平成２６年

年度報告書

全学教育・学生支援機構

大学教育センター

平成 27 年 3 月

巻

頭

言

大学教育センター長 阿部 浩二

平成 25 年 6 月に『教育振興基本計画』が閣議決定され、平成 26 年 12 月には下村文部科学大臣より『イノベーションの観点からの大学改革に関する基本的方向性』が出され、大学改革の波が押し寄せている。その中で、学生の主体的な学びの確立、教育の質保証と向上、初等中等教育と高等教育（大学教育）との円滑な接続、学修の持続性が求められている。また、産業界から世界規模での視点を持つグローバル人材の育成や安定した生活環
境のためのイノベーションに貢献できる人材の育成が求められている。本学においても社会の高等教育への関心および教育を取り巻く環境の変化をしっかりと認識し、大学教育におけるパラダイムシフトも含めて教育改革がなされる必要がある。ただし、政府の豊富で性急なメニューに振り回されないで本学の理念に沿った教育改革を進めるべきである。
大学教育センターの任務は、本学の教育理念に照らし合わせながら本学が目指す育成人
材像を明示するとともに、全学の共通認識のもと教育の質保証と教育の実質化を担保するための教育制度および教育環境の改善を進めることである。
大学教育センターでは、今年度、教育の質保証、教育の実質化、成績評価の実質化のために、GPA の利用、CAP 制、4 学期制の導入、授業評価、および成績評価について検討を行った。学生自身が個人の学修成果を認識することが重要であり、そのためにはシラバ
スに書かれている学修目標、求められる到達度が教員と共通認識されている必要がある。
その一つの評価方法としてカリキュラムマップと学修ポートフォリオの導入を検討している。また、評価と分析をフィードバックするだけでは十分ではなく、学生への学修支援の取り組みを検討してきた。
また、平成 26 年度より新しい教育方法の提案・試行又は教育改善の取り組みに関する「教育改革プロジェクト」、「教育充実・学習支援プロジェクト」、「高大接続プロジェクト」
への支援を目的とした『教育改革・充実活性化支援システム』を創設し、この中から今年
度は 7 件の取り組みが採択された。そして、これらの取り組みが全学的に普及するよう実施の結果や成果は大学教育センターのホームページで紹介することとした。
さて、産業界や文部科学省から求められるグローバルでイノベーティブな人材とは如何なる人材なのか。一言でいえば、「自ら求め、自ら進む」ことのできる人材である。それ故、学生たちを「能動的な学修」へと導くことが重要である。

平成 27 年 3 月吉日

-1-

目

巻頭言

大学教育センター長

第１部

平成２６年度活動報告

阿部次

浩二 ・・・・・・・・・・・・・・・

1

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

5

企画開発部門 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

7

教育推進部門 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

9

教育課程部門 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 10

第２部 ワーキンググループ（WG）からの報告 ・・・・・・・・・・・・・・
ティーチングアシスタント支援プロジェクト報告

11・・・・・・・・・・ 132014 年度「TA 講習会説明スライド」 ・・・・・・・・・・・・・・ 18
携帯マニュアル ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 23
CAP 制について・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 24

４学期制導入の検討について ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 29―

本学における 4 学期制導入の意義と方法―

カリキュラムマップの改善と活用について ・・・・・・・・・・・・・ 31―

教育の質保証を目指して ―学修ポートフォリオについて ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 37
科目番号制について ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 40
学務情報システムについて ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 42―

学生アンケートから見える運用に関する課題 ―本学における e ラーニング運用の現状と課題・・・・・・・・・・・・ 46

第３部

教育改善調査・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 49

学生による授業評価アンケート ・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 51―

アンケートの評価結果と学術的達成度について ―平成 26 年度 大学院情報システム学研究科 ・・・・・・・・・・・・

61「学生による授業評価アンケート」報告書
成績評価分布について

第４部

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 64

FD 活動報告 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

71

平成 26 年度

73

第4回

学術院新任教育系職員研修会報告書 ・・・・・・・・・

新任教員研修セミナー参加報告書 ・・・・・・・・・・・・・ 80

公開授業開催報告 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 83
平成 26 年度

共通教育部総合文化部会英語教室 FD 検討会報告

・・・

90

Report on 2014 Official English Faculty Development Workshop
FD 講習会（センター主催）の開催報告 ・・・・・・・・・・・・・・

94

ハラスメント防止研修の実施について ・・・・・・・・・・・・・・・ 96―

大学教育センター構成員
平成 26 年度

大学におけるハラスメント防止のために ―・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 97

大学教育センター

構成員一覧

・・・・・・・・・・・

99

第１部

平成２６年度活動報告

平成 26 年度

企画開発部門活動報告
企画開発部門長 阿部 浩二

企画開発部門は、本学の教育理念であるディプロマポリシー（DP）とカリキュラムポリ
シー（CP）のもとに、全学的な視野で教育の質保証と実質化を担保するため、教育制度と教育環境の改善に関する企画および教育効果の測定と評価を行うシステムを構築することを任務の一つとしている。上述の方針のもと、教育推進部門と教育課程部門との連携を図りながら取り組んだ議論や制度の導入を以下に記す。

１．教育の質保証の実現に向けた学修支援
先回の改組に伴う入試の変更により、個別試験の理科の科目は物理或いは化学のどちらか一方を選択することになり、物理を選択しなかった学生が入学することになった。物理学概論では学修履歴の異なる学生に対し、初年次の科目として学修内容とレベルを設定している。学生の学力向上のための学修支援として、共通教育部自然科学部会物理グループと協力し、意欲のある学生に対して物理学概論の演習クラスを新設した。

２．CAP 制度（履修上限制）の導入の検討
教育の質保証と実質化のためには学修時間を確保することが必要であり、学期における履修科目数の上限を設定する CAP 制の導入検討ワーキンググループ（WG）を立ち上げ、導入におけるメリット、デメリットを検討し、本学での導入についての答申の作成を依頼した。本学の現カリキュラムにおいて、学生の週当たりの学修時間は単位制度から要請される学修時間と大きく乖離していることは明らかである。この点で、学修時間の確保はす
でに問題を抱えているが、学期あたりの適切な科目数の制限を行うことは履修指導に於いてメリットが期待できる。来年度は CAP 制導入における単位数の設定等を検討することとなった。詳細は WG からの答申を参照いただきたい。

３．4 学期制の導入の検討
柔軟なアカデミックカレンダーの導入が話題となることが多くなった。4 学期制導入の検討 WG を立ち上げ、文部科学省や他大学の導入例を調査するとともに、本学での導入についての答申の作成を依頼した。他大学での導入の目的の多くは、留学生の派遣、受け入れを促進するとともに欧米の大学の学期制に合わせることである。本学では、4 学期制が適している科目とそうでない科目が存在し、時間割の作成において多大な困難が予想される。週 2 回の集中した授業と学期における履修科目数が少なくなることは学修効果が上がると期待できる。このことから、今すぐ完全な 4 学期制を導入することは困難であるが、-7-可能なところから試行するという方向で実施の検討を進めることとなった。詳細は WG からの答申を参照いただきたい。

４．学位授与方針（DP）の作成
本学の学位授与方針（ディプロマポリシー、DP）は、これまで、ホームページに掲載している「理念・基本方針」の中に書かれていると認識されていた。そのため、外部から本学の学位授与方針が公開されていないと思われていたが、この度「大学ポートフォリオ」の中で大学の教育情報を記入することが求められたこと、および本学のホームページの「教育情報の公表について」の中でも、教育方針（CP）とアドミッションポリシー（AP）と合わせて公表する必要があり、本学の理念と基本方針をもとに、学位授与方針（DP）の案を作成した。
役員会の議を経て、「教育情報の公表について」および「大学ポートフォリオ」に掲載される予定である。

企画開発部門会議 開催記録
第 32 回

平成 26 年4月

24 日（木）

10:40-12:10

第 33 回

平成 26 年

5月

22 日（木）

11:00-12:10

第 34 回

平成 26 年

6月

20 日（金）

10:40-12:30

第 35 回

平成 26 年

8月

8 日（金）

10:40-12:10

第 36 回

平成 26 年

10 月

30 日（木）

13:10-14:30

第 37 回

平成 26 年

11 月

27 日（木）

13:10-14:30

第 38 回

平成 26 年

12 月

25 日（木）

10:40-12:20

第 39 回

平成 27 年

1月

29 日（木）

10:40-12:25-8-平成 26 年度

教育推進部門活動報告
教育推進部門長 中村 淳

教育推進部門は、ファカルティ・デベロップメント(FD)あるいはプロフェッショナル・
デベロップメント(PD)、教育環境の整備、その他教育に関わる調査を通じ、本学の教育活動の推進に寄与するとともに、教職員が日常の研究教育活動の中で出会う悩みの解決を支援し、学生のよりよい学びに貢献することを目指す。本年度は以下の活動を行った。

１．学生による授業評価アンケートの全学統一実施と改善
本学では、学生の学修姿勢、講義など教員の教育活動に対する学生の評価などを知るた
め、学期ごとに、学生による授業評価アンケートを行ってきている。今年度も引き続き教育推進部門において全開講科目を対象に前学期と後学期で実施した。今年度はこれまでは独立に実施してきた、大学院情報システム学研究科と情報理工学研究科において統一の様式による実施を実現した。また、より迅速にかつ効率的に本調査結果を教育活動における教員支援につなげるため、昨年度に引き続きワーキンググループ（WG）を設置し改善策を集中的に討議し、実施内容・方法を改善した。

２．各種研修プログラムの提供
授業改善に必要な基礎的知識、大学教授法の基礎、ハラスメント対応などの研修を、新任教員をはじめとする学内教員に提供した。学外開催の研修会にも教員を派遣した。授業の改善に資するため、学生による授業評価アンケートで極めて高い評価を得ている授業を選定し、前学期１科目、後学期３科目の公開授業を開催した。また、授業評価アンケートについては、全学統一様式での実施を開始するにあたり、アンケートを有効活用するための PD(Professional Development)を開催した。

教育推進部門会議 開催記録
第 30 回

平成 26 年4月

24 日（木）

13:10-14:40

第 31 回

平成 26 年

5月

22 日（木）

13:10-14:30

第 32 回

平成 26 年

7月

24 日（木）

11:00-12:30

第 33 回

平成 26 年

10 月

30 日（木）

14:40-16:10

第 34 回

平成 26 年

11 月

28 日（金）

14:40-16:10

第 35 回

平成 27 年

3月

6 日（金）

10:40-12:30-9-平成 26 年度

教育課程部門活動報告
教育課程部門長狩野 豊

教育課程部門は以下の 4 項目についての業務を主たる任務としている。
(1) カリキュラムポリシーに基づくカリキュラムマップの作成に関すること。
(2) カリキュラム編成に関すること。
(3) 授業科目担当の調整に関すること。
(4) その他、学部・大学院との連携による授業の円滑な推進に関すること。
本年度は、「新たな未来を築くための大学教育(学士)の質的転換にむけて（平成 24 年度
中央教育審議会：http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1325047.htm ）」の議論を受けて、本学における関連事項の取り組みの現状と今後の方針を決定するための基礎資料作成を中心に活動した。具体的には、カリキュラムマップ、学修ポートフォリオ、
科目番号制、学務情報システム、e ラーニングにおける現状把握、ならびに他大学における実績について、各委員が役割分担して調査を実施し、取りまとめた。この内容の一部は本報告書にまとめられている。
平成 24 年 8 月の中央教育審議会答申では、学位授与方針（ディプロマポリシー、DP）
下で、学生に求められる能力をいかに育成するのかについての明示を求めている。これには教育プログラムの中で個々の授業科目が能力育成のどの部分を担うかについて教員間の議論や他の授業科目との連携など、組織的な教育を展開することが必要である。つまり、全学的な教学マネジメントの確立を図る必要性がある。教学マネジメントという視点から、カリキュラムマップ、学修ポートフォリオ、科目番号制、学務情報システム、e ラーニン
グなどの整備が必要不可欠であると思われる。本学では、学修ポートフォリオ、科目番号
制、学務情報システム、e ラーニングの運用が基本的に独立しており、これらが連携するシステム整備が大きな課題である。

教育課程部門会議 開催記録
第1回

平成 26 年

11 月

27 日（木）

14:40-16:20

第2回

平成 27 年

1月

21 日（水）

16:15-17:55- 10 -

第２部

ワーキンググループ（ＷＧ）
からの報告ティーチングアシスタント支援プロジェクト報告
ティーチングアシスタント支援プロジェクト長 桑田 正行

１．はじめにティーチングアシスタント（以下 TA）支援プロジェクトは、TA 制度検討 WG の答申を受けて、電気通信大学全学教育学生支援機構大学教育センター規程第 10 条に基づき、平成 24 年度に大学教育センターに設置され、平成 25 年度から教育推進部門に位置付けられている。
TA 支援プロジェクトの目的は、教育の実質化と教育効果の向上を図るため、TA 制度の効果的な運用を図ることである（TA 支援プロジェクト要領第 1 条）。
TA 支援プロジェクトとして昨年度に引き続き、TA 講習会の開催（本年度は 2 回）と平成 27 年度 TA 雇用計画の審議を行った。
最後に来年度のために今後の予定を記しておく。TA 支援プロジェクトと TA 制度の円滑な運用のためには、TA 支援プロジェクト要領と TA に関する規程の改正が必要である。

２．TA 講習会の開催報告
本年度開催した 2 回の TA 講習会の報告を簡単に記す。1 回目の参加者数から TA 採用
者の 7 割以上が参加していることがわかる。TA 採用者は前学期と重複するのか TA 講習会
2 回目の参加者は少ない。
2.1

目

的

TA 制度、TA の業務内容、TA としての心構え、ハラスメントの防止、TA 関連事務手続
きなどについて理解し、TA 制度を活用して本学の（学部）教育を支援し、本学の教育力
を高める。
2.2

日

時・場 所・参加者(1) 前学期（平成 26 年度第 1 回）
日時：平成 26 年 4 月 4 日（金）18 時 30 分～19 時 00 分

場

所：B 棟 202 教室

対象者：平成 26 年度前学期 TA 雇用教員、
平成 26 年度前学期 TA 担当大学院生・学部生
参加者：330 名［教員：22、学術技師：2、博士：5 (IE：3、IS：2)、
修士：273 (IE：247、IS：26)、学部：28］- 13 -

(2) 後学期（平成 26 年度第 2 回）
日時：平成 26 年 9 月 26 日（金）14 時 40 分～15 時 40 分

場

所：B 棟 202 教室

対象者：平成 26 年度後学期 TA 雇用教員、
平成 26 年度後学期 TA 担当大学院生・学部生
参加者：46 名［教員：7、博士：3 (IE：3、IS：0)、修士：28 (IE：5、IS：3)、学部：8］
2.3

内

容

次の内容で説明した（2.4 配付資料 参照）。
(1) はじめに(2) TA 制度① TA 制度の目的（文部科学省）② TA 制度（電気通信大学）(a) 本学の TA 制度の目的(b) 本学の TA の区分および職務(c) 本学の TA の勤務時間と給与(3) TA の業務内容(4) TA が担当できない業務(5) TA の心得(6) お願い(7) ハラスメントの防止(8) 事務手続き(9) おわりに
2.4(d) 本学の TA の資格(e) 本学の TA 制度の意義

配付資料

資料 1： 2014 年度 後学期 TA 講習会説明スライド（P.18-22）
資料 2： ハラスメントの防止携帯マニュアル（P.23）
３．平成 27 年度 TA 雇用計画の審議報告
TA 経費の要求は事業経費等の要求（12 月中旬）に一括する必要がある。そのため、各学科等からの「平成 27 年度 TA 雇用計画及び所要額調書」の提出締切日を例年より早めて、
平成 26 年 10 月 29 日とした。
TA 経費要求額を決定するために提出された書類を TA 雇用計画審査基準にもとづいて、
平成 26 年 11 月 21 日に TA 支援プロジェクトで審議した。その概要を示す。
3.1

TA 雇用計画審査基準(1) 学科等ごとの要求経費の増減額と総額(2) 必要書類の提出状況(3) TA 経費要求基準の充足- 14 -

(4) 要求内容（人数、業務内容、時間、雇用形態など）の適切性の項目について提出された要求（雇用計画及び所要額調書）を事前にチェックし、昨年度・一昨年度と比較した要求額の増減の概要「平成 27 年度 TA 雇用計画の概要」を作成した。
3.2

TA 雇用計画審査の概要

資料の説明と資料にもとづいて、平成 27 年度 TA 雇用計画について審議した。
(1) TA 必要理由書を吟味する時間を確保する必要がある。
(2) S 科の 16 週での統一要求については、授業を 15 週と期末試験監督 1 週の計 16 週でTA を有効に活用するという条件で認める（この旨を通知する）。
(3) J 科の「経営情報学実験室」は時間外の課外学習支援業務で TA 規程第 4 条（授業時間にまたがる）に該当しないが、現在はこのような業務の雇用経費がないのと TA による授業効果を考慮して、承認することとした。
(4) (2)に関連して、今後は TA 規程第 4 条に則らない授業支援のために TA 類似の雇用ができるように予算化をする方向で検討する。
なお、教務補佐員は学生以外の雇用可能である。SA（Student Assistant）あるいはLA（Learning Assistant）といった制度化。SA についても全学的に共通の規程が必要である。
(5) TA 支援プロジェクトの円滑な運用に則するために、TA 支援プロジェクト要領の構成員に関する第 4 条を改訂する必要がある。まず、TA 支援プロジェクトで改訂について審議し、大学教育センター部門会議で審議することとした。
(6) TA 雇用計画では大学院情報理工学研究科（IE）の修士の 83％が必要で、TA の確保が困難である。大学院情報システム学研究科（IS）の協力と学士アシスタントの雇用拡大が必要である。しかし、学士アシスタントの雇用拡大のためには、TA 規程第 2条 2 項の改訂が必要である。第 2 条 2 項は学士アシスタント導入時に慎重に審議した経緯があり、学士アシスタントを雇用しての教育効果を踏まえて議論する必要がある。
3.3

TA 雇用計画審査に関する今後の課題(1) TA 必要理由書を吟味する時間を確保できるように TA 経費関連の日程を検討する。
(2) 教育質保証の観点からの授業の支援としては，授業時間外の TA 類似の支援が必要であるが，TA 規程の第 4 条から「授業時間のまたがった勤務」という制約が TA 経費の有効活用のネックとなっている。このため，前節(4)の予算化を検討する。
(3) TA 支援プロジェクト要領の改訂について審議する（前節(5)参照）。
(4) TA として学士アシスタントの雇用拡大のために必要な TA 規程の改訂を検討する（前節(6)参照）。そのために，まず現在までの学士アシタントの雇用実態（有効に機能しているかなど）を調査する。
(5) TA 報告会開催（5 月連休明け）の検討をする。

- 15 -

４．今後の予定
4.1

平成 27 年度 TA 関連業務とその時期

制約（予算申請時期、人事関係書類提出期限、授業期間など）を考慮して、平成 27 年
度の TA 関連業務は次に示す時期で行う必要がある。
(1) TA 経費の要求［10 月 30 日締切］

TA 経費要求書類の提出（学科・部会等の単位でまとめて）(a) TA 雇用計画・所要額調書(b) TA 必要理由書（増額、新規、基準超え、学士雇用など）(2) TA 雇用審査

［11 月中旬～下旬］(3) TA 経費要求額の決定と申請［12 月初旬～中旬］(4) TA の募集・登録［前学期：前年度 2 月、後学期：7 月］(5) TA の配置［前学期：前年度 3 月中旬、後学期：9 月中旬］

(6) TA 講習会［前学期：4 月初めのオリエンテーション、
後学期：9 月末］

(7) TA 報告会（前年度 TA 制度実施状況）［5 月連休明け］
4.2

TA 報告会

実施報告書（4 月初旬までに提出）に基づいて、前年度 TA 制度実施状況報告会を 5 月
連休明けに開催する。
(1) 雇用教員による TA 活用報告
TA の業務内容、業務内容のオリエンテーション、TA 活用による効果、その他(2) TA による活動報告
業務内容、授業中の質問と対処、TA 業務で身についたこと、改善点の提案など
4.3

ティーチングアシスタント支援プロジェクト要領の改正（案）

支援プロジェクトの円滑な運用のためには要領の構成員に関する条項の改正が必要となる（3.2 節(5)参照）。改正案（赤字の箇所）を次に示す。
（構成員）
第 2 TA 支援プロジェクトは、次の各号に掲げる教員をもって組織する。
(1) 大学教育センター専任教員副センター長（教育推進部門長）(2) 大学教育センター教育推進部門員

