日本地域薬局薬学会誌
Vol.10, No.1,
No.1,1-13
1-13(2022)(2022)
日本地域薬局薬学会誌 Vol.10,《 原著論文 》

小学校，中学校および高等学校における薬害教育の実態調査
大和幹枝 1＊，松野純男 2，土肥弘久 1，長南謙一 1
A survey on the actual conditions of education on drug-induced sufferingin elementary schools, junior high schools, and high schools
Mikie Yamato1＊, Sumio Matzno2, Hirohisa Doi1, Ken-ichi Chonan1
Education is essential to prevent the reoccurrence of drug-induced suffering, with theimportance of this education in elementary, junior high, and high schools having been pointed
out often. However, many details regarding the implementation status of thiseducation remain unclear. We therefore conducted a survey using questionnaires todetermine the actual conditions and issues regarding this education, to examine effective
educational methods, and to analyze the impact of whether or not students attended education
on drug-induced suffering. This survey was conducted on 246 second-year students at Showa
Pharmaceutical University, with responses received from 200 students (response rate, 81.3%).
The results were analyzed using simple aggregation, hierarchical cluster analysis, and heatmap
analysis. The results showed that only about half of the students attended the class and that there
was a bias in the time and content of the classes. A question regarding the optimal time foreducation sessions on drug-induced suffering showed a wide variation in the responses of thestudents. Although the number of people and area were limited in this survey, the results showedthat learning about both specific and generalized drug-induced suffering is desirable foreducation on this important topic.

Key words: drug-induced suffering，education，questionnaire，cluster analysis，heatmap
Received December 27, 2021; Accepted February 14, 2022

1

Mikie Yamato, Hirohisa Doi, Ken-ichi Chonan 昭和薬科大学臨床薬学教育研究センター
Sumio Matzno 近畿大学薬学部教育専門部門* 連絡先：昭和薬科大学臨床薬学教育研究センター 大和幹枝
〒194-8543 東京都町田市東玉川学園 3-3165
Tel: 042-721-1511 Fax: 042-721-1588 E-mail: yamato@ac.shoyaku.ac.jp211

大和ら；薬害教育の実態調査
大和ら；薬害教育の実態調査学んできたのか，またどの様な方法で学んだの
1．緒か等の詳細は明らかにされていない．そこで今言回，初等中等教育，つまり，小学校，中学校お薬害は社会問題であり，再発防止のためにもよび高等学校にて，薬害教育の受講歴の有無や教育は欠かすことができない．これまでにもサ受講歴がある場合は，受講時期，授業内容およリドマイドによる胎児の障害やキノホルム製

び方法を明らかにすることで，課題点を可視化剤によるスモンの発生，血液製剤による C 型

し，効果的な教育形態を検討することを目的と肝炎ウイルス感染など歴史的に様々な薬害がして調査を行った．併せて，調査対象者全員に起こっており，甚大な被害をもたらしている 1)．

対して，薬害教育の実施が最適と思われる時期

この様な薬害を繰り返さないために，薬害肝炎を回答してもらうことにより，薬害教育の受講事件をきっかけとして，薬害肝炎事件の検証及歴の有無等や実施形態がどの様な影響を与えび再発防止のための医薬品行政のあり方検討

るのかについても解析を行った．

委員会は，2010 年に『薬害再発防止のための医2．方薬品行政等の見直しについて（最終提言）』（以法下，最終提言）を取りまとめた．ここでは，国1. 調査対象者

民に対して安全で有効な医薬品を提供してい2019 年 12 月時点において昭和薬科大学 2 年

くためには，すべての関係者の資質の向上が不2)

次在籍生（246 名）を対象とした．

可欠と指摘している ．また，この中で医学部，
薬学部および看護学部の教育の必要性も説か

2. 調査方法

れており，薬学部における薬学教育モデル・コ

2019 年 12 月 3 日実施科目（医療倫理学）のアカリキュラムでも，「A 基本事項」に薬害防3)止に関する事項が盛り込まれている ．さらに，授業時間内に，無記名のアンケート用紙（図 1）

