平成 22 年度 共同研究報告書

インターネット使用といじめ・暴力の関係性に関する研究
共同研究担当 鈴木 佳苗
坂元 章（筑波大学図書館情報メディア系）（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科）

熊﨑 あゆち（お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科）
桂瑠以（お茶の水女子大学学生支援センター）

１．研究の概要
本研究では、小学校から高等学校の児童生徒を対象として、携帯電話およびパソコンによるインターネット使用（以下、ネット使用と表記）といじめとみなされる行動を集めた
仲間内攻撃行動の加害経験、被害経験を測定し、両者の関係性を検討するための 3 時点のパネル調査（同一の対象者に同一の質問紙を複数時点で実施する方法）を行った。また、今後のネット上の対人トラブルの予防教育のために学校における情報モラル教育の状況を明らかにすることを目的として、小学校から高等学校の教員を対象とした調査も実施した。
本報告書では、以下の目的 1 から目的 6 についての分析結果について報告する。
＜ネットいじめと仲間内攻撃行動について＞
日本のいじめの定義は被害者中心であり、文部科学省は、いじめを「当該児童生徒が、一定の人間関係のある者から、心理的・物理的な攻撃を受けたことにより、精神的な苦痛を感じているもの」と定義している1。しかし、いじめ予防に関する示唆を得るためには、いじめの加害行動にも注目することが必要であると考えられる。
いじめの国際的定義にほぼ共通して見られる基準(Olweus, 1999)によれば、いじめは、相手に危害を与え、反復性があり、加害者と被害者の間の力関係にアンバランスがある行為とされ、加害行動中心に捉えられている。これまでに多くの研究でいじめの実態が報告されてきているが、実際にいじめの基準(Olweus, 1999)に照らしてどのような行動を測定するかについては研究間で異なっている。このような研究間の混乱を解消していくためには、各研究がいじめとみなされるどのような行動を測定しているのかを明確に述べた上で、研究の成果を公開していくことが必要である。また、今以上の混乱を避けるためには、測定している行動を的確に表す指標名をつけることも有効であると考えられる。
本研究では、小野・斎藤(2008）に基づいて、同じ学校の人の悪口を仲間に言いふらす行動や、同じ学校の一人にだけ情報をまわさない行動など、相手に危害を与え、行動の背景に加害者と被害者の間の力関係にアンバランスがある行動を測定することとした。反復性1

出典：文部科学省 児童生徒の問題行動等生徒指導上の諸問題に関する調査-用語の解説＜http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/shidou/yougo/1267642.htm＞-1-

については、いじめ問題において 1 回のみの行動であっても相手に深刻な被害を与える行動を測定することが必要であると考え、本研究で用いる指標では反復性を問わないこととした。
本研究では、以上の「同じ学校の児童生徒に対して危害を与える行動」の指標を「仲間内攻撃行動」と呼び、加害経験（「仲間内攻撃行動」をした経験）と被害経験（「仲間内攻撃行動」をされた経験）のそれぞれの現状を調査した。また、近年ネットいじめの問題が注目されており、本研究では加害経験と被害経験に分けて、それぞれにおいて「ネットを使用した仲間内攻撃行動」、「ネットを使用しない仲間内攻撃行動」を測定することとした。
２．研究の目的と方法■目的 1：仲間内攻撃行動（ネットを使用した仲間内攻撃行動、ネットを使用しない仲間内攻撃行動）の生起の現状を明らかにする
仲間内攻撃行動（ネットを使用した仲間内攻撃行動、ネットを使用しない仲間内攻撃行動）の生起の現状を明らかにするために、1 回目調査のネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験と被害経験2のデータを分析した。1 回目調査の実施時期は 2009 年 12 月～2010 年
1 月であった。調査協力校数と調査協力者数は、表 1 に示した。質問紙は、質問項目数の問題を考慮し、最近 1 か月のネットを使用しない仲間内攻撃行動およびネットを使用した
表 1 1 回目調査の調査協力校数と調査協力者数
学校
小学校
加害経験
被害経験
中学校
加害経験
被害経験
高等学校
加害経験
被害経験

