平成２８年度教育研究改革・改善プロジェクト 採択一覧 （採択件数：30件、総額10,000千円）
代表者名

123456黒田

深尾

関口恭史

武史

久志

野ヶ山 康弘藤田相澤智之

伸幸

所属

数学科

数学科

教育支援センター

附属京都小
中学校

附属京都小中学校

教育学科

プロジェクト名称

プロジェクト概要

理系分野の人材育成を継続的・組織的に実施していくためには，小学校段階から高等学校段階までの理系教科を担当する教員養成の充実が不可欠である。
初等・中等教育にお本プロジェクトの三年間を通しての最終目的は，理系教科の教員養成を対象としける「理系」教員養 て，教員養成に関わる各教科の構成を見直し，連携したカリキュラム構成や指導方成のためのWebコンテ 法の改善案を提案し，その効果について検証することである。
ンツ制作システムの研究成果は，理系教科の教員養成に関する一つのモデルを提案することにつなが構築るものであり，理系分野の人材育成が喫緊の課題となっている我が国において，その波及効果は決して小さくないと考える。

高校生との合同ゼミによる数理科学教材の開発と実践

大学における「学び続ける教員」の養成と生涯サポートの研
究中高大連携による系
統的な汎用的資質能力の育成～異校種・異学年集団によるアクティ
ブ・ラーニングを取り入れた実験講座を通して～教師という職業に興味を持つ京都府立南陽高等学校の高校生と京都教育大学の大学院生・学部生の合同ゼミを行い，数学的活動を重視しつつ新しい数学観に基づく教材開発および実践を目指す。高校生と学生との定期的な合同ゼミではセンター試
験工業数理基礎の過去問を学生が中心となり分析し高校生に向けて解説する。また，そこで使われている数学のうち，数学的活動を重視した中学校および高等学校の数学教材として利用できるものを抜き出し，学生が詳細な解説を作成する。それを元に大学教員・高等学校教員・学生が一体となって高等学校数学の教材化を行い，学生による南陽高等学校での実践を試みる。また数学のみならず関連する工業数理の内容についても高校生と共に学生が学びを深める場面を用意する。さらに中学校数学としての教材は南陽高等学校の生徒も含めたティームティーチングとして地域中学生を対象とした実践を学生と高校生が協力して行う。これらの活動を通じて南陽高等学校－京都教育大学の高大接続モデルの第一歩を築く。
子どもたちをとりまく現代社会の変化は急速で教員もそれへの対応を求められている。そのために教員養成のあり方も「学び続ける教員」育成と就職後のサポートが必要とされている。
教育支援センターでは，2012年度から３年間にわたり，「教員として求められる資質についての研究」を進め多大な成果を上げてきた。その成果をさらに発展させるため２０１５年度からは「学び続ける教員」に焦点をあてている。本プロジェク
トでは学生・院生が「学び続ける教員」として生涯活躍するために，どのような教育とサポートが必要なのかを考察する。
今日的課題として，急激に変化する世界情勢に対応できるグローバル人材育成のために，学校教育において，汎用的資質能力を伸ばすことが求められている。また，本学でも大学と附属学校園が協同的にグローバル人材育成に取り組んでいる。
そこで，本研究では附属高校と附属中学校が連携し，中学と高校の系統的な授業カリキュラムにより一貫性を持たせることで，生徒の汎用的資質能力を伸ばすとともに，その教育に携わる教師の力量を高めることを目指す。
初年度として，まず理科学習におけるスムーズな連絡進学を目指した中学と高校の連携を行う。具体的には，これまで附属高校で行われてきた夏季休業中に行われていた実験講座を発展させ，年間を通した計画的な実験講座を行い，異学年集団によるアクティブ・ラーニングによる論理的思考力の育成を中高の系統的な見地から試みる。