1人(3) 共通教育部員

1人(4) 情報理工学部教育委員または経験者

各学科選出委員から各 1 人(5) 情報システム学研究科教務委員または経験者

2人(6) 大学教育センター長(7) その他大学教育センター長が必要と認めた者- 16 -

4.4

電気通信大学ティーチング・アシスタントに関する規程の改正（案）TA 制度の効果的な運用のためには、学部学生の雇用拡大が必要であり、そのためには規程（http://www.uec.ac.jp/about/basicinfo/rule/pdf/5-jinji/5B036.pdf）第２条２項の改正が必要となる（3.2 節(6) 、3.3 節(4)参照）。改正案（赤字の箇所）を次に示す。
第２条
２ 学科等の長が、語学演習・実験等の教育補助のため必要と認めるときは、前項各号に定める者のほか、学部学生で適性を有する者を学士アシスタントとすることができる。
※「語学演習補助」に限定しないで拡大運用する

５．おわりに教育の実質化と教育効果の向上を図るために TA 制度の効果的な運用を行うには、学内構成員（教職員、学生）の協力が必要であり、TA 制度の目的・意義等の更なる広報とともに TA 制度の効果についても調べることが必要である。そのためには、TA 講習会の参加者を増やすとともに、TA 雇用者と TA 経験者による振り返りと問題提起など行う TA 報告会の開催が必要である。
TA は授業に付けるものである。業務内容によっては、教務補佐員やチュータなども教育・学習支援として必要である。これらの制度化（財源化）の検討も必要である。

- 17 -

2014年度 TA講習会説明スライド

目

次

2

2014年度後学期

1. はじめに
2. TA制度
3. TAの業務内容
4. TAが担当できない業務
5. TAの心得
6. お願い7. ハラスメントの防止
8. 事務手続き
9. おわりに

TA 講習会
大学教育センター
TA支援プロジェクト

2014/09/26

2014年度後学期 TA講習会

大学教育の課題

1. はじめに（金子元久：「大学教育の再構築」 ， pp.10‐13 ，玉川大学出版部（2013））

3

4〔TA講習会の目的〕

 教育の実効性 大学教育と職業は専門的な 大学の大衆化，ユニバーサル化

 思考能力，コミュニケーション

知識だけで結びついてはいない(effectiveness)

TA制度，TAの業務内容，TAとしての心構え，
ハラスメントの防止，TA関連事務手続きなどについて理解し，TA制度を活用して本学の（学部）教育を支援し，本学の教育力を高める。

によって学生の資質が変化
 社会経済構造の変化による，学生の将来への見通しや進学動機の曖昧化と学習意欲への影響
 以上を踏まえた実効性のある教育（教育の成果）
 教育内容の適切性（レリバンス）
 大学で受けた教育が，どのようにその後の職業や社会生活に意味をもつのか
2014/09/26

2014/09/26

2014年度後学期 TA講習会

2. TA制度能力，意欲を要求
 質的保証，経済的効率性，社会的な説明責任（アカウンタビリティ）
 ユニバーサル化による選抜の無効化
 大学教育の質と効率性を社会に説明するという意味での「アカウンタビリティ」の要求
 質は大学の理念に関わる

2014年度後学期 TA講習会(1) TA制度の目的 （文部科学省）

56(1) TA制度の目的（文部科学省）

優秀な大学院学生に対し，① 教育的配慮の下に教育補助業務を行わせ，学部教育におけるきめ細かい指導を実現する② 将来教員・研究者になるためのトレーニングの機会を提供する③ 手当支給により，大学院学生の処遇改善の一助とする1992(平成4)年4月TA制度の設置を認め，予算措置(2) TA制度（電気通信大学）
1992(平成4)年10月からTA制度を導入(a) 本学のTA制度の目的(b) 本学のTAの区分および職務(c) 本学のTAの勤務時間と給与(d) 本学のTAの資格(e) 本学のTA制度の意義
2014/09/26〔1992年にTA制度の予算措置〕※文部科学省「TA 実施要領（1992）」
2014/09/26

2014年度後学期 TA講習会- 18 -

2014年度後学期 TA講習会

(a) 本学のTA制度の目的(b) 本学のTAの区分および職務

78(1) 学士アシスタント〔電気通信大学ティーチング・アシスタントに関する規程（以下TA規程）第1条〕
ティーチング・アシスタント制度は，
電気通信大学（以下「本学」という。 ）の優秀な大学院学生及び学部学生に対し，教育的配慮の下に教育補助業務を行わせ，これに対して給与を支給することにより，大学教育の実質化と教育効果の向上及び指導者としてのトレーニングの機会提供を図るとともに，当該学生の処遇の改善に資することを目的とする。

 学部4年生，学部の初年次教育の演習・実験等の教育補助業務

 適性を有する学部学生，語学演習補助業務＊1＊1 学科等の長が必要と認めるとき(2) 修士アシスタント
 博士前期課程に在学者，

学部又は博士前期課程の演習・実験等の教育補助業務(3) 博士アシスタント
 博士後期課程に在学者，

学部又は博士前期課程の演習・実験等の教育補助業務※TA規程第2条※学部学生は2013（平成25）年度から
2014/09/26

2014/09/26

2014年度後学期 TA講習会

2014年度後学期 TA講習会(d) 本学のTAの資格(c) 本学のTAの勤務時間と給与
910

 勤務時間 （TA規程第4条）

 所属する専攻の分野で優秀な成績を有し，(1) 勤務時間は，当該補助を行う授業等の開講
時間帯にまたがった1時間を単位として設定(2) 総勤務時間数は，
原則として1日6時間以内，週10時間以内とし，当該学生の教育上支障が生じないよう配慮

かつ教育的指導力を有すると判断される者
 学士アシスタントを雇用しようとするときは，
授業科目担当教員による推薦に基づき，
当該授業科目において教育補助業務ができる
専門的な資質及び能力を備えている者
 TAの業務が自己の学業に妨げとならない者※ TAの資質向上のための研修やTA採用時にガイダンス・オリエンテーションが必要 給与の1時間当たりの単価 （TA規程第5条）(1) 学士アシスタント 1,000円(2) 修士アシスタント 1,100円(3) 博士アシスタント 1,200円
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2014年度後学期 TA講習会(e) 本学のTA制度の意義

2014年度後学期 TA講習会

3. TAの業務内容（１）1112

 学生に対する複数人でのきめ細かな指導で＜主な役割＞（学部）教育の質の向上
 受講生にとって質問しやすい環境の提供
 教員の負担軽減により，授業改善の時間を提供可能
 授業参加により，TA自らの教育能力，
コミュニケーション能力・判断力など
総合的な指導力を養い，知識の再確認とより深い理解を促進
 手当の支給によるTAの経済的支援(1) 学生に対する学習上の指導・相談(2) 授業の運営補助（出欠，機器準備・操作などを含む）(3) 実験・実習の指導・補助・助言(4) 授業教材の準備・開発の補助(5) （定期）試験の監督補助(6) レポート・試験等の採点補助(7) その他，指導教員が適切と認めた教育補助

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2014年度後学期 TA講習会

3. TAの業務内容（２）4. TAが担当できない業務13

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 TAは授業担当教員の指導の下で，

 授業担当教員の指導・監督の下で，授業に係る教育補助業務を行い，授業科目に関して最終的な責任を持つのは，授業担当教員

実験・実習・演習等の授業に関わる「教育補助業務」
 教員に代わって授業を担当する訳ではなく，授業中に限定されない授業前・後の業務もある

 TAが担当できない業務内容① 成績評価・管理② 授業休業期間や授業担当教員不在の場合の業務③ 超過勤務
④ 授業と関係のない業務 業務内容の詳細は，各授業科目で異なるので，授業担当教員に授業開始より前に確認

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2014年度後学期 TA講習会

5. TAの心得（１）2014年度後学期 TA講習会

5. TAの心得（２）1516① 学業との両立
 本分の学業（授業，研究等）に支障の生じない範囲での従事時間（TA規程に週10時間以内）③ 教育者としての自覚
 TAは授業内では教育者であり，学生に与える影響が大きいことを自覚
 TAは担当授業のシラバスをよく理解していることが必要
 授業内容の事前の確認など，授業の準備を怠らないこと
 指導力の向上心を持つこと② 責任と権限と義務
 授業の責任は授業担当教員にあるので，授業担当教員の指示に従う
 授業担当教員への報告，連絡，相談 自分で責任を負えない言動を慎む 無断で欠勤や遅刻をしない
 時間厳守2014/09/26

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2014年度後学期 TA講習会

5. TAの心得（３）2014年度後学期 TA講習会

5. TAの心得（４）1718④ 服装と態度 清潔で誠実な印象を与える服装
 授業担当教員への敬意の念を維持⑤ ハラスメントの防止
 セクシャル・ハラスメントや
パワー・ハラスメント厳禁

TAの意識は学生よりになりがちであるが，学生の前で授業担当教員と立場を異にすることは極力回避⑥ 守秘義務 学生の個人情報など，
職業上知りえた秘密を守り，学生のプライバシーを尊重 言葉遣いを丁寧に往々にして学生と友達関係のような会話をすることがあるが，教育者と学生という立場を踏まえた関係であることに留意 常に平等・公平に対応し，差別的表現や偏った指導は厳禁

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2014年度後学期 TA講習会

6. お願い（１）アクティブラーニング

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学生が能動的に学習する授業形態による学生が自ら学ぶ力を育成

 学部教育の充実と向上および大学院生の総合的な指導力の養成を目指し，
異なる授業形態（実験，演習，講義）や学習形態（アクティブラーニングなど）に合わせてアクティブラーニング 協同・協調学習
 PBL（Problem/Project Based Learning）
 サービスラーニング（大学教育と社会貢献との融合） 実験・実習・調査・フィールドワーク
 ものつくり プレゼンテーションなど

 TAの資質向上のための研修 教育効果と能率を高めるための採用時のガイダンス・オリエンテーション
 TAの単位化（カリキュラム）［単位：専攻，科目区分等］
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2014年度後学期 TA講習会

6. お願い（２）2014年度後学期 TA講習会

学び合い

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 実施報告書
 雇用教員によるTA活用報告:
TAの業務内容，業務内容のオリエンテーション，
TA活用による効果，その他
 TAによる活動報告：
業務内容，授業中の質問と対処，TA業務で身についたこと，改善点の提案など

外部知識・スキル
問題Nの
解決方法

TAの
知識・スキル
問題Aの解決方法

 学生同士で学び合い，成長するコミュニティの形成※ 後輩の育成 ⇒ 電通大の評価を高める，

履修学生の知識・スキル

先輩が培った評価を継続
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2014年度後学期 TA講習会

7. ハラスメントの防止（１）2014年度後学期 TA講習会

7. ハラスメントの防止（２）2324 セクシャル・ハラスメント
身体的な接触，性的暴力，性的ジョークなど

 ハラスメントとは？
就学の場および職場等において，相手の意に反する性的または不当な言葉や行為によって，相手に屈辱や精神的苦痛を感じさせたり，不快な思いや不利益を与えることにより，相手の就学および労働環境等を悪化させること

 アカデミック・ハラスメント
指導教員等がその権力を用いて，学生・教員に対して行う
教育・研究上の嫌がらせ行為など
 パワー・ハラスメント
上司等が職務上の権限を用いて，他の教職員に対して行う嫌がらせ行為など※学生同士でも，先輩・後輩間で発生する※携帯マニュアル「ハラスメント」（配付資料）参照
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7. ハラスメントの防止（３）7. ハラスメントの防止（４）2526

 ハラスメントを防止するために
 個々人の感じ方や微妙なニュアンスもあり，判断の難しいケースもある 基本的には，・相手が被害にあっていると感じる・自分が相手の立場だったら嫌だと思うような言動は控える TAも本学の教育に携わる一員としての意識を持ち，
ハラスメントが発生しないように努める ハラスメント関連情報
 ハラスメントの被害にあったら
http://www.uec.ac.jp/campus/consultation/pdf/if.pdf

 ハラスメントの相談の対応
http://www.uec.ac.jp/campus/consultation/pdf/flowchart.pdf

 ハラスメントの事例
http://www.uec.ac.jp/campus/consultation/harassment‐case.html

 ハラスメントの相談窓口（相談員名簿） ［学内専用］
http://office.uec.ac.jp/preventing_harassment/member.html

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2014年度後学期 TA講習会

8. 事務手続き

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9. おわりに

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採用者への案内および提出書類• TAも教育のスタッフの一員として，教師とともに協力し，学部教育の充実を計り，
電気通信大学の教育をよりよいものへと改善し，社会で活躍する卒業生を送り出し，
我大学の存在価値を高めましょう！

http://soumu.office.uec.ac.jp/gakunai/jinji/hijoukin/ta/h26kouki.html（詳細は10月10頃掲載予定のWebページを参照）

1. 勤務条件
2. 給与について
3. 提出書類① 給与振込口座届② 平成26年分 給与所得者の扶養控除等（異動）申告書③ 平成27年分 給与所得者の扶養控除等（異動）申告書④ 勤務日数報告書
提出期限一覧，提出時の注意点

4. 問い合わせ先（訂正）① ② ③ 人事労務課人事係（内線：2034）④ 総務課 IE事務係（内線：5857），IS事務係（内線：5680）
5. 参考
電気通信大学ティーチング・アシスタントに関する規程
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参考資料
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① 北海道大学高等教育機推進機構：
北海道大学全学教育ティーチング・アシスタントマニュアル （2011年3月）② 筑波大学教養教育機構：
TA ハンドブック （2011年3月）③ 大阪大学大学教育実践センター：
TAハンドブック （2011年4月）④ 同志社大学学習支援・教育開発センター：
TA研修会パワーポイント資料 （2013年4月）
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2014年度後学期 TA講習会

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紛争解決及び被害者支援

対応策をまとめ学長に報告

相談者の就労、修学上の環境改善（２か月以内に行う）

調査部会を設置し調査

ハラスメント防止・対策委員会

相談員による対応（同性１名を含む２名以上で対応）○相談の内容、相談者が希望する措置を確認し、必要に応じて助言○相談者に了解を得て、相談の記録をハラスメント防止・対策委員会委員長へ提出

ハラスメント相談員に相談の申込

ハラスメントの相談の対応

・本携帯マニュアルは常に携帯するとともに時々読み返してください。

携帯マニュアル

繰り返されるようなら、「いつ、どこで、誰から、何をされたか」という基本的なことについて、記録(メモ )をとっておきましょう。こうすることで③記録をとる

被害を受けたら混乱してしまうのは当たり前。
少し時間をおき、気分を落ち着けて、ゆっくり自分に起こったことを整理してみましょう。思い出
すのもイヤなことかも知れません。でも、繰り返し同じような目にあわないよう適切な対応をとるためにも、これは大事なことです。

②リラックスして大 事 な こ と は、 「 自 分 を責めない」ということ。これが基本です。セクハラの被害 を 受 け る と 、「 自 分 に 落
ち度があったのではないか 」 と 考 え て し ま い が ちです が、悪 いこと をしたの は
加害者のほうなのだ、ということを忘れないで下さい。

①悪いのは相手、自分を責めない

ハラスメントの被害にあったら042-443-5135

学生課何でも相談室（学生用）

042-443-5023○ハラスメントに関する問合せ先
人事労務課職員係（教職員用）「アカデミック・ハラスメント」、「パワー・ハラスメ
ント」、「セクシュアル・ハラスメント」などの相談
は、ハラスメント相談員に直接行うことができます。（ハラスメント相談員一覧：
http://gakusei.office.uec.ac.jp/gakunai/soudan/harassment.pdf） 相談員は詳細に事情聴取を行い、その報告を受けて、ハラスメント防止・対策委員会がその対処を審議します。
こうした事件はひとたび問題がこじれると和解するまでに長期化したり、訴訟問題にさえ発展しかねません。加害者側の配慮のなさや気楽な考え方が大きな溝となって、双方に大きなダメージを与えることになります。

ハラスメントの防止について必要なら誰かに相談す
ることも考えて下さい。
被害を訴えるためだけでなく、自分の気持ちの整
理や、何をされたのかを確認する助けにもなります。口の堅い友人でもいいでしょう。大学ではハラスメント相談員やハラスメント担当窓口を置いていますので、こちらも手近で利用できます。
また、外部の事業者による電話相談サービス⑤誰かに相談する

最終的に「どうしたいのか」は自分で決めないといけません。自分で相手に「やめてほしい」と伝えるのか、大学の処分を求めるのか、そっと身を遠ざけるのか、裁判にするのか、選択肢はたくさんあります。ベストの解決はないかもしれませんが、よりよい結果になるように、じっくり考えて決めましょう。

④どうするか、決めるのはあなた

気持ちの整理にもなります。また、あとで訴えを起こすような時にも役に立ちます。一緒に誰か他の人がいる場で起きたことだったら、その人に「何があったのか」の確認をとっておくと、あとで何かの時に証言してもらうのにも役立ちます。

パワー・ハラスメント○良好な環境における就労の侵害
実行不可能な仕事の強制。能力とかけ離れた難易度の低い仕事を命じる。休日出勤や残業を強要する。休暇を認めない。
○将来設計の妨害
不当な勤務評定をする。退職や転勤を強要する。

アカデミック・ハラスメント○良好な環境における研究・教育・修学の侵害指導をしない。文献・図書・研究機器を使用させず、研究の遂行を妨害する。学習・研究計画や研究テーマを無理矢理押しつける。
○不当な評価や処遇単位の不認定の理由を聞かれても教えない。就活させない。他の研究機関への不当な異動を強制する。
○身体または精神的な侵害
些細なミスを大声で叱責する。虚偽の噂を流したり怪文書を配り、不当に人格や地位をおとしめる。

学生や同僚から相談を受けることもあるかも知れません。それは、あなたが信頼されている証拠です。その信頼にこたえてあげられるようにしたいものです。
まずとにかくじっくり
話を聞いてあげて下さい 。「 ス キ が あ っ た んじゃない?」とか、「ついていったりしたのがいけない」とか、被害にあった人を責めるような発言は NG。また、先走ってあなたが勝手に行動してしまうのもよくありません。本人の意思が最優先。相手の気持ちを落ち着かせ、何があったのかを確認し、そして本人が「自分で決める」
ための助けになれるようにして下さい。でも、あなたが全部引き受けることはありません。自分にはできないと思ったら、無理をしない。被害を受けた本人と話し合って、他の相談相手をさがしましょう。

⑥知り合いが被害にあったら

0120-102-169(電気通信大学健康相談サービス)な
ども活用してみてください。重要なのは、自分が信頼して話ができる相手を選ぶことです。

セクシャル・ハラスメント○性的な関心・欲求に基づく発言や行動
身体的な特徴を話題にする。卑猥な冗談を言う。卑猥な写真やポスターを事務室や研究室に貼る。酒に酔って身体を触ったり性的な行為をする。研究指導を口実に食事やデートに執拗に誘う。
○性別により差別しようとする意識などに基づく発言や行為「男のくせに根性がない」「女のくせに可愛げがない」などと発言する。「女の子なのにどうして工学系に進んだの」と聞く。女性であるというだけで、お茶くみ、掃除などを強要する。

○身体または精神的な侵害
無視したり、侮辱的言動をする。指導の範囲を超えて、相手の人格を傷つけ、人権を侵害するような言動をする。

CAP 制について
大学教育センター 企画開発部門
CAP 制導入検討 WG 主査 白川 英樹

１．背景および現状
CAP 制（履修上限制）は、１年間または１学期の単位履修申請数に上限を設ける制度であり、大学生の学力低下に対する対策の一つとして、平成 10 年の中央教育審議会（以下、中教審）大学審議会答申で提示され、その後全国の大学で導入が進んだ。平成 11 年度から大学設置基準の中に CAP 制導入についての記述が加わったこともあり、現時点で約７割以上の大学で導入されている。このような状況にあって、本学でも平成 26 年度より、大学教育センター企画開発部門において CAP 制導入に関する検討を進めてきた。
1.1 CAP 制の目的・意義
中教審答申等で CAP 制の導入の必要性が指摘された背景には、大学設置基準にある「単位制度」の趣旨と、各大学での単位取得の実態との乖離という問題がある。すなわち、単位制において単位取得のために本来必要とされている学修時間に対し、学生が現実に学修にあてる時間が大幅に不足しているという点である。大学設置基準では、計 45 時間の学
修を以て 1 単位とすることになっている。１学期で 2 単位となる通常の講義科目であれば90 時間の学修が必要であるということであり、このうち授業時間は週１コマ（2 時間）×
15 週＝30 時間なので、その２倍にあたる 60 時間は授業時間外の学修（予習・復習）が必要であることを意味する。一方で、文部科学省の調査によれば、我が国の大学生の授業時
間外の平均学修時間は授業時間の４割にも満たない。
学修時間の不足の原因について、単位制度の趣旨からは到底実行不可能な学修量に相当する科目登録を認めてきた大学の履修制度の問題が指摘されている。CAP 制の目的は、いわゆる「単位の実質化」のための方策の一つとして、履修登録できる単位数に上限を設けることによって少数の科目の学修に専念させ、個々の授業科目において単位制度本来の趣旨に沿った十分な学修時間を確保する、ということにある。もちろん、学修時間不足の原因としては学生の意識や教員による授業方法等の問題も大きく、CAP 制の導入だけでこれが改善されるわけではないが、学修時間確保のための前提としての制度として必要であるとされている。
また他制度との関連では、CAP 制は、例えば早期卒業制度を導入する場合等に必須となる。即ち、多数の科目を詰め込んで履修すれば誰もが３年次までに卒業所要単位数を満たすことができる履修制度ではなく、履修科目数に上限がある中で、優秀な学生のみがその上限を超えて履修できるという制度のもとで実施しないと、早期卒業制度の質的な保証ができないことになる。