学校数

調査協力者数

19191270 名（男子 638 名, 女子 632 名）
1103 名（男子 551 名, 女子 552 名）

32243092 名（男子 1710 名, 女子 1382 名）
1989 名（男子 1046 名, 女子 943 名）

1091751 名(1048 名, 女子 703 名)
1529 名（872 名 女子 657 名）

2

ネットを使用した仲間内攻撃行動は、小野・斎藤(2008）に基づいて、8 種類のネットいじめ（「フレーミング（挑発行為、敵意的言語表現）」「ハラスメント（迷惑行為）」「サイバーストーキング（迷惑行為のより悪質なもの、犯罪行為）」「デニグレーション（中傷行為）」「インパーソネーション（なりすまし）」「アウティング & トリックリー（個人情報の暴露）」「エクスクルーションまたはオストラシズム（仲間はずれ）」「ハッピースラッピング（暴力行為の撮影）」）と、同じ学校の仲間へのネットいじめの呼びかけについての加害経験の有無（加害経験：計 10 項目）、被害経験の頻度（被害経験：計 20 項目）を尋ねた。ネットを使用しない仲間内攻撃行動は、「インパーソネーション（なりすまし）」を除いたネットを使用した仲間内攻撃行動の項目に基づいて作成し、ネットを使用した仲間内攻撃行動の項目に身体的攻撃、間接的攻撃の 2 項目を加えた加害経験の有無（加害経験：計 12 項目）、被害経験の頻度（被害経験：計 21 項目）について尋ねた。
-2-

仲間内攻撃行動の加害経験と被害経験を尋ねる質問紙を別々に 2 種類作成した。
■目的 2：ネットを使用した仲間内攻撃行動とネットを使用しない仲間内攻撃行動との関係を検討する
ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害とネットを使用しない仲間内攻撃行動の被害は独立しているのか、あるいは重なっているのかを検討するために、1 回目調査のネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験とネットを使用しない仲間内攻撃行動の被害経験のデータを分析した。
■目的 3：男女別に携帯電話とパソコンの使用がネットを使用した仲間内攻撃行動に及ぼす影響力の強さを検討する
本研究では、携帯電話とパソコンの使用がネットを使用した仲間内攻撃行動にどの程度の影響を及ぼすのかを検討するために、3 時点のパネル調査を実施した。調査実施時期は、前述のように 1 回目調査が 2009 年 12 月～2010 年 1 月、2 回目調査が 2010 年 6 月～2010 年7 月、3 回目調査が 2010 年 12 月～2011 年 1 月であった。
3 回目調査までの協力校数（分析対象者数）は、加害経験を尋ねる調査で小学校 15 校（740名：男子 370 名、女子 370 名）、中学校 27 校（2079 名：男子 1118 名、女子 961 名）、高等学校 8 校（928 名：男子 528 名、女子 400 名）、被害経験を尋ねる調査で小学校 15 校（780名：男子 413 名、女子 367 名）、中学校 22 校（1478 名：男子 770 名、女子 708 名）、高等学校 9 校（1050 名：男子 638 名、女子 412 名）であった。
最近 1 か月の仲間内攻撃行動およびネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験と被害経験を尋ねる 2 種類の質問紙では、携帯電話とパソコンからのネット使用などの項目は同
じものを用いた3。
■目的 4：情報モラルや ICT スキルがネットを使用した仲間内攻撃行動に及ぼす影響を検討する
今後のネット上の対人トラブルの予防教育の観点から、加害経験の質問紙では、情報モ
ラル4の高さがネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験を減少させたり、

3

携帯電話とパソコンの使用の指標は、「電子メール使用（1 日の平均送受信メール数）」、「電子メール以外のインターネット総使用量（1 日あたりの他者の情報サイトの閲覧、他者の情報サイトへの書き込み、自分のサイト作成などの使用時間計 6 項目）」の 2 種類とした。また、本調査の 1 回目調査から 2 回目調査の間にクラス替えがある学校とない学校があり、クラス替えによって学校での対人関係が変わる場合があることから、2 回目調査において各クラスの担任教員にクラス替えの有無について尋ねた。
4

本研究における情報モラルは、子どもたちがネットを使用する際の対人行動に関するマナーであり、「A さんは、いたずらで、B さんの名前で C さんにメールを出した」などの 9 項目に対して、「A さんはまったく悪くない」から「A さんはとても悪い」までの 4 件法で尋ねた。
-3-

