情報提供資料

2021年9月

あんしんロボは設定から約3年が経過しました。
設定来のトータルリターンは年率9.5％（2021年8月末現在）となり、良好な運用実績を残しています！

設定来リターン（2021年8月31日現在）

31.7％（分配金再投資基準価額ベース）ファンドの基準価額と純資産総額
期間：2018年7月17日（設定日）～2021年8月31日（日次）（円）

14,000（億円）

210

純資産総額（右軸）基準価額（左軸）
分配金再投資基準価額（左軸）13,000180

12,000150

11,000120

10,00090

設定来分配金合計
1,800円

9,000
8,000

7,000
2018/7/17

2019/7/17

60
300
2021/7/17（年/月/日）

2020/7/17

分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。
基準価額および分配金再投資基準価額は信託報酬控除後です。

設定来（過去約3年）のパフォーマンス
年率リターン9.5%

年率リスク

7.4%

運用効率

1.28

リスクとは、リターンの変動幅（振れ幅）を表します。運用効率はリターン÷リスクの値です。
値が大きいほど、リスク（値動きの振れ幅）水準に対するリターンの値が高く、運用効率が良いと言えます。

20%

期間収益（約1年間リターン）※14.7%

14.3%

10%
0.5%0%
1年目

2年目3年目※ 期間収益の1年目は2018年7月17日（設定日）～2019年8月末、2年目は2019年9月2日～2020年8月末、3年目は2020年9月1日～2021年8月末まで
分配金再投資基準価額ベース
期間：2018年7月17日～2021年8月31日（日次）

記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、10ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

1情報提供資料

2021年9月

長期での良好なパフォーマンスを期待• 当ファンドは、世界の約50市場に分散投資を行い、最先端のコンピューターシステムが24時間365日休まず世界中の投資市場をモニタリングし、徹底したリスク管理を行っています。
• その結果、長期的に見て、世界株式よりもリスクを抑制しつつ、世界株式を上回るパフォーマンスが期待されます。
当戦略のパフォーマンス
期間：1996年3月末～2021年8月末（月次）1,600

リスクを抑え、資産を守りながら育てることで長期的に世界株式を上回ることを期待
1,200

年率リターン
年率リスク
運用効率

800

世界株式
7.6%
15.3%
0.50

実績期間

＜8/31＞

1,472

当戦略
11.2%
9.1%
1.23

646

当戦略（含むシミュレーション）
400

世界株式

1000
1996/03

2000/03

2004/03

2008/032012/03

2016/032020/03（年/月）

1996年3月末を100として指数化
当戦略は1996年3月末～2014年12月末まではシミュレーション（米ドルベース）、2015年1月末以降は 「マン・AHL・ターゲットリスク」の米ドル建クラスの実績値、世界株式はMSCIワールド・インデックス(配当込み、米ドルベース）を使用出所：マン・グループ、Bloomberg、MSCIのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
当戦略のシミュレーション期間は、投資対象ファンドにおける運用管理費用等（年率0.95％）を控除し算出しています。
2015年1月以降は「マン・AHL・ターゲットリスク」の米ドル建クラスのパフォーマンスデータを使用しています。当ファンドの実績ではありません。
ファンドが主要投資対象とする外国投資信託は日本円クラス（ヘッジ付）であり、円ヘッジコストがかかることにご留意ください。

あんしんロボのリスク水準について
日経平均株価あんしんロボ

年率リターン

8.9%

9.5%

年率リスク

20.2%

7.4%

日経平均株価とファンドを比較すると、リターンはほぼ同水準でリスクは半分以下

期間：2018年7月17日～2021年8月31日（日次）
日経平均株価はトータルリターンベース、ファンドとのパフォーマンス比較のため2営業日前のものを使用
出所：ファンドの運用実績、Bloomberg、日本経済新聞社のデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
記載のデータは過去のデータであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、10ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

2情報提供資料

2021年9月

日次ベースの徹底した”リスク・コントロール”• 当戦略では、リスク水準が一定（年率10%程度）となるよう、投資対象資産のリスク水準に応じて毎日、資産配分比率を調整（日次リバランス）します。

