授業科目の履修及び修了要件等について

授業科目の履修及び修了要件等について

４授業科目の履修及び修了要件等について
本研究科の授業科目の履修に当たっては，「シラバス」，「学生便覧」及び「授業時間割表」を参照し，次の事項に留意して履修手続を行うこと。
１

授業について⑴

学期・クォーター
本学では，平成28年度から前期（４月１日〜９月30日），後期（10月１日〜翌年３月31日）の授業期間をそれぞれ半分に分けた，「２学期クォーター制」を導入している。

⑵

授業科目
本研究科の授業科目は，研究科規則に定められており，各授業科目の開講予定一覧及び授業科目の講義等の内容については，シラバスを参照すること。

⑶

授業の方法
授業の方法は，講義，演習及び実習の形態により行う。

⑷

単位の基準
単位の基準は，講義及び演習については，15時間の授業をもって１単位とし，実習については，
30時間の授業をもって１単位とする。

⑸

授業時間
本研究科における授業は，月曜日から金曜日までの各５時限実施している。
なお，授業科目によっては，休業期間（夏季・冬季）中に集中講義により行うことがある。
各時限ごとの授業開始・終了時刻は次のとおりである。
時 限

授業開始・授業終了

１

８：50 〜 10：20

２

10：40 〜 12：10

３

13：20 〜 14：50

４

15：10 〜 16：40

５

17：50 〜 19：20

２ 科目ナンバリングについて
神戸大学では，各学部および研究科における教育課程の系統性，順次性及び科目の水準を明らかにし，学生の履修計画，学修活動の手助けとなるように，平成28年度の入学者対象のカリキュラムから，
科目ナンバリングを導入する。（詳細については人間発達環境学研究科ＨＰ参照）
各授業科目のナンバリングコードは，以下のとおり 7 桁の英数字で構成される。

― 149 ―

（例）Ｄ

第1桁

第2桁

アルファベット

数字

科目提供母体の 課程
部局

（例）Ｄ

２
４
５
７
８
０

大学院課程

６

課 程

３

６

０１

第 3 〜第 4 桁

第5桁

第 6 〜第 7 桁

アルファベット

数字

数字

学科、専攻等科目のカテゴリー

科目のナンバー

開講部局で設定

２

ＥＮ

６

自然環境論

博士課程前期課程の 前期開講
基礎科目

開講部局毎に設
定
０１

科目のカテゴリー
学 士

１

ＥＮ

1：学士課程2：博士課程前期課程
3：博士課程後期課程
人間発達環境学 博士課程前期課程
研究科
第5桁

２

初級レベルの科目
中級レベルの科目

全学共通授業科目・専門授業科目

上級レベルの科目
最上級レベルの科目（卒業論文関連科目を含む）

高度教養科目
博士課程前期課程、専門職学位課程の専門授業科目

博士課程前期課程、専門職学位課程の基礎科目
博士課程前期課程、専門職学位課程の発展科目（修士論文関連科目）

博士課程後期課程の専門授業科目
卒業要件外の科目（教職科目等資格関連科目）

第 6 桁〜第 7 桁 開講部局で設定
・前期開講科目・・・・０１
・後期開講科目・・・・０２
・通年開講科目・・・・０３
・卒業研究科目・・・・９９３

履修要件について学生は，指導教員の指導を受けて，下記に定めるところにより単位を修得しなければならない。
○前期課程【人間発達専攻】
特別研究Ⅰ，Ⅱ（各４単位）と人間発達総合研究Ⅰ−１（１単位），人間発達総合研究Ⅰ−２（１単位）及び人間発達相関研究（２単位）の計12単位を含む30単位以上。
【人間環境学専攻】
特別研究Ⅰ，Ⅱ（各４単位）と人間環境学相関研究１（１単位）及び人間環境学相関研究２（１単位）の計10単位を含む30単位以上。
― 150 ―

○後期課程【人間発達専攻】
特別研究Ⅲ，Ⅳ（各４単位）と人間発達総合研究Ⅱ（２単位）の計10単位を含む14単位以上。
【人間環境学専攻】
特別研究Ⅲ，Ⅳ（各４単位）の計８単位を含む14単位以上。
４

授業科目の試験について
授業科目の試験は，その科目の授業の終了した学期末又はクォーター末に行う。ただし，科目によっては随時に行うことがある。また，研究報告（レポート）等をもって試験に代えることもある。
履修届を提出し，かつ，受講した授業科目でなければ，試験を受けることはできない。
学業成績の評価の基準は，「成績評価基準に関する内規」を参照のこと。

５

研究指導について大学院の教育方法については，大学院設置基準第12条に「大学院の教育は，授業科目の授業及び研究指導によって行うものとする。」と規定されている。研究指導は，授業科目の授業とちがい単位制
度によらないものであって，単位制度によらずに多様なかたちで行われる研究指導が大学院の教育上重要な意義を有するものとされている。
本研究科の課程の修了要件については，前期課程においては研究科規則第29条第１項において，２
年以上在学し，30単位以上を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，修士論文の審査及び最終試
験に合格すること。ただし，人間発達専攻（１年履修コース）においては，同規則第29条第２項において，１年以上在学し，30単位以上を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，修士論文又は特定の課題についての研究の成果の審査に合格することとされている。

６ 修士論文等について⑴

学生（人間発達専攻１年履修コースを除く。
）は指導教員の指導を受けて，修士論文を１月17日までに研究科長に提出しなければならない。
ただし，指導教員の認める理由により期限内に修士論文を提出しなかった者及び修士論文の審査に合格しなかった者は，次年度の７月17日までに修士論文を提出することができる。
⑵

人間発達専攻１年履修コースの学生は指導教員の指導を受けて，修士論文又は特定の課題についての研究の成果（以下「修士論文等」という。）
を２月15日までに研究科長に提出しなければならない。
ただし，指導教員の認める理由により期限内に修士論文等を提出できなかった者及び審査に合格しなかった者は，次年度の８月15日までに修士論文等を提出することができる。

⑶

修士論文等を提出しようとする者は，16単位以上を修得して，修士論文等提出期限の少なくとも３か月前までに，指導教員の承認を経て，修士論文等の題目を研究科長に届け出なければならない。

７

最終試験について最終試験は，所定の単位を修得し，学位論文を提出した者につき，その学位論文を中心として，筆記試験又は口頭試問により教授会が選出した審査委員が行う。

― 151 ―

８ 修了要件について
学生は，所定の期間内において，前期課程においては，研究科で定められた授業科目を履修して30単位以上を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，修士論文等の審査及び最終試験に合格しなけ
ればならない。後期課程においては，研究科で定められた授業科目を履修して14単位以上を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，博士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。
９ 学位の授与について
前期課程を修了した者に対しては，神戸大学学位規程の定めるところにより修士（学術），修士（教育学）及び修士（理学）の学位を授与する。
後期課程を修了した者に対しては，神戸大学学位規程の定めるところにより博士（学術），博士（教育学）及び博士（理学）の学位を授与する。
10

論文の保管について
修士論文等は，１部は各専攻で保存し，１部は神戸大学附属人間科学図書館で公表し，閲覧に供する。
博士論文は，電子媒体（CD − R）を神戸大学附属図書館本館で保存し，原則として神戸大学学術成果リポジトリよりインターネットで公表し，閲覧に供する。
11

交換留学制度
本学部・研究科では，下記の大学との間に協定を締結しており，選考のうえ，在学年限内で留学する交換留学制度を有しています。いずれも，留学に要する検定料・入学金・授業料が免除されます（但し，渡航費や生活費については学生の自己負担となります）。留学先で修得した単位については，一定限度本学部・研究科単位として認定されることがあります。募集については，掲示及び国際人間科
学部ウェブサイトにて確認してください。
なお，留学が決まったら，海外渡航届を教務学生係まで提出してください。
交換留学プログラム 部局間協定校及び全学協定校（タイプ２）
平成31年４月１日現在
国名または
地域名

大韓民国

大学名

派遣時期・期間

３月から１年間又は１学期間
釜山国立大学師
第１学期：３月〜６月
範学部
第２学期：９月〜12月
３月から１年間又は１学期間
公州教育大学校
第１学期：３月〜６月
及び教育大学院
第２学期：８月〜12月
３月から１年間又は１学期間
ナザレ大学再活
第１学期：３月〜６月
福祉大学院
第２学期：９月〜 12 月
中央大学校
３月から１年間又は１学期間
済州大学校
３月から１年間又は１学期間