ICT スキル5がネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験を増加させたりするのかを検討した。
■目的 5：ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験が被害者の精神的健康にどのような影響をもたらすのかを明らかにする
被害経験の質問紙では、ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験が学校の適応感（友人との関係、教師との関係）、抑うつに及ぼす影響を検討した。なお、学校の適応感、抑うつについては中学生、高校生のみで測定した。
■目的 6：今後のネット上の対人トラブルの予防教育のために、学校における情報モラル教育の状況を検討する
学校における情報モラル教育の現状を検討するために、児童生徒用の調査への協力校の情報担当教員および担任教員に対しても児童生徒用の質問紙の 2 時点目の実施時期に質問
紙調査を実施し、情報発信による他人や社会への影響やネットワーク上のルールやマナーの遵守等を学校で教えているかどうかについて尋ねた。今回の分析対象者は、情報担当教員は、小学校 20 校（22 名）、中学校 27 校（29 名）、高等学校 7 校（11 名）であった。担任教員は、小学校 24 校（6 年生担任教員 48 名）、中学校 39 校（2 年生担任教員 111 名）、高等学校 13 校（2 年生担任教員）60 名であった。
３．研究の主な結果
目的 1（仲間内攻撃行動の生起の現状を明らかにする）の結果■ネットを使用した仲間内攻撃行動の経験は、高校生でもっとも多かった
最近 1 か月間にネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験がある児童生徒の割合は、3回の調査を平均して、小学生では 1.2%、中学生では 3.5%、高校生では 6.7%であった。
また、最近 1 か月間にネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験がある児童生徒の割
合は、3 回の調査を平均して、小学生では 3.4%、中学生では 6.5%、高校生では 9.0%であった。
■ネットを使用した仲間内攻撃行動の加害行動や被害の経験率に比べると、ネットを使用しない仲間内攻撃行動の加害行動や被害の経験率は高かった
最近 1 か月間にネットを使用しない仲間内攻撃行動の加害経験がある児童生徒の割合
は、3 回の調査を平均して、小学生では 28.5%、中学生では 35.4%、高校生では 31.2%であり、中学生の経験者の割合がもっとも高かった。最近 1 か月間にネットを使用し本研究における ICT スキルは、情報や通信処理技術を使いこなす技能であり、（「パソコンや携帯で他の人のウェブページを見ること」、「パソコンや携帯電話でインターネット上に画像や動画を載せること」などの 10 項目に対して、「まったくできない」から「とてもよくできる」までの 4 件法で尋ねた。
5-4-

ない仲間内攻撃行動の被害経験がある児童生徒の割合は、3 回の調査を平均して、小学生では 59.1%、中学生では 55.8%、高校生では 31.0%であり、小学生の経験者の割合が最も高かった。
■ネットを使用した仲間内攻撃行動の加害行動の中では、「からかう」「悪口」などの行動が多かった
もっとも多く見られたネットを使用した仲間内攻撃行動の加害行動は、小学生では「同じ学校の一人にだけメールを送らなかった（0.5%）」、中学生では「メール（パソコンや携帯電話）で、同じ学校の人に悪口を送信した（2.5%）」、高校生では「ネット上で、同じ学校の人をからかった（4.7%）」であった。表 1-1 に、1 回目調査における最近 1
か月間の小学生から高校生までのネットを使用した仲間内攻撃行動の加害行動の上位
5 つまでの行動とその行動の経験者の割合を示した。
上述のように、小学生ではネットを使用した仲間内攻撃行動自体が非常に少なかったが、もっとも多く見られたネットを使用した仲間内攻撃行動の加害行動を男女別に見ると、小学生男子では「同じ学校の一人にだけメールを送らなかった（0.3%）」であった。小学生女子ではネットを使用した仲間内攻撃行動がほとんど見られず、1 人でも経験があった仲間内攻撃行動は「メール（パソコンや携帯電話）で、同じ学校の人に悪口を送信した」、「同じ学校の一人にだけメールを送らなかった」、「同じ学校の人が身体的、精神的に傷つくようなことをされているシーンを撮影し、ネット上に掲載した」、「学校で、同じ学校の仲間に、『B さん（同じ学校の人）を友だちグループからはずそう』などと呼びかけた」（いずれも 0.1%）であった。中学生と高校生の男子では「ネット上で、同じ学校の人をからかった（中学生男子 1.3%; 高校生男子 3.6%）」、中学生と高校生の女子では「メール（パソコンや携帯電話）で、同じ学校の人に悪口を送信した（中学生女子 1.5%; 高校生女子 1.3%）」がもっとも多く見られた。
表 1-1 最近 1 か月間のネットを使用した仲間内攻撃行動の加害行動（%）
順位
12

