思わない」の 5 段階

礎資料とするため、単一施設の急性期病棟に勤務

リッカートスケールを用いた。

する看護師の意識について、家族支援に影響する

３）分析方法【環境】【支援体制】【技術】【チーム内連携】の 4

患者家族への意思決定支援に関する意識（18

つの要素（19）から明らかにした。これらの意識

項目）について、肯定的回答（「非常にそう思と看護師の経験や教育的背景との関連をふまえてう」「どちらかといえばそう思う」）と否定的回

現状を分析し、実情に即した課題について検討す答（「どちらかというとそう思えない」「全くそることを目的とした。

う思わない」）の割合を算出し、対象者全体の本研究の一部は、第 20 回日本家族看護学会学術集会（静岡）において口述発表した。

傾向を確認した。さらに、看護師経験年数（5年未満・以上）、急性期病棟経験年数（5 年未満・以上）、看護基礎教育における「家族看護対象と方法学」履修（有・無）の属性別にそれぞれ 2 群に

１. 対象

分け、ウィルコクソンの順位和検定を用いて回

関東圏内にある A 特定機能病院の急性期病棟に所属している看護師 24 名を対象とした答分布の違いを比較した。その際、各項目に対する「非常にそう思う」～「全くそう思わない」の回答を「5」～「1」に順次配点し、2 群全体

２. 方法

でみた昇順による順位平均を算出した。

１）データ収集方法

なお、統計解析には SUITEXL（20）を用い、2012 年 10 月から 12 月の 2 か月間においてp 値が 0.05（5％）以下を有意とした。

自記式質問紙調査を行った。調査実施施設の急性期病棟の看護師に、研究の趣旨・目的・倫理

3．倫理的配慮

的配慮について文書と口頭で説明した後、調査

本研究は、昭和大学病院看護部の承認を得への協力を依頼し、調査票を配布した。調査票て実施した（2012 年度）。あらかじめ対象者の回収は留め置き法で行った。

には、研究への参加は自由であり、調査票を

２）調査内容提出した後も参加を撤回できること、その際調査票の内容は、対象者の属性 ( 性別・年齢・には不利益を被らないこと、得られたデータ

看護師経験年数・急性期病棟経験年数・看護基

は研究以外には使用せず適切に管理すること、礎教育における「家族看護学」履修の有無 ) お

さらに結果を公表する際には個人が特定されよび患者家族への意思決定支援に関する意識ないように配慮することについて、文書およとした。意思決定支援に関する意識は、国内のび口頭で説明した。また、研究参加への同意は、家族看護関連文献（3, 9, 19）を参考に、家族調査票の提出をもって確認されることを明記

支援に影響する 4 つの要素【環境】【支援体制】

した。個人情報の保護のために、調査票およ－ 26 －

び封筒は無記名とした。

者・家族は意思決定が適切に行えない場所である」

なお、本研究に関して開示すべき利益相反状との回答は、家族看護学の履修無の群が履修有の態はない。

群に比べて多くあり、有意差（p < 0.01）が見られた（表 4）。

結果２）支援体制

１．対象者の概要

対象者全体では、各項目で肯定する回答が「意調査対象者 24 名全員より、すべての項目につ思決定支援について看護師間で話し合う時間がいて回答が得られた（回収率 100％、有効回答率ない」41.7％、「意思決定支援を行うための看護100％）。対象者の属性は、男性 3 名、女性 21 名、師数が不足している」50.0％、「意思決定支援を

平均年齢 28.6 ± 6 歳であった。看護師経験年数行うための見本となる看護師がいない」45.9％

は平均 5.3 ± 6 年であり、5 年以上が 10 名（41.7％）、であった。「意思決定支援について相談する看護5 年未満が 14 名（58.3％）であった。急性期病棟

師がいない」の項目ついては、肯定する回答が経験年数は平均 4.0 ± 4 年であり、5 年以上が 8

29.2％に比べて、否定する回答が 37.5％に分かれ

名（33.3％）、5 年未満が 16 名（66.7％）であった。

ていた（表 1）。

看護師経験 5 年以上のうち、20.0％は急性期病棟

属性別にみると、「意思決定支援について相談

以外の経験を有していた。また、看護基礎教育にする看護師がいない」と回答した人は、看護師経

おける「家族看護学」の履修有は 14 名（58.3％）、

験 5 年以上の群と急性期病棟経験 5 年以上の群に履修無は 10 名（41.7％）であった。履修無では、おいて多くあり、それぞれの経験年数 5 年未満の看護師経験 5 年以上が 8 名（80.0％）、急性期病群の回答者に比べて有意差（p <0.01）が見られ

棟経験 5 年以上が 8 名（80.0％）を占めていた。

た（表 2、表 3）。また、「意思決定支援を行うための見本となる看護師がいない」と回答した人は、

２．急性期病棟における患者家族への意思決定支

看護師経験 5 年以上の群と家族看護学の履修無の援に関する看護師の意識群において多くあり、それぞれ経験年数 5 年未満

対象者全体と属性別に、看護師経験年数（5 年の群と家族看護学の履修有の群の回答者に比べて未満・以上）、
急性期病棟経験年数（5 年未満・以上）、

有意差（p <0.05）が見られた（表 2、表 4）。

および家族看護学の履修（有・無）の 2 群間でみ

３）技術た回答分布を、それぞれ表 1 ～ 4 に示した。

対象者全体では、「家族の意思決定支援を行う
自信がない」の項目では肯定する回答が 37.5％で１）環境あったが、否定する回答が 25.0％を示した。否定

対象者全体では、各項目で肯定する回答が「急する回答が肯定する回答より多い項目は「意思性期病棟では意思決定支援はふさわしくない場所

決定が適切に出来ないことで後悔する」62.5％、である」54.1％、「急性期病棟では患者・家族は意「急変患者の家族の意思決定支援を避けたい」

思決定が適切に行えない場所である」50.0％、「急

45.8％、「急変時に自分に責任があると感じる」

性期病棟では患者・家族は意思決定が困難な場所

62.5％、「家族の意思決定支援を行うスキルがなである」66.7％であった（表 1）。

い」54.2％であった。

属 性 別 に み る と、
「急性期病棟では患属性別にみると、看護師経験年数および急性期－ 27 －

表1.

でみた

の意

に関する

の意

回答者数（全体に対する％） 対象者全体数（n＝24）
非常に

質問項目
1)

急性期病棟では意思決定支援はふさわし
くない場所である。

環

2)

境

急性期病棟では患者・家族は意思決定が適切に行えない場所である。

3)

急性期病棟では患者・家族は意思決定を行うことは困難な場所である。

4)

意思決定支援について看護師間で話し合
う時間がない。

支

5)足している。

援体
制

意思決定支援を行うための看護師数が不6)

意思決定支援について相談する看護師が
いない。

7)

意思決定支援を行うための見本となる看護師がいない。

8)9)

家族の意思決定支援を行う自信がない。
意思決定支援が適切に出来ないことで後
悔する。

技
術

10) 急変患者の家族の意思決定支援を避けたい。

11)

急変時に自分に責任があると感じる。

12) 家族の意思決定支援を行うスキルがない。

13) 意思決定支援内容について看護師間でカンファレンスをしている。

14) 意思決定支援内容について医師とカンチ

ファレンスをしている。

15) 意思決定支援内容について多職種間でカンファレンスをしている。

ム
内
連
携

16) 患者・家族が治療拒否や中止を希望した
時の対応は難しい。

17)

医師の治療方針には関与できない。

18) 家族が決定した意思決定に関与できな
い。

全くそう

無回答

2(8.3%)

0 (0.0%)1 (4.2%)3 (12.5%) 9 (37.5%) 10 (41.7%) 2 (8.3%)

0 (0.0%)-7 (29.2%) 9 (37.5%) 5 (20.8%)

1 (4.2%)-8 (33.3%) 8 (33.3%) 3(12.5%) 3(12.5%)

-

そう思う

どちらか

どちらと

そう思う

い

といえば

も言えな

5 (20.8%) 8 (33.3%) 8(33.3%)

2(8.3%)

どちらか
というと
そう

思わない

思えない

2 (8.3%)2(8.3%) 10 (41.7%) 7 (29.2%) 4(16.7%)

1 (4.2%)-3(12.5%) 4(16.7%) 7 (29.2%) 7 (29.2%)2(8.3%)

1 (4.2%)7 (29.2%) 4(16.7%) 9 (37.5%) 3(12.5%)0(0.0%)

1 (4.2%)4(16.7%) 5 (20.8%) 9 (37.5%) 4(16.7%)2(8.3%)-

3(12.5%) 6(25.0%) 11 (45.8%) 4(16.7%)-

0 (0.0%)0 (0.0%) 5 (20.8%) 7 (29.2%) 8 (33.3%) 3(12.5%) 1 (4.2%)
0 (0.0%)2(8.3%)

7 (29.2%) 4(16.7%) 11 (45.8%)-2(8.3%)

3(12.5%) 6(25.0%) 4(16.7%) 9 (37.5%)-2(8.3%)

2(8.3%)

6(25.0%) 6(25.0%) 9 (37.5%)-4(16.7%) 6(25.0%) 7 (29.2%) 3(12.5%) 4(16.7%)-3(12.5%) 8 (33.3%) 8 (33.3%) 1 (4.2%)

4(16.7%)-7 (29.2%) 10 (41.7%) 5 (20.8%)2(8.3%)

0(0.0%)-

7 (29.2%) 10 (41.7%) 6(25.0%)

1 (4.2%)0(0.0%)-

7 (29.2%) 8 (33.3%) 6(25.0%) 3(12.5%)0(0.0%)-－ 28 －

表2.

の

でみた

非常に

そう思う

質問項目
1)

急性期病棟では意思決定支援はふさわし 5
くない場所である。

5

環 2)

の意

どちらか
といえば
そう思う

に関する

どちらと
も言えな
い

5

（n=10）

どちらか

全くそう

というと
そう

思わない

の意
5
無回答

P
*p 0.05**p<0.01

思えない3 (30.0%) 3 (30.0%) 4 (40.0%) 0 (0.0%)

0 (0.0%)-13.3

2 (14.3%) 5 (35.7%) 4 (28.6%) 2 (14.3%) 0 (0.0%) 1 (7.1%)

10.3

急性期病棟では患者・家族は意思決定が 5
適切に行えない場所である。

2 (20.0%) 4 (40.0%) 4 (40.0%) 0 (0.0%)

0 (0.0%)

-

14.4

5

1 (7.1%) 5 (35.7%) 6 (42.9%) 2 (14.3%) 0 (0.0%)

-

11.1

急性期病棟では患者・家族は意思決定を 5行うことは困難な場所である。

2 (20.0%) 5 (50.0%) 2 (20.0%) 1 (10.0%) 0 (0.0%)

-

12.2

5 (35.7%) 4 (28.6%) 3 (21.4%) 1 (7.1%)

1 (7.1%)-12.8

意思決定支援について看護師間で話し合 5
う時間がない。

1 (10.0%) 4 (40.0%) 3 (30.0%) 0 (0.0%) 2 (20.0%)

-

13.3

5

1 (7.1%) 4 (28.6%) 5 (35.7%) 3 (21.4%) 1 (7.1%)

-

11.9

意思決定支援を行うための看護師数が不 5足している。

1 (10.0%) 5 (50.0%) 2 (20.0%) 2 (20.0%) 0 (0.0%)

-

13.6

1 (7.1%) 5 (35.7%) 5 (35.7%) 2 (14.3%) 1 (7.1%)

-

11.7

意思決定支援について相談する看護師が 5いない。

3 (30.0%) 3 (30.0%) 2 (20.0%) 1 (10.0%) 0 (0.0%) 1 (10.0%)

15.4

5

0 (0.0%)8.8

意思決定支援を行うための見本となる

5

6 (60.0%) 0 (0.0%) 2 (20.0%) 1 (10.0%) 0 (0.0%) 1 (10.0%)

13.8

5

1 (7.1%) 4 (28.6%) 7 (50.0%) 2 (20.0%) 0 (0.0%)-

9.9

家族の意思決定支援を行う自信がない。 5

2 (20.0%) 3 (30.0%) 4 (40.0%) 0 (0.0%) 1 (10.0%)

-

14.5

5

2 (20.0%) 2 (20.0%) 5 (35.7%) 4 (28.6%) 1 (7.1%)

-

11.1

意思決定支援が適切に出来ないことで後 5悔する。

0 (0.0%) 1 (10.0%) 2 (20.0%) 4 (40.0%) 3 (30.0%)

-

10.8

5

0 (0.0%) 2 (20.0%) 4 (28.6%) 7 (50.0%) 1 (7.1%)

-

13.8

技 10) 急変患者の家族の意思決定支援を避けた 5い。
術
50 (0.0%) 2 (20.0%) 3 (30.0%) 4 (40.0%) 1 (10.0%)

-

11.9

境

3)

5

4)

支

5)

5

援

体 6)
制

7)
8)
9)

看護師がいない。

50 (0.0%) 2 (20.0%) 2 (20.0%) 1 (10.0%) 5 (50.0%)

-

12.9

5

0 (0.0%)0 (0.0%) 5 (35.7%) 3 (21.4%) 6 (42.9%)

-

12.3

5

1 (10.0%) 3 (30.0%) 1 (10.0%) 1 (10.0%) 4 (40.0%)

-

13.5

5

1 (7.1%)0 (0.0%) 5 (35.7%) 3 (21.4%) 5 (35.7%)

-

11.8

13) 意思決定支援内容について看護師間でカ 5

0 (0.0%)0 (0.0%) 1 (10.0%) 4 (40.0%) 5 (50.0%)-

9.4

1 (7.1%) 2 (20.0%) 5 (35.7%) 2 (20.0%) 4 (28.6%)

-

14.8

い。

ンファレンスをしている。

14) 意思決定支援内容について医師とカン

ム

-

11.2

12) 家族の意思決定支援を行うスキルがなチ

1 (7.1%) 5 (35.7%) 6 (42.9%) 2 (14.3%)

0 (0.0%) 3 (21.4%) 4 (35.7%) 4 (35.7%) 2 (14.3%) 1 (7.1%)

11) 急変時に自分に責任があると感じる。

ファレンスをしている。

5
50 (0.0%) 1 (10.0%) 3 (30.0%) 3 (30.0%) 3 (30.0%)

-

7.6

5

4 (28.6%) 5 (35.7%) 4 (28.6%) 0 (0.0%)

1 (7.1%)-16.0

0 (0.0%) 2 (20.0%) 3 (30.0%) 1 (10.0%) 4 (40.0%)

-

12.1

3 (21.4%) 6 (42.9%) 5 (35.7%) 0 (0.0%)

0 (0.0%)-12.8

5 (50.0%) 2 (20.0%) 3 (30.0%) 0 (0.0%)

0 (0.0%)-14.5

2 (20.0%) 8 (57.1%) 2 (20.0%) 2 (20.0%) 0 (0.0%)

-

11.1

15) 意思決定支援内容について多職種間でカ 5ンファレンスをしている。

5内 16) 患者・家族が治療拒否や中止を希望した 5時の対応は難しい。
連5携 17) 医師の治療方針には関与できない。

18) 家族が決定した意思決定に関与できない。

54 (40.0%) 2 (20.0%) 3 (30.0%) 1 (10.0%) 0 (0.0%)

-

12.4

5

3 (21.4%) 8 (57.1%) 3 (21.4%) 0 (0.0%)

-

12.6

5

4 (40.0%) 1 (10.0%) 3 (30.0%) 2 (20.0%) 0 (0.0%)

-

12.1

5

3 (21.4%) 7 (50.0%) 3 (21.4%) 1 (7.1%)

-

12.8

－ 29 －（n=14）

0 (0.0%)0 (0.0%)

0.814
0.119
0.214
0.487
0.679
0.003**
0.019*
0.184
0.19
0.647
0.219
0.578
0.054
0.003**
0.276
0.124
0.932
0.244

表3.