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1.2 本学の現状
単位制度の本来の趣旨に照らすと、本学の現状としても、学生の学修時間は十分とはいいがたい。平成 25 年度の学生による授業評価アンケートによれば、講義１科目に対する予習・復習にあてる時間としては、学年等によっても異なるが、週１時間以下が約８割、30 分以下というのも５〜６割程度に上る。一方、履修登録科目数については、学科や学年、単位修得状況等によって大きく異なる。１年次から順調に単位を修得している学生は、２年次以降も１学期に 18〜24 単位、週 10〜15 コマ程度と、おおよそ適正とみられる履修数であるのに対し、必修科目の再履修が必要な学生の中には、選択科目もさらに必要以上に登録するなどして、１学期に 30 単位以上、週 20 コマもの授業を登録しているケースも見られる。このように明らかな履修数過多の場合、個々の科目に十分時間をかけて深く学修することは不可能であり、また結果的に“共倒れ”となってしまって再履修を繰り返すという悪循環に陥ることも懸念される。
本学には勤勉で優秀な学生も少なからずいることも事実ではあるが、総じてみれば、本学でも「単位の実質化」と学力向上のために、履修制度の改革に限らず総合的な対策を講じるべき状況にあると考えられる。

２．本学での CAP 制導入について
上述のような社会的背景および本学の現状を踏まえ、CAP 制導入検討 WG は、平成 28
年度に予定されている改組でのカリキュラム再編にあわせ、学部カリキュラムに CAP 制を導入する方向で検討を進めることを提言した。
2.1 学部カリキュラムへの導入
平成 28 年度改組後の方針の一つに、学生自身の希望にあわせて履修科目を選べる自由度の高いカリキュラムにするというものがある。履修科目数を制限する CAP 制は、この改組後の方針とは相容れないようにも思われる。しかし、履修科目の選択自由度を高くすることは多くの科目の同時履修を推奨することではなく、様々な科目を履修できるカリキ
ュラムにするからこそ、安易に数多くの履修登録をさせないようにする歯止めとして、
CAP 制はむしろ有効であると考えられる。
一方で、現在の大学院情報理工学研究科では、修士前期課程１年次の前学期に履修する授業科目が過多になり、研究室での活動に十分時間が取れなくなる学生もいることが問題点として指摘されている。CAP 制は、この状況の解消に有効であると期待される。しかしながら、大学院課程での学修や研究のプラニングについては、学生個人や研究室ごとに様々な事情がありえ、場合によっては１学期間に集中して授業を履修することが必要となることも想定される。従って大学院における科目履修については、CAP 制によってその数を一様に制限するのは適切ではないと考えられる。開講学期の調整等のカリキュラムの見直し- 25 -

と、現在でも義務化されている年度初めの履修計画書作成時の指導教員による履修指導を実質化することにより、前学期の履修過多は改善できると思われる。
2.2 導入により予想される効果
CAP 制の導入による直接的な効果としては、履修登録科目数の過多を防ぎ、それが原因の学修時間不足を防げる点が挙げられる。また、少数の科目に集中して取り組むことで、学修効果が向上することもある程度期待できる。無計画に「取れる科目を取る」ことで不必要に履修科目数が過多となり、その結果どの科目の学修も不十分となるケースが見られるが、履修数制限があることを学生が始めから意識していれば、より計画的な履修を考えるという効果も見込まれる。
一方で、CAP 制の導入による負の効果として、再履修できる科目数に制限が生じること
で過年次生が増え、４年卒業率が低下する可能性が懸念される。また、４年次に履修しなくてはならない授業が増え、卒業研究にかける時間が圧迫されるケースも考えられる。しかし入学当初から CAP 制があることを意識していれば、始めから不合格にならぬように集中して学修に取り組むことで、各科目の単位取得率が向上するという可能性もあり、必ずしも CAP 制導入によって４年卒業率が低下するともいえないであろう。
結局のところ、CAP 制導入による正と負の効果がどの程度現れるかを正確に予想するのは困難である。参考として、平成 24 年現在 CAP 制を導入している大学（全体の 70%以上）のうち、約 95%は今後「さらに充実」または「現状維持」の予定という調査結果がある（平成 24 年中教審「全国学長・学部長アンケート」）。もちろん各大学での教育方針やカリキ
ュラムの違い、また履修上限数の設定等の具体的な運用方法の違いもあるので一概には評価できないが、CAP 制導入について少なくとも深刻な不都合はないことを示す一つのデー
タといえると思われる。

３．今後の課題
本学における CAP 制の導入に向けて、今後具体的に検討する必要がある課題について、以下に記す。
3.1 上限単位数の設定
本来、履修規則はカリキュラム構成と一体のものであり、CAP 制の導入についてもカリキュラム編成と併せて検討すべきものである。すなわち CAP 制を導入するのであれば、それを前提にして卒業・進級審査に関わる所要単位数の設定やカリキュラムの年次進行（コースツリー）の設計を行うべきである。しかし、平成 28 年度に予定されている改組後のカリキュラムにおいては、年次進行に伴って類からプログラムへと段階的に専門化・細分化されていくという基本設計とそれに付随する種々の制約条件のため、現在進行中のカリキュラム編成が非常に複雑になっており、限られた時間の中で特定の履修上限数を前提とした編成作業を行うのは困難な状況にある。適正な履修上限数は卒業要件や各種進級審査- 26 -

要件に依存するものであり、今後これらの要件を具体化する際の議論の中で、学期または年ごとの履修上限数の設定について併せて検討するのが望ましいと考えられる。なお現状においては、類や学年ごとに異なる上限数の設定にせざるを得ないと予想される。
履修上限数を増やす、もしくは履修制限を外すための条件も、同時に検討する必要がある。単位取得状況や GPA 等を指標として、一定以上の成績を収めた学生については、履
修制限を緩めるようにする。早期卒業制度を考慮した場合はあまり甘い条件にはできない
が、一方で履修科目を制限すること自体が CAP 制の趣旨ではないことからすれば、おおむね順調に単位を取得している学生については、柔軟に上限数を増やすようにするのが適当であろう。
3.2 履修指導等の学生支援体制
CAP 制を導入した場合、学生が在学期間を通じて適正な履修計画を立てることができる
ようにするための指導・支援体制が重要である。
「とりあえず多めに履修登録しておく」ということができなくなるために、履修登録時の科目選択に悩む学生もあり得る。さらに再履修科目がある場合には、どの科目を優先して履修するかの判断を誤ると、留年を余儀なくされることもあり得る。科目の性格や内容、履修条件や科目相互の履修順序を明確にすること（シラバスやカリキュラムマップの活用等）、具体的なケースを想定した履修モデルを例示すること、さらに、現在各学科で年度初めに行われている履修ガイダンスだけでな
く、学生支援担任制度等を活用した個別の履修相談等の支援体制を整える必要がある。
3.3 学修時間確保のための方策
すでに CAP 制を導入している他大学では、CAP 制に対する学生の不満として「自由に科目履修ができない」「時間が空いているのに授業を履修できないのはおかしい」等の意見があるという。これらは CAP 制の本来の目的が学生に理解されにくいことを示している
ものと思われる。CAP 制は単に履修科目数を制限するのが目的ではなく、少数の科目に集中させることで、十分な時間をかけて、より充実した学修が行えることを目指すという点にある、ということを、学生にも認識させることが重要である。
同時に教員側も、CAP 制の背景にある社会的要求について十分に認識する必要があろう。
「単位の実質化」はもちろん、これまでの受動的な学修から主体的・自主的な学修のスタ
イルへと質的に転換していくことが求められており、CAP 制はあくまでそのための学修の時間を確保できるようにする前提を与えるための制度である。単に履修数制限を導入しただけではその本来の目的が達成されるはずもなく、むしろ「総学修時間の減少」すら招きかねない。教員としては、授業以外の時間も有効に使わせるような授業方法の工夫が必要になる。予習・復習、アクティブラーニング、双方向性授業、反転授業等、ここではキー
ワードを挙げるにとどめるが、より具体的な授業方法についての実践的な講習会を行うな
ど、FD 活動を通じて教員側の工夫を促すことも重要であろう。

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3.4 大学院生の科目履修
前述のように、大学院のカリキュラムについては、CAP 制の導入は見送るべきであるとした。これは現在の博士前期課程前学期での履修過多の問題に対しては、CAP 制以外の手段で対応すべきであろうという判断である。現在の情報理工学研究科、またおそらく改組
後の情報理工学研究科でも、カリキュラム構成としては入学初年度の前学期のうちに修了
所要単位数のほぼ全てを取得することが可能であるが、それぞれの学生・研究室の研究に沿った内容の授業を適切に選んで受講するなら、前学期にのみ過度に履修科目が集中することはないはずである。本来、個々の学生について適正な研究指導計画を立てるのは主任
指導教員の責務であり、そこには授業科目の履修計画についての指導も含まれる。現在でも、年度初めに年間履修計画書の提出が義務づけられているが、それが形骸化していることが問題の一つだと思われる。書類の書式や提出時期の検討も必要と思われるが、重要なのは、研究室活動と授業履修とを併せたものとして全体の研究指導計画をたてる必要があることを、指導する各教員が自覚することであろう。

４．終わりに
以上、CAP 制の背景、本学での導入方針、今後の課題について述べた。CAP 制の導入
効果については予想ができない部分も多い。導入後、定期的にその効果について検証し、フィードバックをかけることで、より良い制度へと調整していくことが重要である。具体的には、科目履修登録数だけでなく、各科目の履修者数や成績分布、単位取得率、進級審
査の合格率といった教務上のデータ、またアンケート調査等による授業時間外学修の実態（時間・内容）に関するデータを継続的に集積し、それらを解析することにより、履修上
限数の設定等の運用方法、場合によっては CAP 制自体の妥当性についても、つねに検証していくべきであろう。大学教育の本質は、社会的要求に応えることができるより多くの優秀な人材を育成することにあるのであり、CAP 制はそのための手段の一つに過ぎない。
大学教育本来の目的を見失うことなく本学の履修制度の改善を進めていくことが重要であろう。

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４学期制導入の検討について－

本学における 4 学期制導入の意義と方法－

知能機械工学専攻 小池卓二

先進理工学専攻 小林義男

１．はじめに大学の国際競争力を高めるため、大学のグローバル化が叫ばれている。グローバル化を推し進めるにあたり問題となっているのが、留学率の低さと学生の語学力である。留学率が低い理由の一つとして、海外の大学と本学との間の学年歴の不一致があげられる。海外の多くの大学が秋に学期を開始しているため、日本の学生がシームレスに留学することができない場合が多い。また、海外の大学で行われるサマートレーニングや海外インターン
シップにも参加が難しい現状にある（図１）。また、語学力増強のためには留学の機会を増やすことが有用であるとの意見がある。よって、学生に如何に留学の機会を与えることができるかが、大学のグローバル化にとって重要なポイントの一つと考えられる。そこで、留学率増加の一対策として、4 学期制の導入が推奨されている。ここでは、本学における4 学期制導入の意義とその適切な導入方法について検討をおこなった。

図１ 海外大学の学年歴（東大夏季フォーラム資料「改めて，「秋入学構想」とは何か？」より抜粋）

２．4 学期制に関する現状
4 学期制については、東京大学、お茶の水女子大学、早稲田大学、慶應義塾大学等で導入済み、または導入を予定しているが、その導入形態は大きく 2 種類に分けられる。一つは図 2 のタイプ II ように、6～8 月に休講期間を設け 9 月から講義が再開されるもので、海外の学年歴に対応させたものである。これに伴い、短い期間での授業時間を確保するた
めに、土曜・祝日の授業実施、1 時限当たり 105 分授業（13 回で 2 単位）などの変更も行われている。さらに、1 日の授業時間帯も長時間化している（東京大学の場合、8:30～- 29 -

18:35）。このように、このタイプでは、授業期間と 1 コマおよび 1 日あたりの授業時間に大きな変更が必要となる。
もう一つのタイプとしては、現状の 2
学期制に四半期科目を導入し、2 学期制と 4 学期制を並行的に実施するものである。この場合は、現状の 2 学期制から大きな時間的変更はない。

図２

東京大学における 4 学期制導入方法（東京大学新聞 Online から転載）

3．4 学期制導入の効果と課題
3.1 導入効果

4 学期制導入のプラス面として、 (1)夏季休業期間および授業の開始・終了時期を国際標準に近づけ、夏季および学期単位で、学生の留学・教員の国際学術交流を促進可能(2)海外の教員を短期間招聘することで、教育におけるコラボレーションを推進可能 (3)2 か月
間の短期集中授業による高い教育効果（科目による）(4)週複数回授業による学修の集中度強化 (5)短期完結型の科目導入による履修の自由度向上 (6)長期休学期間の選択的拡大に伴う社会体験等の機会の充実、などが挙げられる。
一方、マイナス面としては、(1)週 2 回の講義を担当する非常勤講師の採用が困難 (2)試験週間の確保や卒業判定などの時間的余裕の減少・事務処理の増加などが挙げられる。

3.2 課題4 学期制導入に関する検討課題としては、下記のものが挙げられる。(1)サマースクール
等への参加を促進するための 6〜9 月における自由時間の確保 (2)「1 単位」の定義の明確化と授業時間の確保（夜間主の授業時間帯との干渉回避）
目と適さない科目の検討(4)履修要件の整合性の検討(3)短期集中型授業に適する科(5)国内他大学との連携問題(多摩地区単位互換など)

4．本学における 4 学期制導入法の提案
本学においては、学部生で海外研修に参加する学生は数％であり、海外インターンシッ
プの実情は 6～8 週間で，修士 1 年生の参加が主である。また、学部低学年では、海外授業に参加はするものの，その内容を十分に理解することは難しく、結局、帰国後に本学の日本語の授業を取り直すことで単位を取得している現状がある。
以上より、本学で 4 学期制を導入する場合は，サマースクール参加などの“グローバル化”を目指すよりも，各学期の科目数低減による学修の集中化・効率化に力点を置くべきと考えられる。よって、本学における導入法としては、2 学期制を基本として、集中的な科
目を入れる「疑似 4 学期制」が現実的であると思われる。一方、“グローバル化”という観点を重視するとすれば，まずは大学院から導入を検討する方が実益は大きいものと考えられる。

- 30 -

カリキュラムマップの改善と活用について―

教育の質保証を目指して―

大学教育センター 桑田正行

１．はじめに教育の質保証のためのカリキュラムマップ（CM）の改善と活用について検討した結果を述べる。

２．カリキュラムマップの改善
2.1 カリキュラムマップ因子の見直し「学士学位授与方針（ディプロマポリシー：DP）」（付録１．）と「全学科・課程に共通する学習・教育目標（カリキュラムポリシー：CP）」（付録２．）を踏まえてカリキュラム
マップ因子（CM 因子）（付録３．表 1）を見直し、必要に応じて修正する。
なお、あまり因子数が多いと評価しにくいし、少なすぎると学習・教育目標の達成として育成された能力の裏付けが困難である。
2.2 カリキュラムマップ因子得点の集計
授業科目の達成目標と CM 因子（育成される能力）の関連性を数値化して集計する「実施レベル」を設定する。どの実施レベルで活用するかは検討する必要がある。
(1) 実施レベル 1
授業担当者が関連性を今まで通りの記号◎○△を用いて記入する（無印あり）。
※関連性の数値：◎は 3、○は 2、△は 1、無印は 0 が点数とする。
(2) 実施レベル 2
授業担当者が関連性を 0～1.0 の数値で記入する。
※関連性の数値：記入された数値をそのまま点数とする。
(3) 実施レベル 3
授業科目の成績で関連性の数値に重みづけをする。
※重みづけ：S は 4、A は 3、B は 2、C は 1、D は 0 とする。
(4) 実施レベル 4
成績の総合評価と別に、目標達成度を CM 因子ごとに 5 段階（1～5）で記入する（0 もあり）。ただし、ここまでの協力要請は困難である。
※重みづけ：この 5 段階数値で（実施レベルでの）関連性に重みづけをする。
(5) 実施レベル 5
必要か？
以上の関連性の数値と重みづけを用いて CM 因子得点を求める[1]。

- 31 -

３．カリキュラムマップの可視化と活用
3.1 カリキュラムマップの可視化
CM 因子得点をレーダーチャートにより可視化する方法については、すでに詳述してある[1]ので省略する。
3.2 カリキュラムマップの活用
カリキュラムマップの活用についてはすでに記述したが[1]、そこに記述した以外の活用について述べる。
(1) シラバス
シラバスに各授業科目の CM（関連性は 2.2 の実施レベル 2 で数値化したもの）を記載する。学生はシラバスを見ることにより、授業科目で育成される能力を把握できる。
(2) 学修自己評価
学習・教育目標（CP）をカリキュラムツリー（CT）である授業科目関連図（相関図）と対応づける。相関図の各授業科目には対応するシラバスをリンクする[2]。シラバスには
各授業科目の達成目標が明記されているので、学生はどの授業科目を履修すれば学習・教育目標が達成できるかを把握できる。
CM 因子得点をレーダーチャートで視覚化することにより学習の達成度を視覚的に把握できる。授業科目ごとや学年進行による履修状況の成績情報（2.2 の実施レベル 3、4）をもとに学習の達成度を視覚的に把握することにより、履修・学習計画を見直すことができる。また、学生自身による学習達成度の自己評価結果を入力できるようにすると、教員の評価と学習者の評価の比較ができる。※九工大の学修自己評価システムが参考になる[3]。

４．教育の質保証のために
CM による学習達成度の数値化の基本となっているのは、授業の達成目標と CM 因子との関連性や授業成績の妥当性の保証である。このためには CM 作成にあたって、CM 因子
を支える下位能力についても把握する必要がある。教育目標と対応する能力の一例[1]が参考になる。
また、個々の授業科目だけで必要な能力を育成することは困難であり、教育プログラム
内での科目区分を超えた授業科目間の連携が必要となる。このためにも CP に則したカリ
キュラム（教育プログラム）の設計が重要となる。
さらに、アクティブラーニングなど育成能力に適した学習法を取り入れる必要がある。
以下これらのことを踏まえて、教育の質保証のために取り組むことを提案する。
(1) 成績評価の適切性・妥当性の評価
標記の件について検討することも必要である。