リスクの変動＝極端な損失の可能性、リスクの安定＝大きな損失の回避を目指す
当戦略のリスク水準

世界株式のリスク水準
35%

35%

リスクの過大・過少が発生しやすい

30%

30%

25%

25%

20%

20%

15%

15%

10%

10%

5%

5%

0%
00/01

05/01

10/01

15/01

20/01

（年/月）

0%
00/01

リスクコントロールの結果狭い範囲にリスクを抑えることを目指す

05/01

10/01

15/01

20/01

（年/月）

期間：2000年1月末～2021年8月末（月次）、 2000年1月末以降の過去1年間の月次リターンの標準偏差（年率）を使用

極端な下落事象が発生した際のパフォーマンス

局面

世界株式当戦略差異

ITバブル崩壊-46.8%-15.4%＋31.4％

世界金融危機

-54.0%-11.7%＋42.4％

チャイナショック

-12.0%

-8.1%

＋3.9％

コロナショック-21.1%-4.9%＋16.2％

世界株式は各局面での最大下落率を表示
当戦略は世界株式が最大下落率を示した期間における当戦略の下落率を表示【各局面の計測期間】
ITバブル崩壊：2000年3月末～2002年9月末、世界金融危機：2007年10月末～2009年2月末
チャイナショック：2015年5月末～2016年2月末、コロナショック：2019年12月末～2020年3月末
当戦略は1996年3月末～2014年12月末まではシミュレーション（米ドルベース）、2015年1月末以降は 「マン・AHL・ターゲットリスク」の米ドル建クラスの実績値、世界株式はMSCIワールド・インデックス(配当込み、米ドルベース）を使用
出所：マン・グループ、Bloomberg、MSCIのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
記載のデータは過去のデータであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、10ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

3

情報提供資料

2021年9月

世界の約50市場へ分散投資
システム運用の先駆者「マンAHL」の”次世代型”バランスファンド• システムが世界の市場をモニタリングし、24時間休むことなく自動的に運用を行います。
• 投資対象市場の先物等を通じて、世界の約50市場と多様な資産に分散投資を行います。
＜投資対象市場について＞

株式社債

米国 S&P500
日本 日経225
英国 FTSE100
独 DAX
香港 ハンセン等

米国 投資適格社債指数
米国 ハイイールド社債指数
欧州 iTraxx社債指数
等

国債

商品（コモディティ）

インフレ連動債

米国国債
ブルームバーグ商品指数
日本国債
等
英国国債
加国債
独国債
等
約50市場

米国インフレ連動債
英国インフレ連動債
独インフレ連動債
仏インフレ連動債
等＜投資対象資産について＞
株式
リスク配分
37.5%

社債

国債

リスク配分
12.5%

リスク配分
25%

商品(コモディティ）
リスク配分
12.5%

インフレ連動債
リスク配分
12.5%

＜投資比率（2021年7月末時点）＞

各資産のリスク量に応じて投資比率を調整
価格変動が大きい資産（%）

合計305.3％160

価格変動が小さい資産

140

121.4

120

100

投資比率は相対的に高くなる

80

リスク量をコントロールすることで、個別資産の価格変動の影響を抑え値動きが安定

20

投資比率は相対的に低くなる

60

62.8 61.942.1

4017.10
株式 社債 国債 商品 インフレ連動債
出所： マン・グループのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
記載のデータは過去のデータであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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4

情報提供資料

2021年9月

相場下落時には”2つのブレーキ機能”で損失を抑制• システムが24時間リスク管理を行い、相場の異変を早期に察知。投資金額を大幅に減らし、相場下落時の損失を抑制します（ブレーキ①）。
• また、各投資対象資産について下落トレンドと判断した場合、投資金額を調整します（ブレーキ②）。

2つの「自動ブレーキ機能」
自動ブレーキ機能①＋

自動ブレーキ機能②

相場の異変を察知→株式、債券の相関を10分おきに観測

個別資産の下落トレンドを察知→各資産の価格の傾向を分析

各投資対象市場それぞれの下落局面において、投資金額の削減（最大50％）異変（株式と債券の同時下落）を察知したら、ポートフォリオ全体の投資金額を50％まで削減することで損失のを実施します。