本プロジェクトは，児童の国語力向上を目指した単元学習の構築と実践研究である。目的は以下の2点である。１つは，小学校版国語単元学習を構築すること。もう１つは，単元学習を実施することで児童の国語力と資質・能力（計画する・協働的に学び・問いを見つける等）を育成することである。授業を構築し実践することで，教員の国語授業力の向上も目指したい。
研究方法は，大村はまや倉澤栄吉，達富洋二の実践的理論をもとに，教科書単元を活用した小学校版単元学習を構築する。今年度は，物語と詩の教材に焦点をしぼり，担当学年の単元から教材選定する。児童への評価は，グループ・個人の完成作
小学校版単元学習の品とパフォーマンス課題に対する発表とし，総合的に評価する。理論と実践を重ね構築と授業実践合わせるため，定期的に指導助言を受ける。
-社会で活用できる生効果の測定は，単元学習前後の児童の国語力の変容を評価，分析する。児童の書いきた国語力育成を目たものをテキストマイニングし，引用の頻度，語彙数，効果的な表現（思考操作や指して擬態語など）を数値化し分析したり，ルーブリックをもとに児童の 作品等を質的な分析を行ったりする。また，パフォーマンス課題としスピーチやプレゼンテーションを行い，評価に取り入れる。
単元学習の教育効果や社会的価値には高いものがあるが，教科の専門性が求められることや事前の準備の負担が大きいため，小学校では単元学習の実践はほとんど見られない。本研究の成果としての実践記録集の配布や公開授業を通して，社会への還元を図っていく。

道徳の教科化に対応したカリキュラムと指導法の開発

平成27年３月に学習指導要領が改訂され，7月に学習指導要領解説も示された。
今後，小学校や中学校の教科用図書が検定されることになっており，「特別の教科道徳」（以下，道徳科）は実行に向けて，着実にその工程を進んでいる。平成30年度（2018年度）から小学校で，平成31年度から中学校で検定教科書を用いた授業が実施される予定だが，京都市のように平成28年度より先行的に取り組む自治体もあり，導入に向けての動きは当初の想定以上に加速している。
本プロジェクトでは，昨年度に続き，本学で道徳教育を担当する者どうしの共同研究を通して，道徳科において必要とされる資質能力を理論的かつ実証的に探求・調査することにより，これからを見据えた道徳教育のあり方について考察し，教材を開発し，提言を行うことを目指す。今年度の重点的課題は，道徳科の教科書の問題を扱うとともに，附属桃山小学校の教員との協働で取り組むことで，昨年度の成果を踏まえながら本学の独自性をより一層強調したいと考えている。つ まり，道徳における教科書問題，グローバル教育，異年齢間の児童への指導などの分析を視野に入れて計画を実施する。

代表者名

7891012

垂井郷間

伊藤平石

榊原由博

英世

崇達隆敏禎宏

所属

附属京都小中学校

発達障害学科

教育学科

社会科学科

教育学科／
附属桃山中学校

プロジェクト名称

プロジェクト概要

昨年度より，教育課程全体を視野に入れ，教科横断的な視点で児童生徒の資質・能力を育成するための授業実践の研究を進めている。批判的思考力やコミュニケー
授業改善のためのアション力，社会参画性などの７つの汎用的資質・能力を設定し，各教科でその資クティブ・ラーニン質・能力を育成するための授業を考案し実践してきた。
グを取り入れた授業
今年度は，これまでの研究の成果と課題をもとに，教科横断的な視点でアクティ実践研究
ブ・ラーニングを取り入れた授業実践を行い，学習・指導法の開発を行いモデルを-７つの汎用的資質・提案する。また，学期ごとにおいてサンプリング調査や意識調査を実施し，アク能力育成のための学
ティブ・ラーニングを取り入れた授業について児童生徒の成長に対する評価につい習・指導法の開発ても検討し，教員の授業力向上を図る。

