第5章「華僑」「華人」と東アジアの近代

宮原曉

Guiding Question(1) 近代国民国家体制のコンテクストのなかで「華僑」ないし「華人」の概念は，どのように登場してきたのだろうか。
(2) 16～19 世紀の中国系移民の歴史は，「東アジア的近代」について何を示唆するだろうか。

１．はじめに東アジア(1) における近代国民国家体制の生成と展開過程は，これまで「外部」としての近代国民国家体制とそれに呼応した内部の反応という枠組みのなかで論じられることが多かった。
「華僑」「華人」の概念も，そうした東アジアの近代国民国家体制の生成過程で登場し，近代国民国家体制を生み出す要因のひとつとみなされてきた。
しかしながら，こうした図式は，1 つには，近代国民国家の前提ともなる
内発的な発展過程が想定されていないという点において，また 2 つには，18世紀から 19 世紀の東アジアにおいてそうした内発的条件のいくつかがそろいつつあったという点において，今一度，問い直されなければならない。
西村は，20 世紀中国の政治的景観について，「『国家−社会』の関係性をどうとらえるかという対内的にみた政治的支配の正統性をめぐる問題群と，対外的正統性にかかわる問題群」を設定し，20 世紀中国の政治的変動過程と85

その構造的特質を統一的にとらえようとした（西村 2011：3）。ここで「国家−社会」は，近代国民国家体制の生成に作用する「近代と伝統」と読みかえることも，「外的要因と内的要因」と読みかえられよう。これら対立する要素間のせめぎあいは，東アジアの近代国民国家体制が，いくつかの意味で典型的な近代国民国家から乖離している可能性を示唆している。
そこで本稿では，対象をカテゴライズすることと，カテゴライズされた人たちの現実の振る舞いを区別したうえで，(1) 近代国民国家体制のコンテク
ストで「華僑」ないし「華人」の概念が登場してきた経緯とその意義，および (2)「華僑」「華人」の概念でとらえられる人たちの振る舞いが示唆する
東アジアにおける新たな近代像の可能性の 2 つの課題を，さらに派生的な課
題を読者に示唆しつつ検討する。
「華僑」および「華人」の概念は，それぞれ時期は異なるものの，近代国
民国家と不可分に結びついてきた。しかし，こうした結びつきは，近代国民国家のなかに「華僑」ないし「華人」と呼ぶにふさわしい行動様式を持った対象が現れてきたことを反映したものというよりは，近代国民国家体制の確立を志向する政治的意図を契機としたものであったと言える。一方，「華僑」「華人」と同定された人たちの歴史を振り返れば，近代国民国家体制の生成を促す諸条件の胚胎をすでに 18 世紀の段階で見つけることができる。そうした内発的な諸条件から生じた「近代国民国家」は，必ずしも外的要因を主要因として生成される近代国民国家体制の範疇に収まるとは限らない。
折しも尖閣諸島の領有をめぐる問題では，近代国民国家の主権的領域が争点となっているが，表面上，国際法上の「先取の論理」による争いに見える問題の背景には，東アジアにおける近代国民国家体制の確立時期の問題がひそんでいる。1895 年に日本が国際法上のルールに基づいて尖閣諸島の領有を獲得した時点で日本は対外的に近代国民国家としての体裁を整えつつあったのに対し，清は依然として欧米列強との不平等条約の下にあった。東アジアの領土問題は，今日なお西欧の掌のうえにあると言えるが，領土問題の包括的な解決には，「西欧近代」とは異なった近代性の可能性を模索することが必要なのである。

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２．近代国民国家体制の生成と展開―定義と課題
本稿の基本モチーフの 1 つは，東アジア史の展開のなかに，従来の「近代国民国家体制の生成と展開過程」といったものとは異なる説明の仕方を試み
ようということであるが，そのためには，「近代国民国家」が意味する範囲を予め検討しておく必要がある。従来の議論では，しばしば分析対象を「近代国民国家体制」として対象化することと，それを「近代国民国家体制」として記述することが混同されがちであり，近代国民国家の典型と偏差，東アジアにおける近代国民国家の出発点とその起点となる時期の確定なしには，
いたずらに議論が混乱するばかりだからである。とは言えこの作業は，それほど簡単ではない。詳細な議論は，またの機会にゆずるとして，ここでは教科書的な理解にもとづき，「近代国民国家」が意味する範囲を検討してみよう。
中国における近代国民国家体制の生成を論じた西村は，今日の中国を近代
国民国家体制ととらえたうえで，近代国民国家の基本的枠組みを，中谷義和の整理にもとづいて次のように紹介している（西村 2011：4）。
1) 主権的領域型国家
2) 立憲国家
3) 民主的国民国家
4) 社会介入主義国家
5) 他の国民国家の存在を前提とした国民国家
西村は，国民国家を対外的な認知と対内的な統治の正統性という観点からとらえようとするが，近代国民国家に対する理解は，中谷が示した 5 番目の条件に沿った国民国家の形式に重きをおいた理解であると言える。このため，
近代国民国家の内部条件に関してはさほど注意されず，「東アジア的近代国家」といった近代国民国家の亜型も問題にされていない。また中国における
近代国民国家体制の生成過程の起点を概ね 19 世紀に求め，それ以前の中国の政治体制は，近代国民国家体制にとって阻害要因とみなされている。

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非西欧地域における近代国民国家体制の生成を，先行する国民国家による包摂過程とみる西村の理解は，近代国民国家体制が非西欧地域においてどのように生成されるかという問いに対する可能な解答のひとつではあるものの，唯一のものではない。こうした問いに対する他の可能な解答を類型化するとすれば，次のようになろう。
1) 包摂
非西欧地域における近代国民国家体制の生成を，先行する国民国家による包摂過程のなかにとらえようとする視点。後発の近代国民国家は，対外的な地位を獲得するために他の国民国家の存在を前提とせざるを得ず，
少なくとも対外的に近代国民国家の体裁を整えるために近代化を推進しようとする。したがって国際政治学の文脈において，こうした国家は，
近代国民国家体制を確立したものとして扱われる。
2) 衝突
非西欧地域における近代国民国家体制の生成を，外からもたらされた近代と内なる非近代の衝突過程としてとらえようとする視点。多くの場合，
非近代は西欧型の近代化を達成するうえでの阻害要因とみなされ，生成された近代国民国家も何らかの点で瑕疵があるものとされる。同化論を基調とした国民国家論から国民統合論へのシフトに伴い，近代と非近代の併存を容認する方向への転回が見られる。多元的法体制論や多文化主義の採用はその例である。
3) 伝播
西欧型の近代国民国家体制が非西欧地域における既存の政治エリートによって翻訳されて導入されるとする視点。そこで近代国民国家体制は，対外的，対内的正統性の根拠として利用される。別言すれば，近代国民
国家体制を特徴づける諸要素は，統治の正統性を担保する観点から取捨選択され，西欧型とは似て非なる多様な亜種が生成されることになる。
4) 「近代」の相対化
西欧型の近代国民国家体制を，近代の表現型の１つに過ぎないと見る視88