の

の

でみた

の意

に関する

の意

（n=8）

5

5
非常に

質問項目
1)

どちらか どちらと どちらか 全くそう

そう思う といえば も言えな というと 思わない
そう思う

急性期病棟では意思決定支援はふさわし 5
くない場所である。

5

い

無回答

P
*p 0.05**p<0.01

そう思えない

1 (12.5%) 3 (37.5%) 4 (50.0%) 0 (0.0%) 0 (0.0%)

-

11.3

4 (25.0%) 5 (31.3%) 4 (25.0%) 2 (12.5%) 0 (0.0%) 1 (6.2%)

11.6

1 (12.5%) 3 (37.5%) 4 (50.0%) 0 (0.0%) 0 (0.0%)

-

13.0

5

2 (12.5%) 6 (37.5%) 6 (37.5%) 2 (12.5%) 0 (0.0%)

-

12.3

急性期病棟では患者・家族は意思決定を 5行うことは困難な場所である。

1 (12.5%) 4 (50.0%) 2 (25.0%) 1 (12.5%) 0 (0.0%)

-

10.9

5

6 (37.5%) 5 (31.3%) 3 (18.8%) 1 (6.2%) 1 (6.2%)

-

13.3

意思決定支援について看護師間で話し合 5
う時間がない。

1 (12.5%) 3 (37.5%) 3 (37.5%) 1 (12.5%) 0 (0.0%)

-

14.1

5

1 (6.2%) 5 (31.3%) 5 (31.3%) 3 (18.8%) 2 (12.5%)

-

11.7

意思決定支援を行うための看護師数が不 5足している。

1 (12.5%) 4 (50.0%) 1 (12.5%) 2 (25.0%) 0 (0.0%)

-

13.7

5

1 (6.2%) 6 (37.5%) 6 (37.5%) 2 (12.5%) 1 (6.2%)

-

11.9

意思決定支援について相談する看護師が 5いない。

3 (37.5%) 2 (25.0%) 2 (25.0%) 1 (12.5%) 0 (0.0%)

-

16.9

5

0 (0.0%) 2 (12.5%) 5 (31.3%) 6 (37.5%) 2 (12.5%) 1 (6.2%)

8.8

意思決定支援を行うための見本となる

55 (62.5%) 0 (0.0%) 2 (25.0%) 1 (12.5%) 0 (0.0%)

14.8

5

2 (12.5%) 4 (25.0%) 7 (43.8%) 2 (12.5%) 0 (0.0%) 1 (6.2%)

9.9

家族の意思決定支援を行う自信がない。 5

2 (25.0%) 2 (25.0%) 3 (37.5%) 0 (0.0%) 1 (12.5%)

-

14.4

5

2 (12.5%) 3 (18.8%) 6 (37.5%) 4 (25.0%) 1 (6.2%)

-

11.5

意思決定支援が適切に出来ないことで後 5悔する。

0 (0.0%) 1 (12.5%) 2 (25.0%) 4 (50.0%) 1 (12.5%)

-

12.8

5

0 (0.0%) 2 (12.5%) 4 (25.0%) 7 (43.8%) 3 (18.8%)

-

12.3

技 10) 急変患者の家族の意思決定支援を避けた 5い。
術
50 (0.0%) 1 (12.5%) 2 (25.0%) 4 (50.0%) 1 (12.5%)

-

10.4

環 2)
境

3)
4)

支

5)

援

体 6)
制

7)
8)
9)

急性期病棟では患者・家族は意思決定が 5
適切に行えない場所である。

看護師がいない。

12.1

5

0 (0.0%) 2 (25.0%) 1 (12.5%) 0 (0.0%) 5 (62.5%)

-

12.0

5

0 (0.0%) 0 (0.0%) 6 (37.5%) 4 (25.0%) 6 (37.5%)

-

12.8

5

1 (12.5%) 1 (12.5%) 1 (12.5%) 1 (12.5%) 4 (50.0%)

-

11.6

5

1 (6.2%) 2 (12.5%) 5 (31.3%) 3 (18.8%) 5 (31.3%)

-

13.0

13) 意思決定支援内容について看護師間でカ 5

0 (0.0%) 0 (0.0%) 1 (12.5%) 3 (37.5%) 4 (50.0%)

-

9.5

5

1 (6.2%) 2 (12.5%) 5 (31.3%) 3 (18.8%) 5 (31.3%)

-

14.0

5

0 (0.0%) 0 (0.0%) 3 (37.5%) 2 (25.0%) 3 (37.5%)

-

6.6

5

4 (25.0%) 6 (37.5%) 4 (25.0%) 1 (6.2%) 1 (6.2%)

-

15.5

12) 家族の意思決定支援を行うスキルがない。

ンファレンスをしている。

14) 意思決定支援内容について医師とカンチ
ム-

0 (0.0%) 4 (25.0%) 5 (31.3%) 4 (25.0%) 2 (12.5%) 1 (6.2%)11) 急変時に自分に責任があると感じる。

ファレンスをしている。

15) 意思決定支援内容について多職種間でカ 5

4 (50.0%) 0 (0.0%) 3 (37.5%) 1 (12.5%) 0 (0.0%)

-

13.1

5

3 (18.8%) 7 (43.8%) 5 (31.3%) 1 (6.2%) 0 (0.0%)

-

12.2

5 (62.5%) 0 (0.0%) 3 (37.5%) 0 (0.0%) 0 (0.0%)

-

15.0

2 (12.5%) 10 (62.5%) 2 (12.5%) 2 (12.5%) 0 (0.0%)

-

11.3

ンファレンスをしている。

内 16) 患者・家族が治療拒否や中止を希望した 5時の対応は難しい。
連5携 17) 医師の治療方針には関与できない。

18) 家族が決定した意思決定に関与できない。

54 (50.0%) 0 (0.0%) 3 (37.5%) 1 (12.5%) 0 (0.0%)

-

12.3

5

3 (18.8%) 10 (62.5%) 3 (18.8%) 0 (0.0%) 0 (0.0%)

-

12.6

5

4 (50.0%) 0 (0.0%) 3 (37.5%) 1 (12.5%) 0 (0.0%)

-

13.2

5

3 (18.8%) 8 (50.0%) 3 (18.8%) 2 (12.5%) 0 (0.0%)

-

12.2

－ 30 －（n=16）

0.373
0.262
0.801
0.797
0.614
0.003**
0.149
0.984
0.163
0.875
0.262
0.477
0.153
0.003**
0.320
0.129
0.974
0.351

表4.

の有

でみた

の意

に関する

の意
（n=14）

非常にそう思う といえば も言えな というと 思わない

質問項目
1)
環 2)
境

3)
4)

支

5)

援

体 6)
制

7)
8)
9)

そう思う

急性期病棟では意思決定支援はふさわし
くない場所である。

9.5

無 2 (20.0%) 3 (30.0%) 4 (40.0%) 1 (10.0%) 0 (0.0%)

-

16.8

5 (35.7%) 4 (28.6%) 3 (21.4%) 1 (7.1%) 1 (7.1%)

-

12.8

無 2 (20.0%) 5 (50.0%) 2 (20.0%) 1 (10.0%) 0 (0.0%)

-

12.2

5 (35.7%) 4 (28.6%) 3 (21.4%) 1 (7.1%) 1 (7.1%)

-

11.9

無 1 (10.0%) 4 (40.0%) 3 (30.0%) 0 (0.0%) 2 (20.0%)

-

13.3

1 (7.1%) 4 (28.6%) 5 (35.7%) 3 (21.4%) 1 (7.1%)

-

11.7

無 1 (10.0%) 5 (50.0%) 2 (20.0%) 2 (20.0%) 0 (0.0%)

-

13.6

1 (7.1%) 1 (7.1%) 5 (35.7%) 5 (35.7%) 2 (14.3%)-

9.9

無 2 (20.0%) 3 (30.0%) 2 (20.0%) 2 (20.0%) 0 (0.0%) 1 (10.0%)
2 (14.3%) 2 (14.3%) 8 (57.1%) 2 (14.3%) 0 (0.0%)

無 2 (20.0%) 4 (40.0%) 3 (30.0%) 0 (0.0%) 1 (10.0%)

-

15.2

0 (0.0%) 1 (7.1%) 4 (28.6%) 8 (57.1%) 1 (7.1%)

-

11.0

0 (0.0%) 4 (40.0%) 2 (20.0%) 3 (30.0%) 1 (10.0%)

-

14.7

無

0 (0.0%) 3 (21.4%) 4 (28.6%) 4 (28.6%) 2 (14.3%) 1 (7.1%)

10.3

0 (0.0%) 3 (30.0%) 3 (30.0%) 3 (30.0%) 1 (10.0%)

-

13.3

0 (0.0%) 0 (0.0%) 5 (35.7%) 3 (21.4%) 6 (42.9%)

-

12.3

0 (0.0%) 2 (20.0%) 2 (20.0%) 1 (10.0%) 5 (50.0%)

-

12.9

1 (7.1%) 0 (0.0%) 5 (35.7%) 3 (21.4%) 5 (35.7%)

-

11.8

無 1 (10.0%) 3 (30.0%) 1 (10.0%) 1 (10.0%) 4 (40.0%)

-

13.5

1 (7.1%) 3 (21.4%) 5 (35.7%) 2 (14.3%) 3 (21.4%)

-

15.3

0 (0.0%) 0 (0.0%) 1 (10.0%) 4 (40.0%) 5 (50.0%)-

8.6

4 (28.6%) 4 (28.6%) 4 (28.6%) 0 (0.0%) 2 (14.3%)

-

14.9

0 (0.0%) 2 (20.0%) 3 (30.0%) 3 (30.0%) 2 (20.0%)-

9.1

4 (28.6%) 5 (35.7%) 5 (35.7%) 0 (0.0%) 0 (0.0%)

-

13.3

無 3 (30.0%) 2 (20.0%) 3 (30.0%) 2 (20.0%) 0 (0.0%)

-

11.4

4 (28.6%) 7 (50.0%) 2 (14.3%) 1 (7.1%) 0 (0.0%)

-

12.3

無 4 (40.0%) 3 (30.0%) 3 (30.0%) 0 (0.0%) 0 (0.0%)

-

12.9

無
無

12) 家族の意思決定支援を行うスキルがな
13) 意思決定支援内容について看護師間でカンファレンスをしている。

無14) 意思決定支援内容について医師とカンチ

ファレンスをしている。

15) 意思決定支援内容について多職種間でカムンファレンスをしている。

連時の対応は難しい。

内 16) 患者・家族が治療拒否や中止を希望した
携 17) 医師の治療方針には関与できない。
18) 家族が決定した意思決定に関与できな
い。

13.9
10.6

11) 急変時に自分に責任があると感じる。

い。

9.8

-

技 10) 急変患者の家族の意思決定支援を避けた術

13.8

2 (14.3%) 1 (7.1%) 6 (42.9%) 4 (28.6%) 1 (7.1%)

意思決定支援が適切に出来ないことで後い。

-

無 5 (50.0%) 2 (20.0%) 1 (10.0%) 1 (10.0%) 0 (0.0%) 1 (10.0%)

家族の意思決定支援を行う自信がない。

悔する。

10.5

-

意思決定支援を行うための見本となる看護師がいない。

思えない

0 (0.0%) 1 (7.1%) 6 (42.9%) 6 (42.9%) 1 (7.1%)

意思決定支援について相談する看護師がいない。

**p<0.01

12.9

意思決定支援を行うための看護師数が不足している。

*p 0.05

そう-

意思決定支援について看護師間で話し合
う時間がない。

P

無 4 (40.0%) 3 (30.0%) 3 (30.0%) 0 (0.0%) 0 (0.0%)

急性期病棟では患者・家族は意思決定を行うことは困難な場所である。

い

無（n=10）無回答

1 (7.1%) 5 (35.7%) 5(35.7%) 2 (14.3%) 0 (0.0%) 1 (7.1%)

急性期病棟では患者・家族は意思決定が適切に行えない場所である。

どちらか どちらと どちらか 全くそう無4 (28.6%) 7 (50.0%) 3 (21.4%) 0 (0.0%) 0 (0.0%)

13.2

無 3 (30.0%) 3 (30.0%) 3 (30.0%) 1 (10.0%) 0 (0.0%)

11.5

4 (28.6%) 6 (42.9%) 3 (21.4%) 1 (7.1%) 0 (0.0%)

13.3

無 3 (30.0%) 2 (20.0%) 3 (30.0%) 2 (20.0%) 0 (0.0%)

11.4－ 31 －

0.176
0.003**
0.214
0.488
0.679
0.192
0.021*
0.161
0.134
0.809
0.219
0.578
0.024*
0.02*
0.704
0.218
0.621
0.701

病棟経験年数 5 年以上・未満の群と家族看護学履

家族は意思決定が適切に行えない場所」と捉えて修の有無のそれぞれの 2 群間において有意差は認いる看護師が 50. 0％であった。この背景の一つ

められなかった（表 2 ～ 4）。しかし、「自信がなとして、急性期病棟ではクリティカルケアが実践い」と回答した人は、家族看護学の履修無の群でされ、疾患や治療・処置に関する教育が優先され60.0％を占めていた（表 4）。

る（1, 8）ため、患者の心理面（11, 21）や家族

４）チーム内連携

支援の教育は少ない傾向にあることが影響してい対象者全体では、各項目で肯定する回答が「意る可能性がある。とりわけ家族看護学を履修し思決定支援内容について多職種間でカンファレンていない看護師は、看護師経験 5 年以上であり、スを行っている」45.8％、「医師とカンファレンス

60.0％は急性期病棟経験 5 年以上の看護師であるを行っている」の項目では 41.7％、「看護師間でため、急性期病棟の特徴と今までの経験を踏まえ

カンファレンスを行っている」については 16.6％て患者・家族に意思決定支援を行っていると考えに満たなかった。さらに「患者・家族が治療拒否られる。一方で家族看護学を履修した看護師は、や中止を希望した時の対応は難しい」70.9％、「医

看護師経験 5 年未満であり、40.0％は急性期病棟

師の治療方針には関与できない」70.9％、「家族が経験が 5 年未満であるため、目の前の患者への看決定した意思決定に関与できない」62.5％の看護

護に必死であり、家族にまで目を向ける余裕がな

師が肯定する回答をしていた（表 1）。

いと考えられる。しかし、家族看護学を履修した

属性別にみると、「看護師間」のカンファレン

看護師は、＜家族の捉え方の広がり＞ ＜家族にスに対する意識は、家族看護学の履修有の群に比対する看護の新しい視点＞ ＜看護職の役割の広べて履修無の群では肯定する回答は少なく、有意がり＞ ＜家族看護の重要性の認識＞ ＜家族に関差（p<0.05）がみられた（表 4）。また、「医師」

わる看護職の姿勢と能力に対する学び＞ を看護とのカンファレンスに対する意識は、家族看護学

基礎教育で得られたと報告されており（21）、看の履修無の群に加え、看護師経験 5 年以上の群と護において家族看護学の履修の必要性を認識して急性期病棟経験 5 年以上の群においても肯定するいると考えられる。このことにより、環境への認回答は少なく、有意差（p<0.05）を認めた（表 2、識には家族看護学の履修の有無が影響していると表 3）。

推測される。
次に、意思決定支援を行うための【支援体制】

考察

の面では、
「看護体制が整備されていない」「看護

本研究では、急性期病棟の看護師において、看師間で話し合う時間がない」「看護師数が不足し護師経験年数および急性期病棟経験年数、さらにている」といった回答が目立った。急性期病棟で看護基礎教育における家族看護学履修の有無によ

は、患者の身体面の支援を中心に行われるため、り、患者の家族への意思決定支援に関する意識に

家族への意思決定支援は後回しになりやすい状況違いのあることが明らかになった。そこで、家族にある（3）。現実に、急性期病棟では、患者の治支援に影響する 4 つの要素でみられた特徴から現療および看護に多くの時間が費やされ、限られた状を分析し、支援の向上を図るために組織的に取人数で日々の看護を行うため患者の支援が優先さ組むべき課題について考察した。

れることからも推測される。このような状況のな【環境】の面では、急性期病棟について「患者・かで、看護師経験および急性期病棟経験 5 年以上－ 32 －

の看護師が、「意思決定支援内容について相談す

師自らを振り返り、自分自身の家族観や価値観をる看護師がいない」と回答していた。また、看把握することが積極的な家族看護実践への糸口に

護師経験 5 年以上の看護師および家族看護学を履なることも指摘されている（5）。このため家族看

修していない看護師が「意思決定支援を行う上で護学未履修者も含めた看護師に対して、家族看護見本となる看護師がいない」と回答していた。こに関する知識とロールプレイングや事例検討を行の結果より、看護師経験および急性期病棟経験がうことにより、アセスメント力と技術の習得・向多くなるにつれ家族看護学履修の必要性を実感す

上に繋がると考えられる。また、患者家族の意思るようになるのかもしれない。しかし、現時点で決定支援体制と同様に病棟だけではなく病院全体

身近に相談できる人がいないという現実があるのの組織的な取り組みが求められる。

かもしれない。また、看護師経験 5 年以上の人達

さらに【チーム内連携】の面では、他のスタッには、急性期病棟以外の経験をもつ人も含まれてフや関係者と情報共有・共通理解を図り、問題のおり、他の病棟では見本となる看護師が存在した解決に向けて支援内容について検討する機会をものに対して、急性期病棟には存在しないことを示

つことが重要である。本調査では、意思決定支援しているとも考えられ、家族支援を専門的に実践内容についてのカンファレンスを行っている割している看護師の不在を認識していたと推測され合が最も多かったのは「多職種間」の 45.8％である。そのため、ロールモデルとなる質の高い看護り、「医師」とは 41.7％、「看護師間」では 16.6％

実践を行える看護師の存在と日々の実践の中で支であった。これは、医師と看護師、看護師間のみ

援方法や内容について相談が可能な部署・部門のならず、医師・看護師に加え薬剤師や理学療法士

整備が求められ、病棟だけではなく病院全体の組等で構成される多職種の医療チームで、危機的状

織的な取り組みが求められる。この結果、患者・

況の患者・家族への意思決定支援に関わる姿勢の

家族への意思決定家族支援体制が確立されると考現れと考えられる。しかし、看護師の大半は「家えられる。

族が治療拒否又は中止を希望した時の対応は難し

また、意思決定支援を行うための【技術】の面

い」「医師の治療方針には関与できない」「家族がについては、「意思決定が適切に出来ないことで決定した意思決定に関与できない」と回答してい後悔する」「急変患者の家族の意思決定支援を避ることから、カンファレンスのあり方を見直す必

けたい」「急変時に自分に責任があると感じる」「家

要性が示唆された。とりわけ、家族看護学を履修

族の意思決定支援を行うスキルがない」の回答よしていない看護師では「看護師間」「医師」と、5

りも、「意思決定支援を行う自信がない」と回答

年以上の看護師経験や急性期病棟経験者においてした看護師が比較的多く、とりわけ家族看護学をは「医師」とのカンファレンスに対する意識が低

履修していない看護師で目立っていた。家族支援

い傾向にあった。家族看護学を履修していない看の技術を含めた家族看護学履修の需要は 1990 年

護師の多くは、看護師経験および急性期病棟看護代より高まり、基礎教育および大学院教育が開始

経験が 5 年以上であり、医師を含めた多職種とのされている（13）。家族看護学履修者は、家族支連携・調整役を担うことが多い。医師および看護

援の必要性を基礎教育より認識し、臨床での家族

師間とのカンファレンスでは、患者の治療に関す支援場面で自己の知識・技術を肯定的に捉えていることが優先され、家族支援については優先度をると推測される。知識・技術の習得に加え、看護低く捉えていると考えられる。また、家族を援助－ 33 －

する場合には、家族看護に必要とされる独自の認

２．リソースナースの活用が、急性期病棟にお識のあり方を身に付けておかなければならないとける危機的状況にある患者の家族への意思報告されている（18）ため、急性期病棟で危機的決定支援の実践向上に活用できると考えら状況にある患者の家族の発達段階や家族内での役れる。

割・関係性、家族の社会性も含めて、全体を把握
しアセスメントすることを困難と捉えている可能

研究の限界と今後の課題性がある。一方で家族看護学を履修した看護師は、

本研究では、一急性期病棟の看護師を対象に独「看護師間」「医師」とのカンファレンス実施に対自に作成した調査票により調査した。しかしながする認識が高い傾向にあり、これは家族看護学のら、看護師の意識のみによって必ずしも急性期病履修が影響していると推測される。

棟で入院している危機的状況にある患者の家族へ

以上のことから、今後は、急性期病棟の看護師の意思決定支援の現状把握が可能であったとは断に対して、危機的状況にある患者の家族への意思言できない。今後は、複数施設でのこのような調決定支援に関する教育プログラムや支援方法・内査の実施、調査対象者を看護師のみならず、患者、容について相談できる体制が早急に求められる。

患者の家族を含め、質問項目、質問内容等の検証

その方策の一つとして、医療チーム内の実践・連携・をはかり、妥当性や有用性を実証していくことが調整・教育を担うリソースナース（専門看護師・認課題である。

定看護師）の積極的な活用が挙げられる。専門看護師・認定看護師の看護の対象には、患者のみな

文献

らず、家族や看護師も含まれている。専門看護師は、

１）江口秀子、明石恵子 (2017) 救急部で勤務す複雑で解決困難な看護問題を持つ家族に対して、る看護師の臨床判断の実態および救急経験水準の高い看護ケアを効率よく提供する（18）。ま年数と所属施設の救急医療体制との関連．日

た、認定看護師は看護現場における看護ケアの広本クリティカルケア看護学会誌 13 : 49-60.