345

小学生
同じ学校の一人にだけメールを送らなかった
メール（パソコンや携帯電話）で、同じ学校の人に悪口を送信した
ネット上で、同じ学校の仲間に、「B さん（同じ学校の人）を友だちリストからはずそう」などと呼びかけた
同じ学校の人が身体的、精神的に傷つくようなことをされているシーンを撮影し、ネット上に掲載した
ネット上で、同じ学校の人をからかった

中学生
0.5
0.3

0.3

0.2

0.1

メール（パソコンや携帯電話）
で、同じ学校の人に悪口を送信した
ネット上で、同じ学校の人をからかった
同じ学校の一人にだけメールを送らなかった
ネット上に、同じ学校の人の事実とは異なる情報を書き込んだ
ネット上で、同じ学校の仲間に、「B さん（同じ学校の人）を友だちリストからはずそう」などと呼びかけた

高校生
2.5
1.8

1.0

0.5

0.4

ネット上で、同じ学校の人をからかったメール（パソコンや携帯電話）で、同じ学校の人に悪口を送信した
同じ学校の一人にだけメールを送らなかった
ネット上に、同じ学校の人の事実とは異なる情報を書き込んだ
ネット上で、同じ学校の人になりすまして、その人が困るような情報を書きこんだ

出典：平成 23 年度情報通信白書-5＜http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h23/html/nc221310.html＞

4.7
3.1

1.3

1.0

0.7

■ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験の中では、「からかわれた」「画像の無断掲載」などが多かった
表 1-2 に、1 回目調査における最近 1 か月間の小学生から高校生までのネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験の上位 5 つまでの行動とその行動の経験者の割合を示した。もっとも多く見られたネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験は、小学生では「自分のネット上での発言にだけは、だれも何の反応もしてくれなかった（1.3%）」、中学生では「ネット上で、からかわれた（1.9%）」、高校生では「ネット上に、自分の画像を無断で掲載された（3.6%）」であった。
もっとも多く見られたネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験を男女別に見ると、小学生男子では「自分が友だちに送ったメールを無断でネット上に掲載された（1.1%）」、「ネット上に、自分の画像（絵画や写真など、加工したものも含む）をことわりなく掲載された（1.1%）」、「ネット上で、多くの人から腹が立つことを書かれた（1.1%）」、小学生女子では「自分のネット上での発言にだけは、だれも何の反応もしてくれなかった（2.0%）」であった。中学生男子では「ネット上で、からかわれた（2.2%）」、中学
生女子では「自分だけにメールがこなかった（2.1%）」、高校生男子では「ネット上で、からかわれた（4.6%）」、高校生女子では「ネット上に、事実とはことなる自分の情報を書きこまれた（3.1%）」がもっとも多く見られた。
表 1-2 最近 1 か月間のネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験（%）
順位
1

小学生
自分のネット上での発言にだけは、だれも何の反応もしてくれなかった

中学生

高校生

ネット上で、からかわれた
1.3

1.9

ネット上に、自分の画像(絵画や写真など、加工したものも含む)を無断で掲載された
ネット上で、からかわれた

3.6

2

ネット上で、自分になりすまして、他の人に悪口を送られた

0.9

だれのものかがわからない
アドレスから、悪口を送信された

1.5

3

ネット上で、多くの人から腹が立つことを書かれ0.8

自分だけにメールがこなかった

1.4

自分だけにメールがこなかった

3.2

4

ネット上で、自分になりすまして、自分がこまるような情報を書かれた

0.7

ネット上に、事実とは異なる自分の情報を書きこまれた

1.0

ネット上に、事実とは異なる自分の情報を書きこまれた

2.7

5

自分が友だちに送ったメー
ルをことわりなくネット上に掲載された

0.7

ネット上で、危ない目にあわせると言われた

0.9

3.6

だれのものかがわからないアドレスから、悪口を送信された

出典：平成 23 年度情報通信白書＜http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h23/html/nc221310.html＞-6-2.7

目的 2（ネットを使用した仲間内攻撃行動とネットを使用しない仲間内攻撃行動との関係を検討する）の結果
ネットを使用しない仲間内攻撃行動及びネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験のそれぞれについて、1項目でも月に1回以上の頻度6で経験したと回答した者を被害経験者とした。
次に、ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害とネットを使用しない仲間内攻撃行動の被害は独立しているのか、あるいは重なっているのかを検討するために、ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験がある人とない人のネットを使用しない仲間内攻撃行動の被害経験の有無について、小学校から高等学校までの学校種別にクロス集計を行った(表2-1~2-3)。