抑制を図ります。

投資比率とブレーキ①の発動局面
期間：2018年7月末～2021年7月末（月次）

（％）

400

株式社債

国債

商品

インフレ連動債

ブレーキ①が発動

コロナショックで株式を中心に各資産のリスクが短期間に急激に高まったため、ポートフォリオ全体の投資比率を削減

350
300
250
200
150
100
500
2018/07

2019/01

2019/07

2020/01

2020/072021/01（年/月）

上記は投資対象である外国投資信託「マン・AHL・ターゲットリスク」のエクスポージャーです。
出所：マン・グループのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

記載のデータは過去のデータであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、10ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

5情報提供資料

2021年9月

世界中から当戦略へ投資資金が集まる
マン・AHL・ターゲットリスクの運用残高
期間：2014年12月末～2021年6月末（月次）（億米ドル）

当戦略の世界運用残高は142億米ドル！

160
140

約1兆5,500億円！

120（2021年6月末現在）

100
8060
2018年7月17日に当ファンドが設定

40
20
0
2014/122015/122016/122017/122018/122019/122020/12（年/月）「マン・AHL・ターゲットリスク」の米ドル建クラスの設定日は2014年12月11日
出所：マン・グループのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

システム運用の先駆者 AHLパートナーズLLP（マン AHL）について


1987年創業、コンピューター運用の開拓者として30年以上の運用実績を有する
世界の大手年金基金やソブリンウェルスファンド（政府系ファンド）を顧客に持つ運用資産残高507億米ドル（約5.6兆円）を誇る世界有数のクオンツ運用マネージャー
堅固なリサーチ体制と最先端のトレーディング・テクノロジーを有する（90名を超える研究者集団（数学博士、物理学博士等も含む））
複数のバックアップ・サイトを保持し、頑強なシステムを構築＜オックスフォード・マン定量ファイナンス研究所（OMI）＞
2007年に英国・オックスフォード大学と提携し、共同で研究所を設立
世界最先端の金融技術の研究・開発を行っています。
（2021年6月末時点）＜直近のアワード受賞実績＞
2019年

HFM主催 欧州クオンツ・アワード
最優秀資産運用会社
マン AHL

2020年

ヘッジウィーク主催
欧州ファンド・アワード
最優秀マクロCTAファンド
マン AHL

マングループについて1783年創業、マンAHLを含む5つの運用会社を傘下に持ち、運用資産残高は1,353億ドル(約15兆円)（2021年6月末時点）

記載のデータは過去のデータであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、10ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

6

情報提供資料

2021年9月

ファンドの特色

1. 主として円建の外国投資信託証券であるマン・AHL・ターゲットリスク－日本円クラス（ヘッジ付）（以下「外国投資信託」ということがあります。）への投資を通じて、世界各国の株価指数先物、債券先物、インフレ連動債、クレジット・デフォルト・スワップ、コモディティ・インデックス・スワップ等の幅広い資産に投資を行います。

社債への実質的な投資効果を享受するためにクレジット・デフォルト・スワップ取引を活用します。
＊ クレジット・デフォルト・スワップ取引とは債券発行体や債務者等の信用リスクを対象とする取引の一種です。
＊ コモディティ・インデックス・スワップ取引とはコモディティ・インデックス（商品指数）への投資で得られる収益を対象とするスワップ取引の一種です。

2. 外国投資信託の運用は、1987年の創業以来、一貫したコンピューター運用の実績を持つ英国のAHL パートナーズLLP(以下「AHL」ということがあります。）が行います。AHLが世界最先端の金融技術の研究・開発により生み出した独自の定量モデルが、投資判断を行います。
AHL独自の数量モデル「マン・ターゲットリスク戦略」に基づき、デリバティブ取引を積極的に活用します。
先進国および新興国における多くの市場を対象としたシステマチック運用により、市場環境に応じてエクスポージャーを増減させます。
目標リスク水準を維持することにより、あらゆる市場環境において超過収益の獲得を目指します。なお、目標リスクは10％とします。

3. 外国投資信託においては、原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図ります。なお、実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行います。
為替変動の影響を完全に排除することはできません。

ファンドは、以下の投資信託に投資を行うファンド・オブ・ファンズです。
外国投資信託の組入比率は、原則として高位を保ちます。

当資料をご覧いただくにあたっては、10ページのご留意いただきたい事項を必ずご確認ください。

7

情報提供資料

2021年9月

お申込みメモ
購
入時
換金時

購入単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して9営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。