華東師範大学教育科学学院，人 ９月から１年間又は１学期間
中華人民共文学院，継続教 春学期：２月〜６月
和国育学院，教育科 秋学期：９月〜１月
学與技術学院

申請資格
人間発達環境科学研究科
・出願時２年次以上の学部学生及び大学
院生
・教育学系を専門とすること
・出願時２年次以上の学部生及び大学院
生
・TOPIK Level ３以上推奨
・特別支援教育，社会福祉，リハビリテー
ション，障害者スポーツを専門とする
こと
未定
未定
語学要件
・中国語でのコースを受講する場合：新HSK ５級
・英語で授業を受講する場合：TOEFL
iBT80/IELTS6.0 以上ただし，国際教育中心の中国語クラスのみを履修する
場合，外国語能力の語学要件はなし。
成績・その他要件
出願時に学部２年次以上あるいは大学院生― 152 ―

募集人数

その他

問い合わせ先２名

GSP オフィス

３名

人間発達環境学研
究科教務学生係

３名

GSP オフィス

２名
３名

GSP オフィス
GSP オフィス

２名

GSP オフィス

語学要件
・中国語でのコースを受講する場合
新 HSK ５級
（180点）
以上
・英語で授業を受講する場合（政府管理北京師範大学教
９月から１年間又は１学期間
学院を除く）
育学院，政治学
２名
GSP オフィス
第１学期：２月〜７月
TOEFL iBT80/IELTS6.0 以上
與国際関係学
第２学期：９月〜１月
成績・その他要件
院，外文学院・出願時に学部２年次以上あるいは大学
院生
・専攻分野において平均 GPA80 点以上（100 点満点中）
・学部生（派遣時２年次以上）及び大学
院生
９月から１年間又は１学期間
・香港大学での授業を受講するのに十分な
人文学研究科教務
香港大学
第１学期：９月初旬〜12月下旬
１名
英語能力を有し，下記いずれかのスコアを学生係
第２学期：１月中旬〜５月下旬
満たしているもの IELTS：6.5
TOEFL：80（Internet Based Test）
基本的に学
授業を受講できるのに十分なモンゴル語部 生 が 対能力。
９月から１年間又は１学期間象。 大 学 院
上記を満たしていない場合，モンゴル語
モンゴル国立大コースを受講可能
第１学期：２月〜６月
モンゴル
生 の 派 遣 に 国際交流課
４名
学
英語で授業を受講する場合は語学要件な
第２学期：８月〜 12 月
ついては協
定校へ問合
し（ただし，英語での受講可能科目は限せ要られています）タイ
カセサート大学 未定
GSP オフィス
・出願時 2 年次以上の学部生（大学院生
出願前にお
は要相談）
７月から１年間又は１学期間・授業を受講できる程度の英語能力を必 要問合せ 問 い 合 わ せ GSP オフィスフィリピン サンベーダ大学 第１学期：７月〜 11 月
下さい。
第２学期：12 月〜４月
要とする。
・Arts and Sciences（主として社会科学系）
８月から１年間又は１学期間・派遣時に学部２年次以上
１名
GSP オフィス
デンマーク オーフス大学
第１学期：２月〜６月
・TOEFL IBT83，IELTS6.5 以上
第２学期：９月〜１月
10月から１年間又は１学期間 ・派遣時に大学で２年以上ドイツ語の授業を履修していること
２名
GSP オフィス
ハンブルク大学 第１学期：10月〜１月
・授業を受講できるドイツ語能力が必要
第２学期：４月〜７月
ドイツ
10 月から１年間又は１学期間 語学要件
ドレスデン工科
B1 レ ベ ル 以 上 の ド イ ツ 語 能 力 は 必 要
３名
GSP オフィス
第１学期：10月〜２月
大学（B2 レベル以上が望ましい）
第２学期：４月〜８月
語学要件
・英語能力Ｂ 2 以上（TOEFL IBT：最低
65-78）
９月から１年間又は１学期間 ・学内基準として少なくともドイツ語を２年以オーストリ FH ヨ ア ネ ウ ム
上学んでおり，FH ヨアネウム応用科学大
３名
国際交流課
１学期：９月〜２月
ア
応用科学大学
学の授業（ドイツ語）を受けることができ
２学期：２月〜７月
る学生
・ドイツ語力が２より低い場合，学期開始前の３週間のドイツ語集中講座を受けること
エトヴェシュ・
ハンガリー
未定
国際交流課
ロラーンド大学・大学院生
９月から１学期間又は１年間 ・リヨン高等師範学校での授業を受講す
人文学研究科教務
リヨン高等師範
２名
るに十分な語学能力を有する者。
第１学期：9 月〜12月
学生係
学校
人文社会科学分野：仏語 C1 以上を推奨
第２学期：1 月〜５月
自然科学分野：仏語・英語 B2 以上推奨
フランス語は１学期間のみ外国語としてフランスの週16時 間
語学要件
履修することフランス語レベル B2 以上が望ましい
９月から１年間又は１学期間５名 が可能。また 国際交流課
成績・その他要件
リール第３大学 第１学期：９月〜１月
は，９月初旬派遣時に２年以上の学士課程教育を終第２学期：１月〜５月にフランス語
えていること集 中 講 義を受講することが可能です。
ヴィリニュスゲディ ９月から１年間又は１学期間 ・出願時学部２年次以上及び大学院生
工学研究科教務学
・募集分野：Graphic Science（図形科学） 数名
リトアニア ミナス工 科 大 学 第１学期：３月〜６月
生係・ヨーロッパ B2 レベル以上
第２学期：９月〜12月
基礎科学部※上記の他，全学協定校（タイプ１）もあります。交換留学制度の詳細については，下記の HP を参照してください。
http://www.kobe-u.ac.jp/international/study-abroad-programs/exchange/index.html― 153 ―

研究倫理について

研究倫理について５

研 究 倫 理 に つ い て

学位論文作成に当たっては，研究倫理規定について配慮するよう心がけること。特に人を対象にした研究内容は本研究科においては多く見られることから注意を促したい。
本規程については，研究を進めるに際して心がけるだけでなく，学術論文を投稿する際においても投稿先の編集委員会によって，しかるべき機関における倫理規定の審査を経た研究内容であるかが問われる場合が多くなっている。
本研究科では2005年11月に設置された「神戸大学大学院人間発達環境学研究科における人を直接の対象とする研究に関する規程」（下記のＵＲＬを参照）があり，研究科において，人を直接の対象とする研究が倫理的配慮のもとに行われることを目的として委員会が定められた。
研究倫理規定の条文，申請書などは研究科ホームページから得ることができるので大いに活用して頂きたい。
http : //www.h.kobe-u.ac.jp/ja/node/1493― 155 ―

― 156 ―教育職員免許状の所要資格の取得等

６ 教育職員免許状の所要資格の取得等

教育職員免許状の所要資格の取得等

本研究科において専修免許状を取得しようとする者は，修了に必要な単位を修得するほか，教育職員免許法及び同法施行規則に定める専修免許状に必要な単位を併せて修得しなければならない。基礎資格
は，修士の学位を有するほか，大学（学部）において小学校教諭，中学校教諭，高等学校教諭等の一種
免許状（取得しようとする種類・教科）を取得していることが必要です。第３表から第９表に定められた科目の中から24単位以上を修得すること。
１

本研究科で取得できる教育職員免許状の種類及び免許教科
【第１表】
専

攻

免 許 状 の 種 類

免

許

教

科

特別支援学校教諭専修免許状
幼稚園教諭専修免許状
人間発達専攻人間環境学専攻

小学校教諭専修免許状
中学校教諭専修免許状

保健体育，音楽，美術

高等学校教諭専修免許状

保健体育，音楽，美術

中学校教諭専修免許状

理科，数学，家庭，社会高等学校教諭専修免許状

理科，数学，家庭，公民― 157 ―

２

基礎資格及び最低必要単位数

大学における最低修得単位数【第２表】
免許状の種類 幼稚園校教諭
小学校教諭
中学校教諭
高等学校教諭専修免許状 一種免許状 専修免許状 一種免許状 専修免許状 一種免許状 専修免許状 一種免許状
所要資格
修士の学 学士の学 修士の学 学士の学 修士の学 学士の学 修士の学 学士の学基礎資格
位を有す 位を有す 位を有す 位を有す 位を有す 位を有す 位を有す 位を有す
ること ること ること ること ること ること ること ること
教科及び教科の指導法に関する科目（幼稚園教諭：領域及び
16
16
30
30
28
28
24
24
保育内容の指導法に関する科目）
教育の基礎的理解に
10
10
10
10
10
10
10
10
関する科目
道徳、総合的な学習の時間等の指導法及
4
4
10
10
10
10
8
8
び生徒指導、教育相談等に関する科目
教育実践に関する科
7
7
7
7
7
7
5
5
目
大学が独自に設定す
38
14
26
2
28
4
36
12
る科目
合
計
75
51
83
59
83
59
83
59

