水産環境整備マスタープランの効果検証に関する一考察～播磨灘海域における適用例～
Consideration on the Verification of the Effect of the Master Plan for Development of Fishery Environment - An
Application Case to the Sea of Harimal
三浦浩*・伊藤靖**
Hiroshi MIURA and Yashushi ITO* (一財)漁港漁場漁村総合研究所

第 2 調査研究部 主席主任研究員** (一財)漁港漁場漁村総合研究所

第 2 調査研究部

部長

In the Development of Fishery Environment made public by the Fisheries Agency in 2010, the basic
principles are “expansion from points to space,” “attaching high value to environmental infrastructure”
and “response to the changes in resources environment,” which are different from a conventional
philosophy for improvement of fishing grounds. As of March 2017, the Master Plan for Developmentof Fishery Environment, a regional fishing ground improvement plan that reflects the life history ofaquatic lives, was formulated in 18 areas around Japan. Appropriate verification and evaluation are
required by monitoring in the future.
Under these circumstances, this study exemplifies the “Master Plan for Development of Fishery
Environment in the Sea of Harima Area” approved in August 2011 as the first master plan, and verifies
the method of focusing on environmental infrastructure in addition to the conventional evaluation
methodology.
Key Words : development of fishery environment, Master Plan, the Sea of Harima, evaluationd

1．はじめに水産庁は，平成 22 年 12 月に今後の漁場整備の技術的な課題を解決するため，有識者からの提言を取りまとめた「水産環境整備の推進に向けて」を公表し，従来型の漁場整備の考え方を改め「点から空間へ」，「環
境基盤の重視」，「資源環境変動への対応」を基本理念とする水産環境整備の基本方針を示した 1)．また，同年，水産環境整備の考え方に沿って，水産生物の生活史に対応した広域的な水産環境整備を展開するため，都道府県が，水産環境整備マスタープランを策定し，漁場造成や漁場環境保全を行う，「豊かな海を育む総合対策事業」が創設された．こうした背景から，平成 23
年 8 月には，兵庫県，岡山県，香川県の 3 県が共同で策定した播磨灘地区水産環境整備マスタープランが第1 号として承認され，平成 28 年度末現在，全国 18 地
区で水産環境整備マスタープランが策定されている．
水産環境整備の事業の実施に際しては，資源・環境の変動の予測が現在の知見では限界があることから，
ＰＤＣＡサイクルに従って進めることとされており，
モニタリングにより適切な検証・評価が求められている．一方，これまでモニタリングにより，個別の漁場施設について評価は行われているものの，海域全体の生産力の底上げについて効果を検証した事例は，筆者の知る限り見当たらない．
そこで本報では，播磨灘海域を事例にモニタリング
結果から，海域全体の底上げ効果について従来型の評
価手法の適用に加え，環境基盤に着目した方法についても検証を行ったので，その概要について報告する．

2．材料と方法
2.1 調査海域とマスタープランの概要
平成23年8月に策定された播磨灘海域のマスタープ
ランの概要を以下に示す．
事業主体：兵庫県，岡山県，香川県
対象種：マコガレイ，メイタガレイ，イシガレイ，
メバル類，カサゴ等
目標：マコガレイ等の生活史に対応した良好な漁場の整備を実施することにより，関連する対象魚種の播磨灘全体での資源量の増加を目指す．整備方針：重要種であるマコガレイの育成場を砂泥域に整備するとともに，夏季の低酸素水塊に対応した滞留場等の整備等を実施する．

－41－

2.2 効果検証の考え方
海域全体の生産力の底上げ効果の検証にあたっては，
水産環境整備を実施している調査海域において，漁場施設等の基盤整備による生態系ピラミッドを想定し，上位の階層にあたる①漁獲対象となる魚類の増加を評価する従来型の方法に加え，上位の階層を支える環境
基盤にも着目し，②漁獲対象以外の生物増加として，
餌料生物等の一次消費者や基礎生産に着目した増加量を推定し，それぞれの階層からの評価を行った(図-1)．
図-2 生産される生物による効果の考え方(1) 漁業資源(魚類)播磨灘海域の対象生物であるマコガレイとメバル類を対象に播磨灘海域における漁獲量，ＣＰＵＥ(1 日 1隻あたりの漁獲量)について，
マスタープラン開始年の前後に区分し，それぞれの変動傾向を示した．