- 32 -

さらに、社会で活躍するために必要となる大学生の基礎力を評価・育成するプログラム「PROG」[4]を利用して、大卒者として社会で求められる汎用的な能力・態度・志向（ジェネリックスキル）を評価・育成することにより、学生のジェネリックスキルを客観的に測定することも一案である。これにより本学での学習達成度を客観的に把握できる。
(2) 反転授業の活用
自宅で e ラーニングなどによる基礎知識のインプット学習を行い、教室では演習やアク
ティブラーニングなどアウトプット型の学習に取り組む反転授業を活用すると効果的な指導ができる。
(3) ルーブリック[5], [6]の活用
ルーブリックは学習到達度を示す評価基準を観点と尺度からなる表として示したものである。主に、パフォーマンス課題を評価するために使われる。
通常のテストやレポートでは評価できない能力を必要とする評価に利用する。
(4) e ポートフォリオ[7], [8]の活用
学習のプロセス（履歴）と成果物を目的的・計画的に蓄積・活用し、教育学習活動を支援する。e ラーニングシステムとの連携も必要である。
(5) インタラクティブシラバスの導入
教育の質保証には単位の実質化（単位制度上の学習時間の確保）が前提となる。そのために、通常のシラバス（静的：一度公開したら年度内に大きな変更はない）の代わりに、eラーニングシステムなどと連携した次のような特徴を持つインタラクティブシラバスを導入する。※LMS である Moodle 上に実現する。
 e ラーニングシステムや Web システムと連携した授業コンテンツの提供※授業の説明や予習・復習を支援、毎回の授業内容・到達目標の提示
 学生の時間外学習状況や理解度に応じた授業コンテンツの更新※時間外学習（予習、復習、課題）情報を状況に応じて更新 ファイルのアップロードによる課題の提出
 授業関係の通知（Web ページ、メール送信） フォーラムによる授業関連の議論の場の提供
 e ポートフォリオとの連携による学習履歴の活用(6) ラーニングサポートデスク（LSD）の創設
学習活動の支援体制の組織化が必要である。教職員だけでは人的に対応できない面を補完するためには、学生同士が学び、支え、育つ、コミュニティの形成と継続が重要となる。
※SNS3: Support Network of Students, by Students, for Students- 33 -

５．おわりに
教育の質保証のためのカリキュラムマップ（CM）の改善と活用、教育の質保証のための提案について述べた。
今後は提案の実現、特に CM の活用、e ポートフォリオシステムの導入と LMS との連携について、システムの検討をしていく。

参考文献[1] 桑田他：教育の質保証評価ツールとしてのカリキュラムマップ、電気通信大学紀要、第 25 巻、第 1 号、41-50 (2013)
なお、この論文の簡略版は CM の検討と修正の依頼（平成 25 年 12 月 16 日（月））の際にメールに添付した。
[2] 授業科目関連図（相関図）とシラバスとのリンクの一例（実験実習支援センター）：
http://www.lesc.uec.ac.jp/prof/25i-communication.pdf[3] 学修自己評価システムパンフレット（平成 26 年度版）（九州工業大学学習教育センター）：
http://www.ltc.kyutech.ac.jp/wordpress/img/a0364c7dca4c0db65e01355a31b4c34c.pdf[4] ジェネリックスキル育成プログラム「PROG」：
http://www.riasec.co.jp/prog_hp/、http://www.kawaijuku.jp/research/prog/[5] ルーブリックを活用したアセスメント（中央教育審議会高等学校教育部会 2012.11.19 資料 6）：
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/047/siryo/__icsFiles/afieldfil
e/2012/12/07/1328509_05.pdf[6] 大学におけるルーブリック評価導入の実際（立命館大学）：
http://www.ritsumei.ac.jp/acd/ac/itl/outline/kiyo/kiyo14/06_oki.pdf[7] 教育分野における e ポートフォリオとは：http://draco.u-gakugei.ac.jp/eportfolio/[8] e ポートフォリオシステムイメージ（文部科学省）：
http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/detail/__icsFiles/afieldfile/201
1/07/29/1308644_6.pdf

コミュニケーション能力

問題解決・自己開拓力

250
200
150
100
50
0

工学基礎力

メディア
情報学
技術者教養力

情報通信
先端ロボ
ティクス

専門展開力

電子工学
理数基礎力

図1

CM 因子得点を卒業所要単位で集計 (各学科第一コース)- 34 -

付録

１． 本学の学士学位授与方針（ディプロマポリシー：DP）
以下の項目を満たしたものに学位を授与する。
(1) 幅広く深い科学的思考能力
科学技術の領域で自立した技術者・開発者となるために、必要な学問を基礎から体系的に学び、応用力、柔軟性、創造性などの実践的な能力を身につけていること。
(2) 科学者・技術者としての倫理意識および人間性・国際性
グローバル化した科学技術のもたらす人間・社会・環境への影響について深く理解する力を身につけていること。自分の携わる科学・技術と国際社会・環境との関わり方を意識し、高い倫理性をもって自ら行動する能力を身につけていること。
(3) 論理的コミュニケーション能力
文書作成、口頭発表等を通じて正確かつ論理的に情報を伝え、効果的な討論を行うなどの能力をもち、他人の考えを正しく理解し、自分の考えを人に正しく伝える能力を身につけていること。コミュニケーション手段・技術を活用して、社会に貢献できる
専門的知識・技術を身につけていること。
２．本学の全学科・課程に共通する学習・教育目標（カリキュラムポリシー：CP）（Web ページ http://www.uec.ac.jp/department/ie/policy.html から抜粋）「科学的思考能力の養成」、「科学者・技術者としての倫理意識および人間性・国際性の養成」、ならびに他人の考えを正しく理解し自分の考えを人に正しく伝える「論理的コミュニ
ケーション能力の習得」を全学科・課程に共通する学習・教育目標とする。各学科・課程
では、それぞれの教育目的に沿う専門的能力について、学科・課程特有の学習・教育目標を設定している。
(1) 科学的思考能力の養成
今日の科学技術は極めて精緻になり進歩もまた急速である。単に現在の先端的な知識・技術を習い覚えることだけでは、習得したものは短期間で古くなり役立たなくなる。科学技術の領域で自立した科学者・技術者となるためには、学問を基礎から体系的に学び、応用力、柔軟性、創造性などの力を身に付けることが重要である。専門の道を極めるのは高い山を登るのに似ている。長い道のりを一歩一歩たゆみなく歩み続けるうちに、徐々に展望が開け、歩むことがますます楽しくなり、目指す頂上に達することができるのである。本学部では、自然科学、数学などの基礎を十分に教育することによって、それらの知識を縦横に応用できる豊かで柔軟な科学的思考能力を持つ人材を養成する。
(2) 科学者・技術者としての倫理意識および人間性・国際性の養成
社会に貢献する科学者・技術者としてその役割を果たすためには、深い教養と豊かな人間性を養わなければならない。20 世紀後半にいたって、科学・技術は人間ないし環- 35 -

境との調和の面で深刻な問題を引き起こし始めた。特に科学者・技術者にとっては、
グローバル化した科学・技術のもたらす人間・社会・環境への影響、それへの深い理解を持つことが従来にも増して重要な素養と考えられるようになった。21 世紀に活躍する科学者・技術者には、自分の携わる科学・技術と国際社会・環境との関わり方を意識し、高い倫理性をもって自らの行動原理を自覚できることが求められている。本
学部では、幅広く深い教養を育み、高い倫理意識および人間性・国際性を持つ人材を養成する。
(3) 論理的コミュニケーション能力の習得
人間社会においては、他人の考えを正しく理解し、自分の考えを人に正しく伝える能力が不可欠である。そのような能力によって初めて、高度に発達したコミュニケーシ
ョン手段・技術が活かされ、社会に貢献できるようになる。具体的には、文書作成、口頭発表等を通じて正確かつ論理的に情報を伝え、効果的な討論を行うなどの能力が求められる。本学部では、そうしたコミュニケーション能力を養うとともに、さらには国際的に通用するコミュニケーションスキルを持つ人材を養成する。
３．カリキュラムマップ因子（CM 因子）
表 1 カリキュラムマップ因子
A.
専
門
的
学
力

① 理数基礎力
・情報理工系に必要とされる数学・自然科学の基本理論を理解する。
② 工学基礎力
・理数基礎力を土台として、専攻分野の体系化された基礎理論を修得する。
③ 専門展開力・専門分野の知識を修得し、工学基礎力を駆使してその原理を理解する。
④ 問題解決・自己開拓力
・解決すべき現象から多角的に対象を検証し、取り組み得る課題として設定できる。
・取り組む課題に対し、実行可能な計画を立案できる。
・計画を自律的に遂行してゆくことができる。

B.
社
会
人
基
礎
力

⑤ コミュニケーション能力
・自らの仕事を正確かつわかりやすく伝えるプレゼン
テーション力を身に付けている。
・グループでコミュニケーションをとりながらプロジェクトを遂行できる。
・異なる専門分野間・異文化間での円滑なコミュニ
ケーションをとることができる。
・得られた成果を論理的に報告書としてまとめる
ことができる。
⑥ 技術者教養力
・広く社会を見ることのできる人文社会科学的教養を身に付けている。
・技術者としての倫理観を持っている。
・特許など知的財産に関する見識を有している。

- 36 -

学修ポートフォリオについて
情報・通信工学専攻 中山 泰一

１．概要
欧米の大学を中心に、教育分野での e ポートフォリオの利用が急速に拡大してきている。
日本の高等教育機関においても、文部科学省が 2003 年から始めた「大学教育の充実-Good Practice- (GP)」プログラムがきっかけとなり、多くの教育高等機関が教育改革に乗り出し、学修到達度の的確な把握・測定のツールとして、e ポートフォリオに注目が集まっている。
e ポートフォリオの期待される役割として以下の項目などがある。
・学修のエビデンス
・学修者の行動を評価
・自己評価や相互評価を通じて、振り返り、自発的な学修、能力育成の促進
ポートフォリオの導入単位は授業単位、学部・専攻単位、大学単位と大学によって様々である。
授業単位での導入は、担当教員が独自に開発したポートフォリオを使用している事が多い。
また、学部・専攻単位では、医療や教育・保育の分野など専門職養成に活用されている例が多い。
この分野は修得能力の可視化が求められ、e ポートフォリオはエビデンスの役割となり、必要とされる能力の修得課程及び評価に活用されている。
また、キャリア形成支援目的に導入される例もある。2011 年から大学において実施が義務づけられた「大学における社会的・職業的自立に関する指導等（キャリアガイダンス）」
で求められる「社会的・職業的自立、社会・職業への円滑な移行に必要な力」の育成は、
これまでのテストで評価することが難しく、e ポートフォリオへの注目が集まっている。

２．大学に導入されている e ポートフォリオシステム
大学に導入されている e ポートフォリオシステムは以下に分類できる。
(1)大学独自に開発したもの(2)商用のもの
Blackboard

世界シェア No.1

WebClass

日本の 100 余りの大学に導入されている。

Manabafolio- 37 -

(3)オープンソースによるもの
Mahara

学修者を中心に置くポートフォリオシステム

KEEP Toolkit

カーネギー教育振興財団が開発したマルチメディアポ
ートフォリオの作成支援を行うオンラインツール

Exabis, MyStff, Moofolio

LMS で使用される Moodle のポートフォリオ拡張機能

３．本学での e ポートフォリオ
3.1

教職課程で利用している e ポートフォリオシステム

教職課程では、4 年次 8 学期に履修する教職実践演習のために、e ポートフォリオを使用している。
教職実践演習とは、普通免許状取得に係わる所要資格を得るために修得が必要な「教職に関する科目」として、平成 22 年度入学以降の学生から教職課程に含まれる科目である。
平成 25 年度に、本学を含めて４年制のほとんどの大学で初めて実施された。文部科学省
中央教育審議会によると、本科目の趣旨は、教職課程の他の授業科目の履修や、教職課程
外での様々な活動を通じて、教員として必要な知識技能を修得したことを確認することにあり、いわば全学年を通じた「学びの軌跡の集大成」として位置付けられるものである。
このためには、入学の段階からそれぞれの学生の学修内容、理解度等を把握する必要がある。
そこで、学生自身のより主体的な学びを尊重するため、学生の意志と意味づけによって情報や文章を蓄積する e ポートフォリオ（以下、本節では、教職ポートフォリオという。
）
を使用することとした。
教職課程履修者は、教職ポートフォリオによって、自分が教員になるために何を学んできたのか、今後どのような学修が必要なのかを把握することができる。
教職ポートフォリオは、e ラーニングセンターの管理する WebClass 上で展開している。
WebClass は日本データパシフィック社の e ラーニング製品である。
自己評価及び履修のまとめのレーダーチャートなど一部の機能は、カスタマイズにより学生がより利用しやすい環境になっている。
学生は、WebClass にログイン後、教職ポートフォリオのコースにて、以下の内容を登録する。
● 各活動の記録［随時］
次の活動を行ったときに記録する。
・ボランティア
・セミナー・講演会
・学校見学・授業参観- 38 -

● 自己評価及び履修のまとめ［年度末］
各年次に自己評価をする。
どのような教員を目指すかなど目標の記入と教員になるために求められる次の能力について、ルーブリックにて 5 段階評価する。
「学校教育についての理解」「生徒についての理解」「他者との協力」「コミュニケーション」「教育実践」「課題探究」「教科・教育課程に関する基礎知識・技能」
学生は、4 年次にすべての評価が 5 になることを目標にする。
各年次の評価状況は、レーダーチャートにて表示される。
● 上記以外の教職に関連する活動の記録
介護等体験、教育実習の終了後に達成度等を記録する。

参考文献[1] 小川賀代，小村道昭 編集，大学力を高める e ポートフォリオ，東京電機大学出版局，
2012.
[2] 森本康彦，高等教育における e ポートフォリオの最前線，システム制御情報学会誌，vol.55, No.10, pp.425-431, 2014.
[3] 日本データパシフィック社，WebClass 活用事例 ― 学習カルテ機能を使用した「教職ポートフォリオ」，http://www.datapacific.co.jp/webclass/dentsu-u.html- 39 -

科目番号制について
共通教育部 数学部会 伊東 裕也

１．起源
・平成 24 年 6 月 5 日文部科学省「大学改革実行プラン～社会の変革のエンジンとなる大学づくり～」…

国際的に信頼感の高い教育システムの整備（科目ナンバリング、準備学修を求めるシラバス等）
・平成 24 年 8 月 28 日「中央教育審議会大学分科会」答申「新たな来来を築くための大学教育の質的転換に向けて～生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ～」…

新カリキュラムの基本方針

3．科目番号制度を導入することにより、学生が将来の専攻分野とは異なる分野の総合科目を不安なく履修できるよう、開講レベルを明示する。

２．「科目番号制」（ナンバリング）とは・授業科目に適切な番号を付し分類することで、学修の段階や順序等を表し、教育課程の体系性を明示する仕組み。
・それぞれの科目の提供母体（学科など）や専門の度合いを瞬時に識別できるよう、数
字や文字等のコードによって科目を体系的に管理するシステム。大学によってコードの様式は異なるが、通常、2～4 ケタの数字や、ときには数字と文字の組み合わせで表される。
・一般に、数字が大きくなるにつれて、より専門性（必ずしも難易度ではない）が高くなるとみなされる。

３．目的
・学修成果の到達点と学位の水準を明示するために、「科目番号制」によって科目を配置
し、カリキュラムの構造化を図る。
・科目番号方式は、単にカリキュラムの体系性の観点から個々の科目を管理運営することに有効なだけではなく、学生が履修に適切な科目を判別し、学修する際にも役立つ。
・ある科目を履修するための前提要件として、それまでに合格しておかなければならな
い科目や推奨する関連科目などを特定し構造的に可視化することにも有効。
・適切なナンバリングは大学教育の国際化にも資する。
（留学生の単位移転）グローバルに利用するためには大学間でナンバリングの標準化が必要？

- 40 -

■実践例
サンフランシスコ州立大学
0～99

補習教育および単位を授与しない科目

100～299

1、2 年生が履修すべき科目

300～699

3、4 年生が履修すべき科目

700～899

大学院課程の科目

900～999

連合博士課程の科目

9000～9999

成人教育部門における専門職業科目

一 橋 大 学
経済学研究科の開講科目
大学院科目（専攻別）
・コア科目

・経済理論／経済統計専攻 ・応用経済専攻・経済史／地域経済専攻

・比較経済／地域開発専攻

学部科目（部門別）
・コア科目
・経済理論

・社会経済システム

・経済統計

・情報数理

・経済政策

・公共経済

・経済技術

・現代経済

・地域経済

・経済史

・経済文化情報・部門外講義

・経済地理

科目番号表
各科目番号は以下の規則に従います
××－○○○
E：経済学研究科開講授業科目〈部門内授業科目番号〉

I：経済学研究開講授業科目〈連続する講義には同じ番号が割り当てられていることが多い〉

U：学部授業科目
G：大学院授業科目〈専攻内部門番号〉〈専攻名等〉〈授業レベル〉

A：コア科目

1：入門

B：経済理論・経済統計専攻

2：基礎

C：応用経済専攻

3：学部専門

D：経済史・地球経済専攻

4：大学院初級

I：比較経済・地域開発専攻

5：大学院上級

K：その他- 41 -

参考資料[1] 文部科学省 大学改革実行プラン～社会の変革のエンジンとなる大学づくり～，2012 年 6 月，
http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/24/06/__icsFiles/afieldfile/2012/06/05/131279
8_01_3.pdf[2] 文部科学省 新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて，～生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ～，2012 年 8 月，
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1325047.htm[3] 鈴木典比古：内部質保証と教育の体系化・国際化－すべては教育の現場から－，公益財団法人日本高等教育評価機構評価充実協議会，2013 年 7 月，
http://jihee.or.jp/seminar/pdf/meeting/seminar25_07_02c.pdf[4] 田中正弘：科目ナンバリングの作成, 同志社大学 FD ワークショップ，2013 年 11 月，
http://culture.cc.hirosaki-u.ac.jp/21seiki/Tanaka/Masahiro_Tanaka_2013_11_25.pdf[5] 文部科学省 大学における教育内容等の改革状況について，ファカルティ・ディベロッ
プメント（FD）の実施状況，ナンバリングについて，2014 年 2 月，
http://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/giji/__icsFiles/afieldfile/2014/02/0
3/1343750_3.pdf[6] 一橋大学大学院経済学研究科 カリキュラム 開講科目 概要，
http://www.econ.hit-u.ac.jp/~koho/jpn/curriculum/subject/subject.html- 42 -

学務情報システムについて－

学生アンケートから見える運用に関する課題－

総合情報学専攻 水戸 和幸

１．はじめに本学における学務情報システムの運用に関する現状と今後の課題を明確にするために学生アンケートを行った結果を述べる。

２．学生アンケート
現在の学務情報システムの利便性についておよび要望を明確にするためのアンケート調査を行った。
2.1 アンケートの実施方法
アンケートの対象者は、総合情報学科の心理情報学（金曜日 4 限）の授業履修者 96 名である。学生のほとんどが総合情報学科の 3 年生であり、先端工学基礎課程の学生が数名含まれる。授業前の 10～15 分間を利用してアンケート調査を行った。
2.2 アンケート内容
アンケートの内容は以下の通りである。実施前に本調査の結果は、今後の教育システムの改善に利用されることを説明した。なお、アンケートは無記名で実施した。

質問１）現在の学務情報システムについてどのように感じますか？（〇を付けてください）（５：便利、４：やや便利、３：どちらでもない、２：やや不便、１：不便）
質問２）質問 1 の回答の理由を述べてください。
質問３）学務情報システムに追加して欲しい機能や他のシステムとの連携を挙げてください。

- 43 -

３．アンケート結果
3.1 学務情報システムの利便性
質問 1 の学務情報システムの利便性のアンケート結果を図 1 に示す。39%が便利・やや
便利、41%が不便・やや不便と回答していた。

6% 6%

5：便利
4：やや便利33%

35%

3：どちらでもない
2：やや不便1：不便20%

図１：学務情報システムの利便性

3.2 利便性に関する回答理由
質問 1 の回答理由を以下に示す。不便・やや不便と回答している理由の多くは成績開示
時のアクセス増加による Web サーバーの負担が関係している。以降は、履修登録におけるシステムの使い勝手の悪さを指摘するものであった。便利・やや便利と回答している理由のほとんどは学務情報システムを利用することが少なく評価対象となっていないと予想さ
れる。
「不便」
、
「やや不便」と回答した理由


成績開示時にサーバーが重くなるためか、閲覧ができなくなる（13 名）



履修登録の際に所属学科以外の科目も表示されるのが煩わしい（9 名）

科目コード検索が分かりにくい・検索が面倒である（7 名）

各機能の説明が無い（3 名）

シラバスが見づらい（2 名）「便利」、「やや便利」、「どちらでもない」の回答理由


履修登録と成績確認の時にしか使わないので便利とも不便とも感じない（26 名）



必要な機能だけがあり、シンプルで使いやすい（5 名）- 44 -

3.3 学務情報システムに追加して欲しい機能や他のシステムとの連携
質問 3 の現在の学務情報システムに追加して欲しい機能や他のシステムとの連携に関する回答を以下に示す。①休講情報や重要情報のメール配信など掲示板的機能の追加、②履
修登録のしやすさなどの履修登録システムのユーザビリティの向上を希望する意見が多かった。また、少数ではあるが、成績をソートし、得手不得手の科目を把握することに利用したいとの意見もあった。