最終提言では初等中等教育の必要性も記載さを配布し，その場で回答および回収を行った．

2)

れている ．初等中等教育課程での薬害教育は，尚，アンケート提出の有無については，学生の医療系学部に進学した学生にとって，薬害教育

意思に基づき，成績等に影響しない旨の説明をの理解をより深める礎となり得るものである．

行った．

そして，その教育の一環として，中学 3 年生を
3. アンケート項目対象とした薬害教育の教材が作成されている
1)．この教材は，全国の中学校に毎年配布されアンケート項目として，調査対象者の属性ているものの，授業における教材使用率は，3（問 1，2）と薬害教育に関する授業の有無（問割程度，配布のみにとどまっている学校が約 53）を確認した．その後は，授業を受けてきた

4)割 であり，薬害教育が十分になされているとと回答した学生を対象に，受講時期（問 4-1），

は言い難いのが現状である．また，脇屋らの薬授業内容（問 4-2）および方法（問 4-3）を質問

5)

害教育の実態調査 では，大学の新入生を対象した．最後に，全学生に対し，最適な薬害教育に薬害という言葉の認知度や小学校，中学校おの実施時期を質問項目とした（問 5）．尚，授業

よび高等学校において薬害をいつ学んだのか

内容では薬害教育教材の『薬害を学ぼう 1)』をについて調査されているが，薬害のどの分野を参照し，各年代で薬害の被害者数に偏りがない
2
2

日本地域薬局薬学会誌
Vol.10, No.1,
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日本地域薬局薬学会誌 Vol.10,【問 1】性別
□男性

□女性

□その他

【問 2】出身地
□東京都

□神奈川県

□埼玉県

□その他（

）

【問 3】これまで、薬害に関する授業を受けてきたか□受けてきた□受けていない□覚えていない【問 4】問 3 にて受けてきた人のみお答えください
問 4-1

薬害に関する授業を受けた学年を答えてください

□小学校（

問 4-2

□中学校（

年次）

□高等学校（年次）□その他

その内容を教えてください

□薬害全般
問 4-3

年次）

□サリドマイド

□スモン

□HIV

□クロイツフェルト・ヤコブ病□陣痛促進剤

□その他（）

その授業は、どのような方法でしたか□DVD 鑑賞□被害者の話□関わった弁護士の講演□中学生用教材「薬害を学ぼう」使用

□その他（

）

【問 5】最後に皆様にお聞きします。薬害教育を実施する場合、最適と思われる学年をお答えください。
□小学校（

年次）

□中学校（

年次）

□高等学校（年次）□その他

図 1．アンケート項目

様に 5 つの薬害（サリドマイド，スモン，HIV，を行った．今回は，階層的クラスター分析を使

クロイトフェルト・ヤコブ病，陣痛促進剤）を用し，距離の計算に Cosine 距離を，クラスタ

質問項目に設定した．

リングに Ward 法を用いた．そして，得られたクラスターを元にヒートマップを作成，可視化

4. 解析方法

することとした．

4.1．ソフトウェア
集計には Microsoft Excel 2016®を使用した．

5. 倫理的配慮

6)

さらに，データの解析には R（ver.4.0.3） を使

本研究は，「ヘルシンキ宣言に基づく倫理的原則」および「人を対象とする医学系研究に関用した．

する倫理指針」を遵守し，昭和薬科大学倫理審
4.2．クラスター分析およびヒートマップ

査委員会において承認事案に該当せずとの判断（承認番号：2019 年度

質問項目が回答者にどの様な影響を及ぼし実施した．

ているのかを把握する目的で，クラスター分析
3
3

第 11 号）を受け，

大和ら；薬害教育の実態調査
大和ら；薬害教育の実態調査

45.2%（90 名）であった．一方，受講歴がなか
3．結った回答者は 19.1%（38 名），覚えていないと

果の回答者は 34.7%（69 名），無回答が 1.0%（2
1. アンケート回収率名）であった．

246 名中 200 名から回答が得られ，回収率は81.3%であった．

表 1．解析対象者属性（問 1，2）
解析対象者

% (n)

