履歴書
2024 年 5 月

ふりがな

こはら みき

氏名

小原 美紀

連絡先

〒560-0043 大阪府豊中市待兼山町 1-31 大阪大学大学院国際公共政策研究科教授

E-MAIL kohara.miki.osipp@osaka-u.ac.jp
学歴1998 年 6 月

大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程修了(博士(経済学))

1997 年 3 月

大阪大学大学院経済学研究科博士前期課程修了(修士(経済学))

1995 年 3 月

横浜国立大学経済学部卒業(学士(経済学))

1993 年 8 月

Department of Economics, University of Washington-1994 年 7 月
職歴(Seattle, U.S.A.) 編入学 、正規学生

2017 年 4 月-現在

大阪大学大学院国際公共政策研究科 教授

2003 年 4 月

大阪大学大学院国際公共政策研究科 准教授-2017 年 3 月
2000 年 4 月

政策研究大学院大学 助教授-2003 年 3 月
1998 年 7 月

大阪大学大学院国際公共政策研究科 助手-2000 年 3 月

本務校以外

2021 年 10 月-現在

神戸大学経済経営研究所リサーチフェロー、非常勤講師(併任)2022 年 5-9 月

Visiting Fellow, Office of Population Research, Princeton
University (Princeton, USA)2007 年 9 月-2008 年 8 月

Visiting Fellow, Faculty of Economics and Business,
University of Groningen (Groningen, the Netherlands)

2007 年 4-9 月

京都大学経済研究所客員研究員(併任)2001 年 4 月

大阪大学社会経済研究所客員教授(併任)-2002 年 3 月
2001 年 2 月-2001 年 4 月

Research Fellow, Finance and Consumption, European
University Institute (Florence, Italy)

専門分野

労働経済学、応用計量経済学、家族の経済学、家計消費

受賞歴

1.

2017 年 9 月

2.

2011 年 11 月 大阪大学論文 100 選 2010-2011(大阪大学)

3.

2007 年 11 月 大阪大学共通教育賞(大阪大学，ミクロ経済学)

4.

2005 年 11 月 大阪大学共通教育賞(大阪大学，ミクロ経済学)

5.

1995 年 3 月

平成 29 年度「科研費」審査委員(日本学術振興会)

本行賞最優秀賞(横浜国立大学経済学会, 卒業論文賞，第 1 位)
1

助成金等取得歴【科研費（研究代表者として取得したもののみ掲載）】
1. 科研費補助金 基盤 C（日本学術振興会、2022 年 4 月-2027 年 3 月）
研究課題名（キャリア教育により若年就業困難層のジョブマッチングは改善するか？）課題番号（22K01517）
2. 科研費補助金 基盤 C（日本学術振興会、2018 年 4 月-2022 年 3 月）
3. 科研費補助金 基盤 C（日本学術振興会、2015 年 4 月-2018 年 3 月）
4. 科研費補助金 基盤 C（日本学術振興会、2012 年 4 月-2015 年 3 月）
5. 科研費補助金 若手 B（日本学術振興会 2008 年 4 月-2012 年 3 月）
6. 科研費補助金 若手 B（日本学術振興会 2005 年 4 月- 2008 年 3 月）
7. 科研費補助金 若手 B（日本学術振興会 2000 年 4 月- 2002 年 3 月）
8. 科研費補助金 若手 B（日本学術振興会 2002 年 4 月- 2005 年 3 月）
【科研費以外（研究代表者として取得したもののみ掲載）】
1. 2019 年度 TCER=TIFO フェローシップ助成金(公益財団法人東京経済研究センター、2019 年 4 月-2020 年 3 月）
2. 日本経済研究センター研究奨励金（公益社団法人日本経済研究センター、2019年 4 月-2021 年 3 月）
3. 平成 29 年度調査研究に対する助成（公益財団法人かんぽ財団、2017 年 7 月2018 年 6 月）
4. 第 23 回（2014 年度）国内共同研究助成（(公財)ファイザーヘルスリサーチ振興財団、2014 年 12 月-2015 年 11 月）
5. 学術奨励金（二十一世紀文化学術財団 2011 年 4 月-2013 年 3 月）
6. Kikawada Fellow（The International House of Japan，2007 年 9 月 - 2008 年8 月）University of Groningen (the Netherlands) 派遣
7. 日本経済研究奨励財団奨励金（日本経済研究奨励財団 2005 年 12 月）
8. 医療経済研究機構・第 7 回研究助成金（医療経済研究機構 2003 年度）
9. Rotary International Scholarship（ロータリー財団 1993 年 8 月-1994 年 8月）University of Washington (USA) 編入（正規学生）