がりと質の向上を図るとされている（12）。これら２）円城寺由加里 (2018) 外来透析を望む , がん終リソースナースがもつ役割を有効に活用することに末期患者の意思決定支援にかかわる体験より、急性期病棟看護師が抱えている危機的状況

家族介入に躊躇した看護師の思い．日本腎不にある患者の家族に対する意思決定支援方法につ

全看護学会誌 20 (2) : 121-124.

いての不安等が解決される。この結果、患者の家

３）早坂百合子 (2001) 患者と家族の心理 , 救急看族の必要に応じた意思決定支援が実施され、危機

護―急性期病態にある患者のケア ( 第 1 版 ) 、的状況を回避することが可能となると考えられる。

医歯薬出版、東京、pp 85-90.
４）林優美、大佐古貴代、宮崎 朋子他 (2018) 心結論

不全患者への退院調整活動の実際と退院調

１．急性期病棟の看護師は看護師経験年数およ

整看護師の役割を考える 退院支援実践自己び急性期病棟経験年数の違いに加え、家族評価尺度を活用して．看護実践の科学 43 (3)看護学の履修の有無により、患者の家族へ: 70-77.

の意思決定支援に関する意識に違いのあることが明らかになった。

５）隍智子、菊池良太、山崎 あけみ（2019）家族看護実践に影響を与える要因に関する文献－ 34 －

検討．大阪大学看護学雑誌 25(1) : 89-95.
６）石川幸司、加瀬加寿美、川端和美他 (2016)

護師の困難．日本在宅ケア学会 22 (1) : 92-98.
16）西開地由美、吉本照子 (2019) 救急・集中治

集中治療領域における終末期ケアに関する療領域の看護師が終末期患者の家族支援に看護師の役割認識と課題．日本集中治療医学

対して困難を感じる状況に関する文献研究．

会誌 23 : 601-604.

千葉看護学会会誌 24 (11) : 1-9.

７）石塚紀美、井上智子 (2015) 救命救急領域に

17）迫田典子、いとうたけひこ、城丸瑞恵 (2013)

おける家族の代理意思決定時の思いと看護

クリティカルケア領域における家族看護の支援の実態．日本クリティカルケア看護学会

研究動向 ―質的研究と量的研究の傾向の比誌 11 (3) : 11-23.

較－．昭和大学保健医療学雑誌 11 : 1-10.

８）板倉花子、折内奈津江、小島金美 (2013) 救

18）専門看護師．http://nintei.nurse.or.jp/nursing/

急場面における看護師の行動とその思い－

qualification/cns (2020 年 2 月 12 日閲覧 )急性冠動脈症候群患者との関わり－．第 43

19）鈴木和子、渡辺裕子 (1999) 家族看護学 理論

回日本看護学会論文集 成人看護Ⅰ : 99-102.

と実践 ( 第 2 版 )．日本看護協会出版会、東京、

９）河野万美、井ノ上梢、井上史子他 (2009) 急
性期病棟の退院調整における看護の役割 患

pp 170-178．
20）SUITEXL．http://www.macrohands.com/

者及び家族の QOL の向上をめざして．福岡
赤十字看護研究会集録 23 : 50-52.

index.html (2020 年 5 月 27 日閲覧 )21）歳森千明 , 勝木純子 (2014) A 病院 ICU 看護

10）松村ちづか、佐々木明子、服部真理子、関美師の心理社会的側面の情報収集に関する課

雪、田沼寮子、鈴木恭子、宮地文子、甲田望

題．日本クリティカルケア看護学会誌 10 : 63-68．

（2002）家族看護学における看護学生の学びの様相．埼玉県立大学紀要 4 :155-161.
11）森島千都子 (2017) 日本の救急外来における看護師教育の現状と課題．兵庫医療大学紀要
5 : 36-43.
12）認定看護師．https://nintei.nurse.or.jp/
nursing/qualification/cn (2020 年 2 月 13 日
閲覧 )13）野嶋佐由美、渡辺裕子編 (2003) 家族看護
特集：家族の意思決定を支援する．日本看護協会出版会、東京、pp 13-16.
14）追野真美、関彩子、石川 晴菜他 (2019)
COPD 患者が QOL を維持しながら過ごすための病棟看護師が行う意思決定支援．日本看護学会論文集 : 慢性期看護 .49 : 215-218.
15）岡本双美子 (2018) 在宅終末期がん患者を看取る家族へのグリーフケアに関する訪問看－ 35 －

東京医療学院大学紀要

第八巻（2019年度）

CPAP 療法を受ける睡眠時無呼吸症候群患者の継続率とアドヒアランスの課題
南雲秀子 1)
１）東京医療学院大学保健医療学部看護学科、東京都多摩市

Factors for discontinuation of and adherence to CPAP therapy for
Sleep Apnea Syndrome
Hideko Nagumo 1)
１）
University of Tokyo Health Sciences, Tokyo, 206-0033 Japan
Abstract
I conducted literature-based research on patients in Japan who received CPAP (Continuous Positive
Airway Pressure) therapy for sleep apnea syndrome. An analysis of eight research papers publishedfrom 2004 to 2016 showed that out of a total of 2,237 patients who started CPAP therapy for sleep
apnea syndrome in Japan, 347 patients discontinued CPAP therapy and 1,926 (84.7%) patients continued
the therapy. The results of adherence among patients who continued treatment were sourced fromthree articles. Of the 657 patients in these three articles, 425 (64.7%) had good adherence (more than
4 hours a day and/or more than 70% of nights). Postulating that good adherence is achieved by only
64.7% of the 84.7% of patients who continue CPAP therapy suggests that only 54.8% of all patientsprescribed CPAP therapy will receive it properly. Factors related to the continuation rate andadherence to CPAP therapy are not only objective indices describing sleep apnea severity (such as
AHI and minimum SpO2), but also subjective indices of patient sentiment (such as pressure-related
discomfort and perceptions of sleep quality). In order to increase patient adherence to CPAP therapy,
it is necessary to construct a system that listens to the subjective components of patients’ sleep andlives. Furthermore, it is necessary to develop specific ways to respond to patient complaints, especiallypressure-related discomfort and insomnia following the start of CPAP therapy.
Key words：sleep apnea syndrome（睡眠時無呼吸症候群）、CPAP therapy（CPAP 療法）、Continuous
Positive Airway Pressure therapy（持続的気道陽圧療法）、adherence（アドヒアランス）

著者連絡先：南雲秀子
東京医療学院大学保健医療学部看護学科〒 206-0033 東京都多摩市落合 4 - 11 E-mail：h-nagumo@u-ths.ac.jp－ 36 －

要旨
日本国内において睡眠時無呼吸症候群（SAS）に対して持続的気道陽圧（Continuous Positive Airway
Pressure：以下 CPAP）療法の処方を受けた患者について文献研究を行った。2004 年から 2016 年に発表された 8 論文を分析した結果、睡眠時無呼吸症候群に対して CPAP 療法の処方を受けた 2,273 人のうち治療を中断した患者は 347 人 、継続できた患者は 1,926 人（84.7％）であった。それらの中から、治療へのアドヒアランスについて報告した 3 論文を分析した結果、継続した患者数 657 人のうちでアドヒアラン
スの良い患者（1 日 4 時間以上、および／または 70％以上の日数）は 425 人（64.7％）であった。CPAP療法を継続できた患者が全体の 83.5％であり、その中の 64.7％だけがアドヒアランス良好であると仮定す
ると、処方を受けた患者全体の中で適切に CPAP 治療を遂行できた患者は 54.8％しかいないことになる。
CPAP 療法の継続率やアドヒアランスには、睡眠時無呼吸症候群の重症度を示す客観的指標（AHI や最低 SpO2 等）と、治療についての患者の感じ方のような主観的指標（圧力による不快感や熟眠感等）が関連していた。CPAP 療法のアドヒアランスを高めるには、客観的指標だけでなく患者の睡眠や生活に関連する主観的情報を聞き取るシステムを構築することと、特に治療開始後に「圧力による不快感」や「治療開始後の不眠」を訴える患者への具体的な対策についてさらなる検討が必要である。
背景
近年、睡眠時無呼吸症候群（SAS）への持続

いかに適切に自らの生活の中に取り入れることがで的気道陽圧（CPAP）療法における継続率とアド

きるか、ということが治療の成果に深くかかわってヒアランスの関係が注目を集めている（17, 5, 8,くる。中でも CPAP 療法は医療機器を自宅で睡眠中

15, 18, 13, 4, 19, 表 1）
。CPAP による SAS の治療に装着するという手間のかかる治療法であり、患者は 1981 年にオーストラリアの Sullivan によって開個人の治療への理解と前向きな姿勢が欠かせない。

発され（16）、日本では 1986 年に京都大学の平井

残薬の数から計算が可能な「服薬アドヒアラン

ら（3）によって初めて臨床応用が報告された治療ス」と違い、CPAP 療法のアドヒアランスは定義法で、NPPV（非侵襲的人工呼吸器）の一種であが難しい。多くの関連論文では Cribbs ら（10）がる CPAP（Continuous Positive Airway Pressure）

開発し米国の Centers for Medicare and Medicaid

装置から送られる吸気ガス（空気）の圧力によっ

Services（CMS）が CPAP 療法への保険償還の基て睡眠中に閉塞した咽頭部を開放するなどして換準として求めている「連続した 30 日間において 4

気を助け、無呼吸を改善する治療法である。日本

時間以上 CPAP を使用した日が 70％以上の日数あにおいて広く一般的な外来診療として CPAP 療法る」をそのまま基準とするか、またはその一部だけが開始されたのは 1998 年に健康保険が在宅での治を適用して「1 日 4 時間以上 CPAP を使用してい療に適用されて以降であり、比較的歴史の浅い治る」という状況をアドヒアランスの良否の評価基準

療法と言える。

としている。この事から、臨床でもこの基準が患者内服薬などによる治療と比較して、在宅酸素療法や吸入器を用いた薬剤吸入など、患者自身によへの一般的な目標として多く用いられていると考えられる。

る何らかの作業や行動を必要とする治療が多い呼わが国では CPAP 療法に保険診療が適用される吸療法の分野では、それらの治療法を患者自身がにあたり、機材の貸し出しの為に定期受診（当初は－ 37 －

1 か月に 1 回）が義務付けられた。ほとんどが非医テーション学会関東支部学術集会（東京）におい療者である患者自身に医療機器の操作を習得しててポスター発表したものである。

もらうためには、疾患と治療機器の知識に加えて患者自身の背景を踏まえた時間のかかる指導が必要で対象と方法あったが、主治医以外に患者への説明を担当する

１

対象

役割についての施設基準は設けられていなかった。

日本語または英語で出版された論文で、日そこで、クリニカルパスを作成したり（12）、患

本国内における睡眠時無呼吸症候群への者への機械の説明や使用状況の分析をするなど（2,CPAP 療法とその結果に関する研究を検索対6）、医師以外の医療職である看護師、臨床検査技師、象とした。閉塞性睡眠時無呼吸症候群と中枢

臨床工学技士など多くの職種が、様々な角度から治

性睡眠時無呼吸症候群の区別は行わなかった。

療の継続を目標とした取り組みを行ってきた。患者への指導法について見ると、例えば多職種による電２方法

話を用いた遠隔相談システムの開発により実施前の2018 年 1 月 1 日～ 3 月 31 日までの間に、睡継続率 24% が実施後 81% へ改善（11）、外来看護

眠時無呼吸症候群、CPAP 療法、アドヒアラン

師による指導的介入により実施前継続率 88.6% からス、コンプライアンス、をキーワードに Web

実施後 97.5% への改善（13）など、臨床において版医中誌と PubMed Online を用いて検索した。

大きな効果を上げた取り組みが報告されてきた。

1978 年～ 2017 年には 68 原著論文が出版され2018 年の診療報酬改定では CPAP 療法に遠隔診ていた。この中から、治療の継続及びアドヒア

療が導入された。多くの患者が生産年齢人口であランスに注目した論文 34 件を選び、対象者数

る SAS では、就業に関連して毎月の通院が難しいが 100 例以上の論文 8 件分析対象とした（図 1）。

患者も多い。そのため、遠隔診療を行うことにより効果的な治療ができている患者の通院回数を減らすことは、多くの患者にとって治療の受けやすさにつながると歓迎されている。しかし、患者の症状や治療の受け止め方には個人差が大きく、有効な治療を継続するために繰り返し対面での指導が好ましい患者も存在する。適切なケアを提供するためには、重点的なフォローアップを必要としている
患者を見分けるための指標が必要である。
そこで、「CPAP 療法を安定して受けるためは介入が必要かどうか」を見分ける方法を検討するため、国内で調査された CPAP 療法への継続率とアドヒ
アランス（中断せず、適切な時間の治療を継続でき
1：ているかどうか）の研究報告を横断的に分析し、治療継続についての示唆を得たので報告する。

の本研究の一部は第 5 回日本呼吸ケア・リハビリ－ 38 －

は8

で る
で った。

を

た

100

３

倫理的配慮

機器を、有効とされている時間使用できてい本研究に関して開示すべき利益相反状態ない事。アドヒアランスに必要な時間の定義はない。

は「1 日 4 時間以上かつ 70％以上の日数」と「1
日 4 時間以上」の 2 つのうち何れかの基準を４

定義用いた研究を対象とした。

（１）CPAP の継続率
閉塞性睡眠時無呼吸症候群の治療として結果

CPAP 療法を処方された患者のうち、一定期分析対象となった 8 論文の概要を発表年順に表

間以上継続して実施できている患者の割合。

1 に示した。6 件が後ろ向きケースコントロール（２）CPAP 療法のアドヒアランス不良研究（17, 5, 8, 15, 13, 4）、1 件が前向きコホート

本来、就寝中は常に装着することにより閉研究（18）、1 件が横断研究（19）であった。

塞性睡眠時無呼吸症候群の治療を行う CPAP

表1：

の

に

した

（

表

）

－ 39 －

１

CPAP 療法の継続率群としているかは論文によって差があった。継続

こ れ ら 8 論 文 を 対 象 に CPAP 療 法 の 継 続 率

群とみなされた患者の最短の治療期間は短いほう（CPAP 療法を導入後に一定期間以上継続して使から 1 か月以上（17）が 1 件、次いで 3 か月以上用している割合）を調査した。SAS の治療や継2 件（4, 15）、6 か月以上 3 件（5, 18, 13）、12 か続に関する問題を研究する場合、研究目的に診断

月以上 1 件（19）であり、不明が 1 件（8）あっされてから治療開始されるまでの時期を遅らせた

た。8 論文中継続率の最低は 72.7％（15）、最高

りすることは倫理的とは言えない。そのため、研は 93.1％（13）であり、継続できた人数の合計 1,926

究期間が長くなると初めから治療を受けている患名に対し、中断（治療を中止）した人数の合計は者と最後に組み入れられた患者では治療を受けた347 名だった。8 件の報告全体で継続できた人数

期間に違いが出ることは避けられない。最短でどの合計人数に対する割合を計算したところ、継続のくらいの期間継続して治療を受けた患者を継続率は 84.7％だった（表 2）。

表2：CPA P

文

の

CPA P

（

）

（ ）

2

20

（ ）

と

（

（

）

（

と

）

（

）

の

（ ）

6
.2%
の有

（

）

20

2
. %

よ

. %

）を わ

. %

. %

. %

計
6

6

0

.6%

.6%

. %

た人

計
×
計
6

２

×

アドヒアランス良好患者の割合.

. ％が 4 時間以上かつ使用日数が継続期間中の 70％

CPAP 療 法 を 継 続 で き て い る 群 の 中 か ら 治

以上」であった。アドヒアランスが良好である患療へのアドヒアランスが良い群と不良の群を者の割合の最低は 43.2％（18）、
最高は 73.0％（17）比 較 し た 論 文 が 3 件 あ っ た。 ア ド ヒ ア ラ ン ス

であり、
アドヒアランス良好の人数合計が 425 人、

良 好 の 定 義 は、 高 井 ら（17） と Tanahashi ら

アドヒアランス不良の人数合計が 232 人だった。

（18）は「1 日の平均使用時間が 4 時間以上」で3 件の報告全体で割合を計算したところアドヒア

あり、Uematsu（18）らは「1 日の平均使用時間

ランス良好患者は全体の 64.7％だった（表 3）。

－ 40 －

表3：CPA P

の

文
ンス
定対

の

（

の定

）

間

（
上

）

間

（
間

上

）

計
たは

％

ンプル

44

65

66.