表-1 漁業資源以外の生物による事業効果の考え方 2)
対象生物
海藻草類
葉上動物

(2) 漁業資源以外の生物
水産環境整備事業を行うことにより，海藻草類，付着生物，底生生物等，漁業資源以外の生物が新たに生産されるようになる 2)．これらの生物は，漁業資源の餌料として，あるいは栄養塩類の吸収による海域環境保全の面から水産業を支えている．各種生物の増加量の考え方と増加した生物によりもたらされる各効果の考え方は図-2,表-1 に示すとおりである．これらについて播磨灘地区で整備された 4 地区，約 140ha の増殖場(表-2)におけるモニタリング調査結果を入手し，以下の手順で効果の定量化を行った．

付着生物

底生生物

原単位

増加量の考
え方

評価方法
（図-2）
③

繁茂期の値
各回調査の
構造物への ①，③
平均値
安定期にお 付着量
ける各回調
①，③
査の平均値
整備場所の
各回調査の 現存量と未
①，③
平均値
整備場所の
現存量の差

① モニタリング調査における現存量の計測結果に事業面積を乗じ，事業による増加現存量を求めた．
② 生物生産の回転率を考慮して各種生物の年間生産量を求めた．
③ 単位重量当たり事業効果を乗じ，海域全体の底上げ量を算定した．

図-1 水産環境整備の効果の考え方－42－増加した動物群のうち，藻場で生産された葉上動物の 2/3 をメバル稚魚が摂餌し，13％が同化されると考え，期待漁獲量を算出した 2)．同様に，底生生物のう
ち餌料性の高い分類群については，マコガレイが利用するものとして期待漁獲量を算出した．また，付着生物のうち餌料性の高い分類群については，13％が同化されると共に,上記の葉上動物と底生生物の未利用分を加え,魚類の魚体重増加量として算出した．
さらに，構造物の設置により増加する生物資源(海藻草類，葉上動物，付着生物，底生生物)を水質浄化効果
として評価するため，現存量から，窒素含有量を算出
した 2)．
表-2 モニタリングの実施状況
事業名
播磨灘中西部地区
水産環境整備事業
播磨灘中西部三ツ頭地区
水産環境整備事業
東備地区
水産環境整備事業
播磨灘小豆地区
水産環境整備事業
計

事業主体

施設名

計画数量（ha）

兵庫県

増殖場

47.0

兵庫県

増殖場

38.9

岡山県

増殖場

48.6

香川県

増殖場

4.2
138.7

図-3 マコガレイ漁獲量

図-4 マコガレイ CPUE

3．調査結果及び考察
3.1 漁業資源(1) マコガレイ
播磨灘全体では，漁獲量は平成 19 年をピークに減少傾向にあり，近年の漁獲量は 40ｔ前後で推移している．
プラン前に比べ漁獲量自体は少なくなっているが，減少傾向が緩和していた(図-3)．また，プラン前のＣＰ
ＵＥは減少傾向にあったが，プラン実施後は減少傾向が緩和し，横這い傾向を示した(図-4)．

図-5 メバル類漁獲量(2) メバルプラン実施前の漁獲量は減少傾向にあったが，実施後は漁獲量が増加傾向に転じた(図-5)．
漁獲努力量(延べ操業隻数)は各県とも年々減少しており，ＣＰＵＥの算定が可能な平成 20 年以降についてみると，
プラン実
施前，実施後とも増加傾向を示した(図-6)．
対象種の漁獲量からみた評価(生態系ピラミッドの上位の階層の評価)では，マコガレイで減少，メバルで増加傾向がみられた．マコガレイの漁獲量は，減少傾向が続いているが，ＣＰＵＥはマスタープラン実施後，横這い傾向を示しており，一定の成果と判断された．