業績◼

学術論文（学術雑誌）

A. 国際雑誌
1.

Miki Kohara and Taisei Noda (2023) “The causal effects of working time on
mental health: The effectiveness of the law reform raising the overtime wagepenalty,” Pacific Economic Review, pp.1–27. DOI: 10.1111/1468-0106.12441

2.

Yumi Ishikawa, Miki Kohara and Aya Nushimoto (2022) "Job Stress andMental Health among Social Workers: Evidence from a Field Experiment at a
Public Employment Support Institution in Japan," Japanese Economic Review,
vol.73,pp123-146
2

3.

Miki Kohara and Bipasha Maity (2021) "The Impact of Work-Life Balance
Policies on the Time Allocation and Fertility Preference of Japanese Women"
Journal of the Japanese and International Economies, vol.60.

4.

Miki Kohara, Midori Matsushima and Fumio Ohtake (2019) "Effect ofUnemployment on Infant Health," Journal of the Japanese and InternationalEconomies, 52, pp. 68-77.

5.

Miki Kohara and Yusuke Kamiya (2016) "Maternal employment and foodproduced at home: evidence from Japanese data," Review of Economics of theHousehold, vol.14, no.2, pp. 417-442.

6.

Miki Kohara, Masaru Sasaki and Tomohiro Machikita (2013) "Is Longer
Unemployment Rewarded with Longer Job Tenure?" Journal of the Japaneseand International Economies, vol. 29, pp. 44-56.

7.

Masaru Sasaki, Miki Kohara and Tomohiro Machikita (2013) "Measuring
Search Frictions using Japanese Micro Data," The Japanese Economic Review,
vol.64, no. 2, pp.431-451.

8.

Miki Kohara and Fumio Ohtake (2011) "Altruism and the Care of Elderly
Parents: Evidence from Japanese Families," The Japanese Economy, vol.38,no.2, pp.3-18.

9.

Miki Kohara (2010) "The Response of Japanese Wives' Labor Supply toHusbands' Job Loss," Journal of Population Economics, vol.23, pp.1133-1149.

10. Yasushi Iwamoto, Miki Kohara and Makoto Saito (2010) "On the Consumption
Insurance Effects of Long-term Care Insurance in Japan: Evidence from Microlevel Household Data," Journal of Japanese and International Economies,
vol.24, no.1, pp.99-115.
11. Miki Kohara (2007) "Is the Full-Time Housewife a Symbol of a Wealthy
Family?" The Japanese Economy, vol.3, no.4, pp.25-56, (originally published inThe Japanese Journal of Labour Studies).
12. Miki Kohara and Charles Yuji Horioka (2006) "Do Borrowing Constraints
Matter? An Analysis of Why the Permanent Income Hypothesis Does Not Applyin Japan," Japan and the World Economy, vol.18, pp.358-377.
13. Miki Kohara, Fumio Ohtake and Makoto Saito (2006) "On Effects of the Hyogo
Earthquake on Household Consumption: A Note," Hitotsubashi Journal ofEconomics, vol. 47, no.2, pp.219-228.
14. Charles Yuji Horioka, Akane Murakami and Miki Kohara (2002) "How Do theJapanese Cope with Risk?" Seoul Journal of Economics, vol.15, no.1, pp.1-30.
15. Miki Kohara, Fumio Ohtake and Makoto Saito (2002) "A Test of the Full
Insurance Hypothesis: The Case of Japan," Journal of the Japanese andInternational Economies, vol.16, pp.335-352.
16. Miki Kohara (2001) "Consumption Insurance between Japanese Households,"
Applied Economics, vol.33, no.6, pp.791-800.
B. 和雑誌
17. 小原美紀、松林哲也、梶谷真也（2024）「従業員の健康状態と労働意欲―中小企業
3