64.6 %

ンス
ンス
ンス

33

50

.0%

43.

の

ンス

ンス

計

計

ンス

×

計

5

を

で

た

から、

３

の

ンス

×

、

で
の

継続群と中断群の比較

を

る

64.

と

の

64. ％

で

った

の

した。

で「使用する意欲がない」「不眠や入眠困難によ

CPAP 療法の継続に関与する要因について継続

る睡眠障害」「耳鳴り・鼻汁・鼻出血」「マスクの群と中断群との 2 群間を比較した研究が 4 件（4, 5,

空気漏れや違和感」「治療で自覚症状の改善が改

15, 19）あった。これらの報告（4, 5, 15, 19）で善しない」であったと報告した。篠田ら（15）は、は個々の要因について 2 群間での差を検定して有「治療による不眠」が最も多く、「マスクの問題」

意な差が認められた項目は、収縮期血圧と拡張期「CPAP 機器の音」「CPAP の圧力が不快」「鼻症

血圧、インスリン抵抗性、覚醒指数、睡眠ステー状」が続くとしていた。Tanahashi ら（18）は、「治

ジの変化、年齢、AHI（無呼吸低呼吸指数）、AI

療による不快感」と「治療で自覚症状が改善しな（無呼吸指数）、無呼吸時間、最低 SpO2、加湿器い」を、野中（13）は「使うのが面倒」「治療にの有無、治療による不眠、治療で自覚症状が改善

よる不眠」「他の治療法を探したい」を中断の理しない、CPAP を装着すると息苦しい、であった

由として報告していた（表 4 の B 列）。

（表 4 の A 列）。
５
４

中断の理由

継続群の中でのアドヒアランス良・不良に関連する要因の分析

中断群の患者について、継続できなかった理由

CPAP 療法を継続した患者のアドヒアランスにが述べられている論文が 4 件あった。CPAP 療法

関連する要因を分析した研究が 3 論文発表されてを中断した患者の理由として高井ら（17）は「無いる。1 論文では CPAP 使用時間と関連のある要

意識にマスクを外してしまう」が最も多く、次い因は確認できず、2 論文では CPAP 療法へのアド－ 41 －

表4：CPA P

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ヒアランスといくつかの要因との間に相関関係が継続できた Adherence 群 : 575 名に分け、さら認められた。

に一晩に 4 時間未満又は 70％未満の日数しか使

まず、髙井ら（17）は 1 日平均の CPAP 使用

用していない Poor - adherence 群と一晩に 4 時

時間が 4 時間以上である患者をアドヒアランス

間以上かつ 70％以上の日数で使用している Good（良好）とし、対象患者のうち治療を継続してい- adherence 群に分類した。

て CPAP の使用時間を解析できた 122 名の患者

Non - adherence 群と adherence 群、およびについて、使用時間と関連のある因子を探すため

Poor - adherence 群 と Good - adherence 群 そに Logistic 回帰分析を実施した。その結果、使用

れぞれの間における患者の特徴（年齢、性別、時間に対し、年齢、BMI 、ESS（エプワース眠BMI）と PSG による睡眠に関連する変数（AHI,気尺度）、CPAP の設定圧、AHI, 覚醒時間、ODI,

覚醒指数、中央と最低の SpO2、CPAP 圧、ESS）

最低 SpO2, %NST with SpO2<90%, のいずれにについて 2 群間で優位な差が認められるものを検おいても有意な関連は認められなかった。

定し、それらの要因について 2 項ロジスティック

Takanashi ら（18）は対象者を、CPAP 療法を

回帰分析を行った。

中断した Non-adherence 群 : 13 名、一晩に 4 時

その結果、最終的に Poor - adherence 群とGood –間 未 満 し か 使 用 し て い な い Poor-adherence 群

adherence 群間の分析においてアドヒアランスと: 50 名、 一 晩 に 4 時 間 以 上 使 用 し て い る Good-

相関関係が認められたのは、「CPAP 圧が不快」

adherence 群 : 38 名に分けた。CPAP 療法へのと「無意識にマスクを外して／外れてしまう」のアドヒアランスと健康、社会経済、家族、および２要因だけであった（表４の C 列）。

ライフスタイルの因子について単変量解析を行った結果、心血管疾患等、血液ガス分析、肺機能、考察

心電図、CPAP を使用した日数や時間などはアド

１

国内の CPAP 療法継続率とアドヒアランス

ヒアランスと関連が認められず、「職業ドライバー

日本における SAS への CPAP 療法は 84.7％ のである」と「配偶者無しで子供と同居している」

継続率で行われていることが確認された。保険診という２つの要因だけがアドヒアランス不良と関療が開始された時点において、CPAP 療法の先連が認められた。また、CPAP 療法へのアドヒア

進国であった諸外国からの報告では治療の継続率

ランスを予測するために行った重回帰分析では、が 60％ から 70％ と言われていた（15, 16）中で、最終的に選択された因子は「職業ドライバーであ保険適用開始により多くの患者に CPAP 療法がる」「就寝時間」「主観的な睡眠の質」「タイトレー

適用された当初から高い継続率で治療が行われてション時の睡眠効率」「CPAP 療法に対する肯定

きたことは、特筆すべき事実であると考える。

的な受けとめ」であった。

保険診療開始以前に国内で CPAP 療法を受けUematsu ら（19）は、まず CPAP 機器の作動ていた患者は、当時 1 セット約 30 万円という費データから分析した使用時間と患者の申告による用を自費で支払って機材を購入していた。このよ

使用時間を比較し、使用頻度と使用時間のいずれうに治療が必ずしも誰にでも受け入れ可能な状況においても、自己申告の値は客観的データとよくではなかった時期から、治療を開始した患者のう

一致することを確認した。次に、患者を CPAP

ち 80％ を超える患者が継続して使用していたと療法を中断した Non - adherence 群 : 130 名と、いう報告（17）があり、適切な指導のもとで効果－ 43 －

的に使用することにより、多くの患者が治療に満の外来受診時に毎回 30 から 60 分間看護師が個別足感を得ていたと考えられる。

対応を行い、患者の疾患についての知識や理解、

保険診療の適用により治療対象者が増えると機材の使用管理、生活指導までを包括的に行う

ともに CPAP 療法の継続が難しい患者が増加し、ことで 97.5％ という高い継続率を報告している。

それらに対する対策として医師以外の職種による

また、外来で診療にあたる医師だけでなく臨床検取り組みも盛んになった。今回サンプル数が少な

査技師等の医療職スタッフが症状の聞き取り、機いため継続率の計算に組み入れられなかった報告

材の説明、マスクフィッティング、状況により電からも、看護師による睡眠日誌を用いたセルフコ

話によるフォローアップ等を行い外来受診時に医ントロールの働きかけ（20）やクリティカルパス

師へ情報提供を行っている（10, 11）という報告の活用（12）、外来での看護指導（13）、臨床検査もあり、多職種による患者へのかかわりが継続率

技師による分析と指導（6）、臨床工学技士によるの向上に大きく寄与していると考えられた。

CPAP 導入時の集中的な指導や電話による患者

CPAP に関する論文では「アドヒアランス」とサポートチームの運用（4, 6）など、多くの職種いう単語を「治療を継続できている」という意味がそれぞれの専門性を生かしてこの問題に取り組で使用している論文と「適切に治療を継続できてみ、多面的な取り組みにより継続率の向上を目指いる」という意味で使用している論文が混在してしてきたことが分かった。

いるが、ここでは「治療を中断せずに継続できた

さらに、継続率の検討対象としたサンプル数

かどうか」ではなく、「治療を継続している患者が100 件以上の研究をまとめた施設ではより多くの

適切な時間 CPAP を使用しているか」をアドヒア症例に対して診療を行い、そこから得られる知見

ランスとして検 討する。先に述べたように CPAP

を多職種が連携して患者指導にフィードバックす療法が処方された患者で中断せずに治療を受けることで、CPAP 療法の継続に高い成果を上げてていた患者の割合は 84.7％と高かったが、継続いることが読み取れた。例えば、野中ら（7）は、している患者のすべてが治療時間を十分に確保でCPAP の導入時・1 ヵ月後・2 ヶ月後・6 ヶ月後きていないことを、問題としてとらえる必要がある。

15.3％
中断

29.9％

54.8％

継続
アドヒアランス不良継続
アドヒアランス良好
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－ 44 －のは54.2%と

64.7
れる。

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今回検討した 8 論文の中で継続できている患者

く、トラブルへの適切な対応、例えば適切なマス中のアドヒアランス良好と不良の患者数を読み取

クフィッティングや電話等によるフォローアッ

れた 3 論文からそれぞれの患者数を合計して割合

プ、をタイミングよく行うことによって、生じたを計算したところ、アドヒアランスが良好であ

トラブルを解決していくことが治療の継続につなる患者の割合として 64.7％ の値を得た。そこで、がると考えられる。

この値を CPAP の継続率と合わせて検討した。

また、
CPAP を中断した時期について、
篠田（15）

もし仮に 84.7％ の継続患者中 64.7％ だけが適切は治療中断に至った患者 33 名中の 12 名が 3 か月に CPAP を使用できているのであれば、処方を以内、10 名が 6 か月以内、その後も 3 か月ごと受けた全患者の中で適切な治療時間を達成できてに 2 ～ 4 名の中断があったと報告している。何らいる患者はわずか 54.2% という事になる。
（図 2）

かの原因で 1 年以内の短期間に中止に至る患者が内服薬の飲み忘れなどに代表されるように、多い一方で、それ以降に治療を中断する患者も少慢性疾患の患者にとって治療へのアドヒアラン

なくはないことに注目する必要がある。つまり、

スは重要でありながら守られていない課題と言トラブルなどにより一部の患者は中断に至るが、え る。CPAP 療 法 に お い て も、 処 方 を 受 け て

残りの多くの患者は問題を抱えたまま長期間治療いるにもかかわらず適切な方法・回数・時間なを継続しているということであり、それらのトラどが守られなければ、治療の効果が十分上がら

ブルを抱えた患者がアドヒアランスの低い群であず、患者の健康にとっても医療費など社会的側ると推測されるからである。

面からも問題である。例えば、一般の処方箋薬

AHI が高値、無呼吸時間が高値、覚醒反応指局において残薬が多い患者に対して処方の調整

数（ArI）が高値、最低 SpO2 が低値、CPAP のを行った大規模な取り組み（965 薬局、対象患圧が高値など、SAS の重症度が高い患者は継続者 1,792 名）の結果では、アドヒアランス良好で率が良いこと（5, 15, 19）が確認されている。さある患者の割合は約 70％との報告（19）がある。

らに、収縮期血圧が高値、拡張期血圧が高値、イ

内服治療と医療機器による治療という違いを考ンスリン抵抗性が高いなど、継続群は高血圧や糖慮しても、CPAP 療法のアドヒアランスはさら尿病などの合併症も多く認められている（5）こに改善の必要があるといえる。

のような客観的指標は受診のきっかけになるだけ
でなく、治療開始後も治療の効果を示す値として継続率とアドヒアランスに影響する要因

診療の際に医療者から患者にフィードバックされCPAP 療法を開始した患者の多くは、安定したることにより患者の治療への意欲向上にも役立っ

２

治療を続けられるようになるまでに何らかのトラている可能性があると考える。

ブルを経験し、それらが治療の継続やアドヒアラ

さらに、患者の主観にもとづいた指標である「治ンスに影響すると考えられる。CPAP 療法開始後療で自覚症状が改善しない」という要因が治療ののトラブルについて、トラブルがあったと返答し中断を予見するものとして確認された。主観的情た患者は 89.4％（CPAP 処方患者数 417 名中、ト報の収集には、患者が自分の問題に気付いている

ラブル有 373 名）で、そのうち 1 か月以内での発ことや、自分の症状や治療に何らかの不具合があ

生は 65.5％ だったという報告がある（8）。CPAPることを上手く言語化できることも大切である。

療法を開始後トラブルなく継続できる患者は少な

しかし、治療開始前に自覚症状が少なかった患者－ 45 －

など治療による症状の変化に気づきにくい場合もしろ患者個人の主観的要因が重要である」と述べ多い。さらに、患者は「せっかく処方してもらっている。自覚症状がはっきりしているなど、患者たものだから」「この治療を受けなければ仕事がが自ら希望して SAS の治療を受ける場合であれ続けられないから」などの思いから、治療についば、多少の不快感があったとしても幾度かの調整ての不満を訴えない場合もある。医療者はこれらを受け入れる余地があるかもしれないが、自覚症のことを踏まえたうえで、患者の主観にもとづく状が少ない患者では「治療を受けているはずなの

情報を吟味し、問題解決につなげる必要があるとに不快である」ということを受け入れるのが難し考える。

い場合も多いと考えられる。

CPAP 療法へのアドヒアランス向上、つまり実

さらに、「治療を開始してからの不眠」には際に治療を受けている時間の確保は治療の効果にCPAP に関連する不快感の他に心理的背景が少な

大きく影響するが、CPAP 療法は患者が自分自身

からず影響すると考えられる。マスクフィッティ

で行う治療であるがゆえに、治療時間に関連する

ングや CPAP の設定に起因する問題があれば、要因も多様である。CPAP のアドヒアランスとそれは治療データから確認して調整することが可

その要因に関する大規模な調査はまだ少なく、今能である。しかし、不眠の誘因は治療に関連する

回も 1 論文では相関関係のある要因は特定されな

緊張や不安、経済的安定感、また治療に対する過かった（17）。

度の期待なども考えられ、原因を特定するのが難アドヒアランスと相関のある要因を特定できた

しいだけでなく、対応も難しい。

Tanahashi（18）と Uematsu（19）による論文では、CPAP 療法のアドヒアランス向上を考えるに

患者の身体的特徴（年齢、BMI 等）や SAS の重あたり、患者にとって分かりやすい客観的データ

症度（AHI, 最低 SpO2 等）、併存症（循環器疾患

と共に、患者が主観的に効果を実感できる事が重等）等の客観的データはアドヒアランスと関連が要である。医療者はまず数値で示されるデータか認められなかったのに対し、「主観的な睡眠の質」

らアドヒアランスの低下や治療の中断につながり「CPAP 療法への肯定的な受け止め」「CPAP 圧がやすい要因を持っている患者を把握し適切に対処

不快」「睡眠中無意識にマスクを外して／外れてすることが求められる。さらに、医師だけでなしまう」など患者の主観的情報はアドヒアランス

く多職種の介入により、患者の主観的情報、とを予測する因子であると確認された。主観的情報

くに「CPAP 療法を開始してから眠れているか」の中でも「CPAP 圧力による不快感」と「治療を「CPAP 療法による不快感または効果をどう感じ開始してからの不眠」の項目は、治療中断の理由ているか」などを適切に引き出し対応することで、（表 4 の B 列）にも繰り返し現れる要因であり、多くの患者に安定した治療を提供することができ

CPAP 療法のアドヒアランスに問題を抱える患者ると期待される。

を評価するうえでのキーワードといえるのではな
いだろうか。

３

限界と課題

CPAP の圧力による不快感の原因には、CPAP

本研究の限界として、採用した論文のデザイン

モードや設定値の他に、マスクフィッティング、が複数あり対象者が均一でなかったことがあげら

患者の風圧に対する感受性や鼻症状などが考えられる。また、治療の特性からすべての対象者を同れる。Uematsu（19）も「圧力による不快感はむ

時期に組み入れることができないため、論文に－ 46 －

よっては治療期間が非常に短い患者も含めること

文献になり、仮に長期に治療を続けた場合には治療中

１）赤柴恒人 (1996) 睡眠時無呼吸症候群―最近

断に分類された可能性もあると推察された。

の進歩

採用論文数が少ないこと、アドヒアランスとい保存的療法：特に nasal CPAP 療法とその問題点 . 日本気管食道科学会会報 47

う言葉の定義が一定でないことも研究の限界であ(2) : 72-78.

り、今後より多くの研究が一定の基準を踏まえて

２）林久美子、山本三千代、青木惠子、大畑いく

行われるように、アドヒアランスの定義について子、向井伸治、坂本泉、高田耕吉 (2009) 経

広くコンセンサスが確立されることが望まれる。

鼻的持続陽圧呼吸（nCPAP）療法のアドヒ

現 在、 日 本 国 内 で は 睡 眠 時 無 呼 吸 症 候 群 のアランス向上を目指して . 鳥取臨床科学研究

CPAP 療法の保険診療に遠隔診療が適用されて会誌 2 (2) : 159-164.

おり、対面で診療を受ける機会は減少しつつあ３）平井正志 (1986) 閉塞型無呼吸に対する鼻る。そのような状況において安定した治療を継続

CPAP の有効性．日本胸部疾患学会雑誌 24

するには、治療中断やコンプライアンス低下の( 増刊号 ) : 198.

指標となる情報をいかに活用するかが鍵となる。

４）久田淳一郎、小野容明 (2016) 閉塞性睡眠時

CPAP 療法を受けている患者は治療を受けること

無呼吸に対する CPAP 治療の継続性に及ぼによりどのような変化を感じているのか、また、す加湿の影響．Therapeutic Research 37 (6)睡眠に関する何が「感じにくい」または「医療者: 593-597.

に伝えにくい」変化なのか、それらの情報とその５）池上あずさ、
橋本和子、
粂和彦、
大石史弘 (2005)

原因について理解を深めるとともに、主観的情報

睡眠時無呼吸症候群における経鼻的持続陽を引き出せるツールを開発することを今後の課

圧呼吸療法の継続性に対する因子の検討．呼題としたい。

吸 24 (1) : 71-77.
６）伊藤さやか、長江宏則、春田良雄、西原裕幸、

結論

市橋孝章、樋口知之、佐藤剛 (2010) CPAP

１1998 年から 2018 年に報告された日本におけ療法への臨床工学技士の関わりとその効果．

る CPAP 療法の継続率は 84.7％ である。

公立陶生病院医学雑誌 25 : 47-51.