所要資格

免許状の種類

基礎資格
特別支援教育に関する科目

特別支援学校教諭
専修免許状
一種免許状
修士の学位を有す 学士の学位を有すること及び小・中・ ること及び小・中・高又は幼稚園の普 高又は幼稚園の普通免許状を有する 通免許状を有する
こと
こと
50

26

［備考］専修免許状に係る科目の単位数のうち，その単位数からそれぞれの一種免許状に係る同欄に定める科目の各単位数をそれぞれ差し引いた単位数については，大学院の課程又は大学の専攻科の課程若しくは文部科学大臣の指定するこれに相当する課程において修得するものとする。

― 158 ―

３

教科等に関する授業科目１

人間発達専攻【特別支援】
免許法に規定する科目〔免許状の種類〕

【第３表】
単位数

左に対応する授業科目
授

業

科

目

単位数

備考

【特別支援教育に関する科目】

特別支援教育に関する科目［特別支援学校教諭専
修免許状］

24

発達障害臨床学特論Ⅰ（福祉分野に関する理論と支援の展開）

2

発達障害臨床学特論演習

2

発達障害心理学特論Ⅰ−１（教育分野に関する理論と支援の展開１）

1

発達障害心理学特論Ⅰ−２（教育分野に関する理論と支援の展開２）

1

発達障害心理学特論演習１

1

発達障害心理学特論演習２

1

心理療法（聴覚障害等）１

1

心理療法（聴覚障害等）２

1

臨床人間関係（知的障害等）１

1

臨床人間関係（知的障害等）２

1

臨床人間関係（知的障害等）演習１

1

臨床人間関係（知的障害等）演習２

1

臨床心理学特論Ⅰ−１

1

臨床心理学特論Ⅰ−２

1

臨床心理学特論演習１

1

臨床心理学特論演習２

1

知的障害臨床学特論Ⅰ−１

1

知的障害臨床学特論Ⅰ−２

1

インクルーシヴ社会支援論１

1

インクルーシヴ社会支援論２

1

エンパワメント支援特論Ⅰ−１

1

エンパワメント支援特論Ⅰ−１

1

【幼稚園】
免許法に規定する科目〔免許状の種類〕

【第４表】
単位数

左に対応する授業科目
授

業

科

目

単位数

【教免に関する科目】
教免に関する科目［幼稚園教諭専修免許状］

24

人格形成特論Ⅰ−１

1

人格形成特論Ⅰ−２

1

人格形成特論演習１

1

人格形成特論演習２

1

自己形成特論Ⅰ−１

1

自己形成特論Ⅰ−２

1― 159 ―

備考

自己形成特論演習１

1

自己形成特論演習２

1

教育発達心理学特論Ⅰ−１

1

教育発達心理学特論Ⅰ−２

1

教育発達心理学特論演習１

1

教育発達心理学特論演習２

1

西洋教育史特論Ⅰ−１

1

西洋教育史特論Ⅰ−２

1

西洋教育史特論演習１

1

西洋教育史特論演習２

1

教育行政特論Ⅰ−１

1

教育行政特論Ⅰ−２

1

教育行政特論演習１

1

教育行政特論演習２

1

教育制度特論Ⅰ−１

1

教育制度特論Ⅰ−２

1

教育制度特論演習１

1

教育制度特論演習２

1

日本教育史特論Ⅰ−１

1

日本教育史特論Ⅰ−２

1

日本教育史特論演習１

1

日本教育史特論演習２

1

教育方法学特論Ⅰ−１

1

教育方法学特論Ⅰ−２

1

教育方法学特論演習１

1

教育方法学特論演習２

1

社会認識教育内容特論Ⅰ−１

1

社会認識教育内容特論Ⅰ−２

1

社会認識教育内容特論演習１

1

社会認識教育内容特論演習２

1

児童造形表現特論Ⅰ−１

1

児童造形表現特論Ⅰ−２

1

児童造形表現特論演習１

1

児童造形表現特論演習２

1

乳幼児発達特論Ⅰ−１

1

乳幼児発達特論Ⅰ−２

1

乳幼児発達特論演習１

1

乳幼児発達特論演習２

1

乳幼児教育保育特論Ⅰ−１

1

乳幼児教育保育特論Ⅰ−２

1― 160 ―

乳幼児教育保育特論演習１

1

乳幼児教育保育特論演習２

1

家庭保育特論Ⅰ−１

1

家庭保育特論Ⅰ−２

1

家庭保育特論演習１

1

家庭保育特論演習２

1【小学校】
免許法に規定する科目〔免許状の種類〕

【第５表】
単位数

左に対応する授業科目
授

業

科

目

単位数

【教免に関する科目】

教免に関する科目［小学校教諭専修免許状］

24

人格形成特論Ⅰ−１

1

人格形成特論Ⅰ−２

1

人格形成特論演習１

1

人格形成特論演習２

1

自己形成特論Ⅰ− １

1

自己形成特論Ⅰ− ２1

自己形成特論演習１

1

自己形成特論演習２

1

教育発達心理学特論Ⅰ−１

1

教育発達心理学特論Ⅰ−２

1

教育発達心理学特論演習１

1

教育発達心理学特論演習２

1

西洋教育史特論Ⅰ−１

1

西洋教育史特論Ⅰ−２

1

西洋教育史特論演習１

1

西洋教育史特論演習２

1

教育行政特論Ⅰ−１

1

教育行政特論Ⅰ−２

1

教育行政特論演習１

1

教育行政特論演習２

1

教育制度特論Ⅰ−１

1

教育制度特論Ⅰ−２

1

教育制度特論演習１

1

教育制度特論演習２

1

日本教育史特論Ⅰ−１

1

日本教育史特論Ⅰ−２

1

日本教育史特論演習１

1

日本教育史特論演習２

1

教育方法学特論Ⅰ−１

1

教育方法学特論Ⅰ−２

1― 161 ―

備考

教育方法学特論演習１

1

教育方法学特論演習２

1

社会認識教育内容特論Ⅰ−１

1

社会認識教育内容特論Ⅰ−２

1

社会認識教育内容特論演習１

1

社会認識教育内容特論演習２

1

科学教育カリキュラム特論Ⅰ−１

1

科学教育カリキュラム特論Ⅰ−２

1

科学教育カリキュラム特論演習１

1

科学教育カリキュラム特論演習２

1

科学教育原理特論Ⅰ−１

1

科学教育原理特論Ⅰ−２

1

科学教育原理特論演習１

1

科学教育原理特論演習２

1

数理認識発達特論Ⅰ−１

1

数理認識発達特論Ⅰ−２

1

数理認識発達特論演習１

1

数理認識発達特論演習２

1

身体運動発達特論Ⅰ−１

1

身体運動発達特論Ⅰ−２

1

身体運動発達特論演習１

1

身体運動発達特論演習２

1

児童造形表現特論Ⅰ−１

1

児童造形表現特論Ⅰ−２

1

児童造形表現特論演習１

1

児童造形表現特論演習２

1

児童文学表現特論Ⅰ−１

1

児童文学表現特論Ⅰ−２

1

児童文学表現特論演習１

１

児童文学表現特論演習２

１【保健体育】
免許法に規定する科目〔免許状の種類〕

【第６表】
単位数

左に対応する授業科目
授

業

科

目

単位数

【教免に関する科目】
教免に関する科目［中学校・高等学校教諭専
修免許状］

24

人格形成特論Ⅰ−１

1

人格形成特論Ⅰ−２

1

人格形成特論演習１

1

人格形成特論演習２

1

自己形成特論Ⅰ−１

1

自己形成特論Ⅰ−２

1― 162 ―

備考

自己形成特論演習１

1

自己形成特論演習２

1

教育発達心理学特論Ⅰ−１

1

教育発達心理学特論Ⅰ−２

1

教育発達心理学特論演習１

1

教育発達心理学特論演習２

1

西洋教育史特論Ⅰ−１

1

西洋教育史特論Ⅰ−２

1

西洋教育史特論演習１

1

西洋教育史特論演習２

1

教育行政特論Ⅰ−１

1

教育行政特論Ⅰ−２

1

教育行政特論演習１

1

教育行政特論演習２

1

教育制度特論Ⅰ−１

1

教育制度特論Ⅰ−２

1

教育制度特論演習１

1

