成井ら；一般用医薬品普及啓発イベントの有用性に関する調査
日本地域薬局薬学会誌 Vol.4, No.2, 56-63 (2016)《 原著論文 》

一般用医薬品普及啓発イベントの有用性に関する調査
成井浩二 1＊，坂口眞弓 2，末次大作 3，渡辺謹三 1

Survey of the effect of enlightenment events
for the proper use of OTC drugs.

Koji Narui1＊, Mayumi Sakaguchi2, Daisaku Suetsugu3, Kinzo Watanabe1

We conducted a survey on the effect of enlightenment events for the proper use of OTC drugs.
A questionnaire was given with answers from 1,064 consumers at four enlightenment events heldat Shinjuku Station in Tokyo for the proper use of OTC drugs and the promotion of adequate
self-medication in four years.
The consumers that recognized the meaning of the word "self-medication" in the group with theparticipation experience in these enlightenment events were significantly more than the consumers
that recognized the meaning of the word "self-medication" in the group without (73.6% vs 41.8%;
P <0.001). The practice of self-medication positively correlated with the word "self-medication"(with: 67.9% vs without: 50.9%; P <0.001).

Between the groups with the word "self-medication"and the groups without, a significant difference was not found in regard to the reading the drug
package and/or insert, but a significant difference was found in the recognition of the Relief
System for Sufferers from Adverse Drug Reactions (57.9% vs 23.8%; P <0.001).

Therefore, it

was clear that the consumers who knew the word "self-medication" not only practiced"self-medication", but also understood the contents of a drug package and/or insert.
Our study shows that an enlightenment event for the proper use of OTC drug improved thenumber of consumers that recognized the meaning of the word "self-medication" and anenlightenment event contributed to the promotion adequate self-medication.
Key words: OTC drugs, enlightenment event, self-medication

Received November 9, 2016; Accepted December 1, 2016
東京薬科大学薬学部一般用医薬品学教室 1, みどり薬局 2, 公益社団法人東京生薬協会 3*連絡先：成井浩二 〒192-0392 東京都八王子市堀之内 1432-1
Phone: 042-676-5825 Fax: 042-676-5825
E-mail address: narui@ toyaku.ac.jp

56

日本地域薬局薬学会誌 Vol.4, No.2, 56-63（2016）
成井ら；一般用医薬品普及啓発イベントの有用性に関する調査推進しようとしている 5)。一方、民間での取1． 緒り組みは、マスメディアでの広報やイベント言などがあげられるが、その効果は不明である。
これまでに我々は平成 20 年から一般用医薬一般生活者の健康に対する志向の高まりや、平成 25 年 6 月 14 日に発出された日本再興戦品の普及啓発イベントを開催し、一般用医薬略のアクションプランのうちの 1 つ「戦略的品の適正使用とセルフメディケーションの実市場創造プラン」におけるテーマ「健康寿命践を呼びかけてきた 6, 7)。そこで、イベントの延伸」の中で、『個人・保険者・企業の意参加者にアンケートを行い、これまで開催し識・動機付けを高めることと健康寿命延伸産てきた一般用医薬品の普及啓発イベントのセ業の創出を両輪で取り組む。これにより、どルフメディケーション推進に対する有用性をこでも簡単にサービスを受けられる仕組みを調査した。

作り、自己健康管理を進める「セルフメディケーション」等を実現する。』および『薬局2.

方法を地域に密着した健康情報の拠点として、一般用医薬品等の適正な使用に関する助言や健2. 1. 啓発事業会場と内容康に関する相談、情報提供を行う等、セルフ啓発事業「よく知って、正しく使おう OTC

メディケーションの推進のために薬局・薬剤医薬品」（イベント）は平成 20 年から平成1)師の活用を促進する。』という文言から 、27 年まで自由な歩行空間である新宿駅西口「自分自身の健康に責任を持ち、軽度な身体イベント広場で 8 回開催された。本研究のアの不調は自分で手当てすること」というセルンケート調査は第 5 回〜第 8 回に実施された。

フメディケーションの考え方が注目されてい第 5 回〜第 8 回の啓発事業はともに 9 月の金2)る 。また、厚生労働省は平成 19 年に策定し曜日と土曜日の 2 日間に行われ、1 日目は午た新医薬品産業ビジョンにおいて、『セルフ前 10 時〜午後 8 時、2 日目は午前 10 時〜午メディケーションの考え方を、さらに進める