２

３

４

CPAP 療法を継続している患者のなかで、ア７）Janson C, Nöges E, Svedberg-Randt S,

ドヒアランスが良好である患者は 64.7% でLindberg E (2000) What Characterizes

ある。

Patients Who Are Unable to Tolerate

上記より、CPAP を処方された患者のうちアContinuous Positive Airway Pressure

ドヒアランス良好な状態で治療を継続でき(CPAP) Treatment? Respiratory Medicine

た患者は 55% 程度であると推測される。

94 (2) : 146-149.

CPAP 療法の継続率とアドヒアランスを向上

８）兼田享子、吉田浩幸、金子泰之、品田佳位、させて治療効果を高めるには、客観的指標だ

黒崎幸子、山寺幸雄、髙崎雄司 (2007) 閉塞

けでなく患者の主観的評価を聞き取り適切

型睡眠時無呼吸症候群における経鼻的持続に介入する多職種連携システムを構築する

気道陽圧呼吸療法の問題点．日本呼吸ケア・ことが重要である。

リハビリテーション学会誌 17 (2) : 163-166.

－ 47 －

９）小林大介、小栁香織、窪田敏夫、坂本佳子、
木原太郎、三井所尊正、加﨑哲夫、國武雅弘、テーション学会誌 18 (1) : 54-58.
16）Sullivan CE, Berthon-Jones M, Issa FG,

竹下文明、安東恵津子、馬場智弘、瀬尾隆、

Eves L (1981) Reversal of obstructive sleep

田中泰三、島添隆雄 (2018) 節薬バッグ運動

apnoea by continuous positive airway

における残薬確認による処方調整の効果及

pressure applied through the nares. Lancet

び薬効別服薬アドヒアランスの評価．薬学雑317 (8225) : 862-865.

誌 138 (10) : 1313-1322.

17）髙井雄二郎、山城義広、中田紘一郎 (2004)10）Kribbs NB, Pack AL, Kline LR, Smith PL,

閉塞型睡眠時無呼吸低呼吸症候群患者におSchwartz AR, Schubert NM, Redine S,

ける経鼻的持続陽圧呼吸の副作用とアドHenry JN,

ヒ ー ラ ン ス． 日 本 呼 吸 器 学 会 雑 誌 42 (2) :Getsy JE, Dinges DF (1993)

Objective measurement of patterns of nasal

127-131.

CPAP use by patients with obstructive18）Takanashi T, Nagano J, Yamaguchi Y, Kubo

sleep apnea. American Review ofC, SudoN (2012) Factors that predict

Respiratory Disease 147 (4) : 887-95.

adherence to continuous positive airway

11）熊谷浩一、二宮淳一、野村明子、猪俣善啓 (2010)pressure treatment in obstructive sleep

CPAP や ASV 治療を必要とする在宅患者のapnea patient: A prospective study in

支援方法の研究 -- チームによる電話相談サJapan. Sleep and Biological Rhythms 10 :ポートの有用性について．日本遠隔医療学会

126-135.

雑誌 6 (2) : 221-223.

19）Uematsu A, Akashiba T, Kumasawa

12）村田詠子、大川クミ、斉藤絵里、深澤素英、F, Akahosi T, Okamoto N, Nagaoka K, Gon

新實真理、横山奈津江 (2005) CPAP 導入患

Y, Kaneita Y, Uchiyama M, Hashimoto S

者のコンプライアンス確保における看護師(2016) Factors influencing adherence toの役割―クリティカルパスの試作から―．日

nasal continuous positive airway pressure

本看護学会論文集２成人看護 36 : 228-230.

in obstructive sleep apnea patients in Japan.

13）野中共子、古俣みゆき、太田真美、中山秀章、

Sleep and Biological Rhythms. 14 : 339-349.

成田一衛 (2013) 外来における CPAP 導入に20）谷内田浩子、吉田美穂、桶谷昌恵、松本由美

関する看護介入の効果．日本看護学会論文集

子、中西容子 (2002) 睡眠時無呼吸症候群患

２成人看護 43 : 59-62.

者の自宅治療継続への支援――睡眠日記を

14）Rolfe I, Olson LF, Saunders NA (1990)

導入して――．日本看護学会論文集 : 地域看

Long-term Acceptance of Continuous
Positive Airway Pressure in Obstructive
Sleep Apnea. American Review of
Respiratory Disease 144 (5) : 1130-1133.
15）篠田千恵、和田攻、丸山宗治 (2008) 閉塞型
睡眠時無呼吸症候群の CPAP 治療継続のための要因の検討．日本呼吸ケア・リハビリ－ 48 －

護 32 : 27-28.

東京医療学院大学紀要

第八巻（2019年度）

事例報告
胸腔鏡下食道亜全摘術を受ける患者へのインセンティブ・スパイロメータを用いた術前・術後呼吸訓練に対する看護師の意識調査
迫田典子 1）、関根

正 2）

1) 東京医療学院大学保健医療学部看護学科、東京都多摩市
2) 獨協医科大学

看護学部

Survey of nurses' attitudes toward preoperative and postoperative
respiratory training using an incentive spirometer for patients
undergoing video-assisted thoracoscopic surgery-esophagectomy foresophageal cancer
Noriko Sakoda 1）, Noriko Sakoda 2）
１）University of Tokyo Health Sciences, Tokyo, 206-0033 Japan
２）Dokkyo Medical University School of Nursing
Abstract
In order to clarify the current state of respiratory training using an incentive spirometer (IS)performed pre- and post- thoracoscopic subtotal esophagectomy (VATS-E), a study was conducted
on 86 nurses (59 ICU, 28 acute ward) in charge of patients undergoing surgery. The purpose of thisstudy was to clarify the current state of respiratory training. The survey results clarified that nurses
understood the purpose, effects, and necessity of support for preoperative and postoperative respiratory
training. However, it also became clear that there were differences between wards and nurses regarding
their awareness of specific guidance methods. It was suggested that in order to prevent postoperativecomplications in patients undergoing VATS-E, both intensive care and acute care ward nurses require
skills that provide them with an understanding of changes in operative procedures and the pre- andpost-operative changes in respiratory function, along with correct IS understanding. In addition, it was
著者連絡先：迫田典子
東京医療学院大学保健医療学部看護学科〒 206-0033

東京都多摩市落合 4 - 11

E-mail：n-sakoda@u-ths.ac.jp

略語： QOL、quality of life、生活の質；IS、incentive spirometer、インセンティブ・スパイロメータ；
VATS-E、Video-assisted thoracic surgery-esophagectomy for esophageal cancer、胸腔鏡下食道亜全摘術－ 49 －

suggested that consistent guidance methods and information sharing were required.
Key words：video-assisted thoracoscopic surgery-esophagectomy for esophageal cancer（胸腔胸下食道亜全摘術）、incentive spirometer（インセンティブ・スパイロメータ）、respiratory complications（呼吸器合併症）、nurse（看護師）
要旨
胸腔鏡下食道亜全摘術を受ける患者を支援する看護師 87 名（集中治療部門 59 名、急性期病棟 28 名）を対象に、術前・術後に実施されているインセンティブ・スパイロメータを用いた呼吸訓練の現状について明らかにすることを目的として調査を実施した。術前・術後呼吸訓練に対する看護師の意識調査の結果、呼吸訓練の目的、効果、支援の必要性は理解している現状が明らかになった。しかし、具体的な指導方法については、病棟や看護師間で意識に差が生じていることが明らかになった。このことから、胸腔鏡下食道亜全摘術を受ける患者の術後合併症を予防するために、集中治療および急性期病棟の看護師に求められるスキルとして、術式、術前後の呼吸機能の変化と正しいインセンティブ・スパイロメータの理解、及び、統一した指導方法と情報共有が必要であることが示唆された。

緒言

こうしたことから食道がん患者の術後の呼吸器

食道がんの患者に対して1994 年以降、手術侵襲の軽合併症を予防するためにインセンティブ・スパ

減を目的に標準術式として胸腔鏡下食道亜全摘手術

イロメータ（incentive spirometer：以下 IS）を

（Video-assisted thoracic surgery-esophagectomy

用いた呼吸訓練が手術前後に実施されている。ISfor esophageal cancer 以下 VATS-E）が実施されの特徴は、総吸気量が見えるため到達すべき目標（2, 4）、発展を遂げている。胸腔鏡下の手術とはが明確である事と考えられている。しかし、深呼いえ開胸・開腹を伴う手術は、全身麻酔の影響や吸のできない患者（肺活量が約 10mL/kg 以下、創部痛、横隔膜や呼吸補助筋の運動抑制が起こり、最大吸気量が予測値の約 1/3 以下）は禁忌とさ

肺活量や 1 秒率および機能的残気量が減少する

れているため使用できないとされている (18) 。

（15）ことが明らかになっている。特に食道癌にまた具体的な吸入量の目標値は術式に応じてでは対する根治術は、開胸・開腹による食道切除と再なく、患者の現在の呼吸機能に応じて設定されて建に加え、3 領域のリンパ節廓清による手術侵襲いることが多い（3, 22）。このため未だ十分なエのため、術後に呼吸機能障害を来たしやすく、術ビデンスが確立されていない現状がある。

後呼吸器合併症や在院死亡率、手術関連死亡率はそうであるにも関わらず、実際に VATS-E を他の疾患と比べ高率である（19）。また食道癌患

受けた食道がん患者は、術前に化学療法 2 ～ 3者の特徴として、55 歳以上、喫煙者が多く呼吸

クール後に手術を受け、術後は疼痛もある中、離機能が術前から低下している（14）ことが認めら

床と IS による呼吸訓練を実施している。その成れる。そのため食道癌患者の術後、呼吸器合併症

果として、術後の呼吸器合併症予防に結びつけたの発症を予防することは、在院期間を短縮し、患報告がされている（3, 11）。しかし、いずれも開者の生活の質（quality of life 以下 QOL）の向上に

胸・開腹を伴う食道がん手術患者での報告であり、寄与する重要なケアと位置づけることができる。

VATS-E での報告は見当たらない。

－ 50 －

そこで本研究では、VATS-E を受ける患者の術前・

４．倫理的配慮

術後における IS を用いた呼吸訓練の有用性につ

本研究は、昭和大学医学部人を対象とする研

いて、患者を支援する看護師の意識を明らかにし、究等に関する倫理委員会の承認を得て実施した看護支援を検討することを目的とする。

（2015 年度）
。本研究を行うにあたり、参加者には研究の目的、方法、結果公表及び研究への自由

対象と方法

な参加と途中中断の権利、不利益からの保護、プ

１．目的

ライバシーの保護を保障することについて文章お食道がんで VATS-E を受ける患者の術前・術よび口頭にて説明し、調査票の回答にて同意を得後に行われている IS を用いた呼吸訓練の有用性た。また本研究に関して開示すべき利益相反状態

について、看護師の意識を明らかにして支援の検

はない。

討をする。
結果
２．対象

１．対象者の概要

A 病院で VATS-E 後の患者を看護する集中治対象者数 95 名、回答者数 87 名であり回収率

療部門、急性期病棟の看護師 95 名を対象とした。

91.5％であった。看護師 87 名（男性 9 名、女性
78 名）であり、所属は集中治療部門 59 名、急性３．方法期病棟 28 名。年齢は 30 歳以下で 60.9％を占めて

１）実施期間おり、その内 25 歳以下が 35.6％、26 歳から 302015 年 11 ～ 12 月の約 2 ヵ月間
２）調査方法歳が 25.3％であった。看護師経験年数は、5 年未満が 52.8％であり、1 年から 3 年未満が 23％で最

本研究では、食道がんで VATS-E を受ける患も多かった。急性期看護経験年数は、3 年未満が者の術前・術後に行われている IS を用いた呼吸51.7％であった。また胸腔鏡下食道亜全摘術の看訓練の有用性について、病棟の特徴による看護師

護経験数は、21 名から 50 名が 32.2％で最も多く、の認識や指導内容の観点から明らかにするため

11 名から 20 名が 18.4％、0 名が 17.2％であった。

に、自記式無記名式質問紙調査を行った。

また集中治療部門と急性期病棟間で年齢、看護師

３）調査内容経験、急性期看護経験、VATS-E 看護経験数の術前後の呼吸訓練（7, 8, 20）と IS（21）に関差は生じていなかった（表 1）。

連する文献をもとに、術後の呼吸器合併症予防のために必要な呼吸訓練の目的と効果、呼吸訓練の２．呼吸訓練に対する意識調査

効果が得られるために必要な IS の知識、支援内

１）呼吸訓練の目的

容に関する項目で構成した（図 1）。
４）分析方法
対象の特性（性別・年齢・経験年数・急性期病

呼吸訓練の目的について、全体では ｢呼吸器合併症の予防｣ が 74.5％で最も多く、次に「術後の肺機能の早期回復」13.8％、「良好なガス交換の棟看護経験年数・VATS-E 看護経験年数）、調査促進」1.1％、「無回答」10.6％であった。

項目に関し記述統計により関連分析を行った。統集 中 治 療 部 門 で は「 呼 吸 器 合 併 症 の 予 防 」 が

計解析には Microsoft Excel 2019 を用いた。

80％で最も多く、
次に「術後の肺機能の早期回復」
11.7％、「無回答」8.3％、「良好なガス交換の促進」－ 51 －

を
1.

なたご

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とに

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1.

2.

の

前

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1. 25
4. 36

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3. 31

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5. 41

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6. 15

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7. 20

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1.

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6.

15

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7. 20

5.

2. 1

1 10

3

後の呼吸

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3.

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呼吸

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呼吸

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3）呼吸

とは

呼吸
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呼吸

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3

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呼吸
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3. 11 20

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2.

1）呼吸

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2.

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呼吸

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1.

－ 52 －

）
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に

と

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した。

は 0％であった。

２）呼吸訓練の効果

急性期病棟では ｢呼吸器合併症の予防｣ が呼吸訓練の効果についてケアを通じて実感して

64.7％で最も多く、次に「術後の肺機能の早期回

いるかの設問について全体では「まあまあ感じる」

復」17.6％、「良好なガス交換の促進」2.9％、「無が 42.5％で最も多く、「感じる」26.4％、「とても回答」14.7％であった（図 2）。

感じる」19.5％、「やや感じない」8.1％、「感じない」2.3％、「無回答」1.2％であった。

表1

性
人

の

計

（％）
性（％）
性（％）
（％）
下

性

87
（ .3）
（ .7）

（ .8）
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（ . ）

（ .2）
（ . ）
（ .9）

（ .6）
（ .3）
（ .2）
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（ . ）

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（ . ）
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（ ）

（ ％）

E

（ ％）

下
下
下
下
上

－ 53 －

2.

呼吸の集中治療部門では「まあまあ感じる」が 37.3％

ン」10.2％、「その他」6.8％、「心理的支援」3.4％、で最も多く、「感じる」27.1％、「とても感じる」「実施回数」3.4％、「呼吸機能検査値」1.7％、「家

20.3％、「やや感じない」11.9％、「感じない」1.7％、族への協力」0％であった。

「無回答」1.7％であった。

急性期病棟では「正しい呼吸法」が 78.6％で最急 性 期 病 棟 で は「 ま あ ま あ 感 じ る 」 が 54 ％も多く、「患者の意欲」17.8％、「心理的支援」3.6％、で最も多く、「感じる」25％、「とても感じる」「実施回数」「呼吸機能検査値」「胸部レントゲン」

18％、「感じない」4％、「やや感じていない」お「家族への協力」「その他」は 0％であった（図 4）。

よび「無回答」は 0％であった（図 3）。
３）呼吸訓練を効果的に行うために必要なこと

2 番目に必要なことは、全体では「患者の意欲」

呼吸訓練を効果的に行うために 1 番必要なこと

が 40.2％で多く、「正しい呼吸法」19.5％、「実施

は、全体では「正しい呼吸法」が 57.5％で最も多く、回数」14.9％、「呼吸機能検査値」10.3％、「心理「患者の意欲」24.1％、「胸部レントゲン」6.9％、「そ的支援」9.2％、「胸部レントゲン」4.6％、「その他」の他」4.6％、「心理的支援」3.4％、「実施回数」2.3％、1.1％、「家族への協力」0％であった。

「呼吸機能検査値」1.2％、「家族への協力」0％で集中治療部門では「患者の意欲」が 42.4％で最

あった。

も多く、
「正しい呼吸法」22.％、「呼吸機能検査値」

集中治療部門では「正しい呼吸法」が 47.4％で「心理的支援」10.2％、「実施回数」8.5％、「胸部最も多く、「患者の意欲」27.1％、「胸部レントゲ

レントゲン」5.％、「その他」1.7％、「家族への協－ 54 －

3.

4.

呼吸

呼吸

の

に1

－ 55 －なと力」0％であった。

10.7％、「正しい呼吸法」7.1％、「家族への協力」「そ急性期病棟では「患者の意欲」が 35.7％で最の他」0％であった（図 6）。

も 多 く、「 実 施 回 数 」28.6 ％、「 正 し い 呼 吸 法 」
14.3％、「呼吸機能検査値」10.7％、「心理的支援」

４）呼吸訓練の実際

7.1％、「胸部レントゲン」3.6％、「家族への協力」（１）IS の設定方法「その他」0％であった（図 5）。

IS の 目 標 値 の 設 定 方 法 に つ い て、 全 体 で は

3 番目に必要なことは、全体では「実施回数」「知っている」が 64.3％、「知らない」27.6％、「無が 25.3％で最も多く、「患者の意欲」18.4％、「心回答」8.1％であった。集中治療部門では「知っ理的支援」17.2％、「呼吸機能検査値」13.8％、「正ている」が 64.4％、「知らない」32.2％、「無回答」

しい呼吸法」11.5％、「胸部レントゲン」8.1％、「そ3.4％であった。急性期病棟では「知っている」の他」3.4％、「家族への協力」2.3％であった。

が 64.2％、「知らない」17.9％、「無回答」17.9％

集中治療部門では、「実施回数」が 32.2％で最5.