点。西欧型の近代国民国家体制と東アジアの政治システムを異なった生成，発展の過程を辿るものととらえ，個々の過程に備わる近代的性格と複数の体制を包摂する普遍性を問題にする。
東アジアにおける近代国民国家体制の生成を「包摂」や「衝突」の結果とみる視点では，東アジア型の近代国民国家は想定されず，生成過程の起点は
概ね 19 世紀に求められる。アヘン戦争やペリー来航に象徴される西欧の強力なインパクトが，東アジアにおける近代国民国家体制の生成の引き金になったというのである。
一方，東アジアにおける近代国民国家体制の生成を「伝播」の過程としてみる立場，さらに西欧近代と拮抗し得る東アジア的な近代を想定する立場では，近代国民国家体制の生成過程への東アジア側の主体的な関与の幅をより大きく見積もるとともに，その起点も 16，17 世紀に遡ってとらえようとする。
本稿では，「華僑」や「華人」（と呼ばれてきた人たち）に焦点をあてることで，東アジアの近代国民国家体制の生成過程に「包摂」や「衝突」ばかり
ではなく，「伝播」や「近代の相対化」の可能性を見いだそうとする。言い換えれば，東アジアの近代を，16 世紀から 18 世紀までの西欧との接触を契機としつつも，19 世紀以降の暴力的とも言える変化以前の主として内発的な要因によって生成し得たものととらえ，そのなかに近代国民国家体制を生み出す条件を見いだそうというのである。

３．「華僑」「華人」と近代国民国家
一般的な用語の混乱にも関わらず，華僑華人研究において「華僑」「華人」の定義は，前者が「中国籍を有する『中国系移民』およびその子孫」，後者が「現地国籍を有する『中国系移民』の子孫」というように確立している。
これらの概念は，東アジアや東南アジアにおける近代国民国家の理念的なあり方を逆照射するものの，当初，その像は中国の自画像ではなかった。
「華僑」の「僑」は「仮住まいをする」をするという意味であり，「華僑」
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とは「海外に仮住まいする中国人」を意味している。王賡武によれば「華僑」の語は，19 世紀半ば以降，用いられるようになったとされる（Wang 1998: 15)。
「華」が何らかの意味で「中国人」を含意するとすれば，「華僑」の用語の使用は国民概念の醸成と軌を一にしているとも考えられるが，その淵源は必ずしも定かではない。国父・孫中山は「華僑為革命之母」と言ったとされる。
これにしても国民意識の醸成よりも，むしろ政治活動のための資金集めという性格が強かった。
「華僑」の用語を字義通り「海外に仮住まいする中国人」ととらえたのは，
戦前の日本においてであった。1945 年までの日本では，大東亜共栄圏構想
を含む，対中国，東南アジア政策に関連して華僑研究が盛んであった。そこ
での「華僑」の定義には，東アジアを近代国民国家体制の枠組みにおいてとらえる視点が明確にみられる。たとえば外務省通商局の調査報告は，「華僑とは移住の当時支那の領土たりし地域より，外国領土に移住せる支那人もし
くは其の子孫にして外国領土に移住する者なり。但し国籍のいかんを問わず」としたうえで，次のような注釈を付している（外務省通商局 1929：4）。
1) 領土とは外国に割譲又は租借せられたる地域にあらざるの意味である。
明治 28 年以降，日本に割譲された台湾本島人は帝國臣民であるため，それ以後，外国に移住した台湾本島人およびその子孫は華僑と称することはできない。
2) 1842 年以前に香港が英国に割譲される以前から香港に居住していた支那人は華僑といえないが，それ以後，支那の領土から香港に居住してきた人々は華僑と称する。
3) 「華僑」の字義から言えば，子孫を含めることはできないが，事実上，南洋その他の地域において，「華僑」と呼ばれる人々のなかには，移住者の子孫が多い。
4) 国籍の問題は，とりわけ移住者の子孫に関して，居住地域の法と支那の法が衝突することもあって，複雑である。このため，国籍のいかんを「華僑」の定義の要件からひとまず除外する。

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「但し国籍のいかんを問わず」という表現は，「華僑」の概念をめぐる同定と現実のずれを示唆するものであるとともに，国籍や血統主義に完全には依拠しない東アジア的な近代国民国家体制の特徴の 1 つの現れと言えようが，日本の華僑研究が近代国民国家の領域性に依拠して「華僑」をとらえようとしてきたことに違いはない。
このことは，大東亜共栄圏における華僑の位置づけにも見られる。東・東
南アジア地域での日本の経済的権益の確保を主眼とする大東亜共栄圏の構
想は，一面で欧米列強の経済的搾取から商業権益をそれぞれの地域の「ネイティブ」の手に戻すことが理念として掲げられていた。当然，収奪者としての日本の立ち位置と解放者としてそれは自己矛盾をきたすが，同様に問題となるのが，東南アジア地域で大きな商業権益を持つ華僑の位置づけである。
彼らは，個々の移住先を基準にみれば，移民として現地の「ネイティブ」とは区別されなければならない。しかし，大東亜共栄圏全体をひとつのまとま
りある地域とみれば，華僑も「中国人」として大東亜共栄圏の「ネイティブ」ということになるのである。
戦前日本の華僑研究が近代国民国家体制に敏感に反応し，その枠組みのな
かに華僑をとらえようとしてきたことは，日本が自らを近代国民国家として描こうしてきたことを示唆する。一方，戦後，「華人」の概念を手がかりに，
近代国民国家としての自画像を描こうとしたのは東南アジア諸国であった。
たとえばフィリピンでは，1950 年代，60 年代にきわめて反華的な性格を帯びたナショナリズムが台頭したことに伴い(2)，中国籍を持つ移民・住民が米・トウモロコシ関連産業，小売業など特定業種に従事することが制限された。華僑をスケープゴートとし，「フィリピン人を第一」（Filipino First Policy）とすることで，近代国民国家体制の確立をねらったものであるが，1970 年
代になると中国系移民・住民の側でもナショナリズムに対処する動きをみせるようになる。1973 年共和国憲法起草委員会において，出生地主義（jus soli）に基づく国籍規定の採用を強く働きかけたのも，そのひとつの現れである。
結果的に出生地主義の採用は見送られたが，自身も「蔡」という中国姓を持
つフェルディナンド・マルコス大統領は，1975 年にフィリピン国籍取得手91