男性

38.7 (77)

得られた回答 200 名の内，回答に整合性が取女性

59.8 (119)れない 1 例を除いた 199 名を解析対象とした．

その他

1.5 (3)

東京都

22.1 (44)神奈川県

45.7 (91)埼玉県

7.0 (14)

解析対象者の属性を表 1 に示した．男性

その他

22.6 (45)38.7%（77 名），女性 59.8%（119 名），その他

その他：内訳

1.5%（3 名）であった．出身地は，神奈川県 45.7%

栃木県

4.5 (9)（91 名）が最も多く，次いで東京都 22.1%（44長野県

3.0 (6)名），埼玉県 7.0%（14 名）の順となり，この 3

千葉県,新潟県,
北海道

各 1.5 (各 3)

茨城県,沖縄県,
静岡県,富山県,
福岡県,山梨県

各 1.0 (各 2)

各 0.5 (各 1)

薬害教育の受講状況（問 3）の結果を図 2 に

愛知県,秋田県,
香川県,京都府,
群馬県,兵庫県,
福島県,山形県,
山口県

示した．薬害教育の受講歴があった回答者は無回答

2.5 (5)

2. 解析

【問 1】
性別

2.1. 解析対象

【問 2】
出身地

尚，無回答があっても除外はしていない．
2.2. 解析対象者属性（問 1，2）

都県で全体の 7 割以上を占めていた．その他は22.6%（45 名）で，その内訳は 20 都道府県にわたり，各々0.5～4.5%の間で推移し，無回答は2.5%（5 名）であった（表 1）．
2.3. 薬害教育の受講状況（問 3，4）45.2%
(n=90)

0

20
受けた

19.1%
(n=38)

40

60

受けていない覚えていない図 2．薬害教育の受講状況（問 3）
4
4

34.7%
(n=69)

80

1.0%
(n=2)
無回答

100
(%)

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日本地域薬局薬学会誌 Vol.10,

受講歴があった回答者に対して，受講時期

3a（問 4-1）を調査（複数回答可）した結果を図

（人）

70
60
50
40
30
20
10
0

3a に示した．回答した学生の内，高等学校で受講したとの回答者が最も多く，61 名であった．
受講した学年としては，2 年生が 21 名，1 年生
が 10 名，3 年生が 3 名の順となり，特に 3 年生での実施頻度が低いことが分かった．また，
1～3 年生（受講学年および回数の詳細不明），
1・3 年生および 5 年生と回答した学生が各々1

