信州医誌，66⑹：435～441，2018

一不妊症治療施設における養子縁組相談について渡辺みはる1）2）＊保 科 洋 美1）2）

吉 川 文 彦1）2）

根 津 八 紘2）1） 諏訪マタニティークリニック附属諏訪リプロダクションセンター
2） 諏訪マタニティークリニック

Pre-adoption Consultation at a Sterility Treatment Hospital
Miharu Watanabe1）2）, Hiromi Hoshina1）2）, Fumihiko Yoshikawa1）2） and Yahiro Netsu2）
1）Suwa Reproduction Center, Suwa Maternity Clinic2）Suwa Maternity Clinic
Suwa Maternity Clinic (SMC) has provided pre-adoption consultation to infertile couples since theconsultation section for patients (Kounotori Sōdan-shitsu) was opened in the hospital in 2003. In this research,
we analyzed cases of consultation to evaluate the significance of adoption-related information and support
activities to sterile couples by medical organizations. We collected the treatment histories of couples who had
sought pre-adoption consultation from their medical records which were kept by SMC. We explained thepurpose of our research and obtained their consent to cooperate by telephone, and conducted a survey by
e-mail asking them about their experience of adoption and their current circumstances. SMC provided
consultation to 32 couples over 14 years. Nineteen couples adopted 21 children through the special adoption
system (tokubetsu yōshi engumi). Fourteen out of the 19 began adoption procedures while they wereundertaking infertility treatments, and 5 couples began after giving up treatment. The age of the adopted
children when they started to live with adoptive parents ranged from 0 days to 23 months old ; 15 children wereless than 7 days old. The adoptions of 11 children were coordinated by a public organization, the local Child
Consultation Center (Jidō Sōdan-sho), while those of 10 were coordinated by private adoption agencies. SMC set
up networking opportunities for adoptive families. We conclude that pre-adoption consultation at medicalorganizations for treatment of sterility is meaningful for the well-being of adopted children as well as infertile
couples who have given up treatment. Shinshu Med J 66 : 435―441, 2018
(Received for publication April 12, 2018 ; accepted in revised form August 22, 2018)
Key words : infertility, resignation of infertility treatments, adoption consultation, special adoption system,
childrenʼs well-being
不妊症，不妊症治療断念，養子縁組相談，特別養子縁組，子ども福祉Ⅰ緒言マタニティークリニック（SMC）の不妊症治療外来（こうのとり外来）には，患者の不安や疑問に応じて不妊症で治療を受けている患者は治療が長期化して

1）いつでも話を聴き対応できる「こうのとり相談室」

期待する結果（挙児）が得られない状態が続くと徐々が設けられており，開設以来14年が経過し，カウンセに治療断念を考えるようになる。医療法人登誠会諏訪ラー，看護師および培養士が日々の患者の治療における葛藤や悩みに寄り添ってきているが，このこうのと＊

別刷請求先：渡辺みはる〒390-0077

長野県諏訪郡下諏訪町矢木町112-13
医療法人登誠会諏訪マタニティークリニック
こうのとり相談室
E-mail : kounotori2@smc.or.jp

No. 6, 2018

り相談室でも不妊症の治療断念に関する相談は大変多い。その際，患者から今後の人生の選択肢のひとつとして養子縁組を検討したいという言葉が発せられることも少なからずあり，養子縁組についての情報を求め
435渡辺・保科・吉川らる例にもしばしば出会う。

ける養子縁組，特に特別養子縁組の現状をできるだけ養子縁組制度には普通養子縁組と特別養子縁組があ詳細かつ具体的に説明した。その後患者が希望した場り，普通養子縁組は戸籍上において養親とともに実親合には，意思決定の決断をするに至るまで相談の機会が並記され，実親と法律上の関係が残る縁組形式であを設けた。相談にはカウンセラー渡辺が単独で対応しり，特別養子縁組は養子とその実親との法的親子関係た。相談に臨んでは，患者に対して医療施設側から養を解消し，養親の実子とする親子関係を結ぶ制度であ子縁組を勧めるような発言や姿勢をとることは控えた。