■ネットを使用した仲間内攻撃行動を受けている被害者とネットを使用しない仲間内攻撃行動を受けている被害者は重なっており(χ2(1) = 8.53～66.69, p<.01)、ネットを使用した仲間内攻撃行動とネットを使用しない仲間内攻撃行動の被害経験がいずれもない人と、両方ある人が多く見られた
表 2-1 被害経験／ネット被害経験の有無(小学校)
被害経験
ネット被害経験

無有

合計

無361
5366

合計
有531
2855989233925

表 2-2 被害経験／ネット被害経験の有無(中学校)
被害経験
ネット被害経験

無有

合計

無702
14716

合計
有920
921012

1622
1061728

表 2-3 被害経験／ネット被害経験の有無(高等学校)
被害経験
ネット被害経験
合計

無有

無900
56956

合計
有418
10252013181581476註)表 2-1 から表 2-3 のいずれも、数値は人数を表す。

6

ネットを使用した／ネットを使用しない被害経験については、この 1 か月の間に｢0：全くなかった」から｢4：ほぼ毎日あった｣の 5 件法を用いて尋ねた。

-7-目的 3（男女別に携帯電話とパソコンの使用がネットを使用した仲間内攻撃行動に及ぼす影響力の強さを検討する）の結果携帯電話とパソコンによる電子メール／電子メール以外のネット使用がネットを使用した仲間内攻撃行動に及ぼす影響について、「半年後の影響」と「1 年後の影響」をそれぞれ検討した。半年後の影響については、1 時点目の携帯電話とパソコンの使用が 2 時点目のネットを使用した仲間内攻撃行動に及ぼす影響（図 1 の太線矢印の 1 時点目から 2時点目の場合）、2 時点目の携帯電話とパソコンの使用が 3 時点目のネットを使用した仲間内攻撃行動に及ぼす影響を検討した。1 年後の影響では、1 時点目の携帯電話とパソコンの使用が 3 時点目のネットを使用した仲間内攻撃行動に及ぼす影響を検討した。なお、分析は男女別に行い、クラス替の有無の影響を除くため、統制した。また、ネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験の分析では、社会的望ましさ（社会的に望ましい方向で回答する傾向）も統制した。
表 1-1、1-2 のように、ネットを使用した仲間内攻撃行動の生起は、小学生、中学生、高校生ともに非常に低かった。統計学上、このように稀にしか起こらない事象の発生確率はポアソン分布に従うと考えられる。小学生はネットを使用した仲間内攻撃行動の生起が特に低く、分析が不可能であったため、中学生、高校生を対象として、男女別に図 1のモデルを用いてポアソン回帰分析を行った。
1 時点目

2 時点目

電子メール使用
ネットを使用した
仲間内攻撃行動

ネットを使用した
仲間内攻撃行動
クラス替の有無
社会的望ましさ

図 1 携帯電話やパソコンからの電子メール使用がネットを使用した仲間内攻撃行動に及ぼす影響を検討する分析モデル
注：「電子メール以外のネット使用（1 日の平均ネット使用時間）」の影響を検討する場合は、図中の「電子メール使用（1 日の平均送受信メール数）」を「電子メール以外のネット使用」に置き換えた。