61
35

5
小学校

名ずつ，覚えていないや無回答が 24 名であっ26
4

中学校 高等学校 その他

無回答

3b

た．次に回答者が多かったのは，中学校の 35（人）

名で，実施学年としては 3 年生が 8 名，2 年生

50

が 6 名となり，ほぼ同数であった．また，1～40

3 年生（受講学年および回数の詳細不明）が 1

30

50

46

43

20

名，覚えていないや無回答が 20 名であった．

12

10

尚，1 年生との回答者はいなかった．これらよ2

みが 3 名，5・6 年生が 1 名で，もう 1 名が学

2
その他名であった．その実施学年としては，6 年生の

1
陣痛促進剤

HIV

クロイツフェルト
・ヤコブ病て最も回答者数が少なかったのは，小学校の 5

スモン

頻度の差は小さかった．そして，受講時期とし

サリドマイドり，高等学校とは傾向が異なり，学年間の実施

薬害全般

0

3c
（人）

体的な受講時期の記載はされていなかった．

に大きな差異はみられなかった．一方，上記の図 3．薬害教育の実施状況および最適と3 つとは異なり，回答者が少数にとどまってい

思われる時期（問 4）たのは，スモン（1953 年頃～1970 年頃，被害

3a．薬害教育の受講時期（問 4-1）

者： 1 万名以上）1)の 12 名，クロイツフェル

3b．薬害教育の授業内容（問 4-2）

ト・ヤコブ病（～1997 年頃，被害者： 141 名）

3c．薬害教育の授業方法（問 4-3）

1)の 2 名，陣痛促進剤（1970 年代頃～）1)の 1 名
5
5

無回答

1,000 名）1)が 43 名となり，これらの回答者数

4
その他

ドマイド（1958 年頃～1962 年頃，被害者： 約

薬害を学ぼう 使用

年頃，被害者： 1,400 名以上）1)が 46 名，サリ6
中学生用教材

薬害全般が最多の 50 名，次いで HIV（～1988

2
関わった弁護士の講演

数回答可）の結果を図 3b に示した．その結果，

5
被害者の話

薬害教育の授業内容（問 4-2）に関する回答（複32｣と回答したのは 26 名であったが，いずれも具

53

鑑賞
DVD

60
50
40
30
20
10
0

で実施されていた．さらに，受講時期をその他｢

年を覚えていないとの回答となり，主に高学年大和ら；薬害教育の実態調査
大和ら；薬害教育の実態調査であった．特にクロイツフェルト・ヤコブ病と（人）

陣痛促進剤はごく僅かであり，授業内容に偏り140が大きく生じていることが分かった．また，内120

容をその他とした回答者が 2 名いたが，その内100

容の記載はなかった．

80

126

64

60

さらに，授業方法（問 4-3）に関する回答（複40数回答可）の結果では（図 3c），DVD 鑑賞との14

20

回答者が最も多く，53 名であった．そして，中

10

6

0

学生用教材「薬害を学ぼう」の使用が 6 名，被小学校

害者の話が 5 名，関わった弁護士の講演が 2 名

中学校 高等学校 その他

無回答

図 4．薬害教育の実施が最適と思われる時期となっており，DVD 鑑賞の回答者数とは 10 倍

（問 5）程度の差がついていた．また，その他の方法で受講したとの回答者は 32 名で，その記述内容
から教科書，プリントおよびパワーポイント等

最後に，小学校を最適な時期とした回答者が最を使用した講義形式と思われる方法が用いらも少なく，14 名であった．その内訳は，5 年生

れていた．

が 5 名，4 年生と 6 年生が 2 名ずつ，2 年生と3 年生が各 1 名であり，無回答が 3 名であった．

2.4. 薬害教育の実施が最適と思われる時期（問このことから，小学校では高学年の方が最適と5）の回答者が多かった．そして，その他の時期が最後に薬害教育の実施が最適と思われる時期

最適との回答者が 10 名であったが，その時期について，全員を対象に回答を求め，図 4 にその具体的な記載はなかった．

の結果を示した．実施に最適な時期として最も
3. クラスター分析およびヒートマップ（問 3

回答者数が多かったのは，高等学校の 126 名で～5）あった．中でも，1 年生が最適な学年として最多の 58 名となったが，2 年生が 29 名，3 年生

薬害教育の受講歴の有無および受講したかが 6 名と学年が上がるにつれて，その人数は減

覚えていないとの回答者と質問項目がどの様少していた．また，1～3 年生が 4 名，1・2 年に影響し合っているのかを可視化するために，

生が 2 名，1 もしくは 2 年生が 1 名，2～3 年生

クラスター分析およびヒートマップを用いたが 1 名，無回答が 25 名という結果になり，複解析を行った．その結果を図 5 に示し，縦軸は数の学年にまたがった回答もみられた．そして，

回答者，横軸は質問項目とした．まず，回答者

中学校が最適とした回答者は 2 番目に多く，64は大きく 2 つに分類された（大分類①および名であった．また実施に最適な学年として，2②）．大分類①には，薬害教育の受講歴がない

年生が最多の 30 名，次いで 3 年生が 13 名，1または受講したか覚えていないと回答した学年生が 8 名，1～3 年生が 1 名，無回答が 12 名生が振り分けられた．大分類②では，薬害教育となり，高等学校と異なる傾向がみられた．まの受講歴のあった学生が各々振り分けられた．

