DO-Jet 工法 News No.10
July 2015

このような状況の中、地上を使用しないで支障物の切断と除去ができる本工法の採用がますます増

ご 挨 拶えるであろうと考えている。

DO-Jet工法研究会会 長

後 藤徹

本工法も課題が多くあるが、これまで蓄積してきた技術をさらに向上させ、施工時間の短縮や効率的な施工方法を確立させ、工期短縮、コスト縮減に反映させていきたいと考えている。この意味で今年度
は、過去の知見を活かすべく技術資料と積算資料の今年度は会員数 31 社で DO-Jet 工法研究会の活動がスタートすることになった。

改訂作業に入っている。
今後、本工法をより広く普及させていくためには、工事の実績については、現在、完了工事 21 件、施多くの方々に認知していただかなければならない。

工中 2 件、準備中が 7 件の計 30 件となっている。東

それを実現していくためにも、技術委員会を中心に、京周辺では、東京オリンピックや外環道の工事を始

東京都下水道サービス株式会社のご協力のもと、更めとして、周辺の道路および鉄道のトンネル工事がなる発展をするよう活動していきたいと考えている。

増加してきている。また、地方都市においてもこれらのインフラ整備、再構築工事が盛んに行われている状況である。これらの工事では、以前に行った工事での支障物が出てくることが多くなってきており、これらの支障物の撤去や地盤改良が地上からできない状況が多くなってきている。

後藤徹

会長 のプロフィール

昭和49年3月 東京都立大学工学部土木工学科卒業／同年4月 清水建設㈱入社
現清水建設㈱ 土木技術本部シールド統括部上席エンジニア／平成26年6月 本研究会会長に就任 現在に至る

Double Object-Jet Method News No.10

DO-Jet 工法研究会 第 11 回定時総会を開催
平成 27 年 6 月24日（水） インテリジェントロビー ルコ
DO-Jet 工法研究会の第 11 回定時総会が、
平成 27 年６月 24 日（水）に開催されました。
来賓として、東京都下水道サービス株式会
社より、袰岩滋之・技術部長ならびに鈴木秀典・技術部技術開発課・統括課長代理のご出席を賜り、袰岩部長よりご挨拶をいただきました。
続く議事では、第１号議案の平成 26 年度活動報告および収支決算報告、第２号議案の平成 27 年度活動計画および収支予算が審議さ
第 11 回定時総会れ、いずれも満場一致で承認されました。

施工現場紹介工 事 名： 東大島幹線及び南大島幹線その３工事
発 注 者 ： 東京都下水道局

施 工 者 ： 鹿島建設株式会社
工事概要 ： DO-Jet 施工時期

平成 26 年 11 月〜平成 27 年 7 月（既設大島幹線防護改良完了）
平成 27 年 9 月〜（都営新宿線、東電洞道の防護改良と PIP 杭の切断・除去予定）

泥土圧式シールド工法

掘進機外径φ5,340（子機）

その３工事では、発進立坑から約 1512 ｍ地点で東京都江東区内の区道から都道丸八通りに入る交差点内において、既設大島幹線に近接する施工となることから、掘進機外径φ5,340 により既設大島幹線の防護改良（大島幹線防護改良概要図参照）を 24.2 ｍ区間で行い、平成 27 年 7 月上旬に施工完了しました。
さらに、発進立坑から約 1744 ｍ地点の都道丸八通りと都道新大橋通りの交差点付近の都営新宿線大島駅と東電洞道横断箇所において、都営新宿線大島駅と東電洞道の防護改良と残置ＰＩＰ杭（φ600 が 12 本、φ400 が 48 本）の切断・除去を行います。
前工事のその２工事では、発進立坑から約 537ｍ地点で水管橋基礎杭に近接することから、掘進機外径 φ7,100（親機）により水管橋橋脚の防護改良を行いました。

約 19.4 ｍ

224.

ｍ

約 4.8 ｍ

超高圧発生装置（坑内式）

大島幹線防護改良概要図

DO-Jet 坑内設備

Double Object-Jet Method News No.10

工 事 名： 新宿区河田町、市谷本村町付近再構築工事

切断改良断面（例）

発 注 者 ： 東京都下水道局

施 工 者 ： 東洋建設株式会社
工事概要 ： DO-Jet 施工時期

平成 26 年 10 月〜平成 27 年 8 月（完了予定）

泥土圧式シールド工法

掘進機外径φ2,690

900

本工事では、約 885 ｍ地点から約 1,083 ｍ地点までの約 198 ｍ区間において既設ボックスカルバート下を掘進します。

600

既設ボックスカルバート下では、最少離隔が約 0.9 ｍになること、既設ボックスカルバートの支持杭（木杭）が掘進の支障になることから、既設ボックスカルバートの防護改良（支持受け替え）と木杭の切断・除去を繰り返し行っています。