また、図 1 は「1 時点目」から「2 時点目」の分析モデルであるが、「2 時点目」から「3 時点目」、「1 時点目」から「3 時点目」も同様のモデルを用いた。

-8-

＜加害経験＞■携帯電話とパソコンからのメールとネット使用がネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験を増加させる影響が検出されるケースは限られており、また、半年後、1 年後の時間的な影響に安定した傾向は見られなかった（結果の詳細は以下参照）■特に、パソコンのメールやネット使用がネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験に及ぼす影響はほとんど見られなかった(1) 中学生の半年後の影響（1 時点目から 2 時点目、2 時点目から 3 時点目）の検討において、男子ではパソコンからのメール使用、女子では携帯電話からのメールやネット使用が多いほど仲間内攻撃行動の加害経験が増加する場合があることが示された（オッズ比71.06～1.19, 信頼区間 1.02～1.25, p<.01）。一方、中学生男子では、半年後の影響（1時点目から 2 時点目、2 時点目から 3 時点目）
、1 年後の影響（1 時点目から 3 時点目）の検討において、携帯電話からのメールやネット使用が多いほどネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験が減少する場合があることが示された（オッズ比 0.82～0.90,
信頼区間 0.71～0.98, p<.05）。ただし、いずれの影響も小さいものであった。
(2) 高校生の半年後の影響（1 時点目から 2 時点目、2 時点目から 3 時点目）の検討において、男子では携帯電話からのメールやネット使用が多いほどネットを使用した仲間内攻撃 行動の加害経験が増加し（オッズ比 1.06～1.11, 信頼区間 1.02～1.17, p<.01）、女子では携帯電話やパソコンからのネット使用が多いほどネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験が増加する場合がある（オッズ比 1.10～1.15, 信頼区間 1.00～1.25,p<.05）ことが示された。ただし、いずれの影響も小さいものであった。
＜被害経験＞■携帯電話とパソコンからのメールとネット使用がネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験を増加させる影響が検出されるケースは限られており、また、半年後、1 年後の時間的な影響に安定した傾向はほとんど見られなかった（結果の詳細は以下参照）

7

オッズ比とは、ある条件におけるオッズ（ある事象の起きる確率[P]と起きない確率[1－P]の比）と別の条件におけるオッズの比のことである。オッズ比が1より大きい場合は、メール使用やネット使用によりネットを使用した仲間内攻撃行動が増加したことを示す。一方、オッズ比が1より小さい場合は、メール使用やネット使用によりネットを使用した仲間内攻撃行動が減少したことを示す。オッズ比の信頼区間（CI）が1を挟まなければ、オッズ比は統計的に有意であるとされる。

-9-

■ただし、高校生男子では、半年後の影響、1 年後の影響に共通して、パソコンのネット使用が多いほど、ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験が増加するという結果が見られた(1) 中学生の半年後の影響（1 時点目から 2 時点目、2 時点目から 3 時点目）の検討において、男子では携帯電話からのメールやネット使用、パソコンからのネット使用、女子では携帯電話やパソコンからのネット使用が多いほど仲間内攻撃行動の被害経験が増加する場合があることが示された（オッズ比 1.00～1.01, 信頼区間 1.00～1.02,
p<.05）。ただし、いずれの影響も小さいものであった。
(2) 高校生の半年後の影響（1 時点目から 2 時点目、2 時点目から 3 時点目）の検討において、男女ともに携帯電話からのメールやネット使用がネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験及ぼす影響はほどんど見られなかった。一方、男子ではパソコンからのメールやネット使用が多いほどネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験が増加する場合があることが示された（オッズ比 1.00～1.03, 信頼区間 1.00～1.01, p<.05）。
ただし、影響は小さいものであった。また、高校生の 1 年後の影響（1 時点目から 3時点目）の検討においては、男子のパソコン、女子の携帯電話からのネット使用が多いほどネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験が増加する場合がある（オッズ比1.01, 信頼区間 1.00～1.01, p<.01）ことが示された。ただし、いずれの影響も小さいものであった。

目的 4（情報モラルや ICT スキルがネットを使用した仲間内攻撃行動に及ぼす影響を検討する）の結果
目的 3 の検討と同様に、中学生、高校生を対象として、男女別に図 2 のモデルを用いてポアソン回帰分析を行った。情報モラル／ICT スキルがネットを使用した仲間内攻撃行動に及ぼす影響について、「半年後の影響」と「1 年後の影響」をそれぞれ検討した。半年後の影響については、1 時点目の情報モラル／ICT スキルが 2 時点目のネットを使用した仲間内攻撃行動に及ぼす影響（図 2 の太線矢印の 1 時点から 2 時点の場合）、2 時点目の情報モラル／ICT スキルが 3 時点目のネットを使用した仲間内攻撃行動に及ぼす影響を検討した。1 年後の影響では、1 時点目の情報モラル／ICT スキルが 3 時点目のネットを使用した仲間内攻撃行動に及ぼす影響を検討した。分析は男女別に行い、クラス替の有無と社会的望ましさ（社会的に望ましい方向で回答する傾向）を統制した。

- 10 -

1 時点目

2 時点目

情報モラル
ネットを使用した
仲間内攻撃行動

ネットを使用した仲間内攻撃行動

クラス替の有無
社会的望ましさ図 2 情報モラルがネットを使用した仲間内攻撃行動（加害経験）に及ぼす影響を検討する
分析モデル
注：「ICT スキル」の影響を検討する場合は、図中の「情報モラル」を「ICT スキル」に置き換えた。