における健康経営の意義」『日本労働研究雑誌』、第 762 号、49-61 頁
18. 黒川博文、小原美紀（2022）「就職支援機関における就業訓練・就職支援の効果測定」『日本労働研究雑誌』、748 号、88-98 頁
19. 中山真緒、小原美紀 (2022) 「情報提供は人々の行動を変えさせるかー求職者のジョブサーチ行動に注目して」『日本経済研究』、no.80、1-24 頁
20. 小原美紀、沈燕妮（2021）「失業給付の効果分析」『日本労働研究雑誌』、726 号、35-46 頁
21. 塗師本彩、小原美紀、黒川博文(2021)「就職支援プログラムと若年失業者のメンタルヘルス」『日本経済研究』、no.79、44-69 頁
22. 小原美紀 (2019)「子どものいる労働者の家計内時間配分の決定」『日本労働研究雑誌』、707 号、47-59 頁
23. 松島みどり・小原美紀 (2018)「妊婦健康診査の公費負担回数増加が健診回数及び低体重出生児割合に与える影響」『季刊社会保障研究』、第 3 巻第 4 号、546-561頁
24. 阿部修人・稲倉典子・小原美紀 (2018)「余暇への時間・金銭投入に関する一考察」『経済研究』69 巻 4 号、289-313 頁
25. 小原美紀 (2018)「夫の雇用形態と経済厚生」『季刊 個人金融』Vol.13、No.2、2131 頁
26. 黒川博文・小原美紀 (2018)「就職活動支援プログラムが求職者の意識や意欲に与える影響―大阪わかものハローワークにおける「就活クラブ」の事例」『日本労働研究雑誌』697 号、76-92 頁
27. 小原美紀・塗師本彩 (2017)「既婚女性の働き方と健康状態」『季刊家計経済研究』
No.114、2-14 頁
28. 小原美紀・関島梢恵 (2017)「通勤時間が夫婦の時間配分に与える影響」『経済分析』第 195 号、91-116 頁
29. 関島梢恵・小原美紀 (2017)「働き方と世帯の経済厚生－2000 年代における世帯間格差の推移」『季刊家計経済研究』No.113、51-61 頁
30. 小原美紀 (2016)「出生体重の低下が社会にもたらす影響」『助産雑誌』第 70 巻、
第 6 号、444-449 頁
31. 小原美紀 (2015)「非正規労働者の増加と格差の拡大・貧困の増加」『JP 総研リサーチ』29 巻、10-17 頁
32. 緒方里紗・小原美紀・大竹文雄 (2013)「努力の成果か運の結果か？日本人が考える社会的成功の決定要因」『行動経済学』第 5 巻、137-151 頁
33. 小原美紀・神谷祐介 (2011)「母親の就労が家計生産に与える影響」『経済研究』62巻 4 号、342-355 頁
34. 梶谷真也・小原美紀 (2010)「予防行動と健康状態」『医療経済研究』Vol.22、No.1、47-62 頁
35. 大竹文雄・小原美紀 (2010)「失業率と犯罪発生率の関係：時系列および都道府県
4別パネル分析」『犯罪社会学研究』第 35 号、54-71 頁
36. 小原美紀・大竹文雄 (2010)「親の失業が新生児の健康状態に与える影響」『日本労働研究雑誌』 特別号/595 号、15-26 頁
37. 小原美紀・大竹文雄 (2009)「子どもの教育成果の決定要因」『日本労働研究雑誌』
7 月号、67-84 頁
38. 小原美紀 (2009)「親の介護と子の労働供給」『日本経済研究』 No.60、36-59 頁
39. 小原美紀・大竹文雄 (2006) ｢失業の増加と不平等の拡大」『日本経済研究』No.55、22-42 頁
40. 梶谷真也・小原美紀 (2006) 「有業者の余暇時間と健康投資」『日本労働研究雑誌』
7 月号、44-59 頁
41. 小原美紀 (2004)「雇用保険制度が長期失業の誘因となっている可能性」『日本労働研究雑誌』 7 月号、33-48 頁
42. 小原美紀 (2002)「失業手当の受給実態」『日本労働研究雑誌』特別号、38-52 頁
43. 小原美紀・大竹文雄 (2001) 「コンピューター使用が賃金に与える影響」『日本労働研究雑誌』 9 月号、16-30 頁
44. 小原美紀 (2001)「専業主婦は裕福な家庭の象徴か？妻の就業と所得不平等に税制が与える影響」『日本労働研究雑誌』、8 月号、15-29 頁
45. 岩本康志・小原美紀・齊藤誠 (2001) 「世帯構成員の長期療養に起因する経済厚生の損失について：要介護者と寝たきりの経済的コスト」『季刊社会保障研究』 第36 巻、4 号、547-560 頁
46. 小原美紀 (2000) 「失業給付は失業を長期化させるか？」『季刊社会保障研究』 第36 巻、3 号、365-377 頁
47. 小原美紀 (2000) 「長時間通勤と市場・家事労働：通勤時間の短い夫は家事を手伝うか？」『日本労働研究雑誌』 2-3 月号、35-45 頁◼