新規工事紹介
工事件名
第二田柄川幹線工事

発注者
東京都下水道局

受注者

工法

採用理由

残置下水道管きょ
鉄建・
泥土圧式シールド
練馬共同溝残置Ｈ型鋼（H−300）3 本の東洋建設 J V
φ4,130
切断・除去および防護改良

台東区上野五丁目付近再構築工事 東京都下水道局

㈱大盛工業

泥濃式推進
φ1,000

障害物保険方式

大田区東馬込一丁目、品川区西大井五丁目付近
枝線工事

東京都下水道局

㈱大盛工業

泥濃式推進
φ1,000φ300 モルタル杭全面 2 箇所
鋼矢板Ⅱ型の切断・除去

千田地区下水道築造 26-15 号工事

広島市下水道局

㈱鴻治組

泥濃式推進
φ2,000ＮＴＴ洞道・共同溝（φ1,650）の防護改良

栗ノ木道路雨水幹線付替工事

国土交通省
北陸地方整備局㈱廣瀬

泥濃式推進
φ1,500国道 7 号線下の防護改良

中央区築地四、六丁目付近
再構築工事

東京都下水道局

㈱大盛工業

泥濃式推進
φ1,200残置Ｈ型鋼（Ｈ-250）2 本の切断・除去
水道管の防護改良

北陸電力㈱

佐藤工業・
熊谷組 J V

泥土圧式推進障害物保険方式
φ2,800

富山新港火力発電所 LNG1 号機新設工事取・放水路他工事
広島市宇品雨水 8 号幹線建設工事

地方共同法人
泥土圧式シールド
戸田・沼田 J V
広島電鉄宇品線下の防護改良
日本下水道事業団
φ3,290Double Object-Jet Method News No.10

工法説明会の実施応答が行われました。

各自治体での説明を行っておりますが、東京都下水道局の皆様にお集まりいただき、工法の概要と施今後、より多くの方々に DO-Jet 工法を理解して工技術や施工実績等を踏まえ合同説明会を各事務所いただくために、こうした工法説明会を積極的にで実施させていただきました。

行っていきたいと考えています。

工法説明後には、疑問点や不明点など活発に質疑・2014 年 8 月 25 日
東京都下水道局東部第一下水道事務所
・2014 年 11 月 28 日
東京都下水道局第一基幹施設再構築事務所
・2015 年 3 月 13 日
東京都下水道局第二基幹施設再構築事務所
・国土交通省、日本下水道事業団、広島市下水道局
東京都下水道局説明会の状況

お 知 ら せ6 月 24 日

平成 27 年定時総会

7月

会報 No.10 発行

7 月 28 〜 31 日

下水道展 '15 東京に出展会

その他

技術資料 2015 年度版発行予定
積算資料 2015 年度版発行予定
パンフレット改訂発行
現場見学会
工法説明会

紹介員

（五十音順

平成 27 年 7月現在）

賛 助 会 員（9 社）

正 会 員 A（18 社）
1

青木あすなろ建設株式会社

13 戸田建設株式会社

1

株式会社ウイングス2

株式会社奥村組

14 西松建設株式会社

2

奥村機械製作株式会社

3

鹿島建設株式会社

15 株式会社フジタ3

カジマメカトロエンジニアリング株式会社

4

株式会社熊谷組

16 前田建設工業株式会社

4

国土開発工業株式会社

5

五洋建設株式会社

17 みらい建設工業株式会社

5

ジャパントンネルシステムズ株式会社

6

佐藤工業株式会社

18 りんかい日産建設株式会社

6

株式会社スギノマシン

7

清水建設株式会社

7

成和リニューアルワークス株式会社

8

大成建設株式会社

1

株式会社大盛工業

8

株式会社立花マテリアル

9

大日本土木株式会社

9 日立造船株式会社

正 会 員 B（4 社）
2昭和建設株式会社

10 大豊建設株式会社

3

広電建設株式会社

11 鉄建建設株式会社

4

N.JETエンジニアリング株式会社（旧社名 中黒建設株式会社）

12 東洋建設株式会社■編集後記

本工法は 11 年目を迎えました。施工実績は、施工中、準備中を含め 31 件となり着実に実績を伸ばしています。これまでの施工実績の知見を活かすべく、また、わかりやすい技術資料と積算資料にするべく、改訂作業に入っています。
昨年度は、国土交通省、日本下水道事業団、広島市下水道局にご採用いただきました。さらに活発な活動を展開してまいります。

臨 時 会 員（2 社）
1

株式会社鴻治組

2

株式会社廣瀬

DO-Jet工法研究会
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東京都中央区日本橋本石町3−2−7 常盤ビル5F
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ＵＲＬ : http : //www.do-jet-kouhou.com（事務局）
DO-Jet工法及びDO-Jet Methodは、東京都下水道サービス株式会社の登録商標です。

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