2）

る 。しかし，日本における養子縁組への歩みは極め

相談は必ず夫婦で来院してもらい，相談室の個室におて遅いというのが現状である。
「特別養子を考える国いてゆっくりと１時間位の時間をとって行った。

3）

際シンポジウム」（2013）での報告 によると，欧米

また，こうのとり相談室では，主として不妊症治療

では国の児童福祉政策の主軸として，実親が育てられ患者を対象に発行している院内機関誌に，養子縁組にない子どもたちにはパーマネンシーケア（永続的な家関する相談室の活動内容を載せたり，実際に養子縁組庭での養育）を最優先で進める「施設から家庭へ」がを行った患者の手記を掲載した特集号14）を発行したり一般的な傾向となっている。一方，日本では親が育てして，養子縁組制度の存在を知ってもらえるような情られない乳児の９割が乳児院に預けられ，里親委託率報の発信を行ってきた。

は12 ％であり，オーストラリアの委託率93.5 ％，ア

更には，SMC の患者達の中で縁組成立家族とこれメリカ77.0 ％，イギリス71.7 ％，フランス54.9 ％，から縁組に向って行こうとしている夫婦達や待機中のイタリア49.5 ％，韓国43.6 ％と比べると極端に低い。

夫婦達が交流する「te to te」という集まりを2015年

その理由は，実親の親権が強く実親の同意が得られにから年に１回開催してきた。これまでに３回開催し，くい，児童相談所職員の人員が不十分で負担が過剰と初回34名，次いで31名および50名の参加者があった。

なる，里親希望者へのサポート体制が希薄である，里２回目からは養子縁組に関し広く社会に関心をもって親が途中で受け入れを拒否する，里親制度の社会的認もらう一助になればと，この問題に従来から関心を寄4）5）知度や理解度が低いなどがあげられるせていた特定の報道関係者も参加し，個人の特定のな。

こうした実情を踏まえて，われわれは不妊症治療過されぬ方法を厳守の上承諾を得た参加者の中から希望程における患者支援の一つとして上記のような患者達者と報道関係者との対話の機会も設けた。更に３回目の要望に対応できるように養子縁組に関する情報収集には SMC 近隣地域の縁組支援者や行政担当者が参加と支援に努めてきた。特に，特別養子縁組制度についして理解を深めた。また，毎回 SMC 職員達がサポーて関心を寄せてきた。また実際に養子縁組をした患者ターとして参加した。話し合いの内容は，既に里親に家族同士の交流やそうした家族達と養子縁組を検討しなっている人達は子どもへの告知についての方法や時ている家族達が直接関わりを持つことができる場を提期，周りへの周知やその仕方など，実際に育児をして6）供する試みも行ってきた 。なお，予期せぬ妊娠によいる中での具体的な悩みや葛藤についての発言が多り悩みを抱えた相談者との相談経緯の中で特別養子縁かった。これから実施に向けて準備している人達は，

7）組の選択肢の提示をしている熊本の慈恵病院 や，全縁組に向うための心構え，仲介機関としての公的機関

国19の産科婦人科施設で養子縁組相談の取り組みをと民間団体との違い，世間や職場への周知の仕方など，行っている「一般社団法人

様々な不安や疑問を経験者達に積極的に質問し参考意

あんしん母と子の産婦人科連絡協議会（あんさん協）」という組織がある

8）9）が，見を得ていた。参加者は極めて積極的に話を交わしてその組織に所属せず，不妊症治療に伴っての養子縁組いた。また，これら一連の内容や参加者達の感想を相談を積極的に行っている不妊症治療施設の存在は著「小冊子 te to te」にまとめ，後日参加者に配布した。

者らの知る限り不明である。

記録内容は個人の特定できない表現を用いた上に，参SMC における養子縁組相談の具体的な過程は次の加者以外に対しては非公開とした。

如くである。治療中の患者から治療継続断念の意志表

なお，養子縁組成立後の状況把握は自主連絡を待つ示のあった時点で一度だけ養子縁組を考えたことがあことを原則とし，相談があった場合はどんなことにもるかという問いかけをし，その後治療断念後に養子縁対応するようにした。縁組が成立した後は育児に関す組について具体的な相談があった場合は，養子縁組にる心配事や，地域や職場に養子を迎えたことを告げる

関し集積してある各種資料
43610）−13）を提供し，日本におことについてなどの相談が電話やメール等で寄せられ信州医誌

Vol. 66

不妊症治療施設における養子縁組た。カウンセラーの渡辺はかつて保育士として SMC後メールで質問し同じくメールで回答を得た。質問内での育児相談に10年余携わった経験もあり，育児の不容は，縁組成立までの待機期間，縁組時の夫婦の年齢，安については直接育児相談にのる場合もあった。また，子どもの数，出会った時の子どもの生後齢，縁組仲介個々の相談の内容によりその対応に適任と思われる機関，および養子制度についてであった。まとまった「te to te」の参加者に助言を依頼し相談者の悩みを聴データと抄録原稿を各人にフィードバックし内容を確いてもらうこともあった。