続きを大幅に簡略化し，中国系住民のフィリピン国籍取得に道を開いた。
こうした流れは，他の東南アジア諸国にも見られ，かつて「華僑」と呼ばれた移民たちは，現地国籍を取得し，自ら「華人」と名のるようになった。
戴國煇は，こうした「華僑」から「華人」への転換を「落葉帰根」から「落地生根」へ，あるいは「文化的アイデンティティ」から「政治的アイデンティ
ティ」への移行ととらえたうえで，中国系移民の国民統合論を実りあるものにするための提言として，「政治的アイデンティティと社会的アイデンティテ
ィ，文化的アイデンティティを一応切離して考え，その後で個人的には統合・再構成すること」が必要であると主張している（戴 1980：23）。ここでの「政治的アイデンティティ」とは「その土地に生まれ育つこと」を要件として構成されるものであり（戴 1980：17,23），「社会的，文化的アイデンテ
ィティ」とは「個人の持つ『民族性』や『生まれ』，もしくは『血』に起因するものである」と整理できる（戴 1980：9,10,22）。
「文化的アイデンティティ」と「政治的アイデンティティ」の区別は，近代国
民国家体制における同化論から統合論への移行と同調し，シンガポールやフィリピンなどで華人を巻き込んだ国民統合論が興隆する契機となった。
このように「華僑」「華人」の概念は，そのユーザーたる日本や東南アジ
ア諸国がめざした近代国民国家体制の理想像を逆照射する。それは，清や中華民国にはみられなかったものの，今日の中華人民共和国憲法においても確認することができる。中華人民共和国憲法（1982 年制定，1988，1993，1999年改正）第 50 条では，次のように華僑に対して国民としての権利を認めている。
第 50 条華僑・帰国華僑・華僑家族の合法的な権益の保護

中華人民共和国は，華僑の正当な権利及び権益を保護し，帰国華僑及び国内に居住する華僑の家族の合法的な権利及び利益を保護する。
「華僑」「華人」の概念と近代国民国家体制との親和性の背景には，近代において定式化された他者認識の存在を指摘することできる。近代国民国家体
制のひとつの側面として，西欧近代は非西欧地域の他者を「文化」
「人」
「ア

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イデンティティ」と特定の地理的空間とを結びつける想像の様式なかに位置づけてきた（Lavie & Swedenburg 1996）。この点で中国系移民の「アイデンティティ」や「文化」に関する議論は，すでにその前提と定義の段階において近代における他者認識を織り込んでいると言えよう。中国系移民の実態を記述するためには，近代における他者認識の様式をいったん棚上げする必要がある。「アイデンティティ」や「文化」の概念を用いた記述では，近代の相対化が不可能だからだ。次に 16 世紀以降の中国大陸と東南アジアの人の移動を簡単に振り返りつつ，東アジアの近代をとらえるもうひとつの視点の可能性を探ってみよう。

４．東アジア的近代への経路
かつて「華僑」と呼ばれていた人たちの中国大陸から東南アジア等への移動は，19 世紀後半から顕著になり，1920 年代，30 年代にピークを迎える。
また彼らが自らを「華人」と呼び，移民から定住者へと変質を遂げるのは，
1960～80 年代のことであった。「華僑」「華人」が近代の申し子のように言われるのは，このことにも一因があるが，もちろん中国系移民の移動はそれ以前の時代にも，それ以後の時代にも存在した。ここでは，16 世紀～19 世
紀半ばの時代，および 1990 年代以降の時代と対照することで，19 世紀半ば
から 1980 年代までの時代の特異性を明らかにし，そのうえで 19 世紀半ば以前の時代にしぼって，近代を生成する内発的要因の可能性を探ってみよう。
１）国民国家の時代
厦門大学の庄国土教授によれば，19 世紀半ばから 1950 年代までに，東南アジアに移住した中国系移民はおよそ 3349 万人，世界中では 4543 万人にのぼるという。また 1980 年代以降の東南アジアへの新規移民は，およそ 250
万人となっている（庄 2009: 62）。これに対して，19 世紀半ば以前に中国大陸から海外に移住した移民の数ははっきりしない。人口の動態を把握することが意味を持たなかったからである。

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1990 年代以降の中国系移民には，「新華僑」と呼ばれる中国大陸からの新規移民の他，留学生や太空人(3)，日本における中国帰国者など多様な移民が含まれる。「新華僑」は，従来の「華僑」の定義に従えば中国籍保持者ということになるが，必ずしも近代国民国家の国民としてのアイデンティティは強くない。むしろ彼らは，「チャイニーズ・ディアスポラ」（Chinese Diaspora）
や「トランスナショナル・チャイニーズ」（transnational Chinese）といった
ポスト近代の用語によって自らを語ろうとする。こうした用語は，1990 年
代の後半には，「新華僑」のみならず，「華僑」「華人」と呼ばれていた従来の中国系移民の間にも流通し，文化的アイデンティティのリバイバルに一役買うこととなった。
一方，中国系移民のなかには，ディルロイいうところの二重意識に目覚める者も出てくる。「華僑」や「華人」といった概念は，さしあたり中国大陸と移住先の 2 つの「場」が問題となっていたが，近年，移動の経路は複雑化している。ある時期，セブに居住していた中国系移民は，サンフランシスコ
へ再移民したり，中国大陸や香港，台湾へと還流したりすることが稀ではな
くなってきている。「フィリピンの華人」と「ニューギニアの華人」と「福建の漢族」は，かつて別々の研究対象であり得たが，今日のサンフランシス
コには，再移民した「元ニューギニア華人」と「元フィリピン華人」，新たにサンフランシスコに移民した中国系移民と古くから住む中国系移民が同調したり，衝突したりしながら居住しているのである。
もちろん，前段階においてすべての中国系移民が近代的な国民意識を持っていたわけではないように，21 世紀においても誰もが，国民国家を越えた
先駆的な意識や二重意識を持つわけではない。1990 年代以降の新たな潮流
は，「華僑」「華人」といった用語でも，また「チャイニーズ・ディアスポラ」
や「トランスナショナル・チャイニーズ」といった用語でもとらえることのできない多様な移民を生み出したのである。
このようにしてみると，19 世紀半ばから 1990 年代の時期は，1990 年代以
降とは明確に区別される特異な一時期とみることができよう。次に 19 世紀半ば以前の中国系移民を検討し，彼らの革新性のなかに東アジア的な近代を94