障害児の強みを見つけて伸ばす支援方法の開発

ライフキャリアを導く「ともに自ら学びあう力」の解明

新聞を活用した主体的・協働的な学習モデルの開発

幼小中12年間の学びをつなぐ連携プログ
ラムの実践と開発（第2次）2年時

本研究では，幼児期から学齢時期の障害児の「強み」を見つけて効果的な発達支援を行なう方法の開発を目的とする。対象児は主に，発達障害児・視覚障害児・聴覚障害児とし，アンバランスさや特的の機能に障害をもちながら発達していく子どもの得意な面を評価し伸ばしていくことで，将来の自立を支援し，青年期・成人期の豊かな生活や職業につなげていこうとするものである。本プロジェクト研究は，京都府の諸機関（京都府家庭総合支援センター，京都府教育委員会等）と連携協力して行う。実施する内容は，①家庭・学校で障害の種類や程度に合わせてどのような工夫や対応がされているのか，および，②各地の先進的取り組みの調査を行い，得られた資料の分析から，障害のある子どもの得意分野の発見のための評価方法の作成，また本人の能力に合わせた発達や学習支援方法の開発，および，その評価方法や支援方法の実践的施行と活用の順に3年計画で行うものである。 この成果は，「京都式・障害児の強みを見つけて伸ばす支援方法」として発信していく予定である。
本プロジェクトは，教員養成課程に在籍する学生のライフキャリアのあり方が，他者とともに成長しあい，学びあう姿勢や能力とどのように関係するかについて，教育心理学・学習心理学の見地から実証的に解明することをめざす。
ライフキャリアとは，人生における役割の理解や受容，その意味内容のことをさすが，他者とともに成長しあい，学びあう姿勢や能力によって形成され，方向づけられるプロセスが想定できる。それぞれの心理学的な要件について検討したうえで，両者がどのように規定しあう関係にあるかについて明らかにすることで，教員養成大学において教員をめざす学生のキャリア教育と学習支援のあり方について示唆を得ることをめざす。
本プロジェクトは，新聞（記事）を学習材とした主体的かつ協働的な学習のモデルおよびそうした学習を指導できる教員としての力量を育成するプログラムを開発することをめざすものである。
新聞は，いま・この社会／世界において生じているさまざまな出来事を報じる活字ベースのメディアである。したがって，①自分の生きる社会に関心をもつとともに，②自分なりの問題関心や問題意識をもち，また③それについて考え，自分の判断や意見をもつことをめざす学習において新聞は効果的な学習材であり，さらに④メディアによる多様な情報への接し方や読み取り方について理解を深める学習も期待できるといえる。
本プロジェクトは，こうした学習材としての新聞がもっとも効果を発揮する，メディアによる情報を読みとりながら，問題を発見し，自分なりの考えをもち，さらにそれを伝え合うことで学びを深めていくような学習プロセス，つまり主体的で協働的な学習モデルを構築するとともに，教員養成課程における指導力 養成プログラムを開発する。
とくに昨今，注目を集めている「主権者教育」についても取り組み，模擬投票だ
けに終わるのではなく，さまざまな情報の読み取りにもとづいて自分の判断をもち，さらに理由にもとづいて自分の考えや賛否を表現したり議論したりする学習活動に焦点をあてた主権者教育のあり方を示したい。
またこうした学習に関する評価の問題についても，ポートフォリオの手法を軸にして検討する予定である。
附属桃山地区学校園が，大学との共同研究の一環で推進してきた「幼小中連携教育研究」の充実をめざして取り組むプロジェクトである。平成１３年度開始以来，２年に１度の対外研究発表会を開催して，成果を公開してきた。その過程で，３歳から１５歳までの子どもを対象としていること，子どもの発達や成長の側面から教育を発想する研究であること，異校種・異年齢交流を含む教育プログラムの開発に取り組んでいることなど，連携研究上の特性が確認できた。本プロジェクトでは，それらの成果を生かし，これまで１5年間続いてきた連携研究の実践をふまえ，幼小中連携における連携プログラムの実践と開発を行う。本プロジェクトは，教科および領域のワーキンググループ（以下，ＷＧ）を幼小中教員混成で組織し，大学教員との連携を密にし，研究を推進する。その成果を三校園連携研究の科学的基礎の確立，及び実践提案の根拠とすることも目的としている。