認してもらった。なお，本研究の活動は，SMC 倫理

本稿では，こうした背景の下に，これまでに相談を委員会の承認を得た。更に，本研究で得た個人情報に受け特別養子縁組が成立した例の治療経過と縁組成立

ついては直接の関係者以外へは伝わらないようその取までの経緯についての分析結果を報告し，不妊症治療扱いに十分配慮すると共に，本研究発表にあたり協力施設での養子縁組という選択肢に関する情報提供と養を得た人々のプライバシーを侵害せぬよう心した。

子縁組への支援活動の意義を考察する。
ⅡA

方Ⅲ

法結果

2003年３月の相談室開設時から2017年８月までの14

治療過程の調査

年間に，明確に養子縁組の意思表示をして相談に来室治療記録（カルテ）に基づき，各例についての治療した件数は32件であった。その内，19組の夫婦が21名

方法，不妊症の原因，治療開始年齢，治療断念年齢，の子どもとの間で特別養子縁組の成立が叶った。また，治療期間，および SMC での体外受精（IVF）周期を３組の夫婦は養子縁組を決断して子どもとの縁組の機調べた。

会を待っているところで，７組は検討中，３組は相談

B

縁組状況の調査と倫理的配慮

後実子を妊娠した。

2016年５月，専門学会での口頭発表並びに学術誌へ特別養子縁組成立19組の不妊症治療過程の概略をの論文投稿のために本研究をまとめたい旨を個々の例

表１に示す。平均値でみると，治療期間は他施設でのの夫婦に対して電話で依頼し，快く承諾を得て，その治療も含めて5.1±0.6（0.5～10.0） 年， 体外受精

表１

特別養子縁組成立例における不妊症治療経過概略

症例

治療方法
（不妊症の原因）

不妊治療開始年齢（歳）

治療断念年齢（歳）

治療期間（年）

SMC での IVF 治療（周期）

養子縁組活動の実施

１IVF（不明）

32

38

６24

治療断念後

２

IVF（不明）

3639

３11

治療と並行

３IVF（不明）

3640

４５

治療と並行

４IVF（不明）

37

43

６15

治療と並行

５IVF（不明）

39

44

５30

治療と並行

６IVF（不明）

4244

２６治療と並行

７

IVF（不明）

39

44

５８

治療と並行

８

IVF（不明）

41

45

４23

治療断念後

９

IVF（不明）

40

47

７49

治療と並行

10

IVF（不明）

42

47

４32

治療と並行

11

IVF（不明）

32

40

８16

治療と並行

12

IVF（不明）

30

40

1023

治療断念後

13

IVF（不明）

36

43

７13

治療と並行

14

IVF（染色体異常）

24

29

５４

治療と並行

15

IVF（男性因子）

32320.5１

治療と並行

16IVF（女性因子）

3036６

２

治療と並行

17IVF（婦人科疾患）

3637１１

治療断念後

18

IVF（染色体異常）

3242

10１

治療と並行

19

男性因子で治療せず

治療断念後

平均±SE

3134

３０35.1±1.1

40.2±1.1

5.1±0.6

13.9±3.1（患者個人の特定化を避けるため疾患等の具体的な記述は避けた）
IVF：体外受精 SMC：諏訪マタニティークリニック
No. 6, 2018

年齢：妻の年齢437

渡辺・保科・吉川ら（IVF）周期数は13.9±3.1（０～49）周期，妻の不妊いた。仲介役としては公的機関（児童相談所）を介し症治療開始年齢は35.1±1.1（24～42）歳，および治た例は９組で，民間団体等に依頼した例が10組であっ