呼吸であった（図 7）
。

に2

に

な

と

も多く、「患者の意欲」15.3％、「正しい呼吸法」と「心理的支援」が 13.6％、「呼吸機能検査値」（２）IS の目標値の指標

11.9％、「胸部レントゲン」「その他」5.1％、「家族への協力」3.4％であった。

IS 値の目標値の指標について、全体では「無回答」が 57.5％で最も多く、「術前の値」18.4％、「医

急性期病棟では、「患者の意欲」と「心理的支援」がいずれも 25％で最も多く、「呼吸機能検査値」17.9％、「胸部レントゲン」14.3％、「実施回数」－ 56 －

師の指示」13.8％、「呼吸機能検査」6.9％、「その他」3.4％であった。
集中治療部門では、「無回答」が 59.3％で最も

6.

呼吸

7.

に3

に

IS値の

－ 57 －なのと多く、「術前の値」23.7％、「医師の指示」15.3％、

後 3 ～ 4 病日に病棟に転棟するために呼吸訓練の「呼吸機能検査値」1.7％、「その他」0％であった。

効果を認識できない可能性が推測される。また術急性期病棟では、「無回答」が 53.5％で最も多く、直後から重篤な状況や、病棟転棟後に呼吸器合併「呼吸機能検査値」17.9％、「医師の指示」及び「そ症等により全身状態が悪化した患者に関わった場の他」10.7％、「術前の値」7.2％であった（図 8）。

合には、病棟に関係なく呼吸訓練の効果が得られ（３）IS 値の変動の意味ていなかったと判断していたことも考えられる。

IS 値の変動の意味について、全体では「呼吸次に呼吸訓練を効果的に行うために 1 番必要な機能」が 38.5％で最も多く、「呼吸器合併症の存ことは、集中治療部門及び急性期病棟に関係なく在」29.1％、「痛み」27.3％、「体液バランスの変動」「正しい呼吸法」、「患者の意欲」という順であっ

3.4％、「無回答」1.7、「その他」0％であった。

た。2 番目に必要なことは、集中治療部門及び急集中治療部門では、「痛み」と ｢呼吸機能」が性期病棟に関係なく「患者の意欲」、次に多かっ

共に 33.3％、「呼吸器合併症の存在」28.2％、「体た回答は、集中治療部門では、「正しい呼吸法」、

液バランスの変動」「無回答」2.6％、「その他」0％「呼吸機能検査値」と「心理的支援」、「実施回数」であった。

という順であった。急性期病棟では、「実施回数」、

急性期病棟では、「呼吸器合併症の存在」が「正しい呼吸法」、「呼吸機能検査値」、「心理的支

30.8％、「痛み」15.4％、「体液バランスの変動」

援」という順であった。3 番目に必要なことは、

5.1％、「その他」「無回答」0％であった（図 9）。

集中治療部門では、「実施回数」、「患者の意欲」、「心理的支援」「呼吸機能検査値」という順であっ、考察た。急性期病棟では、「心理的支援」と「患者の１．VATS-E を受ける患者への術前・術後呼吸意欲」、「呼吸機能検査値」、「胸部レントゲン」と訓練に対する看護師の意識いう順であった。VATS-E を含めた食道がんの

VATS-E を受ける患者への術前から術後まで

術後の呼吸器合併症の発生率は他の消化管の術後実施されている呼吸訓練に対する看護師の意識にと比較すると高値であり（1）、入院期間が長期化

ついて自記式無記名式質問紙調査を用いて明らかする傾向（5, 6）が明らかにされている。この要にした。まず訓練の目的では、集中治療部門及び因を病棟に関係なく看護師は理解しており、「正

急性期病棟に関係なく、「術後合併症の予防」、「術

しい呼吸法」が呼吸訓練に最も必要なこととして後の肺機能の早期回復」という順に高い結果でいたと考えられる。また VATS-E は鏡視下手術あった。VATS-E を受ける患者の周手術期の呼ではあるが開胸・開腹を伴う手術（2, 4）であり吸訓練の目的は、術後の合併症の予防と不安の緩、過大侵襲後の経過（11, 13）を辿っている。そ和がある（13）。この目的を看護師は所属に関係

して呼吸訓練は VATS-E 前の化学療法及び放射なく理解して支援を行っていたと考えられる。呼線療法時より開始され（9, 10）、術後の経過は長吸訓練の効果について、集中治療部門及び急性期期間となる。その影響で、「患者の意欲」が呼吸病棟に関係なく 88.4％の看護師は、「とても感じ

器合併症に影響を及ぼすことになるため 2 番目にる」、「まあまあ感じる」、「感じる」と肯定的であっ支援に必要なことを認識していたと考えられる。

た。一方で 10.4％の看護師は、「やや感じない」、「感

3 番目に必要なこととして、集中治療部門では「実じない」と否定的であった。この要因として、集施回数」、急性期病棟では「心理的支援」であっ

中治療部門の看護師は患者が VATS-E 直後から術た。集中治療部門での患者は、呼吸機能の早期回－ 58 －

標

8.

ISの

9.

IS値の変

－ 59 －

指標の意

復に向けて無気肺の悪化の予防のために、呼吸訓表すサインとして IS 値の変動を捉えていると推練の実施回数を意識して支援を行い、急性期病棟測される。

は、前述の通り治療および入院期間が長期になる

今回の VATS-E を受ける患者への術前・術後ため、患者の意欲と共に心理的支援の必要性を意

呼吸訓練に対する看護師の意識調査より、呼吸訓識していたと推測される。この結果より、患者の練の目的、効果、支援の必要性は理解しているが、身体状況と病棟の特徴が回答に影響していたと考

具体的な指導方法・内容が不確かなことが明らかえられる。

になった。これは IS の具体的な使用法・指導方

次に呼吸訓練の指導では、IS の目標値の設定

法について看護師個人の知識や経験が大きく影響

方法について集中治療部門・急性期病棟に関係なしていることが、呼吸訓練の効果について「まあく「知っている」64.3％であったが、「知らない」

まあ感じる」、IS 値の目標設定値の指標についてと 27.6％が回答していた。また目標設定の指標に「無回答」が集中治療部門・急性期病棟に関係なついて集中治療部門・急性期病棟に関係なく「無く多い回答であったことより推測された。この理回答」が最も多く 57.5％回答であった。具体的

由として、呼吸訓練の目的は、基礎教育や臨床でな IS の目標値の指標は、集中治療部門の看護師指導を受けているため理解しているが、実際に使は術前の値を考慮し、急性期病棟の看護師は呼吸用している IS 器具の使用方法は病棟・部門及び機能検査値より設定していたことが今回明らかに看護師に委ねられていることが考えられる。先述なった。この結果より、IS の指導内容についてしたように、IS の具体的な目標値は、患者の吸看護師間で差が生じており、多くの看護師は IS

気量に応じて目標値を設定されていることが多くの使用法・指導方法を不確かな状況で指導してい（3, 22）、術式に応じた目標値の設定については筆る可能性があると考えられる。先行研究でも訓練者が調査した限り明らかにされていなかった。呼期間や訓練回数の基準は、研究者や各施設で異吸訓練は、効果的に実施されなければ、呼吸機能なった見解 (16) であると示されており、今回「無の回復は見込まれない（21）とされており、先行

回答」と回答した 57.5％看護師に対して、今後回研究（12）も述べているように、術式及び IS 器

答理由も含めて調査することで IS の使用法・指具を含めた呼吸訓練の指導方法の統一が必要であ

導方法の現状が更に明確になると考えられる。

ると考えられる。

また IS 値の変動の意味についての設問には、以上のことにより、VATS-E を受ける患者の集中治療部門及び急性期病棟に関係なく「呼吸機術後合併症を予防するために集中治療および急性能」が最も多く回答され、加えて集中治療部門で期病棟の看護師に求められるスキルとして、術は呼吸機能と同様に痛み、続いて呼吸器合併症の式、術前後の呼吸機能の変化と、正しい IS の理

可能性、体液バランスの変動。急性期病棟では、解と統一した指導方法が求められることが示唆さ

呼吸器合併症の可能性、痛み、体液バランスの変れた。

動と回答されていた。IS 値の変動には、創部の2．本研究の限界と今後の課題

部位や痛みが関連している（17）ことが指摘さ

本研究は、VATS-E を受ける患者への術前・れている。VATS-E が胸腹部の手術部位であり、術後呼吸訓練による術後呼吸器合併症予防への看特に集中治療部門では術後疼痛が顕著な時期で支護師の意識を調査し明らかにした。しかし本研究援をするため、また急性期病棟では急性期から回はある特定の 1 施設の看護師の意識調査であり、復期に移行する時期であり呼吸器合併症の存在を急性期病棟の看護師数が集中治療部門の看護師数－ 60 －

の半数のため本研究の結果を直ちに一般化するこ(2011) 食道癌患者における積極的な術前呼とは出来ない。さらに今回は看護師経験及び急性

吸リハビリテーションと術後合併症との関期看護経験が少ない対象者が多く占めていた。今係 . 理学療法学 38 (3) : 201-206.

後は他施設や集中治療部門と急性期病棟の看護師

４）川原英之、桜井孝志、拾田利外茂夫 (1994)

数の均一、看護師及び急性期看護経験数を考慮し食道癌に対する胸腔鏡下食道亜全摘術 . 手術て対象者数を重ねていくことが必要である。

48 (6) : 790-794.
５）栢森良二、三上真弘、石川朗、若栗直子、沖結論

永功太 (1995) 胸部手術とリハビリテーショ

VATS-E を受ける患者への術前・術後呼吸訓ン 食道癌の呼吸理学療法 . Journal of clinical練の目的について、術後合併症の予防と認識し効

rehabilitation 4 (2) : 134-140.

果も感じていた。看護師が考える呼吸訓練に最も

６）小山照幸、宮野佐年、富田祐司、鈴木裕、羽必要なことは、IS を用いた正しい呼吸法が最も

生 信 義、 青 木 照 明 (2002) 食 道 癌 術 前 か ら

高く、次に患者の意欲であった。また呼吸訓練のの理学療法の導入効果．Journal of clinical

方法の理解や IS 値の変動の意味については、所

rehabilitation 11 (7) : 672-675.

属に関係なく呼吸機能の変化と捉えていた。しか７）南島大輔、小玉岳、馬場健太郎、仲冨千瑞、

し具体的な IS の使用方法については病棟および古澤義人、加藤貴志、宮田剛 (2014) 食道が看護師間で差が生じていたため、IS の仕組みのん患者胸腔鏡下食道切除術の周術期リハビ

理解と統一した指導方法と情報共有が必要となる

リテーションにおける早期離床の効果 . 理学

ことが示唆された。

療法のあゆみ 25 (1) : 22-28.
８）中島佳緒里 (2010) インセンティブ・スパイロ

謝辞

メーターの術御呼吸器合併症への予防効果、

本研究にご協力いただいた看護師の皆様に謹んでお礼を申し上げます。

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World J Surg 28 : 520-525.
20）杉本典子、斉藤明子、小野笑佳、梶浦優子、
的場桂子、中村恵二、川原田陽、奥芝俊一(2013) 食道癌手術における術前呼吸リハビリの改善、日本クリニカルパス学会誌 15 (2) :102-106.
21）玉田章、長谷川智之、竹山育恵、名倉真砂美(2010) Incentive Spirometry を使用した呼吸訓練による換気機能回復への効果、日本看護研究学会雑誌 33 (4) : 13-19.
22）吉田嘉子 (2018) 成人看護技術

急性・クリティカルケア看護、メヂカルフレンド社、東京 pp 145-146.

－ 62 －

東京医療学院大学紀要

第八巻（2019年度）

事例報告
健康を語ろう会の活動と課題－地域で生活している人の健康への関心を高めるために－小林美智子 1）
１）東京医療学院大学保健医療学部看護学科

Increasing local residents’ interest in their own health: a report on theactivities and issues of the “meeting for talking about health”
Michiko Kobayashi 1）１）University of Tokyo Health Sciences, Tokyo, 206-0033 Japan
Abstract
People are interested in how to stay healthy while living lives as members of society. An important issue
is engaging in healthy activities leading to better lives while taking care of one’s own health and managing
any conditions or symptoms. It is therefore necessary to provide opportunities for people to review their own
health-related actions, identify problems, and modify their actions. The author held the “meeting for talking
about health” once a month for a total of eleven sessions. This paper reports the progress of these elevensessions based on the analysis of participant discussions and written descriptions of their impressions. It also
clarifies future issues and future courses of action. The results showed that (1) the talks of other participants
led to new personal discoveries and sympathy for others; (2) talks on themes closely connected to participants
were more likely to lead to behavior modification; (3) participant recognition that the meeting was enjoyable
and very useful was a factor in a desire to participate in the next session; and (4) participant age ranges forthe eleven sessions were nursing and care students in their twenties, people from forty-five to under fifty,and people from sixty-five to under eighty-five. Findings indicated that one future issue is increasing thediversity of participant ages in order to promote more engaging discussions. Measures to address this issue
should be devised. A second issue moving forward is establishing themes which participants are interested
in because the theme has a considerable effect on discussion content. In addition, depending on the theme
requested by participants, consideration should be given to collaborating with professionals in other fields.
Key words：health education（健康教育）、participant-centered（参加者主体）、talk（語り）著者連絡先：小林美智子
東京医療学院大学保健医療学部看護学科〒 206-0033 東京都多摩市落合 4 – 11 E-mail：mi-kobayashi@u-ths.ac.jp－ 63 －

要旨
社会生活を営みながら健康をどのように維持するかは、人々の関心事である。自分の健康状態に関心を持ち、疾患や症状をコントロールしながら日々の生活をよりよく送るための健康行動は重要な課題である。
自らの健康行動を振り返り、問題点に気づき行動修正できる取り組みが求められる。
「健康を語ろう会」を月 1 回で全 11 回を開催した。今回は会の経過を報告し、参加者の語りや感想文の内容を成果として分析し、今後の課題と方向性を明らかにした。
会の参加者は、①他の参加者の語りから新たな発見や共感をしていた。②身近なテーマの語り合いが行
動変容につながっていた。③楽しい・とても参考になると感じることが、次も参加したいと思う要因になっていた。④全 11 回の参加者の年齢層は、20 歳代の看護や介護系学生以外は、45 歳から 50 歳未満と 65 歳
から 85 歳未満であった。本会の今後の課題の１つは、語りを豊かにするために参加者の年齢層を広げることであり、その方策が必要である。2 つ目は、テーマが話し合いの内容に大きく影響するため、参加者の関心のあるテーマを設定する。また、参加者から要望されたテーマによっては、他の職種との連携を検討する必要があった。

緒言
ここ数年、入院期間の短縮や高齢人口の増加にくことが求められる。

より、複数の疾患や症状を持ちながら地域で生活

しかしながら、疾患や症状は個人情報としてする人が増加している。その傾向は今後も続くこ扱われることが多く、誰にでも気軽に話すこととが予測される。多くの人の関心事は、社会生活や相談できる環境が必ずしも身近にあるとは言を営みながら健康をどのように維持するかであえない。健康に関心のある人は、主体的に他者る。そこで、人々が自分の健康状態に関心を持と交流し体験を共有することで、自らの健康行

ち、疾患や症状をコントロールしながら日々の生動を振り返り、問題点に気づき、意識して行動

活をよりよく送るための健康行動は重要な課題で修正ができるようになる。人が健康行動を修正ある。

できるための具体的な取り組みが求められる。

国のヘルスプロモーション施策「健康日本 21

筆者は、東京都国立市にある古民家「ひらや（第二次）」には「ソーシャル・キャピタル（social

照らす」を利用して月 1 回の「健康を語ろう会」

capital 社会関係資本）の向上」が新たに加筆され、を開催している。活動の目的は、地域で生活し健康行動をとる人を増やすだけでなく、人とつている人々が自分の健康を維持するうえでの工ながりながら健康行動をとることができる地域

夫や疑問について語り合うことにより、自らの組織活動の必要性が強調された（7）。そのため健康行動に気づくきっかけとなることである。

ソーシャル・キャピタル（社会関係資本）の視

また、他者との情報交換により、健康維持の改点でのグループ活動の効果が注目され、これま

善方法や習慣を日々の生活に取り入れられるこで実践例も多く報告されている（1, 3, 4, 5, 9）。

とである。さらに、この活動を通して、地域で今後も、地域で生活する住民が主体となり、自生活している人々の健康に関する考え方や疑問らの健康を守りコントロールする力をつけていについて知る中で専門職（看護師）としての役－ 64 －

割や地域貢献の在り方について考えてきた。

対象と方法

今回はその経過を報告し、成果と課題を検討し、

１．対象今後の方向性を明らかにした。

対象者は、地域で生活している住民及び学生（看護学科在籍学生・介護福祉科在籍学生）で「健康を語ろう会」の参加者であり、2018 年 10 月～
2020 年 2 月に開催した全 11 回の参加者延べ人数
100 名とした（表 1）。

表１

各回の年代別参加者数 (主催者を除く）
回目

年齢区分(歳)＊と人数

参加数
（名）

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１回から４回
延べ人数
１回から４回
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63