代表者名

13

14

15

中川水山

木村宣子

光春

明憲

所属

附属特別支援学校

教職キャリ
ア高度化センター

附属桃山小
学校

プロジェクト名称

特別支援学校における家庭・学校間の教育支援連携活動シス
テムの構築－「デジタル連絡帳」による教育支援
連携活動の実施展開と教育支援連携活動
システムの検討－

Webシステムによる「キャリアヒストリー応援事業」開発
プロジェクト

教育の情報化推進拠
点校プロジェクト

プロジェクト概要

本プロジェクトは，「デジタル連絡帳」を活用した「特別支援学校における家庭と学校の教育支援連携活動システムの構築」に取り組んでいる。
これまで附属特別支援学校小学部低学年において２年間,「デジタル連絡帳」による教育支援連携活動の実践を行い,以下のような成果を得た。それは,①「デジタル連絡帳」による家庭からの子ども情報を，授業の教材として活用することで，子どもの主体的な発話が見られ,コミュニケーション力向上に繋がった②家族間で,学校生活の子ども情報の共有ができるようになり，家族の支援連携が強化できた③保護者，教師，学校間で，子どもの美点凝視が習慣化できるようになり,その共有が支援連携活動に有効であった, という３点である。
この成果については,京都教育大学附属教育実践センター機構教育支援センター
教育実践研究紀要（2015,2016，中川,髙岸）や全国特別支援学校知的障害教育校長会編著の書籍『特別支援学校におけるICTを活用した授業作り』（2016,中川）,特別支援教育関連の学会（日本発達障害学会,日本LD学会等）や日本教育大学研究集会で公表し,また一般社団法人日本教育情報化振興会主催の『ICT夢コンテスト2015』においては,文部科学大臣賞を受賞しその評価を得ることができた（2016,中川,特別支援ICT研究会）。
このように「デジタル連絡帳」を活用した教育支援連携の実践は,子ども同士や家族間,保護者・教師・学校間を繋げ,繋がることで子どもの主体的な活動を引き出し,コミュニケーション等の成長・発達を促進することがわかり,特別支援学校の教育支援連携活動システムの一効果として表れ始めている。
そこで今年度は,「デジタル連絡帳」による教育支援連携の実践をさらに普及継続した実施展開を行い,より多くの子ども達の情報や教育支援連携活動の事例を収集し,分析することによって,教育支援連携活動システムのさらなる有効的活用について検討し,発信していく。
本プロジェクトが,特別支援学校における家庭・学校間の支援連携の強化を図り,子ども達の成長・発達をより自立と社会参加に向かって促進し,現代的教育課題であるインクルーシブ教育の共生社会が実現できるよう,日々の教育実践に基づいた研究に取り組んでいきたい。
教職キャリア高度化センターでは，京阪奈三教育大学，京都府・京都市教育委員会との連携・協働のもと，教員のキャリアステージに応じたサポート活動として，初任者教員向けに「京の先生ポートフォリオ」，初任者を含む全教員向けに「web講義動画」の二つのweb配信事業を2年前（平成26年度）から開始した。しかし現在，その利活用者数や活用状況の停滞という課題がある。センター内での分析，利活用者へのインタビュー等から，前者においては利便性の向上，後者においてはコンテンツの質と量の確保等に課題のあることが明らかとなっている。
そこで，本プロジェクトでは，上記の課題を克服し，さらにニーズに応じたシステムを充実・発展させ，教員の資質能力向上に貢献する機能を確立するため，以下の研究開発を行う。
１）キャリアステージに応じた効果的なサポート事業を展開するため，その根拠となる教員育成指標の整理と試案作成
２）「京の先生ポートフォリオ」システムの利便性向上のための研究開発，具体的には利活用者に対するニーズ調査，意見聴取）と，提供情報の充実（例えば「京の先生知恵袋」），交流活動の充実及びそれらのトータルとしてのシステムの改良と試行。
３）｢web講義動画」の質・量を充実させるための基礎研究，具体的にはアクティ
ブ・ラーニングをより積極的に取り入れた動画コンテンツ（番組）の開発と，初級（学部レベル）・中級（修士レベル）・上級（それ以上）等の動画の体系化，及びそれらのトータルとしてのシステムの改良と試行。
本件は，「教育の情報化」に伴う教育環境改革及び教育実践をさらに追究するとともに，培ってきた「教科指導におけるICT活用のあり方」や「小学校における情報教育を核とする新教科の学び」を広く地域の学校に広めていく「教育の情報化推進拠点校」をめざし，①『情報教育に於ける中核教科の開発・発展』②『アクティブラーニングを基盤とした教育の情報化に対応する各教科・領域の指導方法の提案』③『21世紀型情報活用能力を育成できる教員の養成』の3つを柱とするプロジェクトである。
附属桃山小学校は，平成21年度より２年間，公益財団法人パナソニック教育財団特別研究指定校として「教科指導におけるICT活用」を中心とする研究を行ってきた。また，平成22年度より４年間，文部科学省研究開発指定校として小学校教育課程における「情報教育」を核とする新教科「メディア・コミュニケーション科」の開発に当たった。
本プロジェクトでは，その実績を活かしつつ，各教科・領域及び「メディア ・コミュニケーション科」において構築した教科理論の下，その具体的指導法や授業内容の精査・練磨を行うとともに，他教科等との関連や教科の独自性を明確にさせながら，その成果を実践事例集や実際の公開授業を通して広報し，将来的な小学校教育における「教育の情報化」のあり方について提案していく「中核拠点校」となることを目的としている。