学術論文（本等所収）

1.

小原美紀・阪本諒（2023）「日本における女性の「家計内交渉力」の変遷」、樋口美雄、田中慶子、中山真緒編『日本女性のライフコース』所収、慶応義塾大学出版会、217-233 頁（第 9 章）

2.

小原美紀・チャールズ・ユウジ・ホリオカ（2023）「日本の家計は本当に貯蓄しなくなったのか」樋口美雄、田中慶子、中山真緒編『日本女性のライフコース』所収、慶応義塾大学出版会、237-256 頁（第 10 章）

3.

阿部修人・稲倉典子・小原美紀 (2021)「日本家計の余暇行動－時間制約に着目したサービス消費の分析」、深尾京示編『サービス産業の生産性と日本経済—JIP データベースによる実証分析と提言』所収、東京大学出版会、201-227 頁

4.

Yumi Ishikawa and Miki Kohara (2022) "The Outbreak of Infectious Disease
and Trust in Government in Asian Countries," in Public Health in Asia during

the COVID-19 Pandemic Global Health Governance, Migrant Labour, andInternational Health Crises, Edited by van der Veere A., Schneider F. and Yuk5

ping Lo C., Amsterdam University Press, Chapter 3, pp.63-80.
5.

Fumio Ohtake, Miki Kohara, Naoko Okuyama, Katsunori Yamada (2014)"Growing Inequalities and their Impacts in Japan,"https://ideas.repec.org/p/aia/ginicr/japan.html

6.

Miki Kohara and Fumio Ohtake (2014) “Rising Inequality in Japan: aChallenge Caused by Population Ageing and Drastic Changes in Employment,”in Brian Nolan, Wiemer Salverda, Daniele Checchi, Ive Marx, Abigail
McKnight, Istvan Gyorgy Toth, and Herman G. van de Werfhorst (ed.),Changing Inequalities and Societal Impacts in Rich Countries: ThirtyCountries’ Experiences, Oxford: Oxford University Press, Chapter 17, pp.393414.
7.

大竹文雄・小原美紀 (2011) 「貧困率と所得・金融資産格差」、岩井克人・瀬古美喜・翁百合編『金融危機とマクロ経済』所収、東京大学出版会、137-153 頁（第 6章）

8.

小原美紀 (2011) 「失業給付と求職者の労働供給」、三谷直紀編『労働供給の経済学』所収、ミネルヴァ書房、127-145 頁（第 5 章）

9.