生み出し得る内発的要因の可能性を探ってみよう。
2) 近代の内発的要因
16 世紀半ばから 19 世紀半ばにかけての中国系移民の歴史は，貿易ネット
ワークが形成される前半（16 世紀から 18 世紀半ば）と，それを通じて地域社会が形成されていく後半（18 世紀半ば以降）に分けることができる。後半の地域社会が形成されていく時期に関しては，中国系移民が移り住んだ場
所はもちろんのこと，移民を契機とした中国大陸の地域社会の生成も射程におかれる。「地域」の形成に関しては，この時期，地域社会の発展が進んだというだけではなく，東アジアにおいて「地域」の概念そのものが登場したと考えられるが，この点についてはここでは深くは立ち入らず，読者への問いのひとつとしておきたい。
貿易ネットワーク形成期の中国系移民

16，17 世紀，ポルトガル人，スペイン人，イギリス人，オランダ人が東
アジア，東南アジアに出現した時期，南部中国の商人たちは，この海域の貿
易ネットワークを築きつつあった（ここでポルトガル人，スペイン人，中国人などといった近代国民国家体制に即した用語を使用せざるを得ないが，もとより他に用語がないからである）。明代の代表的な地理誌である『東西洋考』（万暦 45［1617］年刊）には，ブルネイより西の西洋と東の東洋の地域に関して主要な産品と貿易品が記されており，当時，東南アジア地域が中国人商人によってつぶさに知られていただけではなく，情報の集約と共有がなされていたことがわかる。その規模は，ガレオン貿易に従事するスペイン人をしてメキシコからもたらされる銀のほとんどが中国に流れたと嘆かせるほどのものであった。
『東西洋考』には，スペイン人やポルトガル人の動向や中国人に対する見方についての記述がある。たとえばモルッカ遠征中のフィリピン諸島のダス
マリニャス総督が中国人漕手の反乱に会い殺害された事件の顛末やマニラのスペイン人が中国人の侵攻を極度に恐れていたという事情も記されている（『中国古籍中有關菲律賓資料匯編』巻 5 呂宋）。そこでは，中国人を「華95人」，スペイン人やポルトガル人を「蛮人」や「夷人」とする華夷秩序に沿った用語法に加えて，「閩人」（福建省の住民），「佛郎機」（スペイン人を指す），「呂宋人」（ルソン島民），さらに「国人」（現地人）といった用語も見られる。今日の「中国人」「スペイン人」という用語とも，また華夷秩序の用語法ともやや異なった表現が用いられていることは興味深い。
従来の近代国民国家の用語法では，「中国人」「日本人」といったように国籍にもとづいた呼称がなされる。移民の場合は，「中国系フィリピン人」「日系ペルー人」のように，出身地国名と移住先国名，すなわち文化的アイデン
ティティと政治的アイデンティティの組み合わせによって呼称されることが多い。16，17 世紀の漢籍文書，欧文文書等に見られる呼称がどのようなコンテクストで，どのような含意を持つかを検討することは，当時の東アジ
ア，東南アジアにおける「近代性」を理解するうえでひとつの課題となろう。
16，17 世紀の東アジア，東南アジアの域内貿易，そしてヨーロッパ人との貿易が，それぞれの地域でどのような本源的蓄積を生み出し，それがどのように「近代性」の生成につながっていくのかは，つぶさに分析する必要がある。新大陸から，ヌエバ・エスパーニャ領のマニラを経由して中国大陸に流入した銀が東アジアに与えた影響は計り知れない。
東アジアにおける貿易網は，様々な文化的な交流をも生み出した。いわゆる後期倭冦は，今で言う「多国籍」の船員，商人からなる混成部隊であった。
1624 年に平戸・川内で生まれた鄭成功が，中国人と日本人の混血（これも国民国家の用語になぞらえて言えばということであるが）であったことも当時の交流状況を如実に物語っていよう。
今日，東アジア，東南アジアの各地の遺跡で福建や景徳鎮で焼かれた多数の磁器が見つかっている。こうした中国製の磁器は，17 世紀初頭に輸出が禁止されたことで，文禄・慶長の役を契機に，朝鮮半島から陶工たちを迎えた肥前に産地を移す。興味深いことに，初期の有田は図柄や銘など景徳鎮のコピーであったが，その後，有田の技術が高まるにつれ，今度は景徳鎮，マイセン等の中国やヨーロッパの産地が有田（古伊万里）を模倣するようになる。こうした交流のなかでヨーロッパの流行を伝えたのは，オランダやスペ96