教育制度特論演習２

1

日本教育史特論Ⅰ−１

1

日本教育史特論Ⅰ−２

1

日本教育史特論演習１

1

日本教育史特論演習２

1

科学教育カリキュラム特論Ⅰ−１

1

科学教育カリキュラム特論Ⅰ−２

1

科学教育カリキュラム特論演習１

1

科学教育カリキュラム特論演習２

1

スポーツ指導法特論１

1

必修

スポーツ指導法特論２

1

必修

スポーツ指導法特論演習１

1

スポーツ指導法特論演習２

1【音楽】
免許法に規定する科目〔免許状の種類〕

【第７表】
単位数

左に対応する授業科目
授

業

科

目

単位数

【教免に関する科目】
教免に関する科目［中学校・高等学校教諭専
修免許状］

24

人格形成特論Ⅰ−１

1

人格形成特論Ⅰ−２

1

人格形成特論演習１

1

人格形成特論演習２

1

自己形成特論Ⅰ−１

1

自己形成特論Ⅰ−２

1― 163 ―

備考

自己形成特論演習１

1

自己形成特論演習２

1

教育発達心理学特論Ⅰ−１

1

教育発達心理学特論Ⅰ−２

1

教育発達心理学特論演習１

1

教育発達心理学特論演習２

1

西洋教育史特論Ⅰ−１

1

西洋教育史特論Ⅰ−２

1

西洋教育史特論演習１

1

西洋教育史特論演習２

1

教育行政特論Ⅰ−１

1

教育行政特論Ⅰ−２

1

教育行政特論演習１

1

教育行政特論演習２

1

教育制度特論Ⅰ−１

1

教育制度特論Ⅰ−２

1

教育制度特論演習１

1

教育制度特論演習２

1

日本教育史特論Ⅰ−１

1

日本教育史特論Ⅰ−２

1

日本教育史特論演習１

1

日本教育史特論演習２

1

科学教育カリキュラム特論Ⅰ−１

1

科学教育カリキュラム特論Ⅰ−２

1

科学教育カリキュラム特論演習１

1

科学教育カリキュラム特論演習２

1

音楽科教育特論１

1

必修

音楽科教育特論２

1

必修

音楽科教育特論演習１

1

音楽科教育特論演習２

1【美術】
免許法に規定する科目〔免許状の種類〕【第 8 表】単位数左に対応する授業科目
授

業

科

目

単位数

【教免に関する科目】
教免に関する科目［中学校・高等学校教諭専修免許状］

24

人格形成特論Ⅰ−１

1

人格形成特論Ⅰ−２

1

人格形成特論演習１

1

人格形成特論演習２

1

自己形成特論Ⅰ−１

1

自己形成特論Ⅰ−２

1― 164 ―

備考

自己形成特論演習１

1

自己形成特論演習２

1

教育発達心理学特論Ⅰ−１

1

教育発達心理学特論Ⅰ−２

1

教育発達心理学特論演習１

1

教育発達心理学特論演習２

1

西洋教育史特論Ⅰ−１

1

西洋教育史特論Ⅰ−２

1

西洋教育史特論演習１

1

西洋教育史特論演習２

1

教育行政特論Ⅰ−１

1

教育行政特論Ⅰ−２

1

教育行政特論演習１

1

教育行政特論演習２

1

教育制度特論Ⅰ−１

1

教育制度特論Ⅰ−２

1

教育制度特論演習１

1

教育制度特論演習２

1

日本教育史特論Ⅰ−１

1

日本教育史特論Ⅰ−２

1

日本教育史特論演習１

1

日本教育史特論演習２

1

科学教育カリキュラム特論Ⅰ−１

1

科学教育カリキュラム特論Ⅰ−２

1

科学教育カリキュラム特論演習１

1

科学教育カリキュラム特論演習２

1― 165 ―

２

人間環境学専攻免許法に規定する科目〔免許状の種類〕

【第９表】
単位数

左に対応する授業科目
授

業

科

目

単位数

【教科に関する科目】

理科の教科に関する科
目〔中学校・高等学校教諭専修免許状〕

24

サイエンスコミュニケーション演習１

環境基礎物質科学Ａ−１

1

環境基礎物質科学Ａ−２

1

環境基礎物質科学Ｂ−１

1

環境基礎物質科学Ｂ−２

1

環境基礎物質科学Ｃ−１

1

環境基礎物質科学Ｃ−２

1

惑星環境物理学特論Ⅰ−１

1

惑星環境物理学特論Ⅰ−２

1

環境基礎生命科学Ａ−１

1

環境基礎生命科学Ａ−２

1

環境基礎生命科学Ｂ−１

1

環境基礎生命科学Ｂ−２1

環境分子生命科学特論１

1

環境分子生命科学特論２

1

環境光合成科学特論Ⅰ−１

1

環境光合成科学特論Ⅰ−２

1

環境光合成科学特論演習１

1

環境光合成科学特論演習２

1

植物多様性特論Ⅰ−１

1

植物多様性特論Ⅰ−２

1

植物多様性特論演習１

1

植物多様性特論演習２

1

環境適応科学特論演習１

1

環境適応科学特論演習２

1

環境地質学特論Ⅰ−１

1

環境地質学特論Ⅰ−２

1

環境地質学特論演習１

1

環境地質学特論演習２

1

宇宙環境物理学特論Ⅰ−１

1

宇宙環境物理学特論Ⅰ−２

1

粒子物理学特論Ⅰ−１

1

粒子物理学特論Ⅰ−２

1

環境有機化学特論Ⅰ−１

1

環境有機化学特論Ⅰ−２

1

環境有機化学特論演習１

1

環境有機化学特論演習２

1― 166 ―

備考

超分子化学特論１

1

超分子化学特論２1

超分子化学特論演習１

1

超分子化学特論演習２

1【教科に関する科目】

数学の教科に関する科
目〔中学校・高等学校教諭専修免許状〕

24

統計推測特論１

1

統計推測特論２

1

統計推測特論演習１

1

統計推測特論演習２

1

統計解析特論１

1

統計解析特論２

1

統計解析特論演習１

1

統計解析特論演習２

1

情報数理方法特論Ⅰ−１

1

情報数理方法特論Ⅰ−２

1

情報数理方法特論演習１

1

情報数理方法特論演習２

1

情報論理学特論Ⅰ−１

1

情報論理学特論Ⅰ−２

1

情報論理学特論演習１

1

情報論理学特論演習２1

非線形数理特論Ⅰ−１1

非線形数理特論Ⅰ−２1

非線形数理特論演習１1

非線形数理特論演習２

1

数式処理特論Ⅰ−１1

数式処理特論Ⅰ−２1

数式処理特論演習１1

数式処理特論演習２

1

応用幾何学特論Ⅰ−１1

応用幾何学特論Ⅰ−２1

応用幾何学特論演習１

1

応用幾何学特論演習２

1【教科に関する科目】
家庭の教科に関する科目〔中学校・高等学校教諭専修免許状〕

24

生活空間計画特論Ⅰ− A

1

生活空間計画特論Ⅰ− B

1

生活空間計画特論演習 A

1

生活空間計画特論演習 B1

食環境学特論Ⅰ− A

1

食環境学特論Ⅰ− B

1― 167 ―

食環境学特論演習 A1

食環境学特論演習 B

1

衣環境特論Ⅰ− A

1

衣環境特論Ⅰ− B

1

衣環境特論演習 A

1

衣環境特論演習 B

1

電子応用機能特論Ⅰ− A

1

電子応用機能特論Ⅰ− B

1

電子応用機能特論演習 A

1

電子応用機能特論演習 B

1

生活環境共生特論Ⅰ− A

1

生活環境共生特論Ⅰ− B

1

生活環境共生特論演習 A

1

生活環境共生特論演習 B

1

ライフスタイル特論Ⅰ− A

1

ライフスタイル特論Ⅰ− B

1

ライフスタイル特論演習 A

1

ライフスタイル特論演習 B

1【教科に関する科目】

社会の教科に関する科
目〔中学校教諭専修免許状〕

24

産業社会構造特論Ⅰ− A

1

産業社会構造特論Ⅰ− B

1

産業社会構造特論演習 A

1

産業社会構造特論演習 B

1

都市地域構造特論Ⅰ− A

1