た，最適な時期として中学校を挙げた回答者は，次に横軸である質問項目は，関連性ごとに 3 つ

単一の学年のみを記載する傾向がみられた．

の群に分類された．1 つ目は，高等学校を薬害
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1-13(2022)(2022)
日本地域薬局薬学会誌 Vol.10,

A

B

C

回答者 ID グループ①-α-1
小分類①-α
①-α-2

大分類①

①-β-1
①-β-2

小分類①-β②-α-1
小分類②-α大分類②②-α-2

小分類②-β②-β-1クロイツフェルト・ヤコブ病

スモン

その他：方法サリドマイド
その他：受講時期

受講：高等学校

受けた
鑑賞
DVD
薬害全般

HIV
受講：中学校
最適：中学校

弁護士の講演
陣痛促進剤
その他：最適な時期
その他：内容最適：高等学校
覚えていない受けていない最適：小学校
教材
被害者の話

受講：小学校図 5．クラスター分析およびヒートマップ（問 3～5）教育の実施が最適な時期とし，授業内容への言分類①-α（受講したか覚えていない回答者で構及が少ない群（A）, 2 つ目は，中学校を最適な成）および①-β（受講歴なしの回答者で構成）

時期とし薬害全般や DVD 鑑賞に強い相関を認の 2 つに分かれた後，さらに 4 つのグループにめる群（B），3 つ目は，サリドマイドやスモン

細分化された（①-α-1，①-α-2，①-β-1 および①など特定の薬害の授業内容が集積する群（C）-β-2）．①-α-1 と①-α-2 は，薬害教育を受講したであった．

か覚えていない回答者で構成されていた．しかし，薬害教育の実施に最適な時期の回答が異な

回答者の分類の結果，大分類①は，さらに小77大和ら；薬害教育の実態調査
大和ら；薬害教育の実態調査っており，①-α-1 が主に高等学校以外を挙げて

特に②-α-2 では，サリドマイドおよびスモンにいたことに対して，①-α-2 は高等学校となって関して受講者が少なく，差異がみられた．また，いた．一方，①-β-1 と①-β-2 は，回答者の層が授業方法では，小分類②-α では DVD 鑑賞が多変わり，受講歴がない回答者が振り分けられた．

数用いられていたが，②-β-1 では皆無であった．

ただ，①-β-1 は，最適な時期として高等学校以さらに，受講時期にも違いがみられ，小分類②

外を挙げていたが，①-β-2 は，高等学校となっ-α では中学校で受講した回答者がいるものの，ていた．

②-β-1 では，中学校での受講は見受けられなか

次に，大分類②では，②-α，②-β の 2 つの小った．

分類となった後，②-α は，さらに②-α-1 と②-次に，質問項目のクラスター分析の結果，大α-2 の 2 つのグループに分かれていたが，②-β

きく A～C の 3 つの分類に分かれた．薬害教育

は②-β-1 のグループのみで構成されていた．まの実施が最適な時期を高等学校としていた回

た，この大分類②に関しても，受講歴がどの様

答と薬害教育を受けてきたか覚えていないとな影響を与えるのかを把握するために，大分類の回答の繋がりが強いことが分かった．さらに，①と同様に，受講歴と薬害教育の実施が最適な中学校が最適な時期との回答に対して，実際の時期の回答に着目した．この大分類②では受講受講時期が中学校および高等学校，DVD 鑑賞，歴ありの回答者で構成されており，②-α-1 は，薬害全般および HIV といった授業内容の回答

最適な時期を主に中学校と回答したグループとの繋がりが強いことが分かった．

となった．一方，②-α-2 は，主に高等学校が最4．考適な時期と回答していた．そして，この 2 つの察

グループ間では，実際の薬害教育の受講時期が異なっていた．つまり，②-α-1 では，中学校お今回のアンケート調査の結果，課題点としてよび高等学校での受講が多かったが，②-α-2 で薬害教育の受講率の低さ，受講時期および授業