療断念時年齢は40.2±1.1（29～47）歳であった。養た。縁組時の子どもの年齢は全例２歳未満であったが，子縁組活動の開始時期は14組が治療中，５組は治療断

民間団体の仲介では10名全例が生後１週齢以内であっ念後であった。前者は治療と養子縁組活動を併せてたのに対し，公的機関からの場合は生後１週齢以内は行っていた。

５名で生後１カ月齢以上が６名であった（図１）。そ

不妊症の原因が明確な例では，いずれも IVF 治療

れら21例全例で特別養子縁組が成立した。

周期５回未満で治療を断念して，養子縁組活動に専念Ⅳしていた。それらの原因は染色体異常２例，男性因子考察２例，女性因子１例，および婦人科疾患１例であった。

社会的にも最近ようやく，不妊症治療に続く養子縁他の原因不明の13例は全て５回以上の IVF 治療を組に少しずつ関心がもたれるようになってきたが，乳行っていた。

児や幼児の養子縁組では，一般的に子どもが成人する

養子縁組の内容は次の如くであった（表２）。19組

までの安定的な環境設定のためには親子の年齢差を40中２組の夫婦が養子に兄弟姉妹を持たせることを望ん歳～45歳までと考えている15）ので，不妊症患者の場合で，更にもう１人の子どもと縁組をしたので，縁組しは治療を断念してから縁組活動を始めると，その後のた子どもの合計は21名であった。里親登録をしてから状況によっては養親としての年齢条件からはずれ，里縁組成立までの待機期間は８年が１例あったが，他は親登録をしても具体的縁組が難しくなりがちである。

３カ月～約３年であった。子どもが夫婦と出会った時

このような状況の実情について調査をした報告は見受期は，生後１週間以内が15名，１カ月１名，２カ月２けられないが，この分野ではしばしば話題になってい名，３カ月１名，12カ月１名および１歳11カ月１名でることである。従って縁組仲介機関では，不妊症治療あり，生後１週齢以下での縁組成立が71 ％を占めてと縁組活動は同時進行で行うことを勧めている。また，

表２
縁組例

待機期間

特別養子縁組成立例の縁組内容

縁組時の夫婦の年齢（歳）
夫妻

縁組した
子ども数

出会った時の子
どもの生後齢

縁組仲介機関

養子制度

１３カ月

公特別

公特別

１６カ月

36

39

２

２年４カ月
（１人目）

38

41

40

43

３３カ月

40

40

１４日

公特別

４９カ月

41

44

１６日

民特別

５３年

49

45

１６日

民特別

６１年

60

46

１２カ月

公特別

７

２年３カ月

46

44

１２日

公特別

８

１年１カ月

51

48

１

１歳11カ月

公特別

９８年

51

48

１１週間

民特別

10

２年９カ月

54

49

１６日

民特別

11

２年６カ月

48

43

１０日

民特別

12

２年６カ月

46

43

１０日

民特別

13

３年

46

43

１０日

公特別

14

６カ月

39

31

１２日

民特別

15

10カ月
（１人目）

47

33

51

37

公特別

16１年3536１１週間

民特別

17６カ月

4040１２日

民特別

18１年4942１２日

民特別

19

１年５カ月

3535

１１週間

公

特別

平均± SE

1.8±0.4年

44.9±1.541.4±1.1

２２

公：公的機関（児童相談所）
438

１歳
２日

１カ月
２カ月

2.1±1.2月
民：民間団体特別：特別養子縁組制度
信州医誌

Vol. 66

不妊症治療施設における養子縁組見られたが，例数も未だ少なく，明確なことは言えない。児童相談所を介する場合は，養親となる夫婦の研修，審査，仲介等に関わる費用および子どもの委託までの保育料などは公費で賄われるが，事前に里親登録をしておく必要があり，また，子どもと養親との年齢差は45歳以下とされている。概して乳児は少なく１～２年ほど乳児院などの施設で預かったのちに委託となることが多い。運用の詳細は各自治体の規定によってなされている。一方，民間機関では，妊娠期からの支援や養親候補となる夫婦の面接審査等の費用は養親側の負担としている団体が多いが，委託される子どもの年齢は新生児や乳児が多い。養親となる条件，審査や研修方法は各々の機関で異なっている22）23）。日本の現状ではどちらを選択するかについては縁組を希望する人達の判断するところであろう。
また，「te to te」の集まりは，縁組後の幸せな家族の姿を目の当たりにでき，血の繋がりを超えて成り立つ家族を現実感を持って知ることができるため，縁組を検討している夫婦にとっては大きな勇気を与えられる機会になると言ってもよいであろう。しかし，一方
図１

では「小冊子 te to te」には，会当日の写真が掲載さ

仲介機関別にみた出会った時の子どもの生後齢れているため，子どもの安全と個人情報の保護のため子どもの養育環境として，生後直後の施設入所や養育に非公開にしたいという当事者の思いが強かったとい者が複数となったり，次々と養育者が変わる場合，そう現実がある。それは，現在での日本における養子縁の後の成長過程で愛着障害を起すということが国内外

組家庭に対する社会の理解，認識の程度を反映してい

16）
−18）

。そのような事態るとも言えよう。今後この「小冊子 te to te」を一般を回避するために，生後なるべく早くに恒久的な愛情に公開にしても，当事者が一向に構わないと思える社を注いでくれる養親と出逢えることのできる新生児委会の一日も早い到来を望むところである。