都市地域構造特論Ⅰ− B

1

都市地域構造特論演習 A

1

都市地域構造特論演習 B

1

農村地域構造特論Ⅰ− A

1

農村地域構造特論Ⅰ− B

1

農村地域構造特論演習 A

1

農村地域構造特論演習 B

1

国際社会構造特論Ⅰ− A

1

国際社会構造特論Ⅰ− B

1

国際社会構造特論演習 A

1

国際社会構造特論演習 B

1

社会変動特論Ⅰ− A

1

社会変動特論Ⅰ− B

1

社会変動特論演習 A

1

社会変動特論演習 B

1

労働社会論特論Ⅰ− A

1

労働社会論特論Ⅰ− B

1― 168 ―

労働社会論特論演習 A

1

労働社会論特論演習 B

1

比較社会規範特論Ⅰ− A

1

比較社会規範特論Ⅰ− B

1

比較社会規範特論演習 A

1

比較社会規範特論演習 B

1

社会環境思想史特論Ⅰ− A

1

社会環境思想史特論Ⅰ− B

1

社会環境思想史特論演習 A

1

社会環境思想史特論演習 B

1【教科に関する科目】

公民の教科に関する科
目〔高等学校教諭専修免許状〕

24

産業社会構造特論Ⅰ− A

1

産業社会構造特論Ⅰ− B

1

産業社会構造特論演習 A

1

産業社会構造特論演習 B

1

国際社会構造特論Ⅰ− A

1

国際社会構造特論Ⅰ− B

1

国際社会構造特論演習 A

1

国際社会構造特論演習 B

1

社会変動特論Ⅰ− A

1

社会変動特論Ⅰ− B

1

社会変動特論演習 A

1

社会変動特論演習 B

1

労働社会論特論Ⅰ− A

1

労働社会論特論Ⅰ− B

1

労働社会論特論演習 A

1

労働社会論特論演習 B

1

比較社会規範特論Ⅰ− A

1

比較社会規範特論Ⅰ− B

1

比較社会規範特論演習 A

1

比較社会規範特論演習 B

1

社会環境思想史特論Ⅰ− A

1

社会環境思想史特論Ⅰ− B

1

社会環境思想史特論演習 A

1

社会環境思想史特論演習 B

1― 169 ―

７

臨床心理学コースの学生の受講科目について
臨床心理学コースの学生の受講科目について臨床心理学コースの学生の受講科目について

臨床心理学コースの学生は，人間発達環境学研究科規則第29条による所定の修了要件を満たすとともに臨床心理士資格認定協会が定めている臨床心理士試験受験のための基礎資格の要件を満たす授業科目を必ず受講してください。
下記の㈶臨床心理士資格認定協会（以下「協会」という。
）の指定科目と本学研究科の授業科目との対応表のとおり協会が指定している必修科目16単位とＡ〜Ｅ群の各群２単位の選択科目10単位の合計26
単位を取得する必要があります。

臨床心理士資格認定協会の定めた科目

神 戸 大 学 人 間 発 達 環 境
単位数
学 研 究 科 に お け る 科 目

必修４単位

臨床心理学特論Ⅰ−１
臨床心理学特論Ⅰ−２
臨 床 心 理 学 特 論
臨床心理学特論演習１
臨床心理学特論演習２

１
１
１
１
１

必修４単位

心理療法特論Ⅰ−１（心理支援に関する理論と実践１）
心理療法特論Ⅰ−２
臨 床 心 理 面 接 特 論（心理支援に関する理論と実践２）
心理療法特論演習１
心理療法特論演習２
臨床心理検査特論Ⅰ−１（心理的アセスメントに関する理論と実践１）
臨床心理検査特論Ⅰ−２
臨 床 心 理 査 定 演 習（心理的アセスメントに関する理論と実践２）
臨床心理検査特論演習１
臨床心理検査特論演習２

１

臨床心理基礎実習１
臨床心理基礎実習２
臨 床 心 理 基 礎 実 習
臨床心理実習Ⅰ−１
臨 床 心 理 実 習（心理実践実習Ⅱ）
臨床心理実習Ⅰ−２

１
１
５

心 理 学 研 究 法 特 論 特別研究Ⅰ

4

心 理 統 計 法 特 論 心理統計法特論

2

必修４単位

必修４単位

Ａ群２単位

― 171 ―

備考

１
１
１

１

１
１

１

４ 科 目 全 て（ ８単位）の履修が必要

Ｂ群２単位

Ｃ群２単位

Ｄ群２単位

人間発達特論Ⅰ−１
人間発達特論Ⅰ−２
人間発達特論演習１
発 達 心 理 学 特 論
人間発達特論演習２
乳幼児発達特論Ⅰ−１
乳幼児発達特論Ⅰ−２

１
１
１
１
１
１

自己形成特論Ⅰ−１
自己形成特論Ⅰ−２
自己形成特論演習１
自己形成特論演習２
人 格 心 理 学 特 論
人格形成特論Ⅰ−１
人格形成特論Ⅰ−２
人格形成特論演習１
人格形成特論演習２

１
１
１
１
１
１
１
１

教育発達心理学特論Ⅰ−１
教育発達心理学特論Ⅰ−２
教 育 心 理 学 特 論
教育発達心理学特論演習１
教育発達心理学特論演習２

１
１
１
１

臨床人間関係学特論Ⅰ−１（家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践１）
臨床人間関係学特論Ⅰ−２（家族
家 族 心 理 学 特 論
関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践２）
臨床人間関係学特論演習１
臨床人間関係学特論演習２

１

発達障害心理学特論Ⅰ−１（教育分野に関する理論と支援の展開１）
発達障害心理学特論Ⅰ−２（教育分野に関する理論と支援の社 会 心 理 学 特 論
展開２）
発達障害心理学特論演習１
発達障害心理学特論演習２
ジェンダー文化学習特論Ⅰ−１
ジェンダー文化学習特論Ⅰ−２

１

精神医学特論１（保健医療分野に関する理論と支援の展開１）
精 神 医 学 特 論
精神医学特論２（保健医療分野に関する理論と支援の展開２）

１― 172 ―

１

１
１

１

１
１
１
１

１

発達障害臨床学特論Ⅰ（福祉分野に関する理論と支援の展開）
発達障害臨床学特論演習
臨床心理実践演習Ａ−１（福祉分野に関する理論と支援の展開１）
臨床心理実践演習Ａ−２（福祉分野に関する理論と支援の展開２）

２

心 身 医 学 特 論

健康増進科学特論Ⅰ−１
健康増進科学特論Ⅰ−２
健康増進科学特論演習１
健康増進科学特論演習２

１
１
１
１

投

イメージ臨床特論１
イメージ臨床特論２
芸術療法特論Ⅰ−１
芸術療法特論Ⅰ−２
芸術療法特論演習１
芸術療法特論演習２

１
１
１
１
１
１
１

学校臨床心理学特論

教育臨床特論１（教育分野に関する理論と支援の展開１）
教育臨床特論２（教育分野に関する理論と支援の展開２）

コミュニティ
・アプローチ特論

臨床心理実践演習Ｂ（地域福祉）−１
臨床心理実践演習Ｂ（地域福祉）−２

１
１

障害者（児）心理学特論

映

法

特

論

Ｅ群２単位

２
１
１

１

＊協会指定科目のうち必修科目の臨床心理基礎実習１，臨床心理基礎実習２，臨床心理実習Ⅰ−１（心理実践実習Ⅱ），臨床心理実習Ⅰ−２，臨床心理検査特論Ⅰ−１（心理的アセスメントに関する理論と実践１），臨床心理検査特論Ⅰ−２（心理的アセスメントに関する理論と実践２），臨床心理検査特論演習１，臨床心理検査特論演習２の履修については，臨床心理士養成に特化した授業であり，授業で取り上げる事例のプライバシー保護の理由から，臨床心理学コースの学生に限られます。なお，他の学生で臨床心理学に関心のあるものは，臨床心理学特論Ⅰ−１，臨床心理学特論Ⅰ−２，臨床心理学特論演習１，臨床心理学特論演習２，心理療法特論Ⅰ−１（心理支援に関する理論と実践１），心理療法特論Ⅰ−２（心理支援に関する理論と実践２），心理療法特論演習１，心理療法特論演習２及びＡ群〜Ｄ群の科目を履修することができます。