大竹文雄・小原美紀 (2010) 「所得格差」、樋口美雄編『労働市場と所得分配』所収、慶應義塾大学出版会、253-285 頁（第 8 章）

10. 小原美紀 (2008) 「家族の行動と公共政策」、高阪章編『国際公共政策学入門』所収、大阪大学出版会、127-139 頁（第 5 章）
11. 小原美紀 (2008) 「家計内交渉と家計の消費行動」、チャールズ・ユウジ・ホリオ
カ、家計経済研究所編『世帯内分配と世帯間移転の経済分析』所収、ミネルヴァ
書房、48-72 頁（第 2 章）
12. 小原美紀 (2007) 「夫の離職と妻の労働供給」、林文夫編『経済停滞の原因と制度』
所収、勁草書房、325-340 頁（第 11 章）
13. チャールズ・ユウジ・ホリオカ、小原美紀、村上あかね (2004) 「デフレ時代におけるリスク対処法」、樋口美雄・太田清・家計経済研究所編『女性たちの平成不況』
所収、日本経済新聞出版、235-261 頁（第 9 章）
14. 小原美紀 (2002) 「失業者の再就職行動―失業給付制度との関係」、玄田有史・中田善文編『リストラと転職のメカニズム』所収、東洋経済新報社、195-210 頁
15. 岩本康志・小原美紀・齊藤誠 (2001) 「世帯構成員の長期療養に起因する経済厚生の損失について」、岩本康志編『社会福祉と家族の経済学』所収、東洋経済新報社、139-162 頁
16. チャールズ・ユウジ・ホリオカ・小原美紀 (1999)「借入れ制約と消費行動」、樋口美雄・岩田正美共編『パネルデータからみた現代女性』所収、東洋経済新報社 10月号、225-257 頁◼

新聞・一般雑誌・その他

1.

小原美紀 (2024) 「「働く人の健康」がみんなの生産性を高める」『世界』、No.982、岩波書店、149-157 頁

2.

小原美紀 (2023)「どうすれば就業率を高められるか？どうすれば人々の労働意欲を高められるか？」『大阪大学共創機構 研究シーズ集 2023（未来社会共創を6目指す）
』https://www.ccb.osaka-u.ac.jp/wpccb_handle/wpcontent/uploads/2023/03/KoharaMiki2023JP.pdf
3.

小原美紀 (2022)「統計分析で論文を書くための手順とコツ」『経済論文の書き方』、日本評論社、35-42 頁

4.

小原美紀 (2022)「若年層への就業・求職訓練を」（経済教室）、日本経済新聞朝刊、2022 年 6 月 6 日

5.

小原美紀 (2022)「夫婦間取引のカギ 妻の「交渉力」は上昇傾向」『週刊東洋経済』、第 7050 号、92-93 頁

6.

小原美紀 (2022)「統計を利用するにあたっての留意点」『日本労働研究雑誌』、741
号、2-5 頁

7.

小原美紀 (2021)「統計分析で論文を書くための手順とコツ」『経済セミナー8/9 月号』、30-35 頁

8.

小原美紀 (2020)「労働経済学」『経済セミナー』新版「進化する経済学の実証分
析」、141-149 頁

9.

小原美紀 (2020)「就労希望者の「建設業」への意識」建設新聞 2020 年 1 月 6 日

10. 小原美紀 (2019)「労働巡る負の連鎖 断ち切れ」（経済教室（下））、日本経済新聞朝刊、2019 年 12 月 31 日

貧困の現状と対策

11. 小原美紀 (2019) 「人や家族に関わる問題を研究する」『本当に伝えたい経済学の魅力』、日本評論社、100-103 頁
12. 小原美紀 (2019)「何が障碍者雇用の促進を妨げているのか」（連載論点焦点
61 回）『月間 社労士』第 55 巻第 4 号、66-67 頁