代表者名

17所属

村田 眞里子 附属幼稚園

プロジェクト名称

幼児期の“探究力”
を探る

プロジェクト概要

本プロジェクトは，以下の２点を問題意識として研究を進める。①文部科学省「教育課程企画特別部会 論点整理」が示す育成すべき資質・能力「何を知っているか，何ができるか（個別の知識・技能）」「知っていること・できることをどう使うか（思考力・判断力・表現力等）」「どのように社会・世界と関わり，よりよい人生を送るか（学びに向かう力，人間性等）」の３つの柱を踏まえた，幼児期の終わりまでに育ってほしい姿の明確化が求められている。②幼稚園教育と小学校教育の学びの連続性の問題である。本プロジェクトでは，「知っていること・できることをどう使うか」という視点から幼児の“探究力”に焦点をあて，幼児期における“探究力”とは何か，その具体的な姿の明確化と“探究力”の発達過程を小学校教育も視野に入れて明らかにしていくとともに，さらにそれらを踏まえた“探究力”を育む保育のあり方について提案することを目的とする。１年次となる本年度は，幼児の具体的な姿から，幼児期における“探究力”とはどのような ものであるのか，その姿の明確化を図る。
(1)9月初旬の教育実習期間に合わせて来学予定のオックスフォード・ブルックス大学（以下,「OBU」と略す）の調査研究チームとともに，教員養成の諸問題（「実習生への支援と実習生の自律」等）に関わるデータ収集を行うとともに，シンポジウ
ムを通して日英相互の視点からの考察を行う。なおOBUチーム（３名）の来日費用は本共同研究を目的としてOBUが獲得したDaiwa基金をもって充てる。

1819202122

23Andrew
Obermeier

井谷森惠子

孝宏

英文学科

体育学科

保健管理センター

西村 佐彩子 教育学科

田中延原

里志理恵

理学科

家政科教員養成の質向上」
を主題とした日英（KUE-OBU)共同研究の促進（第４年次）(2)OBU研究部門トップのDeboraMcGregor教授を招き，本共同研究の方向性や研究方－「教育実習におけ法論に関する講演とワークショップを行う。（時期は未定）
る支援と自律」に関する研究成果の公開(3)本共同研究の趣旨である「教員の実践的授業研究」に関心を持つ京都教育大学
準備と「実践的授業（以下，「KUE」と略す）の学生（院生・学部生）による，英国の教員養成視察・研究」留学の調整 －公立学校ボランティアを目的に含む留学計画（毎年度，三週間を想定）を発展させる。

能動的・恊働的学習のための教師力向上
プロジェクト―「ダンスパレッ
ト・フォア・スクー
ルズⅣ恊働学習編」の開催と情報発信―

小学校の教科体育において，表現運動は低中高学年ともに必修の領域として位置づけられている。中学校でも，現行の学習指導要領からダンスが必修領域となった。リズムや動き，イメージなどダンスの特性を楽しみ，仲間と踊り，ひとまとまりの表現を創る過程に，コミュニケーションや創造性などコンピテンシーを育む能動的で恊働的な学びの場がゆたかに存在する。本プロジェクトでは，平成25，26，27年度に実施したプロジェクトの発展段階として，教員として養成段階にある学生や現職教員を対象に，アクティブ・ラーニングを積極的に組み込んだワークショップ＆ショーイングを実施する。また，その成果を具体的な教材や資料としてウェブサイト「からだ・表現・学び合いのパレット」から発信するとともに，これまでの成果を「ダンス出前授業」として実施し，教育実践とのつながりを一層強める。

学内ピアサポートシステム「Sカフェ」の相談を担当する学生ピアカウンセラー
Sカフェ・ピアカウン 及び身近で気軽に接触しやすい学生ゲートキーパーを養成し，オンデマンド・ピアセラー及び学内ゲイ カウンセリング活動や元気回復集団ピアサポート活動及び日常学生生活内でのゲイトキーパーの養成と トキーピング活動を後方支援する。本プロジェクトのピア活動実践を通じて，将来の教職において担当する児童生徒への支援における高いサポート能力を持った教員ピア活動支援プロを養成することをめざす。
ジェクト

学生広報活動を通したメディア・コミュ
ニケーション教育

本プロジェクトでは，学部生を中心として学生広報委員会を組織し，委員会に参加した学生自身が学内のさまざまな活動について取材，記事作成，ＨＰや広報誌での発表，およびSNSによる発信を行う。この活動に参加することによって，学生自身のメディアを活用したコミュニケーション力を養成する。また送り手の立場からメディアに関わることによって，メディアの文法に対する意識化を図り，メディア・リテラシーを高める。学生達には，あわせて，メディア・コミュニケーション教育を行う教員に必要な力が養われることが期待される。