後 5 時に開催された。会場内にプレゼンテー観点から、一般用医薬品の有効活用を進めてションブースを設け、医薬品の適正使用や薬3)いくことが重要である』と述べている 。し物の体内動態などの示説、お薬に関する紙芝

かし、医療用医薬品の生産金額は、平成 14居などを行った。また、東京都薬剤師会に所年度の 6 兆 1448 億円から平成 23 年度の 6 兆属する薬剤師（2 名）による医薬品相談コー

9874 億円に 10 年間で 13.7%増加しているが、ナーと、医薬品を検索できる医薬品データベ

一般用医薬品は 7535 億円から 6429 億円にースセンターを設け、医薬品情報を能動的に14.7%減少している 4)。そこで、国は、平成得られるようにした。さらに、各回約 30 社の29 年 1 月からセルフメディケーション税制製薬企業が企業展示を行った。そこでは医薬（医療費控除特例）を行い、一般用医薬品（ス品サンプルを配布するのではなく、企業およイッチ OTC 医薬品）の使用を通したセルフメび商品の説明と共に医薬品サンプル引換券をディケーションの実践（適切な健康管理の下配布した。会場内に設置した薬店（店舗販売で医療用医薬品からの代替を進める観点から、業の許可を受け、かつ、薬剤師および登録販

健康の維持増進及び疾病の予防への取組）を売者が常駐している）にて医薬品サンプル引57

成井ら；一般用医薬品普及啓発イベントの有用性に関する調査
日本地域薬局薬学会誌 Vol.4, No.2, 56-63 (2016)

換券と医薬品サンプルを交換する際に、薬剤た。アンケートは、第 5 回 〜 第 8 回に共通師および登録販売者（各々2 名）が市中の薬な内容の設問（共通設問）に対して回答を求店と同等の実生活に擬えた個々への対応によめた（図 1）。第 5 回においては、共通設問

りイベントに参加した一般生活者に知識を享の他に内容の異なる設問（単回設問）に対し受した。イベント会場には推定で各日約 1 万ても回答を求めた（図 2）。また、本研究は人以上の一般生活者が来場したと思われた。

東京薬科大学ヒト組織等を研究活用するためその中で無作為に 1170 枚のアンケート用紙の倫理委員会（受付番号 16-13）において承を配布した（第 5 回：300 枚、第 6 回：220認されている。

枚、第 7 回：250 枚、第 8 回：400 枚）。アン
2. 3. アンケートの集計と有意差検定

ケート用紙の回収は景品（医薬品を含まない）

有効回答者数を全体の標本数（全体群）とと引き換えに手渡しで行った。

した。2 群間の差は Fisher’s exact
probability test にて検定し、危険率（P）<

2. 2. アンケート内容の概要
調査に用いたアンケート用紙は A4 版用紙0.05 を有意差ありとした。

で、選択肢を丸で囲むことによって回答を得

図 1. 調査に用いたアンケート用紙（共通設問）

58

日本地域薬局薬学会誌 Vol.4, No.2, 56-63（2016）
成井ら；一般用医薬品普及啓発イベントの有用性に関する調査トに参加経験のある一般生活者は、調査を始めた第 5 回が最も少なく 20.2%で、第 6 回が30.6%、第 7 回が 33.1%、第 8 回が 34.7%で年々増加していた。
次に、イベントに参加したきっかけを調査した（図 1-Q2）。その結果、『通りがかり』と回答した一般生活者は、第 5 回が 86.8%で、第 6 回が 72.5%、第 7 回が 69.9%、第 8 回が76.3%で年々減少傾向にあった。『事前に開催を知って来場した』と回答した一般生活者は、
第 5 回は 12.8%、第 6 回は 25.9%、第 7 回は30.1%、第 8 回は 23.4%であった。
3. 3. セルフメディケーションに対する意識とセルフメディケーションの実践『セルフメディケーション』という言葉の意味の認知状況を調査した結果（図 1-Q3）、
図 2. 調査に用いたアンケート用紙

第 5 回の認知度は 39.0%（よく知っている（単回設問）12.3%、少し知っている 26.7%）で、一般生活者の半数を超えていなかった。しかし、第 6

3. 結回は 59.6%、第 7 回は 54.8%、第 8 回は 53.2%

果で一般生活者の半数を超えた。また、全体群
1064 名において Q1 の回答と Q3 の回答の有意3. 1. 全体群の背景配布したアンケート用紙 1170 枚のうち、回差検定を行った。その結果、Q1 で『過去にも収できたのは 1112 枚（第 5 回：270 枚、第 6参加したことがある』群 322 名は、『今回初回：200 枚、第 7 回：246 枚、第 8 回：396 枚）、めて参加』群 732 名よりも、Q3 において有意未記入（全てが未回答）など 46 枚を除く有効に多く『セルフメディケーション』という言回答は 1064 枚（第 5 回：243 枚、第 6 回：193