― 173 ―

８

臨床心理学コース学生の公認心理師受験資格に関する科目の受講について
臨床心理学コース学生の公認心理師受験資格に関する受講について

臨床心理学コース学生の公認心理師受験資格に関する科目の受講について

臨床心理学コースの学生で，公認心理師の受験資格取得を希望する学生は，人間発達環境学研究科規則第 29 条による所定の修了要件を満たすとともに，公認心理師となるために必要な科目に対応する本研究科の授業科目を必ず受講してください。なお，公認心理師の受験資格を得るためには学部においても公認心理師に必要な科目を履修し卒業しているか，もしくは受験資格特例の条件を満たしておく必要があります。
公認心理師法に規定する必要な科目と本研究科の受験科目の対応は下表のとおりです。
公認心理師科目
大学院に必要な科目

単位

備①保健医療分野に関する理論と支援の展開
精神医学特論１（保健医療分野に関する理論と支援の展開１）
精神医学特論２（保健医療分野に関する理論と支援の展開２）

１
１

必修
必修

②福祉分野に関する理論と支援の展開
発達障害臨床学特論Ⅰ（福祉分野に関する理論と支援の展開）
臨床心理実践演習 A −１（福祉分野に関する理論と支援の展開１）
臨床心理実践演習 A −２（福祉分野に関する理論と支援の展開２）２１
１２単位選択必修③教育分野に関する理論と支援の展開
発達障害心理学特論Ⅰ−１（教育分野に関する理論と支援の展開１）
発達障害心理学特論Ⅰ−２（教育分野に関する理論と支援の展開２）
教育臨床特論１（教育分野に関する理論と支援の展開１）
教育臨床特論２（教育分野に関する理論と支援の展開２）

１
１
１
１

｝セットで履修｝セットで履修④司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開
司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開

１

必修⑤産業・労働分野に関する理論と支援の展開
産業・労働分野に関する理論と支援の展開

１

必修⑥心理的アセスメントに関する理論と実践
臨床心理検査特論Ⅰ−１（心理的アセスメントに関する理論と実践１）
臨床心理検査特論Ⅰ−２（心理的アセスメントに関する理論と実践２）

１
１

必修
必修

⑦心理支援に関する理論と実践
心理療法特論Ⅰ−１（心理支援に関する理論と実践１）
心理療法特論Ⅰ−２（心理支援に関する理論と実践２）

１
１

必修
必修

A

考

心理実践科目― 175 ―

｝セットで履修２単位選択必修

⑧家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践
臨床人間関係学特論Ⅰ−１（家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践１）
臨床人間関係学特論Ⅰ−２（家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践２）⑨心の健康教育に関する理論と実践
健康教育学特論Ⅰ−Ａ（心の健康教育に関する理論と実践１）
健康教育学特論Ⅰ−Ｂ（心の健康教育に関する理論と実践２）
健康行動科学特論Ⅰ−１（心の健康教育に関する理論と実践１）
健康行動科学特論Ⅰ−２（心の健康教育に関する理論と実践２）
Ｂ

１

必修

１

必修
２単位選択必修

１
１
１
１｝セットで履修｝セットで履修

５
５

必修
必修

実習科目

⑩心理実践実習（450 時間以上）
心理実践実習Ⅰ
臨床心理実習Ⅰ−１（心理実践実習Ⅱ）― 176 ―

M1 相当
M2 相当

９ 大学院ＥＳＤサブコースについて

大学院ＥＳＤサブコースについて

大学院 ESD サブコースについて

ESD サブコースは，「持続可能な開発のための教育：Education for Sustainable Development」の理論と実践について学ぶことを目的に，2013年度より開講されるコースです。環境，人権，開発，防災，経済など，多様な課題の解決について，教育の観点から考究し行動することのできる国際人の育成をめ
ざしています。海外へのスタディツアーや国際会議への参加を促すプログラムや，ESD に関連する多領域の研究に幅広く接する授業，外国語でのコミュニケーションに馴染む授業などによって構成されています。このコースの修了生には，ESD Advanced Practitioner の認証が付与されます。
＜カリキュラムの枠組み＞
授業名

単位数

開講時期

授業概要

「ヒューマン・コミュニティ
創成研究 A」「ヒューマン・コミュニティ創成研究 B」

２

１年次
１Ｑ，２Ｑ

人間発達と人間環境の相互性を軸とした講義

ESD 研究１
ESD 研究２

２

１年次
１Ｑ，２Ｑ

英語による授業
人権，開発，共生などをテーマとしたＥＳＤの知見を知るための講義とディスカッション
１．リサーチペーパー
２．合同発表会（３月）

ESD 研究演習

４

１年次
１Ｑ，２Ｑ （オプション）
３Ｑ，４Ｑ １．ESD プレゼンテーション演習（英語スピーチ）
２．スタディツアー

全８単位取得者には，ESD Advanced Practitioner の認証が付与される。

― 177 ―

10

発達支援インスティテュート

発達支援インスティテュート

大学と地域のプラットフォーム

発達支援インスティテュート
発達支援インスティテュートは，人間発達に関わる応用目的，実践的研究を鮮明にするために，大学と地域をつなぐプラットフォームとして設立されました。このインスティテュートは人間発達環境学研
究科に付設されており，「ヒューマン・コミュニティ創成研究センター」「心理教育相談室」「教育連携推進室」「サイエンスショップ」「アクティブエイジング研究センター」の５つの組織から成り立っています。
「心理教育相談室」は一般向けの心理相談業務を行い，合わせて臨床心理士の養成に関わるフィール
ドを提供しています。
「教育連携推進室」は，高等学校をはじめ小学校，中学校，特別支援学校，教育委員会等と協力し，高大連携事業を推進するとともに，初等中等教育に対する支援及び学校教育・社会教育における連携事業への協力を行います。
「ヒューマン・コミュニティ創成研究センター」は，NPO，NGO，行政，企業，学校などと連携しつつ，実践的な人間発達研究を進めることを目的とした組織で，「子ども・家庭支援」「社会教育・サービスラー
ニング支援」「ジェンダー・コミュニティ支援」「ヘルス・プロモーション・健康行動支援」「インクルー
シヴ社会支援」「自然共生地域支援」「国際開発実践支援」「社会保障・ソーシャルアクション支援」の８つの部門といくつかのプロジェクト研究グループがあります。また，サテライト施設としての「のびやかスペース あーち」を運営しています。
当研究科には，上記「ヒューマン・コミュニティ創成研究センター」に属する教員が担当する「１年履修コース」が特別に設けられています。このコースは，部門に関連するフィールドで一定の社会的経験を積んだ社会人を対象としたもので，修了時に修士の学位が授与されます。院生は，このコースで，研究手法を学びながら，自らが経験してきた内容をまとめる形で修士論文またはリサーチペーパーを完成させることが求められます。修了生は，研究的視点をもって，再度現場に戻って活躍することが期待されていますが，修了後キャリアアップを実現している修了生も多くいます。
「サイエンスショップ」は，神戸大学学生および地域社会市民が科学に関わる課題や活動への取り組
みの支援，学生に対しては，科学者に求められる創造的研究能力（課題発見，解決能力など），コミュ
ニケーション能力等の資質を高めるとともに，市民に対しては科学技術的課題に対するエンパワーメン
ト，さらに地域の科学教育高度化を支援することを目的としています。
「アクティブエイジング研究センター」はアクティブエイジングに関わる先端的研究を創発し，本研
究分野の活性化とその成果の社会的還元を通して高齢化に係る課題解決に貢献することを目的としています。
大学院人間発達環境学研究科博士課程前期課程

教育連携
推進室

子ども
・家庭支援
社会教育・サービスラーニング支援
ジェンダー・コミュニティ支援
ヘルス・プロモーション・健康行動支援
インクルーシヴ社会支援
自然共生地域支援
国際開発実践支援
社会保障・ソーシャルアクション支援

アクティブエイジング
研究センター― 179 ―

11 学生生活上の周知事項

学生生活上の周知事項

１

１

学生の日常周知事項

学生への通知等について学生への通知及び連絡は，すべて本研究科掲示板（Ａ棟２階等）により行いますので，定期的に掲示の内容に留意してください。また，神戸大学及び人間発達環境学研究科のホームページ，うりぼー
ポータル（大学 HP よりリンク）も定期的にチェックしてください。