本プロジェクトでは，これまで17号（17冊）を毎年発行してきた雑誌「フォーラム理科教育」を継続させ，第18号を発刊することを主な目的としている。これまでの1７年間，本プロジェクトでは学校現場の教師と大学教員の交流の場，また学内においては学部生や院生も含めた理科教育の議論の場を提供し続けてきた。とくに大学と学校現場との 初等・中等教育の教育現場と大学との連携がこれまで以上に求められている今日，連携を強化する理科 大学から発信する情報と学校現場から発信される情報が互いに共有できる場が必要教材共有プロジェク となる。こうした情報の集約基地としてフォーラム理科教育を位置づけている。主な活動としては雑誌「フォーラム理科教育」の発刊とweb上（大学HP上での公開）
ト−「フォーラム理科教 での情報発信，そして小・中・高等学校教員の集まりにおける情報交換である。創刊号からの『フォーラム理科教育』への投稿数は175報を数え，総ページ数は1155
育１８」の推進−頁を超えている。この情報発信は大学と学校現場における理科教育の橋渡し 役として効果的に機能している。本プロジェクトでは，これまでの活動を継続するとともに理科教育の改善と情報発信をさらに充実させて推進することを目的としている。

大学と地域と恊働して展開する丹後半島における環境教育カリキュラムの開発

京都教育大学は，NPO法人地球デザインスクールとの間で環境教育に関する教材開発や人材育成に関する協定を結んでおり，京都府立海と星の見える丘公園，ならびに丹後半島とその周辺をフィールドとした環境プログラム（研修を含む）を共同開発することになっていて現在も進めている。本プロジェクトは，京都府下（特に京都府北部地域）にある教育施設や相当施設と連携を密にして，丹後地域をフィールドとした新しい環境教育プログラムを開発することを目的としている。本申請
は，平成２６年度からの継続プロジェクトである。