インの商人である。ここでの模倣にみられるように，当時の東アジアでは，
近代国民国家体制とは対照的に，固有の文化には注意が払われず，むしろ文化の革新性と融合こそが重視されているのである（ただし，「文化」の用語が西欧近代と密接に結びつくとすれば，「革新」「融合」ということ自体，別の用語によって表現されなければならない）。
文化の交流は，この他にも銃火器の受容と独自生産や，印刷技術の導入など，多岐にわたっている。また，文化交流は磁器のような物質文化にとどまらず，キリスト教の受容のような思想面にも及んでいる。その場合も影響が及ぶ範囲は，キリスト教改宗者にとどまらず，社会全体へのインパクトを想定しておかねばならないであろう。物質文化にせよ，思想にせよ，東アジアの貿易ネットワークを通して受容され，模倣され，変革された様々な文化的要素は，東アジアが近代性を胚胎していく要件となろう。次にこうしたネッ
トワークに触発されつつ，18 世紀半ば以降，どのように地域社会が形成されていくかを跡づけ，この点を確認してみよう。
地域社会の形成16，17 世紀を貿易ネットワークの時代と呼ぶことができるとすれば，18
世紀は，そうした交流をもとに，地域社会が形成される時代である。貿易ネットワークへの多様な関わり方を通して，また様々な文化的インパクトと相互の折り合いを通して，血縁的，地縁的紐帯を越えた新たなつながりが生み出されるからである。ここではフィリピン諸島を例に，地域社会の形成について概観してみよう。
スペイン植民地統治下のフィリピン諸島における中国人商人の商業活動
は，ガレオン貿易期（1565 年～1815 年），ブルボン改革期（1750 年～），
召募政策期（1850 年～）の 3 つの時期（相互に重なりあうが）にわけて考えることができる。それぞれの時期において，中国人商人の商業活動の内容は異なっており，主流となる中国人商人のタイプもまちまちである。
ガレオン貿易期の中国人商人は，先にも述べたように東アジアにおける貿
易ネットワークの直接の担い手となった。彼らは，ヌエバ・エスパーニャか97

ら(4) もたらされる銀を求めて，中国大陸からマニラに絹や磁器などを運んだ。
こうした中国系商人に対するマニラ政庁の施策は，悩ましくもアンビバレ
ントなものであった。中国人商人は，ガレオン貿易とマニラ政庁の維持にとって欠かせない存在であったとともに脅威でもあった。中国人商人の海外貿
易ネットワークに依存しながらも，林鳳や鄭成功の襲撃を常に脅威に感じていたのである。このためマニラ政庁は，要塞都市イントラムロスの外側に中国人居住区・パリアンを建設し，諸島内での自由な移動を禁止した。また中国人商人の数が増えすぎることを恐れ，幾度かにわたる迫害を行っている。
たとえば 1603 年には，中国人商人の暴動に伴い 25,000 人が，1639-40 年には 23,000 人が殺害された。しかし，マニラ政庁にとって中国人商人はすでに欠かすことのできない存在となっており，迫害は徹底せず，中国人商人は増加していった。
このような中国人の迫害，虐殺は，大きなもので 5 回あったが，いずれもスペイン統治期の前半に集中している。18 世紀半ばからフィリピン諸島には定着した中国系社会，すなわち中国系メスティソ（Sangley Mestizo）社会が顕在化するようになる。
中国系メスティソ（Sangley Mestizo）は，中国人を父に，現地のフィリピン人を母に持つ中国系の混血である。中国系メスティソの存在自体は，スペイン植民地統治下で中国人とインディオの接触が始まった当初から存在していた。しかし，その存在が税制上の区分として明確に規定されるのは，フィリピン諸島を含むスペイン植民地に啓蒙主義的植民地改革（ブルボン改革）が導入された 18 世紀半ば以降である。
ブルボン改革は，直接的には長らく輸入超過がつづく植民地経営を立て直すことを目的としていたが，その手段としてフィリピン諸島では，定着者と非定着者の峻別がおこなわれた。すなわち非改宗者の渡航を禁止する一方で，カトリックに改宗し，現地のフィリピン人と結婚した中国人の渡航と居住の権利を認め，さらに中国系の混血であるメスティソには，税の軽減と諸島内の移動の権利を認めたのである。キリスト教に改宗した中国人の子弟である
メスティソは，基本的にカトリックの信者であった。

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当時，マニラ政庁の政策がどの程度の効力を持ったかは疑問なしとはしな
いが，土地との結びつきにおいて人をとらえる近代的な認識枠組みがこの時点で導入された点は特筆すべきであろう。
ブルボン改革の背景には，スペイン継承戦争の結果，スペイン王室がハプ
スブルグ家からブルボン家に代わったことにともなう啓蒙主義的思潮の流入があろう。これをもってフィリピン諸島の中国系メスティソが啓蒙主義的思想の影響を受けたということにはならないが，中国系メスティソそのものの存在が啓蒙主義の副産物であったことは興味深い。
ベネディクト・アンダーソンは，近代国民国家の生成におけるクレオールの役割を重視しているが，のちの歴史が証明しているように中国系メスティ
ソは，フィリピンの国民国家体制の生成において中南米諸国におけるクレオールと同様の役割を果たしていくことになる。
中国系メスティソは，この時期，いくつかの意味で文化の媒介者としての役割を果たす。そのうち最も中心的なものはカトリックの受容に関してである。この点は，ガレオン貿易が存続していたマニラよりも，ガレオン貿易が廃止され，中国系メスティソ以外の人口が減少したセブや，もともとガレオン貿易が行われていなかった地方の街の方がより一層顕著であった(５)。
16 世紀から 18 世紀にかけての貿易港としてのセブの凋落，そしてセブの行政官による貿易の独占は，中国人商人（Sangley）とセブアノ住民の数を著しく減少させた。1595 年に 200 人を数えた中国人は，1740 年代には 18
人から 25 人へと減少している（Fenner 1985: 41）。これに対して中国系メス
ティソは，1740 年代に 100 人に増えている。1830 年代のパリアンの人口は，中国系メスティソが約 1200 人であったのに対し，中国人 6 名，スペイン人とスペイン系メスティソ 30 人となった（Cullinane 1982：257）。
セブの中国系メスティソの多くは商人や職人としてパリアンに居住した。
パリアンには，修道院の管轄しない教区が設置されていた。フィリピン諸島
でのカトリック化は，スペイン国王より任命されたアウグスティノ会，フランシスコ会，ドミニコ会，イエズス会，レコレクト会の 5 つの修道会が従事した。このうち，フィリピンでの布教開始が早いアウグスティノ会，フラン99