－43－

図-6 メバル類 CPUEれた(図-9)．

3.2 漁業資源以外

200(1) マスタープランによる漁業資源以外の増加量
播磨灘では，これまでの施設整備により海藻草類で726ｔ，葉上動物で 2.6ｔ，付着生物で 696ｔ，底生生物で 22ｔの現存量の増加が確認された(図-7)．内訳をみると海藻草類はカジメ・クロメ類が約 90％を占め，次いで約 10％はアマモであった．
葉上動物は 90％を軟甲類が占め，残りの 10％は多毛類であった．付着生物は約 70％をフジツボが占めた．
底生生物は貝類が 40％を占め，次いで多毛類が 25％であった(図-8)．

重量（t）

150

100

50
1
0
Ｎ除去量

魚体重増加量

メバル漁獲増ﾏｺｶﾞﾚｲ漁獲増

図-9 漁業資源以外の生物による事業効果(数量ベース：年)

800

4．まとめ
現存量（ｔ）

600

400

200
2.6
0
海藻

葉上動物

付着生物

底生生物

図-7 マスタープランによる漁業資源以外の生物増加
(現存量)
ホンダ
ワラ類
2%

アマモ
9%

ホヤ類
1%

カジメ・
クロメ
89%

軟甲類
90%

海藻草類

葉上動物
その他
9%

その他
15%

棘皮類
17%

多毛類
2%
軟甲類
5%

多毛類
10%

フジツ
ボ類
69%

貝類
8%

付着生物

軟甲類
9%

 マスタープランを策定して 5 年が経過した播磨灘海域において，漁場施設等の基盤整備による生態系ピラミッドを想定し，海域全体の評価に適用した．
 海域全体の漁獲量をベースとした従来型の評価では，対象種であるマコガレイについては漁獲増までには至らなかった．近年，海洋環境の変化や，漁業者の減少に伴う漁獲努力量の減少等により，沿岸漁業の漁獲量は頭打ちの状況である 3)．このため，漁場整備の効果について個別地区や，成長段階の一断面においては，効果の説明ができても，海域全体としてみた場合には，明瞭な効果を示すことが難しい場合が多い．
 一方で，
漁業資源以外の生物からみた評価(生態系ピ
ラミッドの底辺部の評価)では，
海藻草類，
葉上動物，
付着生物，底生生物については，施設整備により着実に増加している．また，これらの生物の増加による魚類の増産効果や水質浄化効果の数量化も可能であり，海域全体の生産力の底上げの評価方法としての有用性が示唆された(図-10)．

貝類
40%
多毛類
25%

底生生物

図-8 漁業資源以外の生物増加の内訳(2) 漁業資源以外の生物増加より導かれる事業効果(1)で算出した生物を魚類が捕食すると仮定した場
合,マコガレイ 14ｔ，
メバル 1ｔの漁獲増が見込まれた．
また，灘全体における魚体重の増加量は 175ｔと推定された．さらに，海藻草類，葉上動物，付着生物，底生生物が環境中から吸収する窒素量は 16ｔと算出さ－44－

図-10 海域全体の生産力の底上げ効果(生産量ベース)

謝辞

参考文献

本調査は水産庁の水産基盤整備調査委託事業「平成27，28 年度水産環境整備マスタープラン等漁場整備方策に係る検討調査」の一部をとりまとめたものであり，
現地調査の実施に際しては，3 県の関係漁業協同組合の協力の下実施した．
ここに記して深謝申しあげます．

1) 海洋・沿岸域における水産環境整備の技術検討会：水産環境整備の推進に向けて，pp.1ー19，2010.
2) 水産庁漁港漁場整備部：水産基盤整備事業費用対効果分
析のガイドライン－参考資料－, pp.1ー36，2016.

3) 水産庁編：平成 28 年版 水産白書，p.18,2016.

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