ETN【2041】

ＮＹダウベアＥＴＮ
NEXT NOTES NYダウ･ベア･ドルヘッジ ETN 【正式名称】● 指数の変動率が、ダウ･ジョーンズ工業株価平均（トータルリターン、円ヘッジ）の前日比変動率（％）の-1倍となるように計算された、ダウ･ジョーンズ工業株価平均 インバース(-1倍)･インデックス(円ヘッジ･トータルリターン)との連動を目指す商品です。
1.概要（ 2024年1月31日 現在）

銘柄名
対象指標
計算期間
分配金支払基準日NEXT NOTES NYダウ･ベア･ドルヘッジ ETN
ダウ･ジョーンズ工業株価平均 インバース(-1倍)･インデックス(円ヘッジ･トータルリターン)
毎年5月1日～翌年4月30日
分配金の支払いは行われません。
指標連動証券の発行者 ノムラ・ヨーロッパ・ファイナンス・エヌ・ブイ NISA制度成長投資枠
対象外
銘柄コード
2041
市場価格（終値） (※)
2,603.0 円
1売買単位あたりの投資金額 (※) 2,603 円
売買単位1口単位
管理費用0.8%※ 上記の期日において約定がない場合、「市場価格（終値）」及び「1売買単位あたりの投資金額」には、直近時点の市場価格を記載しています。

（ 2024年1月31日 現在）

2.パフォーマンス
■ 騰落率
期間
過去3か月
過去6か月
過去1年
過去3年
過去5年

8000
TOPIX

市場価格

6500
5000

当銘柄
-12.97%-5.89%-10.37%-25.20%-48.25%(参考)TOPIX+13.20%+9.84%+29.15%+41.04%+62.75%

ETNコード2041/T
2041 JP Equity
2041.T

対象指標
SDJIAIJT/USE
DJIAIJT INDEX.DJIAIJT

3500
2000
21年1月

21年7月

22年1月

22年7月

23年1月

23年7月

24年1月

※ 2021年1月29日 の市場価格を基準値とし、TOPIXの値を再換算しています。

3.ファンド組入銘柄

1（ 2024年1月31日 現在）

証券コード

銘柄名構成比-ノムラ・ヨーロッパ・ファイナンス・
エヌ・ブイ発行の外国指標連動証券（外国債券）

100.00%4.情報ベンダーコード
情報ベンダー名
QUICK
Bloomberg
Refinitiv

5.対象指標の概要
日々の騰落率をダウ･ジョーンズ工業株価平均（トータル・リターン、円ヘッジ）の騰落率の-1倍として計算された指数で、2007年12月31日の指数値を1,000ポイントとして計算されています。
当日の指数値 ＝ 前日の指数値 × （ 1 － 1倍 × ダウ･ジョーンズ工業株価平均（トータル・リターン、円ヘッジ）指数の前日比変動率 ＋ 金利相当分 ）【ダウ･ジョーンズ工業株価平均（トータル・リターン、円ヘッジ）指数】
米国を代表する優良企業30銘柄の株価加重指数であるダウ・ジョーンズ工業株価平均™に対して、米ドルと日本円の為替レートの変動にともなう為替リスクの回避（ヘッジ）を目指した指数です。

6. ETNとはETN（イー・ティー・エヌ）とは「Exchange Traded Note」の略で、「上場投資証券」または「指標連動証券」と呼ばれる上場商品です。
ETNはETF（Exchange Traded Fund：上場投資信託）と同様に、価格が株価指数や商品価格等の「特定の指標」に連動する商品ですが、「Note（債券）」の単語が示すように、金融機関（発行体）がその信用力をもとに、価格が特定の指標に連動することを保証する債券であるため、ETFとは異なり証券に対する裏付資産を持たない（必要としない）という特徴があります。
外 海外

国内
保証者

ETNの保証

保証発行者

ETN

指標連動発行者
ETNの発行 証券
発行

保証者

委託者

国内

JDRを市場に供給

東証※売買円滑化のためにJDR形式で上場していますが、指標連動証券と、JDRを市場に供給

JDR 委託者/
JDR
当初受益者
(ETN)
ETN JDR JDRを売買 JDR
JDR
指標連動
JDRを証券
(ETN)
受託者
投資家
売買JDR
(ETN)

受託者

投資家

東証

対応するJDRの権利の内容は同一です。
※本スキーム図は概要を示したものです。詳細は有価証券届出書をご参照ください。

7. 対象指標の特徴及び留意点● インバース型指標は、変動率が原指標の日々の変動率の−１倍となるように算出されているため、前営業日と比較するとその変動率は原指標の−１倍となり、仮に原指標が一日で100％以上値上がりした場合は、投資金額の全額を失います。また、２営業日以上離れた期間での比較においては、複利効果により、原指標の変動率の−１倍以上又は未満となる場合があります。
● インバース型指標は、原指標が下落トレンドにある場合において上昇する指標であるため、原指標の下落を見込む場合には有用ですが、原指標が上昇・下落を相互に繰り返す場合、上記の複利効果によりインバース型指標は逓減していくという特性があり、このような場合、投資者は利益を得にくくなりますので留意が必要です。また、インバース型指標は、中長期にわたって投資をする場合、原指標の変動率とインバース型指標の変動率の乖離が大きくなる可能性があり、留意が必要です。
● ＜インバース型指標の詳細＞
https://www.jpx.co.jp/equities/products/etns/outline/03-02.html● 対象指標は円建てであり、為替レートの変動の影響を低減させるための為替ヘッジを組み込んだ指数です。ただし為替ヘッジには米ドルと円の間の金利差等によるヘッジコストが生じ、そのコストが対象指標の値に反映されます。
したがって、本商品は、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品です。

8. 情報入手一覧● 現在値、インディカティブNAV・PCF
http://tse.factsetdigitalsolutions.com/iopv/table?language=jp● 償還価額（一証券あたりの償還価額）等に関する情報
https://www.jpx.co.jp/equities/products/etns/redemption-price/index.html● ETF/ETN銘柄検索
https://money-bu-jpx.com/search/ （東証マネ部！）

9. 免責事項● 当資料は、作成時における当商品の概要説明のみを目的としており、投資勧誘を目的としているものではなく、また金融商品取引法に基づく開示資料ではございません。
● 当商品は値動きのある有価証券を投資対象としますので、連動対象である指標及び外国為替相場の変動、組入有価証券の価格の変動、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因の影響等により、市場取引価格又は基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。したがって、投資元本が保証されているものではありません。また、信用取引を利用する場合には、差し入れた保証金以上の損失が生ずるおそれがあります。
● 当商品の売買を行われるに際しては、あらかじめお取引先の金融商品取引業者等より交付される契約締結前交付書面等の書面の内容を十分にお読みいただき、商品の性質、取引の仕組み、リスクの存在、販売手数料、信託報酬などの手数料等を十分に御理解いただいたうえで、御自身の判断と責任で行っていただきますよう、お願い申し上げます。
● 当資料の実績数値は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
● 当資料は、更新日現在の内容です。その以後、制度の改正等により、当資料に掲載した内容が予告なく変更される場合があります。また、この資料に掲載されている情報の作成には万全を期していますが、当該情報の完全性を保証するものではありません。当社は、当資料及び当資料から得た情報を利用したことにより発生するいかなる費用又は損害等の一切について責任を負いません。
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