は，中学校での受講が少なく，ほぼ高等学校で内容に関して，特に偏りがあることが分かった．

受講していることが分かった．また，授業内容

また，薬害教育の実施が最適な時期と授業内容

は，②-α-1 と②-α-2 では，薬害全般と HIV のに関連性があり，特定の薬害だけではなく，薬受講者は一定数見受けられるものの，②-α-2 で害全般の学習が望ましいことが示唆された．

は，サリドマイドの受講はほぼなく，②-α-1 とまず，課題点として，問 3 の結果から，薬害比較すると授業内容に偏りがみられた．②-β-1

教育の受講率の低さが挙げられた．薬害教育のは，最適な時期を主に高等学校と回答していた．

受講歴があった学生は 199 名中 90 名（45.2%）

これは，②-α-2 と共通していたが，授業内容がと半数に満ちていなかった．このことから，薬小分類②-α とは異なっていた．まず，小分類②

害教育が小学校，中学校および高等学校におい-α ではいずれも薬害全般の受講者が一定数みて十分に行われているとは言い難い状況が予られることに対して，②-β-1 では少数であった．

想された．そして，受講歴のあった回答者の内，特定の薬害に関しては，HIV の受講はいずれに受講時期が最も多かったのは高等学校となり，も共通してみられた．ただ，②-β-1 では，サリ脇屋らの調査結果 5)と一致していた．またこのドマイドおよびスモンといった特定の薬害を結果は，高等学校の指導要領に薬害問題が言及学習していた形跡があるものの，小分類②-α の7)されていることにも起因すると思われる．尚，

88

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今回の調査対象者は平成 21 年公示（平成 26 年

1）に着目した場合，高等学校では 3 年生が最一部改訂）の指導要領が適用されていたと推測も少なかった．これは，高等学校の性質や方針される．その指導要領においても，薬害問題と等にもよるが，大学受験を控えた学年の実施は，

8)

明記 され，医薬品の有効性，安全性および副指導カリキュラムに入れることが難しい可能

作用等についても言及 9)されていた．さらに，性があると思われた．また，問 5 での薬害教育10)がされているこの実施が最適な学年として 3 年生と回答したとからも，高等学校にて最も薬害教育が活発な

学生が最も少なかったことも，この結果を支持点に繋がっていると示唆された．

していると思われた．

全ての教科書に薬害の記載

そして，中学校での薬害教育に関して，今回

一方，中学校での実施状況では，3 年生で最の調査では高等学校に次いで実施頻度が高かも多く実施されていたものの，2 年生で受講しった．指導要領については，調査対象者に適用ていた回答者数とほぼ同数であった．そして，されていたと思われる指導要領に消費者保護

最適な学年に関して，3 年生と回答した人数はや医薬品に主作用・副作用があることを理解で最多ではなかった．このことから，中学校にお11, 12)．

いては，受験を控えた学年であっても，指導カ

尚，消費者保護と薬害教育との関連性について

リキュラムに薬害教育を実施できる余地があは，厚生労働省が作成している中学 3 年生向け

ると思われた．また，最適な学年に関する回答の薬害教育教材である「薬害を学ぼう」の活用

では，中学校に関して，単一の学年を回答する

きるようにする等の文言が含まれていた

13)において，記載されている．当時は薬傾向にあった．これより，中学校での実施時期

害という言葉は指導要領に用いられていなかについて，どの学年が最適であるか回答者自身ったものの，関連する事項についての言及がなでより明確なイメージを持つことができていされていることから，実施頻度が高等学校に次る可能性が示された．その反面，高等学校に関いで高くなったと推測された．なお，最新版のしては，最適な学年について，複数の学年にま指導要領には，薬害に関する教育と言及 14)さたがった回答もみられることから，判断がし難れており，今後薬害教育の実施がより増加する