２

証明書類の交付，発行等について⑴

学生証
学生証は学籍を証明するものですから，学生は，学生証の交付を受け，これを常時携帯し本学教職員の請求があったときは，いつでもこれを提示してください。
学生証を携帯していないときは，図書館その他の施設を利用することができないことがあります。
Ａ 再交付
学生証の紛失，破損，改姓，氏名漢字の変更等又は有効期限が過ぎたときは，教務学生係へ申し出てください。
Ｂ 磁気データ消失
学生証の磁気データが消失した場合は，学務部教育推進課（鶴甲第１キャンパスＫ棟）へ磁気データの書き込みを申し出てください。

⑵

学生証，学割証（学校学生生徒旅客運賃割引証），在学証明書，卒業見込証明書
ＪＲ（旅客鉄道会社）を利用して，実習・見学・帰省などで片道100㎞（営業キロ）を超えて旅行するときは，普通乗車券に限って旅客運賃の２割引で利用できるものです（他の鉄道・航路又はバス会社等については，事前に各社の窓口に確認してください）。有効期間は発行日から３か月間です。
１回の交付は２枚までとし，１人年間15枚を限度としますので計画的に使用してください。
（往復乗車券を購入する場合，学割証は１枚で済みます。）
学割証（学校学生生徒旅客運賃割引証），在学証明書（和文・英文），卒業（修了）見込証明書（和文・英文），学業成績証明書（和文・英文），仮受験票については「証明書自動発行機」で交付していますので，画面表示に従い操作を行ってください。
証明書の自動発行機を使用する際には，学生証とパスワードの入力が必要です。パスワードについてはガイダンス等で説明されますが，わからない場合には教務学生係に照会してください。
仮受験票については，初期パスワードでの交付はできませんので，事前にパスワードの変更を行ってください。
証明書自動発行機の設置場所・取扱時間は次のとおりです。
ただし，土曜（六甲台は次表を参照）
・日曜・祝日・年末年始（12月29日〜１月３日）等の休業日は，利用できません。

― 181 ―

設

置

場

所

取

扱

時

間

国際文化学研究科Ｂ棟１階ホール内

８：40 〜 17：10

人間発達環境学研究科Ａ棟２階

８：30 〜 17：15

六甲台第３学舎１階学生コーナー

８：45 〜 17：00 （月〜土曜日）

工学部玄関１階

８：30 〜 17：30

文学部本館１階

９：00 〜 17：15

農学部Ａ棟１階学生ホール内

９：00 〜 17：15

医学部医学科学生ホール１階

９：00 〜 17：00

医学部保健学科Ｂ棟１階

８：30 〜 18：00 （水・金曜日は 19：00 まで）

海事科学部事務棟１階

８：30 〜 17：15⑶

人物考査書，推薦書
就職のために必要なときは，できるだけ早くキャリアサポートセンターへ願い出てください。

⑷

健康診断証明書就職等のために必要な場合は，必要とする日の前日までに保健管理センターへ申し込んでください。
（午前９：00 〜 12：00 ，午後１：00 〜４：00）
ただし，必ずしも翌日に交付できない場合があるので，注意してください。
なお，健康診断証明書は，大学で行う定期健康診断を受検した者に限り交付します。
（申込み期間等については掲示に注意してください）
卒業（修了）証明書，提出機関が指定する様式の各種証明書が必要なときは，教務学生係で所定の証明書発行（交付）願により申込み，交付を受けてください。
ただし，申込日から発行まで時間がかかりますので，教務学生係の指示に従ってください。

３

通学定期乗車券の購入について
通学定期券を購入する際は，利用する交通機関ごとに「通学証明書」交付願を自動発行機で出力し，必要事項を記入して，教務学生係または学生センターの担当窓口に提出してください。
交付された「通学証明書」及び「学生証」を各交通機関の定期券発売所に持参して通学定期乗車券を購入してください。
ただし，購入できる通学定期乗車券は宿所（現住所）の最寄り駅から大学（就学学舎）の最寄り駅との間を順路により通学する場合に購入できます。
（注）バスの定期券は月単位になっているところもありますので，確認のこと。
購入の時期を誤り，不利益にならないよう注意してください。
４

住所等の変更の届出について
入学時に提出した「学生登録票」の内容に変更があったときは，速やかに教務学生係へ届け出てください。

― 182 ―

５

休学，復学，退学等願出について
休学，復学，退学等につて願い出る場合は，所定の用紙により事前に理由を記入して，教務学生係
を通じて研究科長に願い出なければなりません。なお，病気のため休学，退学を願い出る場合及び病
気のため休学をした者が復学を願い出る場合は診断書の添付を必要とします。

６

授業料の納付について
授業料は，毎年前期分については４月中，後期分については10月中に，口座振替（自動引き落し）により，納付していただきます。

７

学内掲示物について
学内で掲示物を掲示しようとするときは，学生用掲示板に掲示してください。
学生用掲示板はＢ棟２Ｆに設けていますので，お互いに譲り合って利用してください。

８

人間発達環境学研究科キャンパスの施設の利用について
１．発達ホール（D ルーム鶴甲第二キャンパス A 棟ラーニングコモンズ）
発達ホール（D ルーム）は，学習環境改善の一環として，学生相互並びに学生・教職員の交流を深め，かつ学生・教職員の福利厚生の増進を図るため，A 棟 1 階（玄関西側）に設置されています。
その他に，B 棟１階ホールと F 棟に２ヶ所，ラーニングコモンズとして創造的学習のためのスペー
スが設置されています。
利用が可能な時間等は，平日の午前８時20分から午後９時30分までとし，土曜日，日曜日，国民の祝日に関する法律に定める休日，12月29日から１月３日までの日及び大学の休業日その他研究科長が指定する日は利用できません。
２．人間科学図書館
人間発達環境学研究科には神戸大学附属図書館のひとつ，人間科学図書館があります。館内の開架閲覧室には，教員による推薦図書や教科書，辞書・辞典や地図などの参考図書が並び，新着図書や雑誌のコーナーがあります。研究内容に対応した幅広い分野の図書，
雑誌，AV 資料などを所蔵し，学術的に貴重な図書や分野ごとの図書は三層の書庫に配架するなど，勉強・研究を行う上で使用しやすい配置になっています。閲覧室には個人用のデスクやグループで利用できる学習室が用意され，また情報検索コーナーの PC からは図書館の Web サイトを使って，情報を検索したり，Web ページを閲覧したり，電子使用することができるようになっています。無線 LAN も利用でき，視聴覚
資料の DVD なども AV ブースで視聴できます。レポート作成や論文作成の強い味方です。
（A 棟２階）
３．情報教育設備室（RIE）
RIE（リエ）と呼ばれる情報教育設備室は，自由に PC（iMac）を利用できる教室です。この教室で授業も行われますが，レポート作成や印刷にも使用できます。PC に詳しいスタッフが待機していますので，もしトラブルが発生しても安心です。PC やネットワークに関すること，神戸大学キャンパスの各所で使える「全学用無線 LAN サービス」の接続方法など，何でも気軽に相談することができます。（F 棟 158）
― 183 ―

４．キャリアサポートセンター
人間発達環境学研究科キャリアサポートセンターは，A 棟１階 D ルームの西側にあり，そこでキャ
リア形成支援を行っています。「自分の人生をどう生きるか」を考えるプロセス，そのものをキャリア形成と捉え，新入生から大学院生にいたるすべての学生を対象として，就職活動の支援だけではなく，現在から将来へ，学生自らが勇気を持って一歩を踏み出すサポートを行っています。具体的なサポート内容は次の通りです。
１．キャリアに関する相談や質問（予約による個別面談）※面談は，予約制にしていますが，急ぎのときなどは，その旨申し出てください。
２．求人票閲覧，書籍，ビデオ，DVD 閲覧（貸し出しも可）３．進路に関する情報案内
４．その他
５．グランド，体育館，テニスコート
授業，大学行事，施設管理等に支障のない限り，研究，スポーツ活動等のため，グランド，体育館，テニスコートを利用することができますが，その場合，使用責任者は，使用しようとする日の３日前までに所定の使用許可願を学務部学生支援課へ提出し，許可を得なければなりません。ただし，外部団体と共催する催しについては，3 か月前までに願い出なければなりません。
９