葉の意味の認知していた（『過去にも参加し枚、第 7 回：239 枚、第 8 回：389 枚）であったことがある』群：73.6%、『今回初めて参加』た。アンケートに回答した一般生活者の性別

群：41.8%; P < 0.001）（図 3）。

は、男性 429 名（40.3%）、女性 541 名（50.8%）、

軽い病気、ケガの時、セルフメディケーシ

性別不明 94 名（8.8%）であった。

ョンを活用するか、それとも病院・診療所で受診するかとの問に対しては（図 1-Q4）、『セ3. 2. イベントの参加経験と参加したきっかルフメディケーション・どちらかと言うとセけルフメディケーション』と回答した一般生活

これまでのイベントへの参加経験を調査し者は、第 5 回が 64.6%、第 6 回が 59.6%、第 7た（図 1-Q1）。その結果、これまでにイベン回が 51.0%、第 8 回が 61.4%であった。また、59

成井ら；一般用医薬品普及啓発イベントの有用性に関する調査
日本地域薬局薬学会誌 Vol.4, No.2, 56-63 (2016)

80ーション』と有意に多く回答していた（SM 認＊＊＊70

知群：67.9%、SM 非認知群：50.9; P < 0.001）
73.660（図 4）。

割合（%）

50

薬局・薬店で購入する OTC 医薬品を決める

40

ときに重視する項目については（図 1-Q5）、

41.8

30

全体群において、『薬剤師・登録販売者など20のアドバイス』との回答者が 58.1%と最も多10

く、『価格』（47.0%）、『医薬品メーカー（製0
初めて参加（N = 732）薬会社）の知名度』（36.5%）、『OTC 医薬品参加経験あり（N = 322）の知名度（テレビコマーシャル、新聞・雑誌

図 3. 本イベント参加経験と『セルフメディの広告など）』（34.8%）、『自分の使用経験』ケーション』という言葉の認知の関連性（31.4%）の順であった。この順は、各回にお***P < 0.001 (Fisher’s exact probability test).

いても、ほとんど変動が見られなかった。

80

＊＊＊

3. 4. イベント参加後の OTC 医薬品やセルフ70

割合（%）

60

メディケーションに対する考え方の変化とイ67.9

ベント継続に対する希望50

イベント参加後の OTC 医薬品やセルフメデ

50.9

4030ィケーションに対する考え方の変化を調査し20た（図 1-Q6）。全体群において、『軽い病気10の時は OTC 医薬品などを使用しようと思った』

0との回答者が 43.3%と最も多く、『今まで知認知群（N = 548）

非認知群（N = 513）

らなかったメーカーの OTC 医薬品などに興味を持った（使用してみたいと思った）』（41.4%）、

図 4. 『セルフメディケーション』という言『OTC 医薬品などに対して知識が豊富になっ葉の認知とセルフメディケーションの実践率た』（40.7%）、『特に変化はない』（7.0%）、（%）の関連性『その他』（1.2%）、回答なしが 1.0%であっ***P < 0.001 (Fisher’s exact probability test).

た。上位の 3 つは各回において順位に変動があるものの、40%前後で推移していた。

全体群 1064 名において Q3 の回答と Q4 の回答

イベント継続に対する希望を調査した（図の有意差検定を行った。その結果、Q3 で『セ1-Q7）。全体群において、『継続してほしい』

ルフメディケーション』という言葉の意味をと回答したのは 96.4%で、『継続してほしく認知している群（以下、SM 認知群）548 名は、ない』と回答したのは 1.3%、回答なしが 2.3%

『セルフメディケーション』という言葉の意であった。各回において『継続してほしい』味を認知していない群（以下、SM 非認知群）との回答は 90%以上であった（第 5 回：91.4%、513 名よりも、Q4 において『セルフメディケ

第 6 回：96.9%、第 7 回：99.2%、第 8 回：97.7%）。

ーション・どちらかと言うとセルフメディケ

60

日本地域薬局薬学会誌 Vol.4, No.2, 56-63（2016）
成井ら；一般用医薬品普及啓発イベントの有用性に関する調査

和感を経験したことが『ある』と回答した 33

3. 5. 添付文書、副作用に対する対応、医名の対応は、『何もしなかった』（30.3%）、

薬品副作用被害救済制度の認知度
第 5 回においては、共通設問の他に単回設『OTC 医薬品の説明書や薬と一緒にもらった問（図 2）に対しても回答を得た（配布：300説明書きを読んだ』（45.5%）、『薬局・薬剤枚、回収：270 枚、有効回答：243 枚）。