５回から11回
延べ人数
5回から11回
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2
1

年齢区分(歳)＊：20-(25)は、20歳以上25歳未満を示す。他の記載も同様である。

－ 65 －

２．活動の概要

容・感想内容を関連させて分析した。

１）会の運営上の基本的な考え方①

健康に関する体験や疑問について話し合
い、参加者の健康を維持するための考え②③

４．倫理的配慮
会の開催ごとに情報の取り扱いについて口頭で方や行動の見直しの機会とする。

説明し、閉会後に提出される感想文は、記名・無健康に関して日常の体験や疑問につい記名を問わないこととし、情報の活用について承て気軽に話し合える雰囲気を大切にす

諾の有無を感想用紙のチェック欄に記述することる。

を要請した。

互いにプライバシーを尊重し、話す範本研究に関して開示すべき利益相反状態はない。

囲は自己決定する。
④

主催者は専門職者（看護師）として情結果報を提供するが、講義は行わない。話し１．第 1 回目から第 4 回目までの活動

合いの主体は参加者である。

第 1 回から第 4 回は、参加者の自己紹介と特２）開催場所定のテーマを決めずに「日々の健康を維持する

東京都国立市に寄贈された古民家を利用

うえで心掛けていることを気軽に話しましょした。この古民家では、事業運営者の「ひう」とした。各回の参加者数は７名から 12 名でらやの里」が、国立市と契約を締結し事業あり、第１回目から第４回目までの全 4 回の参運営を行っている。開催場所は、「ひらや加者の年令層は、70 歳から 75 歳未満の合計延照らす」として代表者と複数の委員によりべ人数が 21 名（参加者の割合 57%）と最も多かっ運営され、開所日の運営は複数のボランテ

た（表 1）。背景は、介護経験者・通院中の人やイアが協力し行っている。

闘病経験者・民生委員や認知症サポーター等の３）活動の位置づけ活動をしている人で、20 歳から 25 歳未満の参毎月第 2 土曜日午後 2:30 ～ 4:00 に開催（水曜日～土曜日に開催される団体及び個人のイベントの一つである）

加者は、介護系と看護系の学生であった（表 1、
表 2-1）。
第 1 回目は、参加者が自己紹介する中で、これまでの健康状態や自分なりに気を付けたこと

３．分析の対象と方法

を 語 っ た。 参 加 者 の う ち 介 護 経 験 者 が 3 名 お

１）フィールドノートに記載した参加者の語りり、介護を優先して自分の健康を気遣う余裕が

２）各回の会終了後に提出された参加者の感想

なかったことや通院しても慢性的な症状があま

文・要望内容り改善しないことが語られた。また、他の参加

３）提出された感想文とフィールドノートの記

者は健康について気を付けていることを改めて

録内容を参加者の表現及び文脈を活かし、聞かれると困るけど食事には気を付けていると会の目的と照らし合わせ類似項目ごとに分発言したが、その場で考えている様子があった。

類した。

中には、自己紹介のときに健康のために行って

４）参加者の年令区分、語りの中で得られた参加者の背景とフィールドノートの記録内－ 66 －

いることを発言した後は発言せずに、他の参加者の発言を聞くだけの参加者もいた。

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第 2 回目は、複数の癌を経験した参加者から

第 3 回 目 は、 民 生 委 員 を し て い る 参 加 者

話を聞いた。発言者は、闘病経過や現在の病状が、その活動内容や訪問している独り暮らしのと病院受診の仕方や検査データ・内服薬の自己人の健康状態を維持するための課題について

管理の方法など、これまでの経験で得られたこ語った。他の参加者からは、家族を介護施設にとを紹介した。その内容について参加者から質入所させたいと考えていること、施設探しが困問や驚き、共感する発言があった。

難である状況や介護施設の現状について語ら－ 67 －

れた。

とされる健康問題に関連した内容とした。②

第 4 回目は、認知症サポーターである参加者

終了後に、感想とテーマ等に関する希望をカーの活動内容が話題の中心となった。国立市の認ドに記述して提出することを要請した。③中心知症家族を支える会の活動が紹介された。他のとなるテーマの資料を作成し配布した。資料は参加者にとって興味あるテーマであったため

A4 用紙 2 枚以内とし、イラストや図などを使質問や意見が多かった。認知症の家族を介護し用し内容を絞り文字を大きくした。また、情報た経験を持つ参加者は、自分の介護経験などを内容の正確さを示すために表現の配慮や出典

具体的に語った。話し合いに参加した 4 名の介を付記した。

護系と看護系の学生にとっては、初めて聞く内
容も多く新たな知識となった。

第 5 回目から第 11 回目までの各回の参加者
は 7 名から 12 名であり、全 7 回の参加者は、70 歳から 75 歳未満の合計延べ人数が 35 名（参２．第 1 回目から第 4 回目までの評価

加者の割合 56%）で最も多かった（表 1）。参参加者の多くはその場で何を語ろうか思案

加者の背景は、介護経験者やシニアカレッジのしている様子が見られた。容易に発言できたの修了者、疾患や健康状態に関して何らかの症状は、社会的活動の経験や介護経験などを持つ人を持ちながら生活している人であった。また、であった。発言者の話の内容はわかりやすく、

20 歳から 25 歳未満の参加者は看護系の学生で参加者は発言者の体験に関心を持ち共有するあった（表 1、表 2-2）。

ことができた。また、自分の未経験なことを知第 5 回目のテーマは、「健康と睡眠」とし、ることにより、地域の状況や日々の活動につい次のような感想が得られた。配布資料の説明にて知ることができた。一方、参加者からは自分対して、エナジードリンクの影響や、睡眠を妨の経験と重ねることが難しかったという感想げる要因について知ることが出来たなど、新しや、何を発言してよいかわからなかったというい知識が得られたことへの感想が記述されて意見も聞かれた。また、「健康を語ろう会」にいた。また、睡眠不足が習慣的になっているの参加することで健康に対する知識や自分の健で続けて 5 ～ 6 時間寝られるように努力したい

康状態についてアドバイスを受けられるといと、自己の行動と関連させた語りや楽しく話せう期待を持っていた人がいた。参加者の語りのる話題の中で自分に合う健康法を探し考えて

内容が自分の関心事と異なる時、健康についていくことは大切と感想が寄せられた。

自分の体験を語るというより、話を聞く場面が第 6 回目のテーマは、「熱中症」とし、次の多くなっていた。参加者の経験に差があり、何ような発言が得られた。熱中症の予防に塩分摂を話してよいか戸惑う参加者が見られ、テーマ

取の必要性や湿度と発汗の関連について、正しがないと話しにくいという声もあり、次回より

い知識や新しい情報が得られた。参加者の体験中心となるテーマを設定することにした。

の語りには共感する内容が多く、話し合いの内容が膨らみとても勉強になった。テーマに関す

３．第 5 回目から第 11 回目までの活動

る資料の配布をありがたく思った。参加者が自第 5 回目以降の変更点は、①中心となるテー

由にトークする雰囲気が良くとても楽しく話マを設定し、参加者の関心事や季節ごとに必要しができた。井戸端会議のように気楽な状態で－ 68 －

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知識が入ってくる楽しい場である、という記述て特別に気をつけることがなかったが、突然のがあった。

体調の変化（突発性難聴）に戸惑っているとい

第 7 回目のテーマは、「急な体調の変化あな

う 45 歳の参加者の語りに驚きの反応が多かった。

たはどうしますか？」とし、次のような発言がこの回では、主催者が脈拍の測定方法や脈の得られた。運転中の居眠りやテレビを見ている

触れやすい部位を説明した。その後、参加者はときの居眠りに気づかず、家族に指摘され何か

各自脈拍測定を行った。測定後に脈は何を見るの病気の兆候ではないかと気になった。自分自のか、回数はいくつが正常なのかなどの質問や身に病気の予兆があったが、妻の介護をしてい参加者同士で互いの脈拍測定の結果について、

ると自分のことが後回しになっていた。さら情報交換が行われていた。

に、2 年前に心不全や心臓のバイパス手術の経

第 8 回目のテーマは、「ウオーキングを生活

験があるので体調は気にしているなど、これまの中に取り入れましょう」とし、次のような発での経験から体調の変化に留意していること言が得られた。主催者の話の中に専門用語がが語られた。また、これまで自分の健康に対し入ってくると勉強したなという感じがあった。

－ 70 －

後期高齢者なのでそれぞれ失敗談もあり、毎かったので調べてみようと思うなど情報提供

日行動の積み重ねをして自分に合う健康法ををもとにさらに詳しく知りたいという思いが行ってみたいと思う。ウオーキングをするとき出てきていた。肺炎は大変恐ろしい病気と体験でも、男性は人の目を気にすることが多いと談を聞き、具体的で身に沁みると自分のことという話は意外だった。テレビを見ながら足の運

してとらえていた。健康は楽しく語ることで促動や足首の上げ下げが転倒予防につながるの進され、知識の吸収もよくなる。いつも楽しくでやってみようと思う等、参加者の語りに対す参加している、楽しく語ることが出来る雰囲気

る驚きや学びを自分の生活に取り入れようとが参加の動機づけとなっていると発言があっする姿勢が感じられる発言があった。この回でた。この回では、主催者から口輪筋を鍛える体は、主催者が資料を使い、実際に足首の運動や操をすることで誤嚥の予防になることを説明

椅子に座ってできる運動について説明を行っし、資料を見ながら実施した。参加者から、こた。参加者は紹介した運動を実行しながら、互れなら気が付いたときにいつでもできそうといに効果が出そうなところはどこかを情報交発言が聞かれた。

換していた。

第 11 回目のテーマは「尿で健康を知ろう」

第 9 回目のテーマは、「感染予防」とし、次とし、次のような発言が得られた。話しにくいのような発言が得られた。身近な感染症の話しテーマだが、話しを聞き自分の健康状態を知る合いであり、今まで知らなかったことが多かっ

うえで尿が大切であることがよく分かった。尿た。抵抗力をつけるための食事の工夫をしていに関する悩み事はとても身近な問題とわかり、る人が多く、感染予防は日頃の生活態度の反映

参加者の体験談は面白かったし勉強になった。

だと思った等、基本的な感染予防行動の重要資料で話題提供があり、質問しやすくなり自分

さと新しい知識を得たことに関する発言が多の体験とも結びついた。看護系の学生は、尿にかった。また、免疫力を高める食事に関する発関する悩みはその人なりの対処法を考えなけ言も多く今後テーマに取り上げてほしいといればならないため、生活まで視野に入れて支えう要望が出された。この回では主催者が、手洗ていきたい、と最後の感想で語っていた。

いの方法について資料で説明した。マスクのつけ方や手袋の着脱方法について、参加者ととも

４．第 5 回目から第 11 回目までの評価に実施した。その後、外出中に外したマスクを

第 5 回目から 11 回目の語りの内容の共通点

どこにしまうか、使用後の廃棄方法について意

は、①主催者が提供した資料の内容から新たな見交換し基本的な感染予防の方法を追加説明知識を得ることが出来た。②参加者の語りの内した。

容に自分の体験を重ね「自分も経験したことが第 10 回目のテーマは「風邪の予防」とし、ある」と具体的に発言していた。③他の参加者

第 9 回目のテーマである「感染予防」の内容をの経験を自分も実施してみようと思うと発言もとに話し合いが進んだ。主催者の資料で、口し行動変容の可能性を語っていた。④話し合い

腔内を清潔に保つことや予防接種について説の雰囲気に対する記述があった。これらの共通明を聞き、口の中の清潔が重要だと再認識して点から、テーマを決めることにより、参加者はいた。肺炎球菌のワクチンについて知識がな

自分の経験を具体的に考えられ発言しやすく－ 71 －

なったといえる。また、資料を提供することでている人であった。その場で語る内容が考えら新たな知識を得る機会となり質問もしやすくれなかった参加者は、自己紹介

なったことが伺えた。さらにテーマに合わせた加者の話を聞くだけになり、話す側と聞く側に実技を取り入れたことで、参加者同士の交流

分かれてしまった。

が促進され新な疑問や体験が語られる誘因となっていた。

以外は他の参本会の目的は「参加者が健康を守るうえで工夫していることや疑問を語り合い、自らの行動を認知するきっかけとなる。また、情報交換に考察

より改善方法に気づき、健康維持の方法を日々

１．第 1 回目から第 4 回目の参加者と語りにつの生活に取り入れることができる」としている

いてことから、テーマ設定と内容の検討が重要であ

特定のテーマを設定していなかったにも拘ると考えられた。

らず多くのことを語ることができた参加者は、
社会的活動経験や介護経験など多くの体験を

２．第 5 回目から第 11 回目の参加者と語りに持つ人や社会的役割があり活動している人でついてあった。そのような参加者は自分の活動内容が

１）新たな発見や共感整理されており、これまでも他者に話をする経

第 5 回目から第 11 回目の会では活発な発言

験を持っていた。そのため、自分の語りたいこが聞かれた ( 表 2-2)。これは、テーマが睡眠、とを他者に伝えたいという気持ちが強かった

熱中症及び感染予防といった多くの人が日常といえる。民生委員や市からの見守りの委託をで経験する機会がある内容であったため、上受けて役割を担っていた人は、現在の活動内容

手く対応できたり失敗したりした経験のあるについて生き生きと語ることができていた。ま

参加者が多かった。そのため、「夏にクーラー

た、闘病生活の経験を持つ参加者は、自分のをつける気にならない」「布団に入っても眠れ

経験をまとめて語ることができていた。さらにない時がある」「夜に 2 回から 3 回トイレに起「皆さんの参考になると思うので」という発言

きる」などの経験の語りに、他の参加者から「自からは、自らの経験を伝えることで他者の共感分も経験がある」と共感する発言や「自分はを呼び生きるヒントを与えることを自覚してそこまではないかな」と自分の状態を考え合いた様子であった。闘病者にとっては、自分のわせて、驚きや新たな発見があったといえる。

経験を語ることや記述することは、ストレスのまた、参加者の年齢が 65 歳以上 70 歳未満と解消になり、気持ちの整理になるといわれてい70 歳以上 75 歳未満を合わせた割合は 73％をる。闘病経験を語ることは、語る側と聞く側と占め（表 1）、年齢が近いことで身体的変化やもに有意義であることは、これまで報告されて社会経験に共通点があり、話の内容に共感すいる（5）。一方、「健康について改めて聞かれる効果があったと考えられる。それに対し 20てもあまり意識していない」と反応した複数の歳代の学生は、高齢者とは生活体験や生きて参加者は、現在特別な社会的役割はなく、家庭きた時代が異なるだけでなく、加齢現象によ

内で介護の経験をしている人や何らかの身体り生じる身体的変化と日常生活への影響につ的症状を抱えながら日々調整しながら生活しいて具体的に実感できないため、自分の生活－ 72 －

に取り入れてみようというより、知識としてとの発言が聞かれた。また、参加者の語りに知ることができたという反応になったと考え笑いが起きることが多く、話す人と聞く人がられる。

ともに語ることを楽しみにしていることが伝

２）行動変容の可能性わってきた。笑いは、話してみようとする気テーマに関連した内容について「実践して持ちを促し、次も参加したいと思わせる効果いる」という数人の発言があり、既に自らのがある。また、笑いは健康を維持する上で重生活に取り入れている参加者がいた。また、要であることが多くの分野で研究されている「早速やってみたい・もう一度見直したい」な（2, 10）。参加者にとって語ることを楽しいとど行動変容を期待できる発言が複数聞かれた。

感じる工夫をすることが、語りの内容を豊か

その要因として、①テーマが、具体的で多くにするうえで重要であることがわかる。２つの参加者が日常的に関心のある内容であった。

目は、参加者同士の良好な関係性である。参手洗いの方法や誤嚥防止の体操、使い捨て手

加者の数人は、「ひらや照らす」で開催されて袋のつけ方・外し方など日常の生活に取り入いる他のイベントで顔見知りのため、互いにれ や す い 内 容 で あ っ た と 考 え ら れ る。 さ ら

知っている点があり話しやすいという関係がに、主催者が実演し参加者も実施したことがあった。さらに、国立市が開催している「シ日常生活に取り入れてみようという動機づけ

ニアカレッジ」の受講者がおり、問題意識がになったといえる。参加者の行動変容を促す

比較的高く「知りたい」という意欲もあった。

うえで実演することが効果的であることが示

このような参加者のいたことが影響して語り唆された。また、②年齢が近い参加者の提案の内容が豊かになったといえる。

は、同年代の自分も実行できる可能性を感じたことがあげられた。その理由は、多くの参３．取り組みの課題

加者が職業生活の第一線から退き比較的日常

１）参加者の年齢層を広げる

時間の過ごし方や調整の仕方が似ていること

全 11 回 の 参 加 者（ 延 べ 人 数：100 名 ） は、や、体力の衰えを実感する同年代の人の経験

20 歳代（11 名：参加者の割合 11％）の看護・

は初めて行う行動であっても取り入れやすい

介護系学生以外は、45 歳から 50 歳未満（9 名：と思う傾向にあると考えられる。このような参加者の割合 9％）と 65 歳から 85 歳未満（79

会を開催するうえで重要な点は、参加者に「で名：参加者の割合 80％）の年令層であった（表きそうだ」「やってみようかな」という思いを

1）。土曜日の午後の開催ではあったが、今後は引き出すことであり、そのためにテーマ設定

就労者や学生などへの周知の方法に工夫が求と伝え方を工夫することである。

められる。また、健康で人生を豊かに送るため

３）会の雰囲気が語りの内容を後押しには、子どものころから健康に対する教育的ア

参加者の語りの内容を豊かにする要因は、プローチの必要性が指摘されている（9）。小中

主に２つ考えられた。１つ目は、会への参加

学生や 30 歳代や 50 歳代の人の生活スタイルやが楽しく、語ることを楽しいと感じることで健康問題への関心事などの情報を得てテーマあった。複数の参加者から、「楽しく参加しに取り入れ、参加者の年齢層を広げるための方ている」「楽しく語ることが健康につながる」

策が今後必要となる。

－ 73 －

２）他職種との連携

３）蛯名玲子 (2018) ヘルスコミュニケーション

テーマについて参加者から多くの要望が出された。内容が多岐にわたりその要望に応え－集団的健康づくりに必要な実践戦略－日健教誌 26 (1) : 47-53.

るためには、他の専門職との連携が必要であっ

４）大藪憲治 (2003) 住民との語り合いで見えてた。今後、他の専門職との連携に取り組み、本きたもの－「健康なんでも相談」の取り組み

会への要望に応えることができる内容にする－．月刊保団連 785 : 22-25.