履修科目の休講情報のメール通知（29 名）



履修登録の時間割とシラバスの連携（10 名）



掲示板との連携（8 名）



履修登録締め切り、登録変更期間のメール通知（5 名）

WebClass との連携（3 名）

授業の出席日数が確認できる機能（3 名）

スマートフォンからも見やすいレイアウト（2 名）

成績を優、良、可でソートする機能（2 名）- 45 -

本学における e ラーニング運用の現状と課題
知能機械工学専攻 結城宏信

１．主要プラットホーム
1.1 WebClasse ラーニングセンターが運用している学習管理システム（Learning Management
System, LMS）
。日本の大学向けに開発された日本データパシフィック(株)の製品で、年に1～2 回のアップデートが行われている。本学で開講されている全授業科目で e ラーニング
センターへ申し込むことによって利用が可能。
1.2 Moodle
情報部会が運用している学習管理システム。GNU General Public License に基づいた
オープンソースのシステムで、豊富で柔軟な機能をもつ。学部 1 年次に開講されている「コンピュータリテラシー」と「基礎プログラミングおよび演習」で情報基盤センター教育系
システムと連携した利用がされている。
1.3 情報基盤センター教育系システム
本学の全教職員と学生が特別な申請をすることなく利用可能な教育を主目的にしたシス
テム。Linux（Redhat Enterprise Linux 6.5）環境のサーバ（sol.edu.cc.uec.ac.jp）とネットブート方式の Windows 端末を中心に構成され、WebClass や Moodle へアクセスする端末として用いられるほか、Web ページからの講義資料配信や出席管理、レポート収集などが可能。
≪注記事項≫


実現可能な内容や使い勝手の違いから複数のプラットホームが存在しているが、いずれも UEC アカウントで利用可能。



教育系システムを使いこなすには教員に HTML や CGI などのスキルが必要。

e ラーニングセンターには動画教材作成システム（(株)アーネット、P4Web）もあり。

- 46 -

２．WebClass 上の開講コース
授業科目分類

情報理工学部

電気通信学部

情報理工学研究科

情報システム学研究科
電気通信学研究科
その他

コース数
総合情報学科11（内、語学関係 10）

情報・通信工学科

24（内、語学関係 16）

知能機械工学科

26（内、語学関係 12）

先進理工学科24（内、語学関係 16）

昼間コース複数学科

69（内、語学関係 48）

先端工学基礎課程

24（内、語学関係 16）

電子工学科

1（内、語学関係 0）

複数学科対象科目

1（内、語学関係 0）

総合情報学専攻

2（内、語学関係 0）

情報・通信工学専攻

2（内、語学関係 0）

知能機械工学専攻

10（内、語学関係 1）

先進理工学専攻

5（内、語学関係 1）

複数専攻対象科目

1（内、語学関係 0）

情報メディアシステム学専攻

3（内、語学関係 0）

社会知能情報学専攻

1（内、語学関係 0）

知能機械工学専攻

1（内、語学関係 0）

情報基盤センター3（情報倫理教育）

その他

6

調査対象：2014 年 12 月 24 日現在で一般ユーザ（学生モード）が参加可能な 2014 年度のもの。
《注記事項》


語学関係科目での利用が多い。
→教授内容が Web コンテンツ化しやすく、それによる効果が期待できるためと考えられる。



学科（専攻）により利用科目数の差がある。
→知能機械工学（M）科／専攻の利用が多いのは過去に学科単独で WebClass のサーバを立ち上げており、教員の WebClass に対する敷居意識が低く、システム内で完結させるのではなく有用な部分のみ使えばよいという姿勢がある程度根付いているためと考えられる。



自習用コンテンツがあるもの、達成度テストまで用意しているもの、講義資料の配布手段に用いているものなど利用形態は様々。

- 47 -

３．現状の問題
WebClass 管理者以外に e ラーニングの活用を支援するスタッフがいない。



十分な台数の端末が設置されている教室が少ない。



学科・専攻レベルでの計算機室環境整備に対する支援がない。

e ラーニングシステムと学務情報システム（シラバスデータベースシステム）の連
携がアカウント共通以外に取られていない。

→教育全体の中での e ラーニングの位置付けが不明。
→ブレンディッドラーニングへ展開可能な範囲は限られる。

- 48 -

第３部

教育改善調査学生による授業評価アンケート－

アンケートの評価結果と学術的達成度について－
教育推進部門

授業評価アンケート検討作業部会主査
山北 佳宏

１．はじめに電気通信大学では、平成 25 年度（2013 年度）前期に学生による授業評価アンケートの改訂を行った。その経緯や内容については報告した通りであり[1]、新アンケートへ改訂する際の基本的な方針は次のようなものであった。
第一に本学の特色を出すことを念頭に、偏差値による相対評価を行うこと、設問を点数化して回答人数をヒストグラムとして示すこと、講義（学部）・実験・体育・大学院の４つの授業形態区分に分けて学内の全科目について実施することに取り組んだ。第二に、集計
情報をより効率化するため、科目コード・処理フラグを整備し、集計情報を一元化することにより総合的なデータ抽出性を高め、事務処理の迅速化・機械化を行った。第三に、評価項目をできるだけ標準的なものとしてできるだけ簡素な表現で独立した設問とした。その際に、客観的・外形的な設問とし、教員の熱意などの個人差のある主観や主義に関わる設問を除外するようにした。第四には、アンケート自体への学生の意見を参考にしつつ、一方では学生にも自省を促しながら、教員と学生の相互理解を深めることを目的とした。
アンケートには “苦情受付”の機能があっても良いだろうが、お互いに改善されなければ意義を見出すことが難しくなる。これまでに平成 24 年度の報告書では学生からの意見例を考察したので[2]、本稿では教員からよく聞かれる意見について紹介し、現場の一教員として考えてみることにする。また、新アンケートの経過について分析した結果について
報告する。
1.1

アンケートの位置づけ

授業評価アンケートに関わるようになってから、折に触れて教員の意見を聞くことが多くなった。必ずしも組織的に意見を集約したわけではないが、筆者が聞き及んだ教員のアンケートに対する問題意識は、おおむね次のような事項である。
１．情報開示 （誰が見ているのか、査定に使われるのか）
２．教育論（教員が学生と対等な立場になって良いのか）

３．実効性（何を測り、どういう意義・効果・改善につなげるのか）

４．教育レベル（これ以上レベルを下げるのか）
５．位置づけ （誰が課しているのか、義務なのか）
６．信頼性（学生の評価力・自覚・努力に関する疑問）- 51 -

７．長期性（教育効果は卒業後を含めた長い目で見るべきである）

８．関連性（アンケートが良ければいい授業とは限らない）

９．設問内容 （教員が知りたいことを聞いていない）
１０．不快感 （評価されなくてもしっかりやっている）
1.2

アンケートと教育効果

教員として授業評価アンケートが良いと感じる点の一つは、自身の授業を客観的に見直すことができる点である。自由記述欄では、予想していなかったような指摘を受けることもあり大変役立つし、感謝の言葉を読むと次回からはもっと頑張ろうと思うものである。
一方で、授業評価アンケートが悪い効果を生んでいるかもしれないと感じる点もある。例
えば学生の自由記述に、難しすぎて分かりません、と書いてあったとしよう。シラバスで達成度が設定されている条件において、ある程度の難解さを完全に取り除くことは非常に難しいと言わざるを得ない。
ここに授業評価アンケートの評点と教育効果を両立させる、あるいは、それらは両立す
るのか、という大きな問題があるように思われる。一般に、達成度の高い（低い）学生はレベルの高い（低い）授業を望むであろうから、アンケートの評点を上げるためには両方を満足させる必要がある。どうすればそれは可能なのであろうか。これは前節で挙げた教員の問題意識にも含まれる問題であろう。これは、授業評価の評点が良いことと教育効果が高いこととの相関をどのように測るべきなのか、という命題に関わっていると考えられる。さらに、教育効果とは学術的な達成度のことなのかどうかも、教員によって意識が違うかもしれない。

２．集計結果
授業評価アンケートでは、学部について（昼間・夜間）の２コースそれぞれについて３
つの授業形態区分（講義・実験・体育）の合計 6 通りに加え、大学院講義に関して 1 通りの調査を行った。このように大学院も含め全科目について例外なくアンケートを実施している点が、本学の授業評価アンケートの特色のひとつである。以下に、調査結果の傾向を
述べる。
2.1

（昼間・夜間）の（講義）について

2.1.1 自習時間（表 1, 2 上段，設問 2）
新アンケートに切替わった 2013 年度前期の前後で不連続的な変化は見られないことか
ら、統計としての継続性は保たれていると考えることができる。2013 年度後期から 2014年度前期にかけて、自習時間は増加傾向を保持しており、1 週間あたり、つまり講義 1 回あたりの自習時間が「なし」あるいは「30 分未満」の学生は 40%程度まで減少した。しかし、大学設置基準に謳われている「授業時間の 2 倍以上」、つまり、本アンケートでは２時間以上の割合は横ばいである。仮に、大学の講義を理解するために必要な自習時間を- 52 -

講義時間と同程度の 1～2 時間とすれば、約 25%の学生がこれを満たしていると言える。設問の選択肢としてこれより短い時間が複数設けられていること自体を問題視する意見も教員からあがっている。
2.1.2 習得度（表 1, 2 中段，設問 4）
表 1, 2 中段の設問 4 では習得度を調べている。
「半分程度できた」
・「ややよくできた」
・「できた」を合わせると合計で約 90%に迫っている。これは上述の設問 2 で、全く自習をしなかったと答えている学生を差し引いた、少しでも自習をした学生の割合の約 90%とほとん
ど同じである。もし、少しでも自習をしたことと習得度に相関があるとすれば、宿題などで自習を行うことが極めて重要かもしれない。
2.1.3 満足度（表 1, 2 下段，設問 12）
総合的に良かったと思うかの問いに関して、「そう思う」・「ややそう思う」
・「どちらでもない」を合わせると 95%に達しようとしている。不満に思っている学生が極めて少数派であることを意味しており、年を経るごとに授業が改善されているか、学生全体の学修傾向が良くなってきていることを示している。
2.2（昼間・夜間）の（実験・体育）について

2.2.1 実験の自習時間（表 3～5 上段，設問 2）
実験の自習時間については、実に約 90%の学生が 1 週間あたり「3 時間以上」と回答している。経年変化としては、5 時間以上かけている学生の割合が 60～70%となっている。
講義科目では約 75%の学生が 1 時間未満の自習時間であることから大雑把に考えると、実験科目では講義科目の 5 倍以上の時間をかけている状況が想像できる。実験や演習の内容
としては、体系的な知識の習得より、現実的な作業に重きが置かれている場合が多いと考えられ、講義体系的な知識を実験や演習の作業から学べるように工夫するべきである。
2.2.2 満足度（表 3～5 下段，設問 12）
総合的に良かったと思いますかの問いに対して、「そうは思わない」
・「あまりそうは思わない」と思っている学生は実験・体育とも 10%以下である。体育については満足度が高く、70%以上が非常に満足している。
2.3

大学院の講義について（表 6）

大学院の講義は前期と後期で周期的に総合評価が変動する点が特徴である。前期に比べて後期の方が満足度が高い。多くの学生が前期に非常に多くの単位を取得する状況があり、このことに起因しているのではないだろうか。学部の講義の場合と比較したときに顕著な傾向は、経年変化に改善の傾向が見られないことである。
参考資料[1] 山北佳宏，「学生による授業評価アンケート－授業評価項目と学生の満足度との相関－」，
大学教育センター年度報告書（平成 25 年度），電気通信大学（2014），p.29.
[2] 山北佳宏，「学生による授業評価アンケート－学生と教員の視点からの再考－」，
大学教育センター年度報告書（平成 24 年度），電気通信大学（2013），p.15.

- 53 -

表 1. 情報理工学部（新）講義全科目（昼間）の集計結果
電気通信学部（旧）：2013 年度前期以降実施対象外

授業区分 講義全科目（昼間コース）
設問2 この授業の予習・復習・レポート等に当てた時間は、１週間あたり平均してどの程度でしたか。
2011年前期（旧）2011年後期（旧）2012年前期（旧）2012年後期（旧）2011年前期（新）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）
0%

10%

20%

30%

なし

30分未満

40%

50%

30分～1時間程度

60%

70%

80%

1時間～2時間程度

90%

100%

2時間以上

授業区分 講義全科目（昼間コース）
設問4 授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身に付けることができたと思いますか。
2011年前期（旧）2011年後期（旧）2012年前期（旧）2012年後期（旧）2011年前期（新）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）
10%

0%

20%

できなかった30%40%あまりできなかった

50%

60%

半分程度できた

70%

80%

90%

ややよくできた

できた

70%

90%

100%

授業区分 講義全科目（昼間コース）

設問12 総合的にみて、この授業はよかったと思いますか。
2011年前期（旧）2011年後期（旧）2012年前期（旧）2012年後期（旧）2011年前期（新）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）0%10%
そう思わない

20%

30%

40%

あまりそう思わない- 54 -

50%60%

どちらとも言えない80%

ややそう思う

そう思う

100%

表 2. 情報理工学部（新）講義全科目（夜間）の集計結果
電気通信学部（旧）：2013 年度前期以降実施対象外

授業区分 講義全科目（夜間主コース・課程）
設問2 この授業の予習・復習・レポート等に当てた時間は、１週間あたり平均してどの程度でしたか。
2011年前期（旧）2011年後期（旧）2012年前期（旧）2012年後期（旧）2011年前期（新）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）
0%

10%
なし

20%

30%

30分未満

40%

50%

60%

30分～1時間程度

70%

80%

1時間～2時間程度

90%

100%

2時間以上

授業区分 講義全科目（夜間主コース・課程）
設問4 授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身に付けることができたと思いますか。
2011年前期（旧）2011年後期（旧）2012年前期（旧）2012年後期（旧）2011年前期（新）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）
0%

10%

20%

30%

40%

あまりできなかった

できなかった50%

60%

半分程度できた70%

80%

ややよくできた

90%

100%

できた

授業区分 講義全科目（夜間主コース・課程）

設問12 総合的にみて、この授業はよかったと思いますか。
2011年前期（旧）2011年後期（旧）2012年前期（旧）2012年後期（旧）2011年前期（新）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）0%10%
そう思わない

20%

30%

40%

あまりそう思わない- 55 -

50%60%

どちらとも言えない

70%

80%

ややそう思う

90%
そう思う

100%

表 3. 情報理工学部（新）
実験全科目（昼間）の集計結果
電気通信学部（旧）：2013 年度前期以降実施対象外

授業区分 実験全科目（昼間コース）
設問2 この授業の予習・復習・レポート等に当てた時間は、１週間あたり平均してどの程度でしたか。
2011年前期（旧）2011年後期（旧）2012年後期（旧）2011年前期（新）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）
0%

10%

20%

1時間以下

30%

40%

2時間程度

50%

60%

3時間程度

70%

80%

4時間程度

90%

100%

5時間以上

授業区分 実験全科目（昼間コース）
設問4 授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身に付けることができたと思いますか。
2011年前期（旧）2011年後期（旧）2012年後期（旧）2011年前期（新）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）
0%

10%

20%

できなかった30%40%あまりできなかった

50%

60%

半分程度できた70%

80%

ややよくできた

90%

100%

できた

授業区分 実験全科目（昼間コース）
設問12 総合的にみて、この授業はよかったと思いますか。
2011年前期（旧）2011年後期（旧）2012年後期（旧）2011年前期（新）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）0%10%
そう思わない

20%

30%

40%

あまりそう思わない- 56 -

50%60%

どちらとも言えない

70%

80%

ややそう思う

90%
そう思う

100%

表 4. 情報理工学部（新）
実験全科目（夜間）の集計結果
電気通信学部（旧）：2013 年度前期以降実施対象外

授業区分 実験全科目（夜間主コース）
設問2 この授業の予習・復習・レポート等に当てた時間は、１週間あたり平均してどの程度でしたか。
2011年前期（旧）2011年後期（旧）2012年前期（旧）2012年後期（旧）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）
0%

10%

20%

1時間以下

30%

40%

2時間程度

50%

60%

3時間程度

70%

80%

4時間程度

90%

100%

5時間以上

授業区分 実験全科目（夜間主コース）
設問4 授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身に付けることができたと思いますか。
2011年前期（旧）2011年後期（旧）2012年前期（旧）2012年後期（旧）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）
0%

10%

20%

できなかった30%40%あまりできなかった

50%

60%

半分程度できた

70%

80%

90%

ややよくできた

できた

70%

90%

100%

授業区分 実験全科目（夜間主コース）
設問12 総合的にみて、この授業はよかったと思いますか。
2011年前期（旧）2011年後期（旧）2012年前期（旧）2012年後期（旧）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）0%10%
そう思わない

20%

30%

40%

あまりそう思わない- 57 -

50%60%

どちらとも言えない80%

ややそう思う

そう思う

100%

表 5. 情報理工学部（新）体育全科目（昼間）の集計結果
電気通信学部（旧）：2011 年度前期以降実施対象外

授業区分 体育全科目（昼間コース）
設問3 この授業について、あなたは一生懸命に取り組んだと思いますか。
2011年前期（新）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）
0%

10%

20%

そう思わない30%

40%あまりそう思わない

50%

60%

どちらとも言えない

70%

80%

ややそう思う

90%

100%

そう思う

授業区分 体育全科目（昼間コース）
設問4 授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身に付けることができたと思いますか。
2011年前期（新）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）
0%

10%

20%

できなかった30%40%あまりできなかった

50%

60%

半分程度できた

70%

80%

90%

ややよくできた

できた

70%

90%

100%

授業区分 体育全科目（昼間コース）
設問12 総合的にみて、この授業はよかったと思いますか。
2011年前期（新）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）0%10%
そう思わない

20%

30%

40%

あまりそう思わない- 58 -

50%60%

どちらとも言えない80%

ややそう思う

そう思う

100%

表 6. 大学院情報理工学研究科（新）全科目の集計結果
電気通信学研究科（旧）：2013 年度前期以降実施対象外

授業区分 大学院 情報理工学研究科/電気通信学研究科 全科目
設問2 この授業の予習・復習・レポート等に当てた時間は、１週間あたり平均してどの程度でしたか。
2011年前期（旧）2011年後期（旧）2012年前期（旧）2012年後期（旧）2011年前期（新）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）
0%

10%

20%

30%

なし

30分未満

40%

50%

30分～1時間程度

60%

70%

80%

1時間～2時間程度

90%

100%

2時間以上

授業区分 大学院 情報理工学研究科/電気通信学研究科 全科目
設問4 授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身に付けることができたと思いますか。
2011年前期（旧）2011年後期（旧）2012年前期（旧）2012年後期（旧）2011年前期（新）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）
0%

10%

20%

できなかった30%40%あまりできなかった

50%

60%

半分程度できた70%

80%

ややよくできた

90%

100%

できた

授業区分 大学院 情報理工学研究科/電気通信学研究科 全科目
設問12 総合的にみて、この授業はよかったと思いますか。
2011年前期（旧）2011年後期（旧）2012年前期（旧）2012年後期（旧）2011年前期（新）2011年後期（新）2012年前期（新）2012年後期（新）2013年前期（新）2013年後期（新）2014年前期（新）0%10%
そう思わない

20%

30%

40%

あまりそう思わない- 59 -

50%60%

どちらとも言えない

70%

80%

ややそう思う

90%
そう思う

100%

表 7. 学生による授業評価の実施状況

情報理工学部（電気通信学部）

科目数
実施時期

調査対象

学生数

回収

回収率

履修（延）

回答

回答率

H26 年度前学期

563

555

98.58%

32,75924,19073.84%

H25 年度後学期

571

559

97.90%

32,62823,44071.84%

H25 年度前学期

609

602

98.85%

33,30524,18472.61%

H24 年度後学期

755

687

90.99%

34,11923,77769.69%

H24 年度前学期

642

604

94.08%

34,39822,32164.89%

H23 年度後学期

623

596

95.67%

33,26022,07866.38%

H23 年度前学期

639

575

89.98%

36,63323,42963.96%

大学院情報理工学研究科（大学院電気通信学研究科）

科目数
実施時期

調査対象

回収

学生数
回収率

履修（延）

回答

回答率

H26 年度前学期

98

95

96.94%

4,037

2,954

73.17%

H25 年度後学期

80

69

86.25%

1,338

763

57.03%

H25 年度前学期

101

97

96.04%

3,708

2,654

71.57%

H24 年度後学期

74

59

79.73%

1,362

792

58.15%

H24 年度前学期

117

104

88.89%

4,090

2,860

69.93%

H23 年度後学期

74

63

85.14%

1,669

931

55.78%

H23 年度前学期

115

104

90.43%

4,635

3,370

72.71%- 60 -

平成 26 年度大学院情報システム学研究科「学生による授業評価アンケート」報告書
大学院情報システム学研究科 工藤、入江
平成 26 年度大学院情報システム学研究科教務委員会