い部分が生じている面もあると思われた．

の手引

一方，薬害教育の授業内容（問 4-2）の結果可能性が期待される．
一方，小学校の薬害教育において，調査対象から，授業内容に大きく偏りがあることが分か者に適用されていたと思われる指導要領では，り，課題点の一つであると思われた．結果から，薬害という言葉は記載されておらず，薬という薬害全般との回答者が最も多く，次いで HIV，語に関しても，薬物乱用等に言及 15)されていサリドマイド，スモン，クロイツフェルト・ヤ

るのみであった．このため，小学校における薬コブ病，陣痛促進剤の順番であった．薬害全般，

害教育があまり活発ではないことの一因であHIV およびサリドマイドは各 40～50 名程度でると思われた．しかし，平成 29 年に公示されほぼ同数であったものの，スモン，クロイツフ

た指導要領では，薬害について言及 16)されてェルト・ヤコブ病および陣痛促進剤とは，約 4いることから，中学校と同様に今後はこれまで倍以上の大きな開きがみられた．また，特にクより薬害教育が多く実施され，生徒がその学び

ロイツフェルト・ヤコブ病や陣痛促進剤は回答を深める機会が増えることが期待される．

者数が少なかった．これは，それらの薬害が発生した年が直近 1)であるため，知見が十分に拡

次に，薬害教育が実施されていた学年（問 49
9大和ら；薬害教育の実態調査
大和ら；薬害教育の実態調査

がっておらず，指導者側の認識度に差が生じて

くは受講歴なしの回答者にそれぞれ分かれていることが原因の 1 つとも思われた．

おり，受講に関する記憶の差異が，このグルー

また，授業方法（問 4-3）としては，DVD 鑑

プ分けの要因となっていると思われた．

賞以外は，ばらつきがみられ，回答者数も少な

その一方で，薬害教育の受講歴があった大分いことから，DVD 鑑賞が主流と言える．この類②では，薬害教育に最適な時期が中学校と高ことは，受講者側の記憶に残りやすいものが等学校に大きく二分されていることが分かっ

DVD 鑑賞という側面があり，これはラーニンた．そして，最適な時期，授業内容，方法およ17)

されていることとも一び実際に受講した時期の各回答が相互に影響致していた．ラーニングピラミッドとは，米を与えている可能性が示された．また，②-α-1National Training Laboratories が，平均学習定着と②-α-2 のグループは，小分類②-α にまとめら率を学習形式によって分類比較し，調査したもれることから，受講時期の中学校への前倒し，ので，授業から半年後に内容を覚えているかの

薬害全般の学習に加え，特定の薬害に関する学調査の結果，講義形式は 5%にとどまっていた

習範囲の拡大および授業内容の偏りが是正さ

グピラミッドで提唱が，視聴覚形式は 20%となっていた

17)

．この

れれば，最適と回答する時期が高等学校からよことから，学習内容がより定着しやすい視聴覚

り早期の中学校へと変動する可能性を認めた．

形式の DVD 鑑賞が最多の回答に繋がったとも

さらに，②-β-1 のグループでは，受講時期は高思われた．また，指導者側にとっても DVD は等学校と受講時期（その他）に集中していた．

使用しやすい教育資材であることも，この様な

また，HIV やサリドマイドといった特定の薬害結果になった要因であると思われた．

を学習していたものの，薬害全般の学習はほぼ

さらに，クラスター分析およびヒートマップ

されていなかった．そして，授業方法としてを用いて，薬害教育の受講歴の有無等がどの様

DVD 鑑賞は皆無で，最適な時期は高等学校とな影響を与えるのかについて，その一因を探っの回答が多かった．これらと，②-β-1 は大分類

た．その結果，薬害教育の受講歴の違いにより，②にまとめられることから，受講時期が中学校

薬害教育の実施が最適な時期の回答にも差異へと移行し，授業内容が薬害全般を含み，授業が生じていた．まず，薬害教育を受けてきたか

方法としても DVD 鑑賞を用いた包括的なもの

覚えていない，受講歴がない回答者から構成さを提示できれば，最適な時期の回答がより早期れていた大分類①では，薬害教育の実施が最適の中学校に変わる可能性があると思われた．尚，な時期として，主に高等学校と挙げていた．こ