ことが主催者（看護師）の役割であると考える。

５）甲斐裕子 (2018) 地域における健康づくり集団戦略の実践とその評価－身体活動の促進

結論を目指して－．日健教誌 26 (1) : 54-58.

「健康を語ろう会」を開催し参加者の語りや感

６）門林道子 (2019) 闘病記を書くことの意味－

想文に記述された内容を分析し、以下の結論を得た。

闘 病 記 と い う 物 語 －． 薬 学 図 書 館 62 (3) :１．参加者の特徴は次の 3 つにまとめられた。

124-129.

①参加者の語りから新たな発見や共感を

７）厚生労働省：健康日本 21 ( 第二次：平成 17

していた。②身近なテーマについて語り合う

年 8 月 ) コミュニティ機能再生とソーシャ

ことや具体的な方法を実演することが行動

ル・キャピタルに関する研究調査報告書、

変容につながっていた。③楽しい・とても参閣府経済社会総合研究所編．https://www.

考になると感じる雰囲気を作ることが語り

mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/の内容を豊かにし、次も参加したいと思える

kenkou_iryou/kenkou/kenkounippon21.

要因になっていた。

html (2020 年 4 月 1 日閲覧 )２．テーマが話し合いの内容に大きく影響するため、参加者の関心や要望のあるテーマを具

８）近藤克則 (2017) 健康格差社会への処方箋．医学書院、東京 pp 12-22.

体的に設定することが重要であると考えら

９）柴知里、齋藤義信、今村晴彦、田中あゆみ、れた。今後は、他の専門職との連携が必要な

土村里佳、小熊祐子 (2018) 高齢者地域コミュ

テーマにも取り組んでいきたい。

ニティのグループ運動継続に関わる特徴．日

３．参加者の年齢層を広げることが地域で生活し

健教誌 26 (2) : 144-154.

ている人の健康への関心を高めることにつ10）三宅優、横山美江 (2011) 看護ケア領域におながると考えられ、そのための取り組みが必

ける笑いの有効性に関する文献的考察．日本

要である。

看護科学会誌 31 (3) : 61-67.

文献
１）石川麻衣、宮崎美砂子 (2009) 自主グループ
参加者のライフストーリーからみた健康づ
くりのテーマ． 文化看護学会誌 1(1) : 12-21.
２）井上宏 (2011) 笑いと健康 - 笑いの力の不思
議．健康と環境 25．特集１/ 健康力の源 - 世
界ハートの日－ 74 －

2019 年度 リハビリテーション学科卒業研究論文（著者・題目・指導教員）
理学療法学専攻
安室瞳（共著者 作業療法学専攻：佐藤魁、田中玲士郎、中村圭佑）：ラット前腕の屈筋と伸筋を神経支配する脊髄運動ニューロンに関するフルオロゴールド（Fluoro-Gold）神経路標識法による形態学的研究（吉本正美、上園志織）
石田優樹、露木昭仁：大学授業を活用した世代間交流の検討（第 1 報）－学生の視点から －（吉井智晴）
太谷知代、後藤優二郎、水沼勇人：大学授業を活用した世代間交流の検討（第 2 報）－高齢者の視点から－（吉井智晴）大野健太郎、高田誠、横瀬泰士、石田優樹：大学授業を活用した世代間交流の検討（第 3 報）－大学教職員の視点から－（吉井智晴）
出海翼、佐々木聖礼、野島百花、原田真美、元永皓太：医療系大学生の腰痛改善への期待度に関する調査（松本直人）
小金井一輝、嶋村和大、藤村隼、佐藤拓実（共著者 作業療法学専攻：小山由紀、八木慎平）：前腕前面と後面の皮膚における温冷点、熱痛点、冷痛点及び触圧点の分布密度（加藤昌克、中根亮）
井口愛海、太田敦也、中田晃平、野村拓人、前垣舞花：足関節捻挫既往者の足部機能について（羽田圭宏）
坂本一基、梅澤尊子、金綱舞、阪従悠斗：バッグの持ち手の長さの違いが立位保持の重心動揺に与える影響（手塚潤一）竹中亜美、荻田紗希、菊地遥香、山本美緒：利き手の学習が非利き手に及ぼす影響（古谷槙子）
若松伸拓、勝又幹夫、青木亮太、竹内彩花：加速度時系列スペクトルから算出するエントロピーを用いた
簡易上肢機能検査 STEF の試み－健常大学生における利き手と非利き手の比較－（小島基永）
太樂成美、上東千紘、吉原彩香、松尾颯：加速度時系列スペクトルから算出するエントロピーを用いた簡易上肢機能検査 STEF の試み－健常大学生における運動学習効果の検討－（小島基永）－ 75 －

磯貝愛理、小野瑞季、鈴木富貴、立岡理恵、箕浦瑠星、菊地寛汰：森林浴の生理学的効果の検討－女子学
生対象の心拍数、血圧、唾液アミラーゼおよび POMS-2 の変動－（近藤照彦）
岩井那栄、岡山秀直、清水日向、新山瑞穂、濵谷典子、豊﨑裕貴、藤田幸楓：本学の理学療法学専攻学生における障がい者スポーツに関する認知度および意識調査（松井伸子）
飯嶋瑞葉、加藤勝、難波顕史、山本政太朗、中西大樹：外出頻度による呼吸機能と身体機能の違い（山口育子）
村田和泉、高谷唯：吸気筋トレーニング期間中の吸気筋力と筋疲労の変動（山口育子）
田中晟雅、野本晃希、後藤健：呼気筋トレーニングがバランス能力に及ぼす影響（山口育子）
高橋利旺、橋本直樹、松原花菜子、南里駆、村山友香、吉田涼太郎：高速での筋力増強訓練が跳躍
パフォーマンスに与える影響（宮地司）
石井優希：しゃがみ込み動作と関節可動域、足関節背屈筋力との関係（鈴木輝美）
吉川拓希：発達障害児に対する理学療法士の役割（古谷槙子）
鈴木雄大：障がい者水泳で使用するタッピング棒について（河野洋志）
阿座上舞、飯塚絢音、川西利奈、田近真優：要介護高齢者に対する 3 種類の Timed Up and Go test の成績と転倒との関連（杉本諭）
作業療法学専攻
奥純太、甲藤昴大、小林司、早坂綺菜：森林浴余暇活動の心身リラックス効果，非侵襲法を用いた検討（近藤照彦）
千葉海朋：大学生の集団内におけるストレスと生活管理の関連についての文献研究（岡田守弘）
山下大輝：LGBT に対するスティグマと心理的柔軟性の関係性について（内田達二）
木村周平：大学生の筆記具の持ち方の分類に関する調査研究（浅沼辰志）－ 76 －

末廣修一：ぬり絵の治療的使用と効果（山口芳文）
田中智也：ゲーム依存症に対する医学系大学生の知識・意識調査（内田達二）
二藤部圭介：記憶の定着を促進する作業療法介入（山口芳文）
堀内大樹：社会生活技能訓練に関する歴史的研究（山口芳文）
青木弓奈：絵本の読み聞かせにより得られる効果について－障害児への応用－（三浦香織）
阿部優衣：終末期における作業療法士の実践に関する文献研究（木村奈緒子）
石田美由紀：不登校児に対する作業療法アプローチ（山口芳文）
井上拓己：複雑性 PTSD に対する治療法と効果についての文献研究（上田諭）
大須賀麻耶：医療学生の社交不安に関する実態調査－社会的スキル，自動思考，ストレス対処方略との関連から予防への検討－（内田達二）
鎌本幸大朗、土田卓巳：保健医療系大学生の自己管理スキルと時間管理・健康習慣・日常生活満足度との関連について（岡田守弘）
小林くるみ：社交不安傾向と過去の出来事に関する研究（内田達二）
小山由紀、八木慎平（共著者 理学療法学専攻：小金井一輝、嶋村和大、藤村隼、佐藤拓実）：前腕前面と後面の皮膚における温冷点，熱痛点，冷痛点及び触圧点の分布密度（加藤昌克、中根亮）
佐藤魁、田中玲士郎、中村圭佑（共著者 理学療法学専攻：安室瞳）：ラット前腕の屈筋と伸筋を神経支配する脊髄運動ニューロンに関するフルオロゴールド（Fluoro-Gold）神経路標識法による形態学的研究（吉本正美、上園志織）
三瓶一輝：震災による強いストレスが思春期の健康にどのような影響を及ぼすか－今後の震災対策に向けて－（三浦香織）
関根史果：伴侶動物に対する親和・愛着の発達を自律神経機能から評価する：ラットとヒトとの絆の形成（佐久間康夫、中根亮）－ 77 －

宮坂泰地、吉本翔太：保健医療系大学生におけるマインドフルネス認識とテスト不安との関連について（岡田守弘）
結城渚：小学校の鉛筆の持ち方とその指導の実態－全国の小学校教員に対するアンケート調査から－（浅沼辰志）－ 78 －

2019 年度 看護学科 看護の探究Ⅱ～Ⅸ（各看護学領域研究テーマ）
ショートステイを利用する要介護高齢者の実態調査
看護学生の共感的姿勢
臨地実習での体験の場面における看護学生が看護教員への期待と教員から受けた指導の現実とのギャップ
マスクを着用して患者と関わる看護師のコミュニケーションの工夫
健康な高齢者における熱布清拭の効果
緩和ケア病棟の看護師が捉える終末期患者との適切な心理的距離
全国の看護大学における学生に対する防煙・禁煙対策の実態調査
看護学生が受け持ち患者との関係性が深まったと感じるプロセス
医療現場で笑顔を効果的に活用するための分析－患者・看護師の笑顔についての実態－
高齢女性への化粧療法の効果及び看護の位置づけ－モーニングケアに化粧を取り入れての効果から－実習中の看護学生が感じるストレスへの意味づけ
手荒れ対策と手洗いのタイミングとの関連
身体拘束に対する看護師の葛藤と行動－身体拘束の方針の違いによる二病棟の比較－
大学生の生活習慣を見直すためのはたらきかけ－大学生の生活習慣と睡眠特性の実態から－患者のアドヒアランスを高める看護師としての関わり方
臨地実習における看護学生の手指消毒剤の使用実態
看護におけるタッチングの効果－ 79 －

手術直前にある患者の不安について
緩和ケア病棟における終末期がん患者の生きがい
初回がん化学療法を受けた入院患者の思いについて
思春期患者の予後告知されてから死を受容するまでの心理的変化の特徴について
患者と看護師間の意思疎通から考えるがん性疼痛コントロール
災害時の精神疾患患者への心理ケア
急性心筋梗塞を発症した傷病者・家族が医療施設に到着するまでの心理の変化
高齢がん患者の治療の影響要因と看護師の意思決定支援
外来化学療法患者の家族が抱える思いに対する看護のあり方
高齢者の終末期がん患者のターミナルケアに対する看護師と患者の認識の違いが看護ケアに及ぼす看護ケ
アの影響
看護大学生の親の老後の扶養に対する扶養意識－きょうだいの人数による扶養意識の違い－
病院前救護中の救命救急士が抱く傷病者への思い
回復期リハビリテーション病棟の多職種連携における看護師の役割
事前指示書の認知度向上のために必要なアプローチの方法－大学生への意識調査の結果から－少人数レクリエーションが認知症高齢者にもたらす効果
高齢糖尿病患者の通院中断に至る環境や社会的要因の関係
摂食嚥下の先行期障害リスク評価に関する尺度開発－ 4 大認知症の先行期の特徴を捉えた評価項目の作成－－ 80 －

安全目的の身体抑制に対する看護学生の倫理的意識－ミトンを付けていた患者さんが教えてくれたこと－
認知症高齢者の意思決定支援における意思実現が困難であった状況とその対応
グループホーム職員の BPSD をもつ認知症高齢者への関わり－異食、徘徊がみられる認知症高齢者への関わり－
看護学生のストレスに対する音楽療法の活用－看護学生の音楽の選好の実態調査－
障害児の同胞が抱える葛藤－ライフストーリーの語りから－母親の育児負担と自己効力感に関する研究
医療的ケア児の在宅介護をする母親が受けた看護師による退院支援
レスパイト入院に対する負担と不安－レスパイト入院を利用する母親の思い－
母親学級に参加した父親の児への愛着形成と養育態度
母親の育児に対する幸福感の実態とその特徴
私の人格形成の要因は何か－ライフストーリーを用いての分析－
小児白血病寛解者とその母親が振り返る闘病時の心境の変化
統合失調症患者の家族の苦悩と求められる支援
マスク依存に陥る要因
精神科長期入院患者の退院支援における患者理解と関係づくりについて
児童・思春期病棟における患児との良いかかわりについて
自閉症児の服薬支援に対する看護師の困難感
精神症状により対応困難で保護室を利用する患者に対する効果的な関わり－ 81 －

－ツボ押しマッサージを実施し快をもたらした 1 事例－
在宅重症心身障害児・者のきょうだいが必要とする支援とは何か－地域格差のある地域に暮らすきょうだ
いへのインタビューを通して－
入退院を繰り返すうつ病患者の退院支援を行う看護師の思いと関わり
高齢の糖尿病患者が在宅で食事療法を継続できる要因とできない要因
在宅におけるインスリン療法を継続する為の訪問看護師の個別性のある支援について
糖尿病の人への在宅での服薬支援
潜在看護師の再就業における訪問看護に関する意識調査
認知症患者の介護者が考える必要な支援に関する事例研究
看護学生が実習中に受けた暴力被害を報告することを阻害する要因の実態調査
老々介護における主介護者の介護負担感
出生前診断において胎児異常を告げられた女性の子どもへの気持ち
冷え性の自覚がある産婦の分娩第一期の微弱陣痛に対する足浴の効果
選択的帝王切開を受ける初産婦の出産準備教育に対するケア・ニーズ
子ども立ち会い分娩における子どもの出産に対する考えへの影響
産後１ヶ月の産後うつ傾向にある母親の看護職者に求めるニーズ
分娩経過が異常に移行した産婦の思い
マタニティマーク使用による嫌がらせの実際－ 82 －

編 集 後 記
お陰様で第 8 巻を無事にお届けすることができました。例年、ご報告致しております “ 教員年次報告会 ”の一覧は、新型コロナウイルス感染症拡大防止対策で報告会自体が中止となり、ご報告できない事となりました。このような混乱にも関わらず賜りました、本学の紀要への一方ならぬご尽力に心よりお礼を申し上げます。毎度のお願い事ではございますが、今後の成長の糧とさせていただきますので、この編集後記にまでお目通しくださっている有り難い皆さま方におかれましては、ご意見ご感想などを編集員会宛にお寄せくださいますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。
2020 年 9 月吉日

小島基永

紀要編集委員（アルファベット順）
加藤昌克、小島基永（編集長）、三輪のり子、吉本正美
事務担当：安藤正、岩田萌、三村輝美
紀要論文査読者（アルファベット順）
今泉敏、加藤昌克、三輪のり子、南雲秀子、岡田守弘、田村三穂、内田学、William Weatherly、
山口育子、山口芳文、吉本正美

東京医療学院大学紀要編集委員会〒 206-0033

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FAX：042-373-8111

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印刷：東陽企画印刷株式会社－ 83 －

東京医療学院大学紀要投稿規定
本誌には次のものを掲載する。
原著、実践研究、総説、その他編集委員会が依頼あるいは認めたもの。
投稿者は原則として本学教職員とする。なお、実験動物を使った研究、臨床研究およびボランティアを使った研究は、本学あるいは各専門分野で定められた実験指針及び基準を満たし、本学研究倫理委員会等の然るべき機関で承認されたものでなければならない。
原著・実践研究・総説
原稿は 15000 字以内、図・表・写真は 10 枚以内とする。本文は和文とし、英文抄録を付す。和文は MS 明朝、
英文は Times New Roman を使用する。原稿はワード、図・表・写真はパワーポイント、エクセル等で作成する。図・表・写真は原則として白黒とする。単位は原則として国際単位系（SI）を用いる。表題（和）は 16 ポイント、表題（英）は 14 ポイント、それ以外は 10.5 ポイント。
自然科学系の論文の構成
 表紙、抄録（和文 500 字、英文 300 ワード以内）、Key words (5 個以内 )、緒言、材料と方法、結果、考察、
文献、図・表・写真の説明、図・表・写真。英略語を使用する場合は初出箇所で full spell と和訳を記す。
さらに略語一覧を 1 ページ目脚注として記載する（略語、full spell、和訳）。
 表紙：表題・著者名・所属・住所（和文）、表題・著者名・所属・住所（英文）
、連絡先。
 文献
アルファベット順（和英とも）、一連の番号をつけて、本文中での引用は、次のように番号で示す。
…………（1）。

……………（2, 5, 9）……………。

……………（5 － 10）

著者名は全員を記載。
雑誌名は省略せずフルスペルで。
１）著者名 1、著者名 2（発行年）タイトル．雑誌名 巻：始頁－終頁 .
２）著者名 1、著者名 2（発行年）タイトル．単行本名．出版社名、都市名 pp 始頁－終頁 .
文献の記載例
１）吉田久庵 (1890) 線状揉みについて．吉田流あん摩塾紀要 1: 1-10．
２）Yoshida K (2005) Higher incidence of falls in long-term survivors than in control populations.
Stroke 33: 500-505.
３）Yoshida K (2006) Yoshida-ryu Anma-jutsu. Edo shuppan, Tokyo, pp 25-30.
社会科学・人文科学系の論文の構成
論文の構成は、材料と方法・結果・考察の構成をとる必要はなく、各学問分野の形式を踏襲する。その他は上記の自然科学系に従う。
原稿は東京医療学院大学紀要編集委員会に提出する。
投稿論文は委員会の指定した審査員が査読し、その結果を踏まえて紀要編集委員会が採否を決定する。
東京医療学院大学紀要編集委員会（2012 年 6 月 5 日、2013 年 3 月、2017 年 3 月、2018 年 6 月改定）

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