シスコ会，ドミニコ会がルソン島を，イエズス会とレコレクト会がビサヤ諸島とミンダナオを管轄した（早瀬 1992：175）。セブの場合，初代総督ミゲル・ロペス・デ・レガスピの最初の拠点であったため，アウグスティノ会がカトリック化事業を主導しており，イエズス会と勢力を二分した(6)。こうし
たなか，パリアン−ルタオス教区が 1614 年に設置され，18 世紀の終わりまでにサンファンバウティスタ（San Juan Bautista）教会がパリアンに建てられた（Cullinane 1982：255）。教会の建築と維持は富裕なメスティソの寄付によって賄われた（Cullinane 1982：260）。
セブの宗教界におけるメスティソの台頭は，メスティソの聖職者の登場にも見られる。1779 年，セブ司教区には 25 人の在俗神父がおり，うち３名がメスティソであった。それが 1830 年代になると 61 人中 24 人に増えた。また 1834 年のセブ大司教座の上位 6 名の聖職者のうち 4 名までがメスティソ
であった（ibid.）。中国系メスティソは，修道会に拮抗できる唯一の勢力だった。
カトリックの受容以外にも（あるいは「カトリックを受容したからこそ」と言うべきなのかも知れないが），中国系メスティソは様々な文化を媒介した。イエズス会士 Juan J. Delgado の記録によれば，18 世紀前半，セブの島
間交易は行政官によって独占されており，スペイン系住民やセブアノが参入する余地はなかったが，メスティソと中国人は，alcalde と組んで小規模な交易から利益をものにすることができたという（Fenner 1985:40）。彼らが扱った輸出品の中には，蝋，麝香，タバコ，キビ，砂糖，木綿から作ったキルト
やガーゼ，アバカとともに，メキシコを原産とするカカオが含まれていた(７)。
カカオは，古くは 1648 年に，セブ市近郊のタリサイ（Talisay）やバニラド（Banilad）のアウグスティノ会のアシェンダで，片手間に栽培されていたとの記録がある（Fenner 1985：46）。カカオは，輸出産品の主力とはならなかったが，高級食材としてセブにおいて生産されていた。Tomas de Comynは 1810 年の記録のなかで，セブ産のカカオがフィリピンで最高の品質をもち，コロンビア産に匹敵するとしている（Fenner 1985：69）。フェンナーによれば，セブ産のカカオは，地元での需要にすら追いついていなかった100

（Fenner 1985：70）。このことは，セブやその他のフィリピン諸島の都市においてチョコレート飲料の消費者が一定数存在していたことを示すが，交易品としてカカオを扱っていた中国系メスティソもそのうちの一人であったであろう。
スペイン時代にメキシコからセブにもたらされた農作物には，カカオの他に，タバコとトウモロコシ，サツマイモ（カモテ）がある(８)。カカオとタバ
コは，小規模にしか栽培されていなかったが，トウモロコシは，のちにセブ島における主食の一角をなしていく。
トウモロコシのセブへの導入は，遅く
とも 1760 年といわれる。当初，セブア
ノの口にはあわないとされたが，19 世
紀には，広範囲で栽培された。
カカオやトウモロコシ食，サツマイ
モ（カモテ）等の新大陸に起源を持つ食品類がフィリピン諸島，さらに東ア
ジア，東南アジアに広がっていくためには，食べやすくするために改良が必要である(9)。この改良のプロセスは私たちが想像する以上に複雑であり，ここにも読者の皆さんにもこのプロセス

図 5-1 Sangley Mestizo

について考えて欲しいと思っているが，東南アジアの人たちの口にあう品種が選択されていく以外に，このプロセスには，それを食べる必然性を説明し，その意味を解釈する文化の翻訳者が不可欠である。流通経路の要にいた中国系メスティソは，そうした文化の翻訳者として，需要と供給に関する情報を掌握し，品種改良や意味の解釈をする
うえでよい位置にあったと言えよう。
もっとも，文化の概念が成立していないこの時期に，文字通り「文化の翻訳者」という表現がメスティソにあてはまるかについては，次のような思考の迂回を要する。メスティソの翻訳者としての位置づけは，彼らがカトリッ

101

クを受容したことと密接に関係している。この時期のカトリックのひとつの特徴に世俗化をあげることができるが，この世俗化こそが，「文化」の概念の登場と，それによる生活様式の革新に深く関わっているのではないだろうか。中世のヨーロッパでは，カトリックこそが生活様式に意味を与える源泉であった。しかし，宗教改革を生み出した宗教の世俗化に伴い，それまでカトリックが占めていた位置に，生活様式や思想を解釈する新たな意味の源泉が必要となってくる。それが「文化」の概念を用いた説明だというわけである。セブ，そしてフィリピンの他の都市で経済的，宗教的リーダーとして台頭しつつあったメスティソが，文化的リーダーとしての役割を果たすのも，こうした宗教と文化の逆転によっているのである。
中国人，ヨーロッパ人，現地人をつなぐ存在として，メスティソは，生活様式の融合と革新をもたらし，地域社会を生み出した。1740 年に建てられたマニラ・ビノンド教会（1740 年）では，中国系メスティソが主な寄進者となり，中国人の大工，石工等が，インディオの職人とともに建築に従事した（Deviana 2001：90）。こうした例からは，中国系メスティソをプロデュー
サーとする地域社会の萌芽を感じ取ることができる。そのひとつの帰結は，
中国系メスティソたちを指導者とするフィリピン・ナショナリズム
（Wickberg 1964）の誕生へとつながっていく。
一方，中国系メスティソが媒介した新大陸原産の農作物は，中国大陸における地域社会の形成にも影響を及ぼす。サツマイモは，万暦年間（1573-1620）
年に中国人商人（閩人）のネットワークを経てフィリピン諸島から中国大陸に導入された(10)。
サツマイモは当初から砂地でも生産することのできる作物として知られ，
サツマイモが導入された中国南部の農村は，人口が増加し，やがて移民を輩出する華僑母村となっていく。
鄧曉華教授は，福建省南靖県の客家の村落を調査し，村の経済発展が 19
世紀半ばまで自給自足の段階にあり，そもそもの村の人口が少なく，海外への人口流出の規模も小さかったこと，その後，清末から 1930 年代に至る時期に，この地域にサツマイモが導入され，食料事情が大幅に改善され，人口102