師に連絡した（再び、薬局（ドラッグストア）を訪れた）』（6.1%）、『病院・医院・医師・

3. 5. 1. 外部の被包（箱書き）・添付文書に歯科医師などに連絡した（病院・医院を訪れ関してた）』（27.3%）、『救急車を呼んで病院へ行った』（0.0%）、『その他』（9.1%）であっ『OTC 医薬品を飲んだり、使用する前に説た。

明書（効能書き・添付文書）を読みますか？』の問い（図 2-A）に対しては、63.8%が『箱書きも添付文書も読む』と回答し、『箱書きは3. 5. 3. 医薬品副作用被害救済制度の認知度

読むが、添付文書は読まない』と回答したの

医薬品副作用被害救済制度の認知度を調査

は 27.6%、『箱書きは読まないが、添付文書したところ、『「副作用被害救済制度」があは読む』と回答したのは 4.1%、『箱書きも添ることを知っているし、内容も知っている』付文書も読まない』と回答したのは 2.5%、回が 10.3%、『「副作用被害救済制度」がある答なしは 2.1%であった。そのため、全体群のことは知っているが、内容は知らない』が95.5%が OTC 医薬品を使用する前に外部の容26.7%、『知らなかった』が 61.3%、回答なし

器・被包の記載または添付文書を読んでいるが 1.6%であった。これらの回答は『セルフメことが明らかになった。これらの回答は『セディケーション』という言葉の意味の認知（図ルフメディケーション』という言葉の意味の1-Q3）において大きく異なっており、SM 認知認知（図 1-Q3）において（SM 認知群 95 名と群 95 名においては、『「副作用被害救済制度」

SM 非認知群 147 名）、『箱書きも添付文書もがあることを知っているし、内容も知ってい読む』と回答したのは 67.4%と 61.9%、『箱書る』が 23.2%、『「副作用被害救済制度」がきは読むが、添付文書は読まない』と回答しあることは知っているが、内容は知らない』

たのは 25.3%と 29.3%、『箱書きは読まないが、が 34.7%、『知らなかった』が 40.0%、回答な添付文書は読む』と回答したのは 3.2%と 4.8%、

しが 2.1%であった。一方、SM 非認知群 147『箱書きも添付文書も読まない』と回答した

名においては、『「副作用被害救済制度」がのは 1.1%と 3.4%、回答なしは 3.2%と 0.7%であることを知っているし、内容も知っている』

あり有意な差は認められなかった。

が 2.0%、『「副作用被害救済制度」があることは知っているが、内容は知らない』が 21.8%、『知らなかった』が 74.8%、回答なしが 1.4%3. 5. 2. 副作用に対する対応
これまでに、OTC 医薬品を使用して副作用であった。そのため、SM 認知群においては、あるいは副作用かも知れない違和感を経験し医薬品副作用被害救済制度の認知度は 57.9%

たことが『ある』のは 13.6%（33 名）で、『な（『「副作用被害救済制度」があることを知い』のは 85.2%であった（回答なしは 1.2%）。っているし、内容も知っている』と『「副作また、副作用あるいは副作用かも知れない違用被害救済制度」があることは知っているが、61成井ら；一般用医薬品普及啓発イベントの有用性に関する調査
日本地域薬局薬学会誌 Vol.4, No.2, 56-63 (2016)

意味の認知度は第 5 回（平成 24 年 9 月）には70

一般生活者の 39.0%であったが、平成 25 年 6＊＊＊60割合（%）

50

月の日本再興戦略において、セルフメディケーションの実現とセルフメディケーションの57.940

推進のための薬局・薬剤師の活用について公30表された 1)ことも関係してか、第 6 回（平成25 年 9 月）は 59.6%と大幅に増加した。その

20

23.8

後、第 7 回と第 8 回も一般生活者の半数を超10えたことから、『セルフメディケーション』

0認知群（N = 95）という言葉が徐々に定着してきていることが非認知群（N = 147）示唆された。
SM 認知群と SM 非認知群の間に、

図 5. 『セルフメディケーション』という言外部の容器・被包の記載や添付文書を読むこ

葉の認知と医薬品副作用被害救済制度の認知と（図 2-A）に有意差が認められなかったが、度（%）の関連性

医薬品副作用被害救済制度の認知度（図 2-D）***P < 0.001 (Fisher’s exact probability test).