代表者名

2425

27

28

29

浜田古賀

平井村上

相澤麻里

松香

恭子

忠幸

雅文

所属

国文科

幼児教育科

幼児教育科

理学科

特別支援教育臨床実践センター

プロジェクト名称

グローバル人材育成としての帰国生徒教育についての実践研
究

協働的な学び合いを生成する研修体制の構築及び現職教員研修プログラムの開発

絵本の世界への没入体験における演出の働き

プロジェクト概要

大学の「グローバル人材育成プログラム」にリンクできるよう「グローバル人材育成としての帰国生徒教育についての実践研究」に着手した。 昨年帰国生徒教育
学級40周年を迎え，帰国・外国人生徒教育研究発表会「グローバル人材育成につながる帰国・外国人生徒教育の創造」で，シンポジウム「グローバル人材における帰国・外国人生徒教育の果たす役割と課題」を開催した。このとき他校との教員間で帰国生徒在籍校との教育実践等の交流等も課題となった。そこで，今年度は以下の３点を実践する。
（１）グローバル人材育成のための実践開発
大学のグローバル化に対応できる人材育成のために必要な能力を持った教員の養成の一環として，本校帰国生徒に対して，以下の活動を含む教育実践の構築を目指す。
ア：帰国生徒がキャリアとしてすでに持っている素養を伸ばす活動
イ：課題を解決する活動
ウ：相互交流の場で一般生徒と協働で学ぶことができる活動
昨年度は，研究目的として帰国学級での授業や総合学習等，特別活動（帰国ス
ピーチ・日本文化を学ぼう）なども含めての教育実践をし，帰国学級に対しての教育活動は上記のア～ウのどのような点を学ぶために行われてきたのか捉え直した。上記の視点を踏まえながら，国内外のグローバル人材育成の研究の調査なども参考に教育実践を行い，指導案をまとめることとする。
（２）帰国学級生徒スピーチ集の作成および分析
帰国生徒が帰国後に海外での学びを振り返り，考えをまとめたスピーチの原稿をデータ化し，帰国生徒の海外の学びや帰国生徒達が伝えたいと考えている内容から，帰国生徒のグローバル人材として有する素養を分析し，一般生徒を対象とするグローバル人材育成に還元できるものを探求する。
（３）他校連携
昨年度40周年記念研究会開催で，各帰国学級設置校の先生方と交流する機会を得た。帰国学級設置校等の先生方と授業について交流し，各校の帰国生徒に対する授業実践に関する情報を収集し，本校の授業開発に役立てる。
本プロジェクトは，学生の保育実践力向上支援と附属幼稚園の幼児教育の質的向上を目指す，幼児教育科と附属幼稚園の協働研修プログラム開発である。幼児教育
専攻では3回生の教育実習後の実践力向上支援が不十分であり，自助努力に頼るところが多かった。また，これまで附属幼稚園の園内研修では，人員不足により公開保育やピア・カンファレンス等が行えず，研究検討に偏った研修内容となっていた。本プロジェクトは，4回生の通常保育及び園内研修参加による実践力向上支援と園内の公開保育及びピア・カンファレンスを同時に実現する。また，年度後半には公開保育及びカンファレンスを京都府・市下の幼児教育機関に参加を呼びかけ，地域の幼児教育アドバイザー育成支援プログラム開発の一助となるようにするものである。
幼児期の絵本体験は，豊かな感性を育むといわれ，図書館や幼稚園，保育所で盛んに行なわれている。幼児は，絵本から得たイメージをごっこ遊びの中で再現することが多く，登場人物になりきり絵本の世界に「没入する体験」を通して，想像力や共感力などさまざまな力を引き出しているものと思われる。そこで，本プロジェ
クトは，幼児教育現場で親しまれている絵本を題材として，物語の世界へ没入する体験をさらに深化させる演出としての音や場，空間に着目し，その働きを検証する。昨年度は，幼稚園や保育園で教材として高い頻度で扱われている「3びきのこぶた」をとりあげ，物語の解釈と演出装置の試作，検討を行った。この結果演出装置や音楽，演技者の声や動作は，子どもたちの物語理解や主人公の気持ちへの共感，心の動きに大きく関わっていることが明らかになった。
今年度は，昨年度の成果を踏まえた上で，別の物語を題材にした場合でも同様の効果が得られるのか検証することを目的にする。特に今回は音と光の演出 に焦点をしぼり，音楽や照明が子どもたちの物語理解や感動体験に如何なる影響を与えるのか，検討する。

2012～2014年度の3年間，本学教育研究改革・改善プロジェクト経費により「アゲハ草ネットワークを発展させるためのプロジェクトの構築」という取り組みにより，小学校理科・3年・チョウの学習における教材，授業の提供を行い，大きな成果を上げた。例年約30校，50回の授業を実践し，教育現場からのニーズはきわめて高かった。2015年には，本経費が採択されなかったが，規模を縮小して本取り組みは継続している。
小学校理科の授業実
2016年度，これまでの成果を発展させ，さらに本取り組み全体にわたって，本学践力・企画力を涵養
学生の授業実践力・企画力を涵養する趣旨を前面に出し，これまでの成果を生かすする実践的研究べく，さらに発展させたいと考えた。
－小3・チョウの学習
授業実践力として，「アゲハの不思議を探る」と題する授業を実践する。また，を中心にー
授業企画力としてその授業の背景となるアゲハ（幼虫・成虫）の飼育，アゲハの食草（幼虫の餌となる植物）・ヘンルーダ（アゲハソウ）を栽培し，授業のための準備を企画する力を身につける。小学校で授業することを目指して，これらの取 り組みを学生が遂行できるプログラムを構築し，教育現場のニーズにも応えるというプロジェクトである。

京都教育大学における障害学生支援に向けたピア・サポート
システムの構築

大学における障害のある学生の在籍者数が急増しており，障害のある学生の受入れや修学支援体制の整備が急務となっている（文部科学省，2004）。平成26年２月に我が国は，障害者の権利に関する条約（以下，「障害者権利条約」とする）に批准し，平成28年４月からは「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」（以下：障害者差別解消法）」が施行され，大学においても障害学生の支援として合理的配慮を行っていくことが求められている。平成26年度は聴覚障害学生への支援を中心に研修会やパンフレットの作成を実施した。平成27年度は，発達障害（自閉スペクトラム症，ADHDなど）の理解，附属学校と連携し教育実習の前後においての学生の意識の変化を調査した。平成２８年は，ピアサポートを視点とした，学生相互の支援体制の構築を図る。