増加に転じたと述べている(11)。
福建省の各村落にサツマイモが導入された時期は幅があろうが，福建省南靖県が山間の僻村であることを考えれば，沿海地域にはより早い段階で伝播したと考えられる。これまで中国大陸からの移民の流出は，中国大陸の政情不安（プッシュ要因）と東南アジアの経済ブーム（プル要因）を主要因とするされていたが，もうひとつの隠れた要因として，自給自足経済からの脱却と人口増による地域社会の形成，あるいは変容を考慮する必要があろう。
このようにフィリピン諸島の場合の中国系メスティソのような文化の翻訳者を通して，18 世紀の東アジア，東南アジアは，大きく変化していく。
こうした文化の翻訳者は，マレーシア半島や蘭領インドの場合，プラナカンであったであろうし，タイの場合はルクーチン，ベトナムの場合は明郷であったであろう。彼らは，現地の人々，ヨーロッパ人，中国人商人の間でつなぐ媒介者であった。
19 世紀半ば以降，こうした媒介者たちは，それぞれの地域におけるナショナリズムを牽引していく。もちろん，その形態と時期はまちまちである。
フィリピン諸島の中国系メスティソが土地経営を契機として植民地統治に抵抗し，「フィリピン人」(12) としての国民意識を獲得していった。フィリピ
ン・ナショナリズムを担った中国系メスティソとしては，ホセ・リサール，
エミリオ・アギナルド，アポリナリオ・マビニらの名前がすぐにあがってこよう。これに対して，プラナカンは植民地中間層として政治力を蓄えていった。またタイでは，いくつかの留保をつけざるを得ないが，王室主導による近代化というかたちをとった。
一方，19 世紀半ば以降は，中国大陸から新規の移民が東南アジアに向かう時代でもあった。フィリピンでも 1850 年に中国系移民の渡航制限が解除
され，召募政策がとられようになった。本稿の冒頭でも述べたように，こうした移民は，しばしば中国における西欧近代国民国家体制の生成と結びつけてとらえられてきた。しかし，移民を送出する地域社会側の変容を考慮にいれるならば，19 世紀半ば以降の西欧の圧倒的な優位性の陰に，移民を生み出す内発的要因として東アジア的近代の生成をおぼろげながら想定するこ103

とができるのである。

５．むすびにかえて
本稿では，東アジアを西欧的な近代国民国家体制のなかにではなく，東ア
ジア的な近代のなかにとらえる可能性について，読者による研究課題を示しながら考えてきた。
東アジアと西欧との交流は，16 世紀に西欧のみならず，東アジアと東南
アジアにおける貿易ネットワークの拡大というかたちで始まった。こうした貿易網は，ヨーロッパと東アジア，東南アジアの間での需要や供給に関する情報のネットワークでもあり，新大陸の穀物が東南アジア，中国大陸，さらに東アジアに導入される経路でもあった。また，その一方で東南アジアの中国人商人の子孫たちのクレオール化（あるいは見方を変えれば，東南アジアの漢化）に伴う地域社会の形成，ないし変容を生み出した。
このように見てくると，東アジアにおける近代国民国家体制の生成は，16世紀以降の西欧近代がフィリピン諸島における中国系メスティソのような非西欧地域における媒介者によって翻訳されて導入された結果とみることも可能となる。そこでキリスト教などの西欧近代的な要素は，媒介者が持つ優位性の根拠として利用されよう。別言すれば，近代国民国家体制を特徴づける諸要素は，地域社会の事情に応じて取捨選択され，西欧型とは似て非なる多様な近代国民国家の亜種が生成されることになるのである。
こうした見方は，西欧型の近代国民国家体制を，近代の 1 つの類型に過ぎないと見る視点に私たちを導く。東アジアの政治システムは，西欧型の近代
国民国家体制とは異なった生成，発展過程をたどってきたのであり，東アジ
アと西欧のそれぞれの過程に備わる近代的性格とともに，複数の近代を包摂する普遍性こそが問題となるのである。
冒頭で触れたように，東アジアのなかには，日本のように 19 世紀以降の西欧近代的な国民国家体制をいち早く整備することで，対外的，対内的な統治の正統性を担保しようとした国もあれば，清のようにそうした動きがやや104

遅れたところもある。後者は，本稿の議論に従えば，東アジア的な近代を堅持したということになろう。東アジアにおいては，「華僑」や「華人」の概念を近代国民国家体制の確立に用いるユーザーは，地域的にも時期的にも限られていたのである。
そうしたなかで東アジア的近代の生成過程を詳らかにし，西欧近代を相対化することは，尖閣諸島や南沙諸島などの領土問題の根幹にある領土概念を問うことでもある。
そうした課題においてポイントとなり得る 2 つの点を紹介し，本稿を締めくくりたい。
東アジア的近代を考えるうえで，本稿では東アジアの海外交易ネットワー
クに焦点をあてたが，海外貿易に従事する中国人商人の先進性，革新性に比して，中国の内陸的な側面，とりわけ王朝を中心とする階層社会的な側面は，
こうした東アジア的近代とどのような関係を持つのだろうか。中国は大陸内の巨大な領域に比して，周辺海域がきわめて小さい。この点は，海洋中国が生み出す近代とは異なる，内陸中国が生み出す近代の存在を示唆するのかもしれない。
また西欧近代を相対化するうえでは，16 世紀以降の西欧の近代性をより詳細に検討する必要がある。東アジアにおけるカトリックの特徴のひとつに世俗化があげられることはすでに指摘したが，その先鞭をつけたのは，イエズス会がであった。1534 年に設立されたイエズス会は，様々な面で西欧近代を先取りしていた。東アジアが受容したカトリックも，中世以来のそれとは異なっていた。とりわけ現地の言語の習得と習慣への配慮，祈りの日課よ
りもコミュニティでの奉仕活動を重視する傾向は，イエズス会が近代性を強く持っていたことを示すものである。それゆえに東アジア，東南アジアにおいて受け入れ可能であったし，また東アジア，東南アジアの側からみると，
カトリックの受容が近代性の獲得につながり得たのである。
西欧の近代性がいかなるものであったかという問題は，それが「文化」や「地域」の概念を生み出しとことともあいまって，東アジアが獲得した近代がどのようなものであったかという問題と表裏一体をなしている。本稿を契105