信託期間2023年11月27日まで（2018年7月17日設定）

決算日

5月、11月の各25日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。販売会社との契約によっては税引き後無手数料で再投資が可能です。ただし、必ず分配を行うものではありません。

申込不可日

下記のいずれかに該当する日には、購入・換金の申込はできません。
・ ダブリン、ロンドンの銀行の休業日
・ ダブリン、ロンドンの銀行の休業日（土曜日および日曜日を除く）の前営業日※
・ 日本の祝日（土曜日を除く）の前営業日および前々営業日※ただしダブリンまたはロンドンの銀行の休業日（土曜日および日曜日を除く）が2連続以上となる場※合には、当該連続休業日の初日の2営業日前、3営業日前および4営業日前も申込不可日となり※ます。

ファンドの費用
 投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額ありません。

 投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

その他の費用・手数料

ファンド

毎日、ファンドの純資産総額に年0.902％（税抜0.82％）の率を乗じて得た額とします。

投資対象とする外国投資信託

外国投資信託の純資産総額に対して年率上限1.09％の運用管理費用がかかります。

実質的な負担年1.992％（税抜1.91％）程度
ファンドが投資対象とする外国投資信託の信託報酬を加味して、受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。

・ 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者・ の負担とし、信託財産中から支弁します。
・ 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。また、・ 組入外国投資信託において、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、その他ファンドの運営に・ 必要な各種費用等がかかります。
これらの費用･手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率･上限額等を示すことができません。

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

8

情報提供資料

2021年9月

販売会社の名称等

販売会社

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

今村証券株式会社

金融商品
取引業者

北陸財務局長（金商）第3号○

auカブコム証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第61号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○○

株式会社十六銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第7号○○

静岡東海証券株式会社

金融商品
取引業者

東海財務局長（金商）第8号○

第四北越証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第128号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第152号○めぶき証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品
取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

ワイエム証券株式会社

金融商品
取引業者

中国財務局長（金商）第8号○

一般社団法人
第二種
金融商品
取引業協会

○

○

○

○

○

加入協会に○印を記載しています。

ファンドの関係法人
委託会社 ： T&Dアセットマネジメント株式会社
信託財産の運用指図等を行います。
受託会社 ： 野村信託銀行株式会社
信託財産の保管・管理業務等を行います。

照会先
T&Dアセットマネジメント株式会社
電話番号 ： 03-6722-4810（受付時間は営業日の午前9時～午後5時）
インターネットホームページ ： https://www.tdasset.co.jp/

9情報提供資料

2021年9月

投資リスクファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。
価格変動リスク

信用リスク

為替変動リスク

流動性リスクカントリーリスク

デリバティブのリスク

スワップ取引に伴うリスク

システムリスク※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。
【その他の留意点】
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
分配金に関する留意点
・ 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、・ 基準価額は下がります。
・ 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合が・ あります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも・ 計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
・ 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
・ ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
レバレッジは、株価指数先物取引、債券先物取引、スワップ取引等のデリバティブ取引により活用されます。デリバティブ取引等によりレバレッジをかけた取引を行う場合には、デリバティブ取引等の価格が予想した方向と反対方向に動いた場合に、レバレッジがかかっていない場合に比べて損失が拡大し、基準価額が値下がりする要因となります。
【当資料で使用するデータについて】
MSCIワールド・インデックスはMSCIが開発した株価指数で、世界の主要国の株式市場の動きを捉える指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はMSCIに帰属します。
「日経平均株価」（日経平均）に関する著作権、知的所有権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は日経平均株価を継続的に公表する義務を負うものではなく、その誤謬、遅延又は中断に関して責任を負いません。

ご留意いただきたい事項● 当資料はT&Dアセットマネジメントが情報提供を目的として作成したものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づいて作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料で使用するデータは過去の実績もしくは表記時点での予測であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。当資料に記載された意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。
● 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
● 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
● 購入のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断いただきますようお願い致します。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社にてご入手いただけます。
■ 設定・運用は

商号：Ｔ＆Ｄアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会

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