また、図 2 は「1 時点目」から「2 時点目」の分析モデルであるが、「2 時点目」から「3 時点目」、「1 時点目」から「3 時点目」も同様のモデルを用いた。
■情報モラルが高いほどネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験が減少するという影響は、中学生男子と高校生女子に見られた(1) 中学生では、男子のみ、1 年後の影響（1 時点目から 3 時点目）の検討において、情報モラルが高いほどネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験が減少していた。
(2) 高校生では、女子のみ、半年後の影響（2 時点目から 3 時点目）と 1 年後の影響（1時点目から 3 時点目）の検討において、情報モラルが高いほどネットを使用した仲間内加害経験が減少していた（オッズ比.82～.84, 信頼区間.73～.97, p<.05）。
■ICT スキルが高いほどネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験が増加するという影響は、中学生で多く見られた(1) 中学生では、女子の 1 年後の影響（1 時点目から 3 時点目）を除いて、ICT スキルが高いほどネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験が増加していた（オッズ比 1.04
～1.14, 信頼区間 1.00～1.23, p<.05）。
(2) 高校生では、男子で ICT スキルが高いほど、半年後（1 時点目から 2 時点目）のネットを使用した仲間内攻撃行動が増加し、女子では 1 年後（1 時点目から 3 時点目）のネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験が増加していた（オッズ比 1.08～1.10,1.02～1.18, p<.05）。

- 11 -

目的 5（ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験が被害者の精神的健康にどのような影響をもたらすのかを明らかにする）の結果
小学生はネットを使用した仲間内攻撃行動の生起が特に低かったため、中学生、高校生のみを分析対象とした。て、男女別に図 3 のモデルを用いて重回帰分析を行った。
ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験が学校の適応感、抑うつといった精神的健康に及ぼす影響について、「半年後の影響」と「1 年後の影響」をそれぞれ検討した。
半年後の影響については、1 時点目のネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験が 2 時点目の精神的健康に及ぼす影響（図 3 の太線矢印の 1 時点目から 2 時点目の場合）、2 時点目のネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験が 3 時点目の精神的健康に及ぼす影響検討した。
1 年後の影響では、1 時点目のネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験が 3 時点目の精神的健康に及ぼす影響を検討した。なお、分析の際には、学校の影響を除くため、分析に使用する得点を中心化（学校ごとの平均を 0 に変換）し、性別とクラス替えの有無の影響を除いている。
1 時点目

2 時点目

ネットを使用した仲間内攻撃行動

精神的健康

精神的健康クラス替の有無

図 3 ネットを使用した仲間内攻撃行動が精神的健康に及ぼす影響を検討する分析モデル
注：図中の「精神的健康」には「学校適応感」、「抑うつ」の合計得点のいずれかを入れて分析を行った。

■ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験が多いほど、中学生女子と高校生男子では精神的健康が悪化する場合があった(1) 学校適応感についての分析の結果、中学生女子では半年後の影響（1 時点目から 2 時点目）と 1 年後（2 時点目から 3 時点目）、高校生男子では半年後の影響（2 時点目から 3 時点目）と 1 年後（2 時点目から 3 時点目）の検討において、ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験が多いほど、学校適応感が低下していた（B=-.12～-.07,
p<.05）。
(2) 抑うつについての分析の結果、ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験が多いほど、中学生女子では半年後の影響（1 時点目から 2 時点目）の検討において、ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験が多いほど、抑うつが高まっていた- 12 -