機として，学生の皆さんがこうした問題に関心を持つことを期待している。
（注）(1)
本稿でいう東アジアは，貿易ネットワークを想定したものであり，東南
アジアと部分的にオーバーラップしている。移民先等，場所を特定する
時のみ，東南アジアという語を使用することとする。
(2)
フィリピン・ナショナリズムの反華的性格は，1952 年に発生した共産主
義者の一斉検挙が，実質的に中国系移民・住民を標的としたものであったことに如実に示されている。
(3)「太空人」とは，もともと宇宙飛行士を意味する中国語である。今日,中国との間を頻繁に移動してビジネスを行うエリートを，宇宙飛行士にな
ぞらえて「太空人」と呼ぶようになっている。
(4)
新スペインの意。メキシコを指す。フィリピナスは，ヌエバ・エスパー
ニャ副横領の一部であった。
(5)1738 年にセブに居住する行政官，兵士，聖職者以外のスペイン人はわ
ずか 1 人か 2 人であった（Fenner 1985：37）。
(6)
修道会の運営は土地経営によって支えられていた。セブ市の南側と北側
20 キロメートル圏内の肥沃な農地は，レガスピによってアウグスティノ会の所有が認められていた。一方，イエズス会も 17 世紀初頭から，マンダウェー北部の農地を順次獲得していった。
(7)
商品作物の導入は，土地所有のあり方にも影響を及ぼし，先スペイン期の旧ダトゥ（Datu）階層が「共有地」を所有したり，譲渡したりする
ようになる。母方の土地を相続したメスティソも，そうした土地の資本化に深く関与していた（Fenner 1985：49）。
(8)1785 年に設立された Royal Philippine Company が様々な商品作物の導入と輸出を企てるが，カカオの輸出は，新大陸とのより利益のあがる貿易のため，ほとんど成功しなかった（Fenner 1985：66）。
(9)
多くの新大陸起源の穀類は，東南アジアでの普及に伴い，粘り気をましていくことが知られている。
(10)『閩書』巻 150（南産志・蕃薯）。
(11)
日本華僑華人学会講演会「客家土楼と華僑華人」（2012 年 5 月 26 日，
キャンパスプラザ京都）(12)
スペイン植民地統治期における「フィリピン人」とは「Filipino」は，現地生まれのスペイン人を指した。中南米地域におけるクレオールと同様の立場であるが，中南米とは異なり，国民意識の形成にはつながらなか

106

った。
（引用文献）
Cullinane, Michael（1982）“The Changing Nature of the Cebu Urban Elite in the
19 th Century,” In McCoy, Alfred W. and Ed. C. de Jesus, (eds.), Philippine
Social History: Global Trade and Local Transformations. Quezon City, RP:
Ateneo de Manila University Press.
De Viana, Lorelei D.C. （ 2001 ） Three Centuries of Binondo Architecture,
1594-1898: A Socio-Historical Perspective. Manila: UST Publishing House.
Fenner, Bruce L. (1985) Cebu under the Spanish Flag, 1521-1896: An Economic
and Social History. Cebu: San Carlos Publications.
Lavie, Smadar and Ted Swedenburg （ 1996 ） “Introduction: Displacement,
Diaspora, and Geographies of Identity.” Smadar Lavie and Ted Swedenjburg(eds.). Displacement, Diaspora, and Geographies of Identity. Durham &London: Duke University Press. pp.1-25.
Wang, Gung-wu (1998) “Upgrading the Migrant: Neither Huaqiao nor Huaren,”
In Sinn, Elizabeth (ed.), The Last Half Century of Chinese Overseas. HongKong: Hong Kong University Press. pp.15-34.
Wickberg, Edgar（1964） "The Chinese Mestizo in Philippine History," Journal ofSoutheast Asian History 5:62-100.
外務省通商局（1929）『華僑の研究』外務省通商局
庄国土（2009）「世界华侨华人数量的最新估算」『厦门大学学报（哲学社
会科学版）』2009（3）: 62-69.
戴國煇（1980）『華僑：「落葉帰根」から「落地生根」への苦悶と矛盾』
研文出版
西村成雄（2011）『20 世紀中国政治史研究』放送大学教育振興会
早瀬晋三（1992）「修道会」，鈴木静夫・早瀬晋三編『フィリピンの事典』
同朋舎出版 p.175

図 5-1 http://kapisanancentre.com/wp-content/uploads/2010/09/chinese_mest
izo_costume1.jpg（参考文献）
中山大学東南亜歴史研究所編（1980）『中国古籍中有關菲律賓資料匯編』北京：中華書局
本書は，宋から清までの中国の 85 の文献から，フィリピン諸島に関す107

る記述を採録したものである。詳細な注釈に加え，地名，人名，事項索引，中国大陸からフィリピンまでの航路の記述もあり便利である。本稿が参照した『東西洋考』（張燮），『閩書』（何喬遠）の記述も本書による。
西村成雄（2011）『20 世紀中国政治史研究』放送大学教育振興会
本書は，20 世紀の東アジアにおける政治空間を考えるうえで必読の書である。本稿は，本書の基本的なモチーフに対して別の視点の可能性を指摘しようとしたものであるが，その試みは未だラフスケッチの段階にしかない。
野上建紀（2007）「スペイン時代のマニラに持ち込まれた陶磁器」，青柳洋
治先生退職記念論文集編集委員会『地域の多様性と考古学―東南アジアとその周辺』雄山閣，pp.7-17
本論文は，水中考古学の視点から 16～19 世紀の東アジア，東南アジアの海上貿易ネットワークの断片をとらえた論文である。中国人の居住地であったパリアンの発掘調査や，沈船に残された陶磁器の破片からメキシ
コ，フィリピン，台湾，福建，九州を結ぶ交易と情報のネットワークが見えてくる。
平山篤子（2012）『スペイン帝国と中華帝国の邂逅―16・17 世紀のマニラ』
法政大学出版会
本書は，16・17 世紀のフィリピン諸島と中国人商人との関わりを，主としてスペイン側の資料から明らかにしたものである。ブルボン改革以前に，マニラ政庁が中国人商人をどう認識していたかを知るうえで大変役に立つ。
山下範久（2008）『現代帝国論―人類史の中のグローバリゼーション』NHKブックス
本書は，近代国民国家を「長い 20 世紀」，すなわち近世帝国からグローバル帝国への過渡期のなかに位置づける現代帝国論に関する読み応えのある解説書となっている。グローバル帝国論では，17 世紀から 19 世紀にかけて形成された宇宙論的普遍性にもとづく近世帝国の崩壊と，20 世
紀後半の新たな普遍性にもとづく帝国の萌芽の間に，国民国家をとらえようとしており，同様の枠組みをもとに異なった見方をする西村の『20世紀中国政治史研究』とあわせて読むと興味深い。
Wickberg, Edgar（1964） "The Chinese Mestizo in Philippine History," Journal ofSoutheast Asian History 5:62-100.
本書は，19 世紀半ば以前のフィリピン諸島における中国系メスティソを研究するうえで基礎的な文献となっている。
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