禁煙について
本研究科内においては共用スペースでの喫煙は禁止します。指定された場所で喫煙してください。

10

車両による構内への乗入れ禁止について
本研究科では，キャンパスが狭隘なため駐車余地がなく，また教育研究環境保全の維持，事故防止等により四輪車による学生の構内への乗入れは原則として禁止しています。
なお，単車による通学についても，常に危険を伴うので努めて自粛するよう要望しています。
身体上の理由により，車両の構内乗入れを必要とする者は「車両入構許可願」を教務学生係に提出して許可を受けてください。
やむを得ない理由により単車による通学をする者は，次の指定の駐輪場に駐車してください。
昼 間 午前６時30分から午後９時45分まで（グランド西側）
夜 間 午後８時から翌朝午前８時まで（Ｃ棟西側夜間専用駐輪場）
11

盗難の防止について
構内は多数の人が出入りしており，盗難事故もしばしば発生しています。盗難事故の被害者にならないためにも，貴重品等は必ず身につけるよう日頃から習慣づけておくことが望ましいです。
また，盗難にあったときは，ただちに教務学生係に届けてください。
12

その他
次の事項については，「平成30年度学生生活案内」をご覧ください。

― 184 ―

１

奨学制度

２

アルバイトの紹介

３

心身の健康管理

４ 学生教育研究災害傷害保険制度
５ 学生アカウント利用上の注意
６ ハラスメント― 185 ―

12 附 属 施 設 関 係 規 則

附属施設関係規則

１

神戸大学国際連携推進機構国際教育総合センター規程

（趣

旨）

第１条

この規程は，神戸大学国際連携推進機構規則（平成19年５月29日制定）第 3 条第 3 項の規定に基づき，神戸大学国際連携推進機構（以下「機構」という。）に置く国際教育総合センター（以下「センター」という。）の組織及び運営に関し必要な事項を定めるものとする。
（業

務）

第２条

センターのプログラムコーディネート部門は，次の各号に掲げる業務を行う。

⑴

神戸大学 ( 以下「本学」という。) の国際性を活かした特色ある教育プログラムの開発・推進を支援すること。
⑵

海外大学との連携に基づく学際的な教育プロジェクトの企画立案に関すること。

⑶

神戸大学 EU エキスパート人材養成プログラムの運営に関すること。

⑷

本学の大学間交流協定校（以下「協定校」という。
）との学生及び教員の交流活動の支援に関すること。
⑸

EU インスティテュート関西に関すること。

⑹

その他協定校との教育交流の推進に寄与するために必要なこと。

２

センターの留学生教育部門は，次の各号に掲げる業務を行う。
⑴

留学生交流の推進に関し必要なこと。

⑵

外国人留学生に対し，日本語及び日本事情に関する教育を行うこと。

⑶

神戸大学日本語等授業科目履修規則 ( 平成 16 年 4 月 1 日制定 ) に定める日本語等授業科目の教育に関すること。

⑷

外国人留学生の所属する学部又は研究科の協力を得て，外国人留学生に対し，修学上及び生活上の指導助言を行うこと。

⑸

海外留学を希望する学生に対し，修学上及び生活上の指導助言を行うこと。

⑹

留学生教育に関する調査研究を行うこと。

⑺

その他外国人留学生等に対する教育指導の充実発展及び留学生交流の推進に寄与するために必要なこと。

（部門等の組織）第３条

センターのプログラムコーディネート部門は，次に掲げる者をもって組織する。

⑴

プログラムコーディネート部門長（以下「部門長」という。）⑵

プログラムコーディネート部門副部門長（以下「副部門長」という。）⑶

教授，准教授，講師及び助教⑷

コーディネーター⑸

本学の専任の教員で，前条第 1 項に規定するセンターのプログラムコーディネート部門の業務に関し専門的知識及び経験を有する者のうちから，学長が委嘱する者⑹

その他の職員― 187 ―

２

センターの留学生教育部門は，次に掲げる者をもって組織する。
⑴

留学生教育部門長（以下「部門長」という。）⑵

留学生教育部門副部門長（以下「副部門長」という。）⑶

教授，准教授，講師及び助教⑷

その他の職員

（センター会議）
第４条 センターの業務を円滑に実施し，かつ，その業務について連絡・協議を行うため，センター会
議を置く。
２

センター会議は，国際連携推進機構長 , センター長，副センター長，部門長及び副部門長をもって組織する。

（専門会議）
第５条 センターに，専門の事項を調査審議させるため，専門会議を置くことができる。
２

専門会議に関する事項は，センター長が別に定める。

（部門会議）
第６条 センターの部門等の業務を円滑に実施し，かつ，その業務等について協議を行うため，プログ
ラムコーディネート部門会議及び留学生教育部門会議を置く。
２

プログラムコーディネート部門会議は，第３条第１項第１号から第５号までに掲げる者をもって，留学生教育部門会議は , 第３条第２項第１号から第３号までに掲げる者をもって組織する。

（ユニット）
第７条 センターの留学生教育部門に，留学生教育部門の業務を遂行するため，次に掲げるユニットを置く。
⑴ 留学生交流推進ユニット⑵ 日本語等教育ユニット⑶ 相談指導ユニット
２

各ユニットに関し必要な事項は，別に定める。

（日本語研修コース）
第８条 センターの留学生教育部門に，外国人留学生に対する日本語教育を行うため，日本語研修コースを置く。
２ 日本語研修コースの実施に関し必要な事項は，別に定める。
（日本語・日本文化研修コース）
第９条 センターの留学生教育部門に，外国人留学生に対する日本語能力及び日本事情・日本文化の理解を向上させるための教育を行うため，日本語・日本文化研修コースを置く。
２ 日本語・日本文化研修コースの実施に関し必要な事項は，別に定める。
（事

務）

第10条

センターの事務は，国際部国際交流課において行う。

（雑

則）

第11条

この規程に定めるもののほか，センターの運営に関し必要な事項は，国際連携推進機構長が別に定める。
― 188 ―

附 則
この規程は，平成28年４月１日から施行する。

― 189 ―

２

神戸大学情報基盤センター利用規程（平成16年４月１日制定）（趣旨）

第１条 この規程は，神戸大学情報基盤センター規則（平成16年４月１日制定）第９条の規定に基づき，
神戸大学情報基盤センター（以下「センター」という。）が提供するサービスの利用に関し必要な事項を定めるものとする。
（利用の原則）第２条

センターが提供するサービスの利用は，神戸大学（以下「本学」という。）における研究，教育及び事務処理上必要と認められるものに限るものとする。
（利用者の資格）第３条 センターが提供するサービスを利用することのできる者は，次の各号のいずれかに該当する者とする。
⑴ 本学の教職員⑵ 本学の学生⑶

前２号に掲げる者のほか情報基盤センター長（以下「センター長」という。）が特に適当と認めた者（利用の申請）第４条 センターが提供するサービスのうち，センター長が申請を必要と認めた別表に定めるサービス（以下「申請サービス」という。）を利用しようとする者は，利用申請書（以下「申請書」という。
）
をセンター長に提出し，承認を受けなければならない。
２ センター長は，前項の申請に係る申請サービスの利用を適用と認めたときは，利用を承認し，その旨を申請者に通知するものとする。
３ 前項の規定により承認された申請サービスの利用に係る有効期間は，当該会計年度内とする。
４ 利用者は，申請書の記載事項について変更が生じた場合は，速やかにセンター長に届け出なければならない。
（利用者の遵守事項）
第５条 利用者は，この規程及び別に定める内規等に基づきセンターが提供するサービスを利用しなければならない。
（報告書の提出）
第６条

センター長が必要と認めたときは，センターが提供するサービスの利用に係る事項について，利用者に対し報告を求めることができる。
（経費の負担）第７条 利用者は，別表に定める経費を負担しなければならない。この場合において，消費税の課税の対象となるものについては，別表記載の各区分の負担額に消費税相当分を加えた額を徴収するものとする。
― 190 ―

２

前項の規定にかかわらず，センター長が特に必要と認める場合は，当該経費の全部又は一部について負担を要しないものとする。

（利用の承認の取消し等）
第８条

利用者が，この規程若しくはこの規程に基づく定めに違反し，又はセンターの運営に重大な支障をもたらした場合には，センター長は，利用の承認を取り消し，又は一定期間センターが提供するサービスの利用を停止させることができる。
（書類の様式）
第９条

この規程の実施に必要な書類の様式は，センター長が定める。

（雑

則）

第10条

この規程に定めるもののほか，センターが提供するサービスの利用に関し必要な事項は，センター長が定める。
附

則

この規程は，平成28年４月１日から施行する。
別表（略）― 191 ―