第13. Miki Kohara (2019) “Japan's gendered work-life balance,” Global Outlook
Perspectives, Osaka University,
https://www.osaka-u.ac.jp/en/news/global_outlook/Perspectives/
14. Miki Kohara (2019) "What can be done to increase the employment rate ofmarried women?" in Kansai and the Asia Pacific Economic Outlook: 2018-19,
Asia Pacific Institute of Research, Chapter 3, Section 4, pp.151-161.
15. 小原 美紀 (2018) 「既婚女性の就労率を高めるための施策」、一般財団法人アジア太平洋研究所編『アジア太平洋と関西 関西経済白書 2018』所収、丸善プラネット、160-165 頁（5 章）
16. 小原美紀 (2017)「エビデンス・ベースの労働政策のための計量経済学」、川口大司編『日本の労働市場：経済学者の視点』所収、有斐閣、286-312 頁（第 11 章）
17. 小原美紀（2017）「子の健康 政策で改善できる」（オピニオン＆フォーラム）、朝日新聞朝刊、2017 年 3 月 28 日
18. 小原美紀 (2017)「中間層の底上げ④：非正規労働者の実態に基づきながら」(シリーズ 中間層の底上げを目指して 第 5 回)『週刊社会保障』No.2953、58-61 頁
19. 小原美紀 (2016)「健康格差を縮小させる社会政策」『ヘルスリサーチニュース』、Vol.69、5 頁
20. 小原美紀 (2016)「労働経済学」『経済セミナー』増刊「進化する経済学の実証分
7

析」、95-101 頁
21. 大竹文雄・小原美紀 (2016)「高齢者の貧困がなぜ注目されるのか」『中央公論』
2016 年 3 月号（第 130 巻第 3 号）
、86-93 頁
22. 小原美紀 (2015) 「若年失業者の支援強化を」（経済教室 貧困の連鎖止められるか（上））、日本経済新聞朝刊、2015 年 12 月 28 日
23. 小原美紀 (2015)「行政データの研究利用」Economic & Social Research、No.9、10-11 頁
24. 小原美紀 (2014)「速いスピードで若年層格差が深刻化」『週刊エコノミスト』、第92 巻、35 号、29-30 頁
25. 小原美紀 (2013)「特集「グローバル景気後退と各国の失業者支援政策」：特集の趣旨」『海外社会保障研究』、no.183、2-3 頁
26. 小原美紀 (2012)「『女性経済学者を訪ねて』連載第 17 回：人や家族にかかわる問題を研究する」『経済セミナー』、669 号、5-8 頁
27. 太田聰一・小原美紀・田中隆一・三谷直紀 (2012)「学界展望：労働経済学研究の現在―2009～11 年の業績を通じて」、『日本労働研究雑誌』、第 620 号、3-41 頁
28. 大竹文雄・小原美紀 (2010)「貧困・消費」大内尉義・秋山弘子編『新老年学』所収、東京大学出版会、1740-53 頁（第 2 章 6 節 2）
29. 小原美紀 (2007)「経済活動の決定要因を探る」 『阪大ニューズレター No. 35』、大阪大学、17 頁
30. 小原美紀 (2005)「何度でもチャレンジできる可能性」『Business Labor Trend』、42 頁
31. 大竹文雄・小原美紀 (2005)「消費税は本当に逆進的か 負担の「公平性」を考える」『論座』127 号、44-51 頁
32. Miki Kohara (1998) Consumption Insurance in Japan, Ph.D. Dissertation atOsaka University
33. Miki Kohara (1997) Consumption insurance between and within Prefectures:
The Evidence from Japanese Prefectural Panel Data, Master Thesis at OsakaUniversity◼

翻訳1.

大森義明・小原美紀・田中隆一・野口晴子（訳）(2013)「「ほとんど無害」な計量経済学」(Mostly Harmless Econometrics; by Joshua D. Angrist, Jörn-SteffenPischke) NTT 出版（第３章「たかが回帰，されど回帰」（27-114 頁）担当）

◼

書評

1.

小原美紀 (2018)「書評『日本の介護』有斐閣、中村二朗、菅原慎矢」、『日本労働研究雑誌』、695 号、98-100 頁

2.

小原美紀 (2005)「書評『資産選択と人本経済』東洋経済新聞社、松浦克己、白石小百合著」、『経済セミナー』、 3 月号、 110 頁

3.

小原美紀 (2002)「書評‘Consumption and Social Welfare’(Cambridge Univ.
8Press,2001), by Daniel T. Slesnick」、『エコノミックス』、春、7 号、 188-189 頁
4.

Miki Kohara (2001) "Review of 'Understanding Saving: Evidence from theUnited States and Japan' (MIT Press,1997), by Fumio Hayashi" Review ofInternational Economics, vol9, No.3, pp565-567.

9