目的 6（今後のネット上の対人トラブルの予防教育のために、学校における情報モラル教育の状況を検討する）の結果■情報モラル教育について、情報担当教員は、中学校では情報担当教員が情報の信頼性・信憑性の判断 (χ2(2)=7.32, p<.05)、中学校と高等学校では危険回避や情報セキュリティに関する知識・技術を多く教えていた (χ2(2)=7.10, p<.05)
また、小学校では、担任教員が著作権を含む自他の権利の尊重、情報の信頼性・信憑性について多く教えていた (χ2(2)=12.24, p<.01; χ2(2)=7.92, p<.05)■ICT スキル教育について、高等学校では、情報担当教員がメーリングリストの使用法について多く教えていた (χ2(2)=7.46, p<.05)。
４．研究のまとめ■本研究では、同じ学校の人の悪口を仲間に言いふらす行動や、同じ学校の一人にだけ情報をまわさない行動など、ネットを使用した／ネットを使用しない「仲間内攻撃行動（同じ学校の児童生徒に対して危害を与える行動）」の加害経験、被害経験を測定するための指標を作成し、ネット使用といじめ・暴力の関係性を検討した■過去 1 か月にネットを使用して仲間に対して攻撃した加害経験、仲間から攻撃された被害経験はともに高校生での経験率がもっとも高かった（加害経験率 6.7%、被害経験率9.0%）（目的 1）■過去 1 か月にネットを使用して仲間に対して攻撃した加害経験、仲間から攻撃された被害経験は、インターネットを使わない場合（加害経験率：28.5～35.4％、被害経験率：31.0～59.1%）よりも、インターネットを使った場合（加害経験率：1.2～6.7％、被害経験率：3.4～9.0%）のほうがはるかに少ないことが示された（目的 1）■ネットを使用した仲間内攻撃行動、ネットを使用しない仲間内攻撃行動ともに、被害経験率のほうが加害経験率よりも高かった（目的 1）
・これは、一因として加害者のほうに意図がなくても被害者がネットを使用した仲間内攻撃行動の被害を受けたと感じている場合がある可能性が考えられる。
■ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害経験が多いほど、精神的健康が悪化する（学校適応感が低下する、抑うつが高くなる）場合があった（目的 5）・したがって、ネットを使用した仲間内攻撃行動の加害経験や被害経験の生起頻度が少ないとしてもその問題は無視できないと考えられる。

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■ネットで仲間内攻撃行動の被害を受ける者は、ネット以外でも被害を受けていた（目的2）・ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害がネットを使用しない仲間内攻撃行動の被害と独立に成立するような結果は得られず、ネットを使用した仲間内攻撃行動の被害は学校における人間関係の延長上にあることが示唆された。
■携帯電話やパソコンからのメールやネット使用がネットを使用した仲間内攻撃行動を増加させる影響については、影響が検出される場合が限られており、インターネット使用そのものの影響力が強いとは言えない（目的 3）・ネットを使用した仲間内攻撃行動に対して影響する要因が、他にもあると考えられる。
たとえば、本研究では、高い ICT スキルがネットを使用した仲間内攻撃行動を増幅する
一方、高い情報モラルがネットを使用した仲間内攻撃行動を抑制する傾向が検出された（目的 4）。したがって、ネットを使用した仲間内攻撃行動を抑制するうえでは、インターネット使用そのものを制限するばかりでなく、情報モラル教育が成果を挙げることも効果を持ちうると考えられる。ただし、ICT スキルや情報モラルの影響が検出されるケースも限られており、さらにネット攻撃などに影響する要因を特定し、対策に生かしていくことが望まれる。
■ネット使用に関する教育として、ICT スキル教育や情報モラル教育があるが、ICT スキルだけが高まるとネットを使用した仲間内攻撃行動が増加する場合があることから、ICT ス
キル教育と情報モラル教育をともに行っていく必要があると考えられる
・インターネット技術（パソコンや携帯で他の人のウェブページを見ること、パソコンや携帯電話でインターネットを使用した画像や動画を載せること、など）を使うことができるかどうかという ICT スキルを育てるだけでなく、情報モラル（いたずらで、他人の名前でメールを出すこことを悪いと判断する、など）を高める教育を行っていくことが重要である。
・情報教員および担任教員に尋ねた調査では、情報モラル教育も ICT スキル教育も学校種によって多く教えられている内容が異なっていた。中学校の情報担当教員は、情報の信頼性・信憑性の判断、中学校と高等学校の情報教員は、危険回避や情報セキュリティに関する知識・技術を多く教えていた。また、高等学校の情報担当教員は、メーリングリストの使用法について多く教えていた（目的 6）。今後はどのような情報モラル教育が児童生徒の情報モラルを高めるのかについても検討を行い、ネット上の対人トラブルの予防につながる、より効果的な情報モラル教育の方法を検討していくことが望まれる。
＜引用文献＞
Olweus, D. (1999). Sweden. In K Smith, Y. Morita, J. Junger-Tas, D. Olweus, R. Catalano, & P.

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Slee (Eds.), The nature of school bullying: A cross-national perspective (pp.7-27). New York,NY: Routledge.
小野淳・斎藤富由起(2008). 「サイバー型いじめ」(Cyber Bullying)の理解と対応に関する教育心理学的展望. 千里金蘭大学紀要, 35-47.

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