において有意差が認められた。そのため、『セルフメディケーション』という言葉の意味を内容は知らない』の和）で SM 非認知群の 23.8%

認知していることは、単に『セルフメディケよりも有意に高かった（P< 0.001）（図 5）。

ーション』を実践するばかりでなく、一般用医薬品を使用する際にも外部の容器・被包の記載や添付文書の内容を理解し、記憶してい4. 考察ることが明らかになった。
我々は 4 年間にわたり一般生活者のセルフ

これまでに我々は、SM 認知群は SM 非認知

メディケーションに対する意識と本イベント群よりも有意に『セルフメディケーション』の有用性を調査するためにアンケート調査をを実践することを報告した 7)。今回の調査に行った。その結果、回収率 94.9%、有効回答おいても SM 認知群は SM 非認知群よりも有意率 90.9%、各年 200 を超える回答を得ることに『セルフメディケーション』を実践するとができた。そのため、ある時点における結果いう同一な結果を得た。そのため、『セルフばかりでなく、経年的な動向を観察することメディケーション』の普及には、まず、『セができる有用なデータが得られたと考えていルフメディケーション』という言葉の意味をる。また、回答者の 7 割程度が偶然会場を通知ってもらうことが最初の課題であるといえりがかった人であることから、バイアスの少る。この点と、本イベントでは過去に本イベないサンプリングが行えたと考えている。こントに参加経験のある群は参加経験のない群

れは、イベントを開催した会場が、いわゆるよりも有意に『セルフメディケーション』と“ハコモノ”の施設ではなく、自由な歩行空いう言葉の意味を認知していることから、啓間である新宿駅西口イベント広場であること発事業としての役割を十分に果たしているとに起因していると考えている。

考えられた。

『セルフメディケーション』という言葉の本研究から、本啓発事業は『セルフメディ62

日本地域薬局薬学会誌 Vol.4, No.2, 56-63（2016）
成井ら；一般用医薬品普及啓発イベントの有用性に関する調査

2) WHO, Guidelines for the regulatory

ケーション』という言葉の意味の認知を向上させ、『セルフメディケーション』の普及にassessment of medicinal products for貢献することが可能であることを示すことがuse in self-medication, WHO Drug Info.,できた。しかし、本イベントは東京都で、1

2000: 14: 18-26.
3) 厚生労働省: 新医薬品産業ビジョン、年間に 2 日間のみの開催であるため限定的である。そのため、イベントの継続の期待に応

http://www.mhlw.go.jp/houdou/2007/08

えるためにも、今後も本イベントを開催する/dl/h0830-1b_0001.pdf、2014 年 9 月 30予定であるが、他の団体も『セルフメディケ日アクセス。
4) 厚生労働省: 平成 23 年薬事工業生産動ーション』の普及を目的とした啓発事業を全国で、かつ、年に複数回開催することを期待

態統計年報の概要

したい。

金額の推移、第1表

医薬品生産

http://www.mhlw.go.jp/topics/yakuji/
2011/nenpo/1.html、2016 年 8 月 26 日ア

謝辞

クセス。
啓発事業「よく知って、正しく使おう OTC

5) 厚生労働省: セルフメディケーション税

医薬品」は公益社団法人東京生薬協会、東京制（医療費控除の特例）について、

都家庭薬工業協同組合、公益社団法人東京薬http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunit

事協会、公益社団法人東京都薬剤師会、公益suite/bunya/0000124853.html、2016 年 8

社団法人東京都医薬品登録販売者協会、日本

月 26 日アクセス。

OTC 医薬品協会の運営・協力、厚生労働省の6) 成井浩二、末次大作、渡辺謹三、改正薬後援にて開催された啓発事業であり、各団体

事法施行以前における一般用医薬品とセに深謝致します。

ルフメディケーションに関する一般生活者の意識調査、医療薬学、2010; 36:240-251.

引用文献

7) 成井浩二、太田隼樹、山田裕子、末次大1) 内閣府: 日本再興戦略、作、渡辺謹三、改正薬事法施行後におけwww.kantei.go.jp/jp/singi/keizaisais

る一般用医薬品とセルフメディケーショ

ei/pdf/saikou_jpn.pdf、2014 年 9 月 30

ンに関する一般消費者の意識調査、医薬日アクセス。

品情報学、2013; 14: 161-169.

63