代表者名

30

313233

田中谷口

浅井

太田

所属

多佳子 音楽科

淳一

和行

耕人

11,16,26は、欠番

美術科

連合教職実
践研究科

副学長（教務・学生指導）

プロジェクト名称

楽器にまなぶ：学際的でグローバルな視座を養う教材としての音具の提案とウェブ発信

地域社会への実践的参加「アートと触れ合う」「教職大学院の教育改革―自ら意味を問い考え続ける教員の育成―」

義務教育学校化を視野に入れた小中一貫と小中連携の対照研
究プロジェクト概要

声や音を出すという行為は音楽行動に限定されるものではなく，人間にとって生きるための基本的営みの一部である。本プロジェクトは，特に音を出すために用いられる道具すなわち「音具」（いわゆる楽器を含む）に着目して，学習者に多角的アプローチを提示することによって，グローバル化社会に残る文化的特徴に気づかせ，自他の理解と関心を深めると共に，学科にとらわれない広い知的関心に向わせるための教材としての有効性を提案するものである。一つの音具についても，音がなるメカニズム・素材・音色等の自然科学的説明や，それらを選択し用いることの意味や目的，その背景にある価値観・世界観といった社会科学的解釈など，さまざまなアプローチが可能であり，教科や地域を越えた「まなび」のためには格好の教材といえる。そういった観点から，2007年から理学科・音楽科・美術科教員が学科横断的科目として「楽器のはなし」「楽器をつくろう」の２科目を開設し，研究・実践を積み試行錯誤を重ねながら，その教材としての有効性を確認し てきた経緯もある。本研究では，それらの経験も踏まえて「教材としての音具」という新たな視点からの提案を行い，その研究成果をまとめて，教育資料館と協力して企画展での展示及び講演会を行うとともに，写真・動画・解説など多角的な資料・情報をネット上に公開し，地域への発信を試みる。
・京都市美術館，日展，府視覚障害者協会とも連携し，視覚障害者の方々の彫刻鑑賞補助を行う。（京都新聞掲載 2015年12月24日）
・本学の学生，院生を中心とした，立体作品展を伏見総合庁舎で開き，地域の方々に鑑賞して頂く機会をつくり，美意識の涵養を図ると共に作品の制作方法や鑑賞方法等のレクチャーを行い，アートをより身近なものと感じて頂く。
・公開講座「楽しい塑造教室」に学生も参加，協力して実施し，制作展も開催し，その中から優秀作を選び「学びの森」賞を大学から授与する。
・大学と附属学校との取り組みとして，附属京都小中学校における総合学習において，本学大学院生，学部生が児童のために，図画工作の指導を補助し交流を深める。
・上記まとめとして，「彫刻研究冊子（アートと触れ合う）」を発行する。
現在教育界では，「アクティブ・ラーニング」「学び続ける教員」「チームとしての学校」等の言葉がもてはやされている。教員養成の領域でも，教育方法に関する話題が多い。もちろん，教育方法について検討することも大切ではあるが，連合教職実践研究科では，どのような教員をどのように育てるかという議論が最も大切であると考えている。
そこで，連合教職実践研究科ではこれまで院生の学びの指向性に配慮したカリキュラム改革を行ってきた。平成28年度・29年度は，課題の整理を行い，院生に考える力を培う教育改革を進める。そして，平成30年度または31年度からの法人の戦略①の取組の一つとなるように育てていきたい。
具体的には，教育内容の検討とともに，コース編成の検討を行う。現在大学の教員養成機能の強化のため，教職大学院の重点化が求められている。教科内容に関するコースの検討，学部新卒院生の学ぶコースの在り方，現職教員院生の学び方などを検討し，平成29年度末には，連合教職実践研究科としてのコース編成の考え方を提案したい。
小中一貫教育を実践してきた附属京都小中学校の義務教育学校（学校教育法の改正で平成２８年度に制度化）への移行を，本学は平成29年度に目指す。第３期中期
目標期間において，本学は地域の教育力の向上に貢献することを戦略としており，義務教育学校の開設はその戦略に沿うと同時に，学部・大学院・各センター等と附属学校間の連携強化の一環でもある。
義務教育学校のカリキュラム等の開発および大学における義務教育学校教員の養成を研究する前段階として，本プロジェクトは現行の小中一貫教育の特質と課題を検討し，小中連携教育と比較対照する。そのために，附属京都小中学校での小中一貫教育と，附属桃山小学校，附属桃山中学における小中連携教育について，各附属学校教員と大学教員が協力し，データを収集・分析して研究をまとめる。