で研究され，報告されている

19）
20）

。

特別養子縁組が成立した19組の夫婦との関わりを振それに基づいて2018年度からは日本では厚生労働省にり返ってみると，我が子を得るために努力し続けた不よる民間あっせん機関への財政支援が開始されるとい

妊症治療期間に始まり，縁組においての葛藤や不安，託が子どもの福祉の観点からも推奨されている

21）

う 。われわれが相談に応じた縁組成立例では，不妊実際に子どもを迎えてからの育児での想いなど数年間症治療と養子縁組のための活動を併せて行っている例に亘る人生の特別な時間を同一施設が継続して見守り，が多く，その結果，生後１週齢以下での縁組成立が支え続けるということは一つの理想的な関係であると71 ％を占めていた。このことは養子縁組を視野に入もいえる。事実「te to te」の集まりに参加した多くれ始めた早期からわれわれが相談に応じていたこともの患者達からは，こうした関係の持てる機会について関連しているかもしれない。また，年齢，治療期間のの感謝の言葉もあり，その上同じような人生経験をし長さなどを含めた治療状況と最終的な縁組決定事項とてきた仲間と出会えたことは心強かったという発言がの関係には様々な要因が絡むであろう。今回はその点多かった。

は不明なままであった。養子縁組に進むきっかけや時以上のようにわれわれの経験した症例の分析結果か期にも一定の傾向はみられず，個々それぞれ事情の相らみて，不妊症治療においては自分達の子どもを授か違があると考えられる。

ることが究極の目的ではあるが，自らの体験としての今回の結果では，出会った時の子の年齢に公的機関妊娠出産に限らず，縁あって出逢った他の人から生まによる仲介と民間団体による仲介とでは異なる傾向がれた子どもと共に生きるという人生の選択肢もあるとNo. 6, 2018439

渡辺・保科・吉川ら

なお，本稿の要旨は第15回日本不妊カウンセリング

いうことを不妊症治療施設で情報提供されることは，患者にとってもまた実親と寄り添えない子ども達にとっ学会学術集会で発表した。ても大変意義のあることと言えるであろう。

謝SMC ではカウンセラーは特に不妊カウンセラー，

辞心理カウンセラーの資格区分にこだわらず，広義のカ

本論文のための調査ならびに結果公表に関して御承ウンセラーとして活動している。相談室を不妊症外来

諾御協力下った患者の皆様に心より感謝します。また，に設置してはいるが，流早産の為の安静入院患者への「te to te」の集まりの開催にあたって進行に御協力頂訪室や，産後の心の不調を訴える患者のケア，時にはいた SMC 職員各位に感謝すると共に本稿の作成に当心療内科や精神科を受診しながらも何らかの悩みを抱たり御指導，御校閲を賜った SMC 附属清水宇宙生理

えている人や，不登校，家庭内暴力等に悩む地域住民学研究所所長清水強福島県立医科大学名誉教授に御礼の相談利用に応える仕事もしている。こうした広義の申し上げます。また，本稿内容の表現につきましてごカウンセラーとしての活動は養子縁組の相談にはか指摘ご指導下さいました京都橘大学看護学部看護学科

えって相談を受けやすい状態を醸し出しているとも言

上澤悦子教授に深謝致します。

えよう。
文献1） 相談室のご案内―リプロダクションセンター，諏訪マタニティークリニック（Accessed 3. 5, 2018, http : //e-smc.jp/reproduction/kounotori/consultation/top.php）
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440

信州医誌

Vol. 66

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18） ヘネシー・澄子：子を愛せない母，母を拒否する子．pp 30-38，学習研究社，東京，2004
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20） 矢満田篤二，萬屋育子：「赤ちゃん縁組」で虐待死をなくす，愛知方式がつないだ命．pp 142-178，光文社新書，東京，201521） 特別養子縁組制度について，厚生労働省（Accessed 3. 5, 2018, http : //www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000169158.html）
22） 養子縁組を仲介する期間，ハッピーゆりかごプロジェクト（Accessed 5. 18, 2018, http : //happy-yurikago.net/
mediation/）23） 「特別養子縁組」について学ぼう

マッチングまでの流れとは，たま Goo!（Accessed 5. 18, https : //tamagoo.jp/

lifestyle/adoption-child-flow-to-matching/）（Ｈ 30. 4. 12 受稿；Ｈ 30. 8. 22 受理）

No. 6, 2018441