１．平成 26 年度の学生授業評価アンケート実施
昨年度まで大学院情報システム学研究科（以下、IS 研究科）の学生授業評価アンケート
は研究科が主体となって作成・集計されていたが、大学教育センターのアンケートシステ
ム改訂に伴い、本年度より大学院情報理工学研究科や情報理工学部と同様の実施形態となった。従来の IS 研究科アンケートは多様な大学院科目をカバーするための設問構成となっていたため、アンケートシステムの統合にあたっては、担当教員それぞれで望む設問を追加できるような措置が取られた。
システム移行後のアンケート実施に大きな混乱はなく、実施、回収ともにスムーズに行われた。アンケート結果の解析については様式統一後初めてのため、今年度の結果だけで有意な傾向を見つけることは難しく、今後の推移の観察を必要としている。次章以降、アンケートの項目別に結果と分析を述べる。

２．全科目平均の傾向
IS 研究科のアンケート集計結果について、全科目平均のデータを図 1 に示す。
設問 2．自習時間
全科目の平均で見ると、1 回の授業時間に対して自習時間が 30 分未満が 40％弱、1
時間未満まで含めると 70％弱となっている。講義に対する自習時間を学生があまり割り当てていないことが伺えるが、科目によって傾向の差は大きく、2 時間以上の自習時間の割合が大きくなっている科目も多い。



設問 4．到達度「できた」と「ややできた」の合計で 60％弱、「半分程度できた」まで含めると 90％以上となる。講義の到達目標に対し、その理解・実力を身につけたと感じている学生が多い結果となった。IS 研究科のカリキュラムは分野横断入学者の情報・複合系分野の修士相当教育を品質保証しており、他大学や他学科からの情報領域横断入学の比率
が 60％相当と思われる中でのこの到達度は設置趣旨と実施の優秀さを示している。

- 61 -

授業区分 大学院 情報システム学研究科 全科目
設問2 この授業の予習・復習・レポート等に当てた時間は、１週間あたり平均してどの程度でしたか。
2011年前期
2011年後期
2012年前期
2012年後期
2013年前期
2013年後期
2014年前期
0%

10%

20%

30%

なし

30分未満

40%

50%

30分～1時間程度

60%

70%

80%

1時間～2時間程度

90%

100%

2時間以上

授業区分 大学院 情報システム学研究科 全科目
設問4 授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身に付けることができたと思いますか。
2011年前期
2011年後期
2012年前期
2012年後期
2013年前期
2013年後期
2014年前期
0%

10%

20%

できなかった30%40%あまりできなかった

50%

60%

70%

半分程度できた80%

ややよくできた

90%

100%

できた

授業区分 大学院 情報システム学研究科 全科目
設問12 総合的にみて、この授業はよかったと思いますか。
2011年前期
2011年後期
2012年前期
2012年後期
2013年前期
2013年後期
2014年前期
0%

10%
そう思わない

20%

30%

40%

あまりそう思わない

図1

50%

60%

70%

どちらとも言えない

IS 研究科全科目平均の傾向- 62 -

80%

ややそう思う

90%
そう思う

100%



設問 12．総合的な満足度「そう思う」、「やや思う」の合計で 80％を超える結果となった。学生の講義に対する満足度は高い。一方で「そう思わない」「あまりそう思わない」の合計が 5％ある。設問 12 の満足度が低い科目について、他の設問の偏差値を見ると、低い値を示すものがあり、アンケートの趣旨通り、個別のフィードバックに活用できると考えられる。



年次変化
システム変更後最初の半期の結果であり、今後経過を見ていく。

３．アンケートの回収率について
アンケートの回収率は 94%と高い数値となっており、新しい形式のアンケートに対しても各教員により問題なく実施されていることが分かる。学生の回答率は 68%と高いとはいえない。アンケートは原則として最終回の授業にて実施しているため、履修登録をしたものの途中で諦めてしまう学生がそれなりの割合で存在することを示唆しているとも考えられる。

大学院情報システム学研究科
科目数
実施時期
H26 前度前学期

調査対象
34

回収
32

学生数
回収率

履修（延）

94.12%

842

回答
570

回答率
67.70%

４．まとめ
IS 研究科では、全学共通様式のアンケートを今年度から実施した。そのため、本報告の作成時点では半年分の結果しか得られておらず、年ごとの変化を踏まえた分析は行えていない。今回、アンケートの回収率は高かったので、このままきちんとアンケートを実施し続け、種々の分析を行うのに十分なデータが蓄積されることが望まれる。
大学院では各科目で演習、オムニバスによる知見の拡大、高度で困難なトピックの学修など、スタンスが大きく変わるため、研究科での平均や傾向の解析と合わせて、各科目でのフィードバックへの活用が重要である。各科目で狙う授業傾向に合わせるために、現在のアンケート項目がどのように活用できるか、また新たに有効な設問はあるかなど、今後の運用を積み重ねていくことが重要である。例えば「当該分野・専攻へ他学科や他大学から大学院修士に入学して、この講義は、分野に習熟する上でどの程度役に立ったと思うか」などの「異分野間の横断的学修を促進する」という性質に優れた講義がなにものかを、学生の声から拾うことも考えられる。IS 研究科講義体系の特性の 1 つでもあり、今後のカリキュラムの改修・新規策定においても有用かもしれない。解析では、共通システムであることを活かし、傾向の把握に有用な相関などを研究科・学部間で共有することが期待される。

- 63 -

成績評価分布について
教育推進部門久野 雅樹

教育推進部門は、教育改善部が 2006（平成 18）年度から継続的に行ってきた成績評価
分布の検討を引き継いで、今年度も成績評価の現状把握と改善のための作業と議論を行った。
本稿では、継続的な観察がしやすい、昼間コースの新入生向け授業を対象として、成績評価分布の動向（秀・優・良・可・不可の評価区分の運用状況）を報告する。具体的には、2010 年度入学生から適用されたカリキュラム改変後の 5 年分について、以下の限定を加えた上で、成績評価分布を分析したものである 1。
① 学生は昼間コースの新入生に限る。（2 年次以上の学生の再履は含めない。）② 科目は前期の開講で、かつ以前のカリキュラムにもほぼ対応のとれる科目があるような基本的な科目に限る。
（具体的には、「言語文化基礎科目Ⅰ」、「理数基礎科目」、「専門基礎科目」、「初年次導入科目」の区分に属する科目に限った。）

１． 評価区分の使用状況と評価平均の検討
1.1 特定の 評価区分（秀・優・良・可・不可）の割合
成績評価分布で最初に確認すべきこととして、各クラス 2 で評価区分（秀・優・良・可・不可）の分布がおおむねそろっているか、ということがある。これについて、評価のガイドラインでは、「成績評価の分布を、「秀」は単位修得者（不可は含まない）の上位
10%程度まで、「秀」と「優」を合せたものを 40%程度までとすることを原則」としている。このガイドラインは、評価の公平性、厳正性を担保するために、「秀」および「優」の高評価区分に、おおよその分布上限を設定するもので、10%、40%という数字は、これまでの本学での評点分布状況にほぼ合致するとともに、他の大学での分布基準ともだいた
い合うものとなっており、「厳しすぎず、甘すぎず」という値である。
まずクラスごとの「秀」（評価区分の最上位のもの）評価の割合を表 1 に示した。
「秀」の割合については、カリキュラム改変後の 5 年間は、全般にガイドラインに沿った
1 2010 年度入学生から、電気通信学部と電気通信学研究科が、それぞれ情報理工学部、情報理工学研究科に変更され、学科・専攻の構成、教育プログラムも大幅に変わった。
2 科目と担当者（複数可）をセットにしたもの（たとえば、「教員ＡのＸ学」）。特定担

当者によって、ひとまとまりとして運用され、通常、特定時限、特定教室で実施される（演習等では複数教室を使う場合もある）。ひとつの科目が複数のクラスから成ることもある（たとえば、「教員Ａのクラスと教員Ｂのクラスから成るＸ学」）。成績評価分布を集計する際の基本的な単位となる。なお、技術的には「時間割コード」を主に用いている。
このコードは上記のクラスの概念とずれる部分があるが、本稿の報告の範囲では特に問題はない。

- 64 -

分布のクラスが増えている。ガイドラインに示されている「「秀」が 10%以下」のクラスの割合で見たとき、昨年度と今年度は 80%前後で、この 5 年間の中でも良好な数字となっている。一方で、「秀」が 20%を超えるクラスの割合も昨年度と今年度は 2 クラスにとどまっており、「秀」評価が著しく多いクラスは少なくなっている。以上のように、「秀」評価の割合は、比較的狭い範囲に収まるようになっており、成績評価分布の改善が進んでいることが確認された。
一方で、ガイドラインからすると「厳しい」という印象を受ける成績評価状況が、一部のクラスで見られる。過去 5 年間でみると「秀」がゼロのクラスが 1 割前後（6.7～
13.1%）ある。また特に、今年度、「秀」ゼロが 13.1%、「秀」5%以下が累積 44.3%であるのは、いずれも、5 年間で最大の数字となっている。甘い評価を行わないというのは重要であるが、高い達成を示した学生に高い評価を与え、また、そうした学生が一定割合で出るような授業の設計と運用が求められる。
次いでクラスごとの「秀または優」の割合を表 2 に示した。ガイドラインにある「40%以下」で見ると、この 4 年間は 70%程度で、カリキュラム改変の最初の年よりも望ましい状況である。「60%以下」「80%以下」は、今年度が最大である（それぞれ 95.9%、
100.0%）。今年度の「秀または優」の割合は、非常に大きいクラスと非常に小さいクラスのいずれも少なく、比較的狭い範囲に収まっている。このように、「秀または優」という区分で見ても、5 年間で改善が見られ、今年度の状況は良好であると言える。
さらに、「不可」の割合について、表 3 に示した。不可の割合は、この 5 年間、だいた
い似た状況であり、特段の傾向は見られない。年次による変化はあるものの、7 割程度のクラスが「10%以下」、9 割超が「20%以下」である。なお、今年度分には、5 年間で唯一、不可が 40%を超えたクラスがあるが、実際の数字は 41.5%であり、例年見られる不可率の高いクラスに比べて、特別に高いわけではない。
1.2 評価平均の状況「秀・優・良・可・不可」の評価区分の割合についての検討と関連して、クラスごとの「評価平均」 3を参照することで、評価水準の平均的な高低を調べることができる。
表 4 を見ると、この 5 年間で、評価平均が「2.5 超」のクラスの割合は単調に減少している。2010 年度に 15.0%（表には載っていないが、2009 年度は 20.8%）であったもの
が、今年度は 3.3%となっている。この傾向は、「2.5 以下」が単調に増加しているということでもある。さらに「2.5 以下」の中でも、狭い範囲に収まるようになってきており、昨年度と今年度は「1.5 以上 2.5 未満」の割合が 90%程度となっている。評価値では「2.0」が「良」に相当するので、評価の平均で見ると「良±0.5」の範囲に 9 割程度のクラスがあてはまることになる。

3 「秀」「優」「良」「可」「不可」にそれぞれ、4、3、2、1、0 を与えて、評価対象者

全員の評価を平均したもの。電気通信大学では、学生個人の評価平均（GPA）の算出もこの数値化によっている。

- 65 -

1.3 まとめ
以上のように、カリキュラム改変後の 1 年次生に対する評価状況を見ると、全体として「秀」や「優」の割合について、ガイドラインにおおむね沿った成績評価が行わるようになっており、評価平均も「2.0」前後の比較的狭い範囲に収まるようになっている。そして、この傾向は、昨年度と今年度において明確であることが確認された。こうした結果が得られたのは、昨年度、同じ科目名で複数の授業が開講されている場合について、成績分
布状況の改善に向けた取り組みが新たに行われた例があり、それも関係していると考えられる。
表1

クラスごとの「秀」評価の割合（最近５年間の昼間コース・１年次前期、単位修得者中）━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
2010 (n=120) 2011 (n=118) 2012 (n=119) 2013 (n=120) 2014 (n=122)
秀の割合 (％)

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

────────────────────────────────────────────
1. 0

6.7

6.7

8.5

8.5

11.8

11.8

10.8

10.8

13.1

13.1

2. 0 ＜ ≦ 5

29.2

35.8

30.5

39.0

21.9

33.6

25.0

35.8

31.2

44.3

3. 5 ＜ ≦ 10

40.8

76.7

34.8

73.7

39.5

73.1

45.0

80.8

35.3

79.5

4. 10 ＜ ≦ 20

15.8

92.5

22.0

95.8

12.6

85.7

17.5

98.3

18.9

98.4

5. 20 ＜ ≦ 40

5.8

98.3

4.2 100.0

14.3 100.0

1.7 100.0

1.6 100.0

6. 40 ＜ ≦ 60

1.7 100.0

0.0 100.0

0.0 100.0

0.0 100.0

0.0 100.0

7. 60 ＜ ≦ 80

0.0 100.0

0.0 100.0

0.0 100.0

0.0 100.0

0.0 100.0────────────────────────────────────────────

表2

クラスごとの「秀または優」評価の割合（最近５年間の昼間コース・１年次前期、単位修得者中）━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
2010 (n=120) 2011 (n=118) 2012 (n=119) 2013 (n=120) 2014 (n=122)
秀・優の割合(％)

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

─────────────────────────────────────────────
1. 0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.8

0.8

0.0

0.0

0.0

0.0

2. 0 ＜ ≦ 5

0.0

0.0

0.0

0.0

2.5

3.4

1.7

1.7

0.0

0.0

3. 5 ＜ ≦ 10

0.0

0.0

0.0

0.0

0.8

4.2

0.8

2.5

0.8

0.8

4. 10 ＜ ≦ 20

9.2

9.2

9.3

9.3

5.9

10.1

7.5

10.0

8.2

9.0

5. 20 ＜ ≦ 40

48.3

57.5

56.8

66.1

59.7

69.8

62.5

72.5

59.0

68.0

6. 40 ＜ ≦ 60

26.7

84.2

22.0

88.1

18.5

88.2

21.7

94.2

27.9

95.9

7. 60 ＜ ≦ 80

14.2

98.3

10.2

98.3

10.9

99.2

5.8 100.0

4.1 100.0

8. 80 ＜ ≦100

1.7 100.0

0.8 100.0

0.0 100.0

0.0 100.0

1.7 100.0─────────────────────────────────────────────

- 66 -

表3

クラスごとの「不可」評価の割合（最近５年間の昼間コース・１年次前期、履修者中）━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
2010 (n=120) 2011 (n=118) 2012 (n=119) 2013 (n=120) 2014 (n=122)
不可の割合 (％)

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

────────────────────────────────────────────
1. 0

11.7

11.7

8.5

8.5

11.8

11.8

10.8

10.8

6.6

6.6

2. 0 ＜ ≦ 5

27.5

39.2

17.0

25.4

26.9

38.7

30.8

41.7

21.3

27.9

3. 5 ＜ ≦ 10

28.3

67.5

44.1

69.5

31.9

70.6

29.2

70.8

36.9

64.8

4. 10 ＜ ≦ 20

31.7

99.2

24.6

94.1

21.9

92.4

27.5

98.3

29.5

94.3

5. 20 ＜ ≦ 40

0.8 100.0

6.0 100.0

7.6 100.0

1.7 100.0

4.9

99.2

6. 40 ＜ ≦ 60

0.0 100.0

0.0 100.0

0.0 100.0

0.0 100.0

0.8 100.0────────────────────────────────────────────

表4

クラスごとの「評価平均値」（最近５年間の昼間コース・１年次前期、不可を含む）━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
2010 (n=120) 2011 (n=118) 2012 (n=119) 2013 (n=120) 2014 (n=122)
評価平均

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

────────────────────────────────────────────
1. 0.5 ≦ ＜ 1.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.8

0.8

0.0

0.0

2. 1.0 ≦ ＜ 1.5

4.2

4.2

2.5

2.5

10.1

10.1

3.3

4.2

6.6

6.6

3. 1.5 ≦ ＜ 2.0 42.5

46.7

50.0

52.5

41.2

51.3

48.3

52.5

43.4

50.0

4. 2.0 ≦ ＜ 2.5 38.3

85.0

35.6

88.1

38.7

89.9

42.5

95.0

46.7

96.7

5. 2.5 ≦ ＜ 3.0 11.7

96.7

11.9 100.0

9.2

99.2

5.0 100.0

3.3 100.0

3.3 100.0

0.0 100.0

0.8 100.0

0.0 100.0

0.0 100.0

6. 3.0 ≦ ＜ 3.5────────────────────────────────────────────

- 67 -

２． 成績評価の妥当性の検討
前節で述べたように、成績評価の分布はガイドラインに沿った形で適当に散らばるようになってきているが、それが見かけ上のもの、実質をともなわないものであったならば意味がない。高い成績評価を受けるべき学生が実際に高い評価を得て、逆に低い評価を受けるべき学生が低い評価となった結果として、成績評価分布が構成されていることが必要である。
こうした評価の妥当性を検証する作業のひとつとして、今年度も、2010 年度以降の分析を継続して、複数の科目で行われる評価相互の関連を調べた。
具体的には、次のような点を確認した。
① 同種の科目の間の相関
英語力、数的能力といった言い方にうかがえるように、英語、数学といった特定分野に属する科目同士であれば評価に相関があるのが自然である。
② 特定科目と「それ以外の科目の評価平均」との間の相関
全体的な学力（学習態度等を含む）があると考えられるので、ある科目の評価と、全体的学力の近似値としての「全科目の評価の平均（これはほぼ GPA に相当する）」との間には相関があるのが自然である。ただし、「全科目」には、相関をとる対象科目も含まれるので、そのままの評価平均で相関を求めると実質よりも高いものになってしまう。これを避けるために、評価平均は当該科目を除いた科目で求めた。また、対象とする科目は、前節と同様、カリキュラム改変の前後でほぼ対応がとれる基本的なものに限った。
評価の相関の結果は、表 5 に示したとおりである。
まず「同種科目の組み合わせ」による相関で、英語 2 科目では、改変後の 5 年間、ほぼ同水準で中程度の相関（.319～.510）が見られた。数学 3 科目の 3 通りの組み合わせでは、いずれもやや高めの値（.460～.758）になっている。これは、数学の科目で 2010 年
度以降、成績の評価方法を整備・改善していることが影響していると考えられる。
次に「特定科目と「それ以外の科目の評価平均」」の相関を見ると、総じて、5 年間の幅では明確な変化傾向はなく、一定の幅の中での相関となっている。5 年間の相関が英語の 2 科目で.354～.544 と中程度の値でほかの科目よりやや低めであるのは、「評価平均」
が理数系科目を中心に算出されることも関係していると考えられる。英語のほかでは、数学の 3 科目で .560～.700、物理学、化学、基礎科学実験、コンピュータリテラシーなど
で .443～.663 と、やや高めの値となっている。
以上のように、特定分野であるいは全体で高学力を示す者が、個々の科目でも高い評価を得る傾向があることが確認され、成績評価の妥当性がある程度、裏付けられた。

- 68 -

表5

評価間の相関係数（最近５年間の昼間コース・１年次前期、かっこ内は人数）━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
科目対2010年度

2011年度

2012年度

2013年度

2014年度────────────────────────────────────────────────
同種科目の組み合わせ
英語2科目(Spoken , Written).419 (696).510 (678).319 (689).428 (721).419 (715)

数学演習第一 線形代数学第一.671 (725).689 (696).537 (696).597 (722).497 (719)

数学演習第一 微分積分学第一.744 (709).758 (695).673 (716).700 (722).550 (718)

線形代数学第一 微分積分学第一.552 (703).541 (695).515 (697).499 (722).460 (718)

特定科目と「それ以外の科目の評価平均」
Academic Spoken English I.461 (698).463 (680).354 (696).448 (722).470 (719)

Academic Written English I.470 (698).528 (678).499 (691).521 (721).544 (717)

数学演習第一.649 (726).700 (696).642 (716).627 (722).587 (719)

線形代数学第一.633 (718).621 (696).609 (697).605 (722).560 (719)

微分積分学第一.675 (703).662 (695).647 (717).612 (722).581 (718)

物理学概論第一.601 (716).625 (696).652 (717).615 (722).624 (718)

化学概論.595 (718).642 (695).663 (716).639 (722).587 (719)

基礎科学実験A.650 (357).619 (347).575 (358).629 (362).634 (360)

基礎科学実験B.577 (360).629 (348).569 (360).513 (360).607 (360)コンピュータリテラシー.635 (717).528 (696).564 (718).480 (722).443 (720)────────────────────────────────────────────────

- 69 -

第４部

ＦＤ活動報告平成 26 年度

学術院新任教育系職員研修会

報告書

FD Seminar for Faculty of Academic Institute of UEC Tokyo－

大学教育センター教育推進部門（学内研修）－
教育推進部門日 時：平成 26 年 5 月 29 日（木）13:00～17:30
会 場：東 3 号館（総合研究棟） マルチメディアホール 301 号
１．開会スピーチ(Opening Speech）

1:00pm-1:05pm*中野和司 理事(Prof Nakano, Trustee of UEC）
２．参加者紹介 (Introduction of Participants） 1:05pm-1:15pm
３．教育研究技師の自立を目指して 1:15pm-1:45pm(Lecture 1)(To Achieve Autonomy as Technical Supporting Staff for
Education and Research）*田中勝己 教育研究技師部長(Prof Tanaka, Director of the Department of Technical
Services）
４．学生のメンタルヘルス

1:45pm-2:15pm(Lecture 2)(Mental Health of Students）*阿部朋典カウンセラー (Counselor Abe）

- 73 -SHI Jie（史 杰）５．ハラスメント (Harassment)

2:15pm-2:45pm(Lecture 3)*東海林則子 カウンセラー (Counselor Shouji)(Free Discussion)

６．自由討論休息 Break－

2:45pm-3:00pm(3:00pm~3:30pm)－

学長と写真撮影 (Photo-taking)
７．学長講演：高い付加価値を生み出す大学を目指して
3:30pm-4:00pm(Lecture 4)(President’s speech: To become a university creating highadded value)
８．研究室の管理運営と研究指導 4:00pm-4:30pm(Lecture 5)(Laboratory Management and Supervision of Student
Research)*市川晴久 教授 (Prof Ichikawa)
4:30pm-5:00pm

９．事務の紹介(Introduction of the Administration systems of UEC)
9.1 教務課

事務手続き(Academic Affairs Office: Administrative procedures)
9.2 学生課

学生何でも相談室(Student Affairs Office: Counseling Office for Students)
9.3 財務課

公的研究費の不正使用防止(Financial Affairs Office: How to avoid abuses of publicfunds)
１０．自由討論 (Free Discussion)

5:00pm-5:15pm

１１．修了書授与

5:15pm-5:30pm(Certificate Awarding Ceremony)
阿部浩二 大学教育センター長(Prof Abe, Director of the Center for Education andResearch of UEC)

- 74 -

(Dinner)

１２．夕食会(Greetings)：福田

挨拶

5:45pm-7:30pm
喬 学長 (President Fukuda）(Closing)

１３．閉会
*中村淳

教育推進部門長(Prof Nakamura, Head of Education Promotion Section of
UEC）

参加者名簿
No.