この結果は，質問項目の A〜C の分類の結果とのことから，薬害教育の受講歴がないもしくはも一致する．

覚えがなければ，最適な時期を初等中等教育の以上のことから，薬害教育の受講歴の偏りお

期間中，より後期の高等学校に集約される傾向

よび受講者間においても授業内容等に偏りがであった．また，質問項目のクラスター分析のあることが示唆された．また，薬害教育では，結果も考慮すると，覚えていないとの回答者と特定の分野だけの学習だけではなく，薬害全般

高等学校が最適な時期とする回答との繋がりも学ぶことにより，薬害教育の実施に最適な時

が他の質問の回答より強く，受講歴がないとし期がより早期へと変化を及ぼす可能性が示唆た回答者との違いがみられた．尚，①-α およびされた．これは，薬害全般の理解が乏しければ，①-β の小分類は，受講したか覚えていないもし

ある特定の薬害を学んだとしても，薬害教育の1010日本地域薬局薬学会誌
Vol.10, No.1,
No.1,1-13
1-13(2022)(2022)
日本地域薬局薬学会誌 Vol.10,

実施が最適な時期を早期に感じることができ
6．結ないことにも繋がると思われた．また，授業内

語

容の偏りに関しての是正も重要であると共に，授業方法としては，講義形式のみならず，より

今回，調査対象者の属性の地域に偏りがある

教育効果の高い DVD 鑑賞が望ましいと思われものの，小学校，中学校および高等学校におけた．

る薬害教育の実施状況の調査を行った．その結果，薬害教育は高等学校で最も多く行われてい5．研究の限界

た．また薬害教育の実施が最適と思われる時期についても，高等学校との回答者が最も多かっ

今回の研究では，本学の所在地との関係から，た．しかし，薬害教育の受講歴の有無等によっ

学生の出身地が，東京都，神奈川県，そして埼ても，その点は左右されること，また受講者間

玉県に局在している．そのため，都内近隣の学でも薬害教育の実施に最適な時期の意見が分校における薬害教育の実施傾向を検証するにかれていた．その一因として，特定の薬害に関とどまっており，その他の地域の実施状況が詳する学習だけでなく，薬害全般の学習が重要で細に把握できていない．また，サンプルの人数あり，その際に用いられる授業方法の違いによも少なく，今後は他の地域における実施や対象っても，回答に影響が出ていることが分かった．

人数の拡大が必要である．

このことから，薬害教育実施の際は，より広範

さらに，別の分野の実態調査の研究で坂木ら囲な学習および授業方法に関しても，DVD 鑑が指摘している様に，調査対象者が実際に教育賞等のより学習効果が高いとされている方法を受けていた可能性がある時期は，調査日よりを用いると，より薬害に対する理解が深まると数年前に遡ることから，思い出しの範囲や程度思われた．それにより，薬害教育の実施が最適に差が生じる報告バイアスの代表である「思いと思われる時期に関しても，その時期がより早出しバイアス」も考慮しなければならない 18, 19)．

期になる可能性が示唆された．

このため，調査時期をより早期に実施すること
利益相反で，バイアス軽減につなげていく．ただ，このバイアスを完全に払拭することはできないも開示すべき利益相反はない．

のの，初等中等教育に関する回答を一定数得られていることから，結果の信頼性に大きな影響

謝は与えている可能性は低いと思われる．

辞

今後，一般化にあたっては，調査対象を薬学
今回の研究において，アンケートに協力して部の学生だけではなく，その他の医療系の学生下さった学生の皆様に御礼申し上げます．

および非医療系の学生にも範囲を拡大することにより，薬害教育のとらえ方の違いを明らか

引用文献にすることで，より効果的な初等中等教育の薬
害教育のあり方について検討していく必要が

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