氏名

所属

職名

1

赤石 暁

先進理工学専攻

特任助教

2

Atsuko M Jeffreys

共通教育部

教授

3

井上 洋平

知能機械工学専攻

助教

4

上原 寿和子

共通教育部

准教授

5

兼岩 憲

情報・通信工学専攻

教授

6

小木曽 公尚知能機械工学専攻

准教授

7

佐々木 成朗

共通教育部

教授

8

姜 銀来

脳科学ライフサポート研究センター

特任准教授

9

菅 虎雄

教育研究技師部

学術技師

10

湯 素華

情報・通信工学専攻

助教

11

戸倉川 正樹レーザー新世代研究センター

助教

12

戸田 貴久

情報システム基盤学専攻

助教

13

中嶋 善晶

先進理工学専攻

特任助教

14

橋本 信一

共通教育部

特任准教授

15

羽田 陽一

総合情報学専攻

教授

16

何 晋平

先端超高速レーザー研究センター

特任助教

17

Vohra Varun

先進理工学専攻助教

18

鶴ヶ野 しのぶ

保健管理センター

准教授

19

山本 嶺

情報ネットワークシステム学専攻

助教- 75 -

学術院新任教育系職員研修のアンケ-ト結果
Summary of the Feedback on FD Seminar for New Faculty Membersof Academic Institute of UEC (May 29, 2014)

１．How do you rate today's seminar in general?
15
10
5
0

A. Excellent

B. Good

C. So-so

D. Needs a lot of
improvement

２．How do you rate the usefulness of teaching- and research-related lectures （教育研究関係の講義）?
105
0

A. Very useful

B. Useful

C. Somewhat useful

D. Not so useful

３．How do you rate the usefulness of mental health and harassment lectures （メンタル-ヘルス・ハラスメントの講義） ?
10
50

A. Very useful

B. Useful

C. Somewhat useful

D. Not so useful

４．How do you rate the usefulness of administration-related lectures （事務関係の講
義）?
10
5
0

A. Very useful

B. Useful

C. Somewhat useful- 76 -

D. Not so useful５．What topics of today's seminar do you want to listen to more （本研修会の話題より
もっと詳しく知りたいもの） ?
8
6
4
2
0

６．If there are other topics (than Q6 above) that you think should be included in sucha seminar for new teachers, please add them below （他に聞きたい話題）.


事務関連のトピックについて、もっと詳しいものが必要、今までに何のガイダンスもなく、手続きなどについての何の説明もないので。



事務の紹介は４月上旬に分離して行う方が、各種手続きのノウハウが分かり、教員にとってありがたいと思います。もう少し長い方が良いと思います。※もちろん今回のように一回で終われば手間がかからないのも事実ですが・・・All topics are fine but having at least the slides in English would be very useful.



大学の事務の手続きについて、流れとか必要なことを詳しく講義してほしい。
（物品の購入とか、出張など）

７．What do you think about the design/structure of today's seminar? Please circle as
many as appropriate.
15
10
5
0

A. Half a day isjust right.

B. Half a day is
too short.

C. Half a day is D. One-day plan is
too long.
better.

E. Others

８．What do you think about the timing when this seminar is held? Please circle as
many as appropriate.
10
8
6
4
2
0

A. The end of May isappropriate.

B. The beginning ofApril is better.

C. The beginning of
D. Other periods are
the second semester is better. Please specify:(
better.
講義がない時間帯)- 77 -

９．What do you think about the design of today's seminar regarding the short-lecture
style? Please circle as many as appropriate.
14
12
10
8
6
4
2
0

A. Short
lectures on
many topics
are good.

B. Longer
lectures on
fewer topics
are better.

C. Workshops
should be
added.

D. Morediscussion isneeded.

E. Moreinteraction
betweenparticipants is
better.

F. Others:

１０．What do you think about the design of today's seminar regarding F&D (food anddrinks)? Please circle as many as appropriate.
7
6
5
4
3
2
1
0

C. Dinner
D. Dinner
E. Konshinkai
A. F & D are a B. F & D aremust for such not important Konshinkai is a Konshinkai is of universitygood idea.
not necessary.
run events
an event.
for such an
such as FD
event.
should be paidby theuniversity.

F. Others:【質問項目】
A. F & D are a must for such an event.
B. F & D are not important for such an event.
C. Dinner Konshinkai is a good idea.
D. Dinner Konshinkai is not necessary.
E. Konshinkai of university-run events such as FD should be paid by the university.
F. Others:
Why did you choose the above? Could you give some explanation for the above
choices made?



coffee break is necessaryinteractions and discussings are important.

（B,C） 研修

- 78 -










中の F&D は特に必要ないと思います。休憩中の F&D 位なら合ってもよいでしょう。同期の顔を知ることは大事だと思います。
（A,D,E）普通は用意されているものであると思う。
他の学科の先生たちと交流する機会は、通常ないので、良いアイデアだと思う。
（B,D） Konshinkai might be better held within a department
今回、たまたま連絡不備により、今日研修があることがわかり、出席しました。すでに夕方以降の予定が入っていたために、ディナーに参加できなかったため。
（B,D）無駄な経費は抑えましょう。
今回の機会と関係なく、聞くべきものだと思うから。
（C） good idea for networking!

１１．For better FD activities in future , please indicate the best aspects of today's
seminar from your point of view.
 president speech, I desire explanations of specific visions and strategies to reach.
 自分の研究室にこもりがちなため、こういう横断的な研修を行うことで情報が共有できる点。
 事務の紹介 各項目の議論が掘り下げられている点。
 variety of topics
 長い研究・教育活動を経た先生の経験に基づく講義はとても参考になるので、さらに量を増やしても良いと思う。
 学生相談について興味深かったです。
 いろいろな話題のトピックを考え、議論できるのが良かった。
 mental health of students
１２．For better FD activities in future , please indicate the weakest aspects of today's
seminar from your point of view.
 事務手続き、人事関連の話がなかった。休暇とか手当とか 各項目間の関係を UEC ビジョンあるいは UEC ミッションの観点からつなげて明確化していない点。
 継続的な研修を行うと有意義だと思います。
（例：着任時→1 年目→3 年目）
 Lab management because the key points the presenter wanted to claim were notclear to me 事務手続きについては、もう少し、解説を望みます。
 hard to understand for non-japanese speakers!
 全体として、今後に必要な内容が少ない。事務的なことに関するガイダンスのみでよい。
（ハラスメントなども含む。）他の事項について、受講する必要性を感じない。タ
イムキープが全く出来ていない。
 Laboratory Management and Supervision of student research.
 ハラスメントの講義（やその他の事務的な内容の講義）は資料を読めば 10 分で理解できるものなので、あまり効果的でないと思う。
「これをやったらハラスメントとみなされます」というような事例ばかり話すのではなく、リストとして提示すれば十分。もっと効果的な方法があったのではないかと思う。その他：学内事情や仕組みについて、着任した時は、わからないことばかりだったので、そういうガイダンスがあればよかった。

- 79 -

第4回

新任教員研修セミナー

参加報告書
共通教育部 学部技術英語
特任准教授 橋本 信一

１．研修内容の報告
今回のセミナーには様々な大学や専門分野の大学教育における新任教員３４名のうち、本学の新任教員１名が参加した。
1.1

研修期間・研修先・主催者等の詳細

研修期間 ：

平成２６年９月１日（月）～３日（水）研修先： 八王子セミナーハウス 〒192-0372 東京都八王子市下柚木 1987-1

主催： 公益財団法人 大学セミナーハウス

共催

：

1.2

公益財団法人 学術・文化・産業ネットワーク多摩

セミナーの到達目標

全体的に到達目標は３つあった。
（１） 他大学・他分野の教員との交流を通して、ユニバーサル・アクセス時代の大学教員にふさわしい教育方法を構築するためのヒントを得ること（２） 前期（春学期）に実施した授業に対する学生による授業評価アンケートの結果を、
後期（秋学期）における授業改善に活かす方策を見出すこと（３） シラバスの活用方法についてのヒントを得ること
1.3

プログラム

（１） グループ討論１：アイスブレイクと問題意識の共有（司会：明星大学人文学部教授 菊地滋夫）（２） シンポジウム：現代大学教育論 電気通信大学における専門教育としてのキャリア
教育実践例：『エンジニラリングデザイン』を通した社会人基礎力養成（電気通信大学情報理工学研究科教授 中村淳）
学習支援に果たす図書館の役割（一橋大学特任教授・前付属図書館長 江夏由樹）
困難を抱える学生の理解のために―いま、私たちにできること―（明星大学学生サポートセンター長 村山光子）（３） 講演１：学術の創造、継承そして公益性を担う大学―大学教育の質保証―（東京理科大学科学教育研究科教授 北原和夫）（４） 講演【私の授業１】学生参加型授業の実践 （明星大学人文学部教授 菊地滋夫）- 80 -

（５） 講演【私の授業２】大人数教室での効果的な授業運営方法（桜美林大学リベラルアーツ学群教授 荒木晶子）（６） グループ討論２：学生授業アンケートを授業改善に活かす（電気通信大学情報理工学部教授 Shi Jie（史杰））（７） グループ討論３：大学教員に必要な資質とは（１）（８） パネルディスカッション：大学教員に必要な資質とは（２）―こういう教師に私は
なりたい―
1.4

研修風景の写真

図２．グループ討論１のメンバー

図１．
【左】北原先生 【右】菊地先生

図３．グループ討論２のメンバー

図４．宿泊施設（内－4 人部屋）

- 81 -

図５．宿泊施設（外）図６．講堂（外）

２．研修に関する感想
特に強く感じた箇所を以下の６点にまとめた。
（１）全国、様々な国公私立大学から集まった新任教員同士で意見交換・交流をする機会
はとても貴重だと感じた。同じ新任教員だからこそ共有できる問題、またそれぞれの状況によって違う側面も非常に参考になった。
（２）プログラムの内容はとても充実しており、大学教育全体のマクロの視野から授業運営などのミクロの観点まで多岐にわたり、大学教員としてあらゆる角度から仕事に対する思考が刺激された。授業の運営方法で教わった事を今学期の授業で取り入れているものもあり、実用的な内容が豊富だった。
（３）学生のメンタルケアやサポート体制の内容の重大さを痛感した。授業を教えている
中、様々なサポートを必要としている学生が年々増えている実感。
（４）八王子セミナーハウスの施設と環境が整っていて、食事も宿泊も満足できた。４名が泊まれる部屋なので、教員２人が使用しても良いかと個人的には思った。
（５）今後とも「横」の連携を大切にしながら、これからも研修セミナーでお会いした方々との交流を深めたいと思った。
（６）泊り込みのセミナーという形体が新鮮だった。プログラム内外で交流する時間がたっぷりあり、深い議論も可能だった。今後も毎年、このセミナーに本学の新任教員が参加できたらとても役に立つと感じた。

- 82 -

公開授業開催報告
教育推進部門長 中村 淳
本学では、授業内容・教授方法の改善・向上を目的として「学生による授業評価アンケート」を実施し、各教員にその結果をフィードバックしている。一部のチーム教育等では教員間での情報共有がなされ現場での正のフィードバックが機能しているが、多くの個別科目では、各教員の個人的努力によってより良い授業内容が模索されているのが現状である。本年は、学生による授業評価アンケートで高い評価を得ている通常の講義科目を公開
授業の対象として、授業改善に役立てていただくことを目論み、前学期１科目、後学期３
科目を公開した。

【公開授業１：前学期】
大学教育センター長

阿部 浩二

大学教育センター教育推進部門長 中村 淳
「公開授業：インタラクティブシステム論」のご案内
教員の皆様には、授業の改善・充実に対する日頃のご努力に感謝申し上げます。本学では、授業担当教員の皆さまへのフィードバックを目的とした「学生による授業評価」を、専任教員・非常勤講師の区別なく、学部・研究科の全授業科目について実施しています。
本年度は、皆様の授業計画に役立てていただくため、「学生による授業評価」において極めて高い評価を得ている授業について、その方法・授業内容を公開します。
「インタラクティブシステム論（担当：梶本裕之准教授）」は、授業評価アンケートの各項目において高い評価を得ていることはもちろん、学生による自由記述欄からは「基礎科目と専門科目の見事な橋渡し」、「独自教材のわかりやすさ」など、他の教員が参考にしたい要素が多く含まれていることが伺えます。また、ご自身の授業の模様を撮影した動画を一般の動画公開サ
イトでも公開されており、受講学生はもちろん一般市民への知の開示にも精力的に取り組んでいらっしゃいます。
今回は公開授業直後に、授業実施方法等について、梶本先生を交えた意見交換会を設定いたします。今回の公開授業・意見交換会が、授業改善の TIPS を得る機会となるとともに、「良い授業」とはどのような授業か、を考える一助となることを願っております。

- 83 -

記
対象科目：

インタラクティブシステム論（IE-J５学期開講専門科目）

担当教員

：

梶本裕之 准教授（総合情報学専攻）

日時：

平成 26 年 7 月 17 日（木）3 限（13:00-14:30）

場所： A201 教室

講義トピック ：「行列と最小二乗法」＃14:30 より A201 教室にて参観者による意見交換会を開催します
参加者 ： １３名
★参加者アンケートより
Ｑ１．授業についての感想・意見・資料も見やすく、声も大きく良い授業だと思いました。資料に全て書かれていない点も良いと思いました。また、今回に関して言えば、行列⇒最小二乗法⇒フィルムセンサ⇒直線⇒行列と、
ストーリーも良かったと思います。デモやビデオがあったのも良かったです。
参考：逆行列が存在する話と求めた逆行列の結果がキャリブレーションするデータとして、正しいかどうかの話が混在しているような気がしました。
・演習的な要素が入っているのが良い。
・声の大きさとスピードが良かったと思います。内容がすごい密度なので、たまにこぼれ話的なものが入ると、集中力を維持させやすいと思いました。
・工学的な課題と関連させるやり方は、学生の興味を引きやすく取り入れたいと思いました。
・センサーの意義はわかったがスライドだけだと眠くなってきました。デモの時は大丈夫でした。直交検波の話は、興味深く聞きました。
・話全体の流れ〔身近なコントローラで導入・・・考える必要性、
数学的な説明『最小二乗法』・・・科学的背景
現実の（工学上の）事情、事例・・・彼らの研究のため〕が素晴らしいと思いました。しかも最後でもう一度数学に戻ってくるところも・・・・
プロジェクタに絵図が多く、内容がとてもイメージしやすいです。
資料に書き込みをさせるのですね。黒板を全く使わないことは驚きでした。
応用の経験談のお話が豊富で、全く飽きませんでした。
・行列を理解させるための具体例に留まらず、研究の現場での思考の流れを自然に追って、かつ専門に偏り過ぎず、バランスよく基本事項の解説を行っている点に、授業の捉え方の発想の転換を感じ、印象的でした。学生達（私達）が疑問に思うことを少しだけ先回りして掲示して、充実した授業だと思います。疑問が明らかになるという実感を味わえる面白さ、楽しさがあります。デモ、事例紹介も非常に豊富に盛り沢山でした。素晴らしい！

- 84 -

・授業の進め方がゆっくりだったのが印象的
・抑揚が良いので、聞き易い。説明が明解である。具体例を示し、何にどう使えるかを示している点が良い。
Ｑ３．公開授業開催に関する意見
・自分自身の気づきになって、参考になりました。
・なるべく多くの教員の参加が望ましいのではないか？
・大変勉強になります。
・機会があれば、また参加したいです。
・講演者は少し大変かもしれませんし、運営するのも大変そうですが、面白くてためになります。履修動向への影響が少し心配
・大学における教育の重要性が増している昨今、こうした試みはメソッドの共有という意
味で、非常に重要だし、必要だと思います。本学赴任間もない私にとって、電通大の学生が「わかりやすい」と思う授業が聞けて、とても参考になりました。このような場を設けて頂き、ありがとうございました。
・授業法についてのレクチャーがあれば嬉しいです。様々な試みの紹介など、自分の授業でも使える方法は限られているでしょうから、できるだけ多くの具体例に接することができれば、と思います。
★意見交換会での主なやりとり（参加者からの意見）・「実は」が口癖のようだ。ただこれは、学部低学年で修得した基礎知識が、本授業で扱っている専門知識とどのように結び付いているのかを見せる「仕掛け」を施した結果である。
良く準備された授業で、基礎科目で得た知識が専門科目でどのように生かされるかが明瞭に示されておりすばらしい。既知の知識の組み合わせの中で有機的な理解を促進させている。
・完全にスライドだけによる授業をはじめて見たが、ハンドアウトを授業中に配り、一部穴埋め式にすることで、学生の集中力を保つ工夫がされている。
Ｑ．成績評価はどのように行っているのか？
Ａ．学期中に試験を２回実施する。１回は事前に練習問題を多数与えて、その問題からほぼそのまま出題する。学部レベルではある種の「暗記」も必要だと考えている。もう１回
はプログラミングに関する課題で、各自メイル添付で提出させる。
Ｑ．授業を動画公開サイトで完全公開しているがそのメリット・デメリットは？
Ａ．授業を公開することは世の中の流れであり、当然のことと考えている。公開しても恥ずかしくない内容を教授する、という自負にもつながる。また、それによって肝心の授業の出席者が減ったという経験は無い。学生は復習などにも活用しているようだ。

- 85 -

【公開授業２−４：後学期】
大学教育センター長阿部浩二

大学教育センター教育推進部門長 中村淳

公開授業のご案内
教員の皆様には、授業の改善・充実に対する日頃のご努力に感謝申し上げます。本学では、授業担当教員の皆さまへのフィードバックを目的とした「学生による授業評価」を、専任教員・非常勤講師の区別なく、学部・研究科の全授業科目について実施しています。
本年度後学期は皆様の授業計画向上に役立てていただくため、「学生による授業評価」において高い評価を得ている下記３科目の授業について、その方法・授業内容を公開します。
いずれの授業も、スタンダードな形式の授業を実施されており、この公開授業の実施が、先生方ご自身が授業計画を立てる際の「気づき」の機会となることを願っております。

記
対象科目１

：分子生物学

担当教員

：瀧

日時

：平成 27 年 1 月 13 日（火）2 限（10:40-12:10）

場所：東 5-341 教室

真清 准教授（先進理工学科）

講義トピック ：「癌：突然変異で生じる異常増殖細胞」
対象科目２：数理計画法

担当教員

：村松

日時

：平成 27 年 1 月 13 日（火）3 限（13:00-14:30）

場所：西 5-209 教室

正和

教授（情報・通信工学科）

講義トピック：さまざまな整数計画問題
対象科目３

：解析学

担当教員

：久藤 衡介日時：平成 27 年 1 月 13 日（火）4 限（14:40-16:10）

場所：新 C203 教室

准教授（共通教育部）

講義トピック ：定数係数線形微分方程式の解法
参加者 ： 計２２名

- 86 -

★参加者アンケートより【分子生物学】
1.あなたの意見と共に科学的に自由記述という課題←解答例を基に展開していくところに感銘。静かな語りがけがとても印象的でした。
40 分のところで数回、教科書黙読の時間（4 ページ）
・・・プレゼン資料とお話を基に読むのが効果的となっているのでしょう。教科書を活かす工夫だと思いました。資料に図・動画など勉強して集めてありますね。
2.宿題（レポート）の解答例についての講評をするのは有意義であると思いました。
がん細胞の特徴、がんの予防など興味深いお話しを聴けてよかったです。
プリントの教材を配布してくださりありがとうございました。
自分にとって興味のあるテーマで公開授業があった場合は今後も受講するようにしたいと思っております。
3.前回行った小テストの解説、ビデオの使用、さらには教科書を読む時間をとる等、学生の理解を助ける工夫が多く有り分かりやすいと感じました。
また専門用語をなるべく使わずに授業をされているように感じました。
4.板書をほとんど使わない今風の授業の進め方を学びました。ムービーは大変に attractiveです。自作はむずかしいので教育用サイト（他大学とか出版社）から DL したものを上手に利用するのが良いのでしょう。
何度か教科書を読む時間を与えていた。ゆったりした時間の使い方であったが、これは教科の特性かもしれない。
5.教科書を 5 分間読んでもらうという時間をとっておられたのは、私の知らないやり方でした。とても参考になります。
6.知識の分類（整理）ではなく、面白い結果やテーマでストーリーを構築しているように思えた。興味を引き出すことを優先していることになり、とても良いと思った。
レポートの例を出して作文や調査の質（深さ）を教えていることは、教員にとっては手間がかかるものだが、とても大切なことだと思う。メッセージをシンプルにする工夫が随所に見られた。

- 87 -

7.動画の利用が効果的。くり返し同じ動画を見せるのが効果的。各スライドに教科書の頁が付記されているのは親切で効果的。化合物の構造式を示すのも視覚に訴えて効果的。
最も印象的なのは「５分間で」と講義中に教科書を読ませること。
「教科書は自分で読んでおいて」という従来の（？）方式に対し効果は高いと思われる。時代は変わったのかもしれない。大いに参考になった。

【数理計画法】
1.板書の大きさ、説明のスピードがよかったと思う。進行速度も学生が理解しやすいレベルであると思う。
2.最後、口頭でおっしゃっていた「与えられた条件では求められないと反論できる」という点の説明もして下さったことが良かったです。方法と理論のレクチャーと、その使い方だと思いました。話し方や板書もゆっくりかつ字が大きくわかりやすいと思いました。
3.次回が期末テストということで、去年のテスト問題の解説があったが、授業を受ける生徒の立場を考えると、理解および対策ができるのでとても良い方法だと感じた。
4.あまりつめこまずに話しているので学生にとっては理解できている（もしくは理解しようと思う）のではないかと思いました。
対象としている問題が分かり易いことも学生にとって意欲が出る要因かと思いました。
5.マイクがあればより良いと思う。
6.情報系の授業を初めて聴きましたが（他の情報系講義も同じなのかはわかりませんが）説明に十分長い時間をかけることができている点がうらやましく感じました。
学生に考えさせるための間をとらせるのは有効なことだと思いますが、それができるかど
うかは担当教員の工夫以前にカリキュラム構成（科目数等）に依存する部分が大きいと思われます。
分野が異なるので一概に（定量的に）比較はできませんが、私達が関わる授業では、同じ時間内に５倍か、それ以上の情報量を教えなくてはならないという位の印象です。
7.板書が工夫されていてきれいなのに感動しました。
必ずしも評価の高くない教員の授業も見てみたいです。一般論として。

- 88 -

【解析学】
1.板書が極めてきれい。内容的にも整理されている。⇒

学生がよく聞いている。

大学 1 年生の数学で、複素数が登場する場面はほとんどなく、２階線形微分方程式の授業
で脇道にそれての公式を説明するのが 1 つの策だとわかります。久藤先生にはそれが見えているのだと思います。バネは横向き（動なし）で良いと思うし、学生（と物理の授業）を信じて任せていいと思います。外力つき（共鳴、うなり）のときは、特にわかりやすい説明になると思います。学生に解かせるのもうまくいくのですね。初めて見ました。
2.非常にうまい授業だと思いました。大変勉強になりました。ありがとうございます。
3.大変明解ですばらしい授業だと思いました。板書もきれいで読み易いですし、説明も流暢で聞き易かったです。
「４５度の美学」「」などの数学の美しさに触れる話しもおもしろかったです。

その他書ききれないほど参考になることがありました。ありがとうございました。

- 89 -

平成 26 年度

共通教育部総合文化部会英語教室 FD 検討会報告

Report on 2014 Official English Faculty Development Workshop: Developing Materials for
Lessons Based on the Genre Approach
Curriculum Development and Faculty Development Committee(Dr. Eric Hauser, Dr. Damian Lucantonio, Dr. Atsuko Jeffreys)

１．開催案内平成 26 年 10 月 7 日
共通教育部総合文化部会

英語教室主任奥 浩昭

大学教育センター長 阿部 浩二
教育推進部門長 中村淳「平成 26 年度英語教室 FD 研修会」のご案内
共通教育部総合文化部会 英語教室は恒例の FD 研修会（Official English FD Workshop2014）を下記のように開催いたします。本年度の FD 研修会では、英語のジャンルーシラ
バスに基づいた１年生と２年生の英語の必修科目の教材を作成するテーマです。プログラ
ムは以降に添付してあります。
記
UEC Official English Faculty Development Workshop
日時：平成 26 年 10 月 14 日（火）9:30～12:30
場所：東１号館－705 会議室
プログラム：
9:30～9:35： Brief description of the English curriculum (Hauser)

9:35～9:50： Genre approach and pedagogical cycle (Lucantonio)

9:50～11:20 ： Group development of materials and lesson plans
11:20～11:30 ： Break
11:30～12:30 ： Presentations and general discussion- 90 -

２．ワークショップの概要
The Official English Faculty Development Workshop for 2014 was held on
October 14, from 9:30 to 12:30. In attendance were all eight full-time English faculty
members and thirteen of the seventeen part-time English faculty members. The fourpart-time faculty members who did not attend had each indicated in advance theirinability to attend due to teaching commitments elsewhere.
After a brief welcome message from the head of English—Professor Oku—Dr.
Eric Hauser provided a brief review of the genre-based curriculum for required firstand second-year English courses (Academic Spoken English I and II (ASE), Academic
Written English I and II (AWE), and Academic English for the Second Year I and II(AE)) and the importance of autonomous learning and critical thinking as part of thecurriculum. Dr. Damian Lucantonio then reviewed the central elements of the genre
approach to language education, explaining the relevance of genre theory to the UEC
curriculum and to language teaching in general, and providing an example of apedagogical approach that could be used by teachers.
The focus of this workshop was on materials development, with theparticipants dividing into three groups to work on developing materials that could be
used in one of the required classes. A group focusing on materials for ASE was led by Dr.
Lucantonio; a group focusing on materials for AWE was led by Dr. Hauser; and a groupfocusing on materials for AE was led by Dr. Atsuko Jeffreys. Participants chose whichgroup to join based on the classes they teach. During the last part of the workshop, eachgroup presented the materials they had developed to all workshop participants.
The ASE group split into two smaller groups and focused on designing spokenmaterials from two different DVDs, which were provided by two of the part-timeteachers (Robert Moreau and Paul McKenna). Initially, the two groups brainstormed
and designed a lesson plan, utilizing ideas from the genre-based pedagogical cycle that
had been outlined previously in the FD workshop by Dr. Lucantonio. Following this,both group were assisted by Dr. Lucantonio to analyze their texts for generic structure.
Using the generic structure as a guide as to how the information is organized, they thendesigned text-based vocabulary and sequencing activities. These were adapted tovarious levels by modifying the complexity of the designated tasks. One of the main
issues to arise was the importance of using the text’s generic structure to focus on themain points and key vocabulary items of an authentic-like, spoken text, rather thantrying to teach every word.
The AWE group developed materials to introduce the organization of a
two-sided argument and how it contrasts with a one-sided argument. Based on a
written two-sided argument brought by one of the participants (Keiko Sugawara, a- 91 -

part-time faculty member) related to home-schooling, group participants developed thefollowing lesson plan:
1. Students view a brief video in which a father explains why he chosehome-schooling for his children and complete a worksheet in English
focusing on the reasons provided.
2. Students work in small groups to think of possible reasons against
home-schooling. The teacher then solicits reasons from the different
groups and puts them on the board.
3. Students are given the two-sided argument to read as homework.
4. In the following class, after being introduced to the organization of a
two-sided argument, students analyze the organization of the text theyread for homework in order to see how a model text is actually organized.
5. Following this, students move on to develop their own written two-sided
arguments related to other topics. The model text will be returned to in
future classes in order to focus on the language used in different parts of
the argument.
One issue raised following the presentation this group’s lesson plan was that it would bebetter for students to produce their own two-sided arguments related to home-schoolingbefore moving on to other topics.
The AE group developed a semester-length plan based on the curriculum for
AE II, culminating in students able to write academic research papers. In this plan, thefirst five weeks are devoted to the teaching of the basics of paper writing, including
writing citations in proper ways. The rest of the semester is divided into two rounds, thefirst (Weeks 6 and 7) on conducting surveys and writing up the findings, and the second(Weeks 9 through 12) on more experimental projects. (Week 8 is to be spent on the
explicit teaching and demonstration of independent and dependent variables, various
research methods, and writing practice.) Survey projects can be simple and easy; thedata may be collected inside the classroom. The students read about the topic, design
the project, collect the data, present the results, write papers, and do peer evaluation.
The AE group felt that surveys are valuable in that they are easy to implement anduseful in future work. In conducting the experimental study later in the semester, thestudents experience the asking of research questions, designing research methodology,
and making presentations. In Week 13, the studies receive explicit reaction andfeedback; and finally learn how to turn their studies into conference proceedings in
Weeks 14 and 15. An important issue to consider is what materials could be developed
to implement this plan.

- 92 -

The purpose of this workshop was to provide faculty with practical experiencein developing materials designed specifically for the UEC English curriculum. Based onwhat each group developed within a relatively brief period of time and on positive
comments from participants, the workshop can be considered to have been successful.

３．参加者名簿(Participants)

1

奥

2

西村

芳康

教授

3

Jeffreys Atsuko M.

教授

4

Shi Jie（史 杰）

教授

5

佐藤

美弥子

准教授

6

上原

寿和子

准教授

7

Lucantonio Damian

准教授

8Hauser Eric

准教授

9

Higuchi Sonia

非常勤講師

10

本多

幸七郎

非常勤講師

11

近藤

良子

非常勤講師

12

McKenna Paul

非常勤講師

13

Moreau Robert John

非常勤講師

14

中村

ジェニス

非常勤講師

15

菅原

恵子

非常勤講師

16

鈴木

スティーブン タロウ

非常勤講師

17

田中

智子

非常勤講師

18

Sharmin Sonia

非常勤講師

19

Bertorelli Caroline

非常勤講師

20

Rundel Colin Frank

非常勤講師

21

Cross John Francis

非常勤講師

浩昭

教授

- 93 -

FD 講習会（センター主催）の開催報告
教育推進部門長 中村 淳
教育推進部門では、日頃の教育活動の改善のために様々な FD 講演会を企画している。
本年度は、昨年度から大幅に集計方法を変更した学生による授業評価アンケートの活用方
法についての PD(Professional Development)を開催した。本学では、学生諸君が現在の授業について、日頃どのように感じているかを把握し、その結果を各教員が今後の授業改善に役立てることを目的として、2001 年から「学生による授業評価アンケート」を実施している。大学教育センターではこのアンケート調査・教員へのフィードバックを本学における FD(Faculty Development)活動の一部と位置づけ、毎年２回（前学期、後学期）全科目を対象に実施している。アンケート集計結果は、授業実施教員個別にフィードバックされ個別の授業改善に役立てていただくことはもちろんのことであるが、大学教育センターではさらにこれらの集計結果をもとに、大学が整備しなくてはならない教育環境や制度に関する様々な改善案を議論し、学生にとって学びやすい環境構築を目指して授業実施支援策
へとつなげるための方策を議論している。本年度からこれまで研究科別に実施されていた
アンケートの様式が、情報理工学研究科と情報システム学研究科で統一化され、大学教育センターで集計も一括して行われるようになった。これを機会に、授業評価アンケートの趣旨・意義、設問の意図などについて教員に理解を深めてもらうとともに、アンケートの授業改善への方策をグループワーク形式で議論しながら、アンケートの有意義なフィード
バック方法について議論を深めた。

【学生による授業評価アンケート活用 PD 開催案内】
教職員各位
大学教育センター長阿部学生による授業評価アンケート活用 PD の実施について
下記のとおり PD 討論会を開催しますので、ご案内申し上げます。
記
主題： 学生による授業評価アンケートの活用を考える- 94 -浩二

日時： 平成 27 年 1 月 9 日（金）16:30-17:50

場所： 東 3 号館 3 階

主催： 大学教育センター

マルチメディアホール 301【PD 概要】
本学では、学生の皆さんが現在の授業について、
日頃どのように感じているかを把握し、その結果を各教員が今後の授業改善に役立てることを目的として、2001 年から「学生による授業評価アンケート」を実施しています。大学教育センターではこのアンケート調査、
集計結果の教員へのフィードバックを本学における PD(Professional Development)活動の一部と位置づけ、毎年２回（前学期、後学期）全科目を対象に実施しています。アンケート集計結果は、授業実施責任教員個別にフィードバックされ授業改善に役立てていただ
けるよう願っています。
昨年度より、授業評価アンケートの設問、集計方法を見直しました。また、今年度より、それまで大学院情報理工学研究科（IE）、大学院情報システム学研究科（IS）で別個に実施していたアンケート形式を共通化いたしました。これを機会に、本学における「学生による授業評価アンケート」の活用方法について議論し、授業方法のさらなる改善に役立てていただくべく、ワークショップ形式の討論会を開催致します。
=========================================================
１．はじめに
大学教育センター

副センター長 中村 淳（先進理工専攻）

学生による授業評価アンケート〜本学における実施状況〜
授業評価アンケート実施の経緯、データの取り扱い等
よくある質問等にお答えします。
２．授業評価アンケートの実施概要について
大学教育センター

教育推進部門 山北 佳宏（共通教育部）

昨年度より変更したアンケートの実施項目の意図、
集計結果の見方などについてご説明いたします。
３．授業評価アンケートを授業改善に役立てる
モデレータ 大学教育センター 教育推進部門 Shi Jie（共通教育部）
実際のアンケート集計結果例をもとに集計結果を授業改善に役立てる方法をワークショップ形式で討論します。
４．おわりに
大学教育センター

センター長 阿部浩二（先進理工専攻）=========================================================- 95 -

ハラスメント防止研修の実施について－大学におけるハラスメント防止のために －ハラスメント防止・対策委員会委員長 桐本 哲郎

１．目的
ハラスメント防止・対策委員会及び大学教育センターの共催で、全教員・職員を対象としてハラスメント防止のための研修を開催した。
近年、本学においてもハラスメントに関する問題は重要性を増しており、また、残念ながら深刻な事案も発生している状況である。全教職員が当事者となり得る身近な課題
として、一人ひとりが一層の正しい知識と、自覚をもって行動することが強く求められている。
今回は、昨年度同様、横山幸子弁護士を講師としてお招きし、全教職員参加を目標に２回開催した。

２．実施概要当日は２日とも雪に見舞われ、あいにくの天気であったが、多くの教職員（１９３名、うち教員は１０９名）に参加いただいた。横山弁護士からは、セクシュアルハラスメン
ト、アカデミックハラスメント、パワーハラスメントといった従来のテーマに加えて、SNS ハラスメント、マタニティハラスメントといった新しい話題についても、判例や事例を交えてわかりやすくご説明いただき、参加者は真剣に耳を傾けていた。
2.1 開催日時及び場所
第１回：
日時：平成２７年１月３０日（金）１５時００分～１６時３０分
場所：Ｂ棟２０２教室
第２回：
日時：平成２７年２月５日（木）１５時００分～１６時３０分
場所：本館第一会議室
2.2 講師
弁護士 横山幸子 （公益財団法人２１世紀職業財団）
2.3 参加人数
第１回 １１９名（うち教員

７３名）

第２回

３６名）

計

７４名（うち教員

１９３名（うち教員１０９名）- 96 -

大学教育センター構成員

平成 26 年度

大学教育センター

構成員一覧

センター長 （企画開発部門長）
副センター長（教育推進部門長）
副センター長（教育課程部門長）

阿 部 浩 二
中 村
淳
狩 野
豊

教 授 （副学長・教育担当）
教 授
教 授◎大学教育センター企画開発会議
センター長
副センター長副センター長
情報理工学部・研究科教育委員長
情報システム学研究科教務委員長
学生支援センター長
アドミッションセンター長

阿
中
狩
市
大
桐
椿

部 浩 二
村
淳
野
豊
川 晴 久
森
匡
本 哲 郎
美智子

教
教
教
教
教
教
教

阿
中
狩
内
小
小
小
白
西
桑

部
村
野
海
池
林
川
川

二
淳
豊
彰
二
男
宏
樹
樹
行

教 授 （先進理工学専攻）
教 授 （先進理工学専攻）
教 授 （共通教育部）
教 授 （総合情報学専攻）
教 授 （知能機械工学専攻）
教 授 （共通教育部）
准教授 （情報ネットワークシステム学専攻）
准教授 （先進理工学専攻）准教授 （情報・通信工学専攻）准教授 （大学教育センター）

・企画開発部門

部門長
部門員

浩

卓
義
朋
英
一
田 正

授 （先進理工学専攻）
授 （先進理工学専攻）
授 （共通教育部）
授 （総合情報学専攻）
授 （情報システム基盤学専攻）
授 （知能機械工学専攻）
授 （総合情報学専攻）

・教育推進部門

部門長
部門員

中 村
淳
柏 原 昭 博Shi Jie（史 杰）
山 田 裕 一中 村仁
久 野 雅 樹入 江 英 嗣工 藤 俊 亮山 北 佳 宏桑 田 正 行高 田
亨

教 授 （先進理工学専攻）
教 授 （総合情報学専攻）
教 授 （共通教育部）
教 授 （共通教育部）
准教授 （共通教育部）
准教授 （共通教育部）
准教授 （情報ネットワークシステム学専攻）
准教授 （情報メディアシステム学専攻）
准教授 （共通教育部）
准教授 （大学教育センター）
主任学術技師 （教育研究技師部）

・教育課程部門

部門長
部門員

狩
水
水
伊
中
結
桑

教 授 （共通教育部）
教 授 （先進理工学専攻）准教授 （総合情報学専攻）准教授 （共通教育部）
准教授 （情報・通信工学専攻）准教授 （知能機械工学専攻）准教授 （大学教育センター）

野
柿
戸
東
山
城
田

義
和
裕
泰
宏
正

豊
直
幸
也
介
信
行

- 99 -

大学教育センター年度報告書（平成２６年度）
発行年月2015 年 3 月

発 行 元

国立大学法人 電気通信大学
全学教育・学生支援機構〒182-8585

大学教育センター

東京都調布市調布ヶ丘 1-5-1
Tel(042)443-5075
Fax (042)443-5080
URL http//www.edu.uec.ac.jp/

印

刷有限会社サンプロセス