独立行政法人国立病院機構京都医療センター附属京都看護助産学校学則（看護学科三年課程）（助産学科）
第１章

総則

（名称）
第１条 本学校は、独立行政法人国立病院機構京都医療センター附属京都看護助産学校と称する。
（目的）
第２条 本学校は、看護師若しくは助産師として必要な知識及び技術を教授し、独立行政法人国立病院機構及び社会に貢献し得る有能な人材を育成することを目的とする。
（位置）
第３条 本学校は、京都府京都市伏見区深草向畑町１番地１に位置する。
（課程、学科及び学生定員）
第４条 本学校の課程、学科及び学生定員は、次のとおりとする。
（１ｸﾗｽ定員）課 程学 科
入学定員（ ４０ 人 ）看護専門課程看護学科（三年課程）
８０ 人（ １８ 人 ）看護専門課程助 産 学 科
１８ 人
計

９８ 人

総定員
２４０ 人
１８ 人
２５８ 人

（修業年限）
第５条 本学校看護学科の修業年限は３年とし、助産学科の修業年限は１年とする。
（在学年限）
第６条 看護学科の学生は、６年を超えて在学することができない。
２ 助産学科の学生は、２年を超えて在学することができない。
３ 第１２条第１項の規定により転入学した者は、同条第２項に定められた在学すべき年数の２倍に相当する年数を超えて在学することができない。
第２章

学年、学期及び休業日（学年）
第７条 学年は、４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。
（学期）
第８条 学年を次の２学期に分ける。
第１学期 ４月１日から９月３０日まで
第２学期 １０月１日から翌年３月３１日まで（休業日）
第９条 休業日は、次のとおりとする。
一 日曜日及び土曜日
二 国民の祝日に関する法律（昭和２３年法律第１７８号）に規定する休日
三 春季休業 ３週間（３月１６日～４月５日）
四 夏季休業 看護学科 ５週間（７月２８日～８月３１日）
助産学科 ４週間（８月 １日～８月２８日）
五 冬季休業 看護学科 ２週間（１２月２５日～１月 ４日）
助産学科 ３週間（１２月２５日～１月１４日）

※

春・夏・冬季休業については、看護学科は１年を通じて１０週程度、助産学科は１年を通じて７週程度
２ 学校長は、必要により前項の休業日を変更することができる。
３ 第１項に定めるもののほか、臨時に休業を必要とする場合は、学校長がその都度定める。
４ 学校長は、教育上必要があり、かつ、やむを得ぬ事情があるときは、第１項の規定にかかわらず、休業日に授業を行うことができる。
第３章

入学及び転入学（入学の時期）第１０条 入学の時期は、学年の始めとする。
（入学資格）
第１１条 看護学科に入学できる者は、次の各号の一に該当する者とする。
一 高等学校又は中等教育学校を卒業した者
二 通常の課程による１２年の学校教育を修了した者
三 外国において、学校教育における１２年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者
四 文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者
五 文部科学大臣が指定した者
六 高等学校卒業程度認定試験規則（平成１７年文部科学省令第１号）による高等学校卒業程度認定試験に合格した者（同規則附則第２条の規定による廃止前の大学入学資格検定規程（昭和２６年文部省令第１３号）による大学入学資格検定に合格した者を含む。）
七 本学校において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力を有すると認めた者で、１８歳に達した者
２ 助産学科に入学できる者は、次の各号の一に該当する者とする。
一 文部科学大臣の指定した学校において３年以上看護師になるのに必要な学科を修めた者
二 厚生労働大臣の指定した看護師養成所を卒業した者
三 准看護師の免許を得た後３年以上その業務に従事している准看護師又は高等学校若し
くは中等教育学校を卒業している准看護師で前２号に規定する学校若しくは養成所において２年以上修業した者
四 外国の看護学校を卒業し、又は外国において看護師免許を得た者で、厚生労働大臣が第１号又は第２号に掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認めた者（転入学）
第１２条 次の各号の一に該当する者で、本学校に転入学を志願する者があるときは、学校長は欠員のある場合に限り選考の上、相当年次に転入学を許可することができる。
一 看護学科については、他の看護師学校養成所（三年課程）で１年以上履修した者
二 助産学科については、他の助産師学校養成所で半年以上履修した者
２ 前項の規定により転入学を許可しようとする者の既に修得した授業科目、単位数及び時間数の取扱い並びに在学すべき年数については、独立行政法人国立病院機構京都医療センター
附属京都看護助産学校業務基準（以下「業務基準」という。）第１３条に定める学校運営会議（以下「学校運営会議」という。）の議を経て、学校長が決定する。
（入学の出願）第１３条 本学校に入学又は転入学を志願する者は、所定の期日までに、所定の書類に入学検定料を添えて願い出なければならない。
２ 前項に定める入学を志願する者が提出しなければならない書類は次の各号に掲げる書類とする。
一 入学願書
二 看護学科 学校教育法（第２２年法律第２６号）第９０条の規定により大学に入学することのできる者であることを証明する次の書類
ア 高等学校又は中等教育学校を卒業した者にあっては、高等学校又は中等教育学校の卒業証明書又は卒業見込証明書
イ 学校教育法施行規則（昭和２２年文部省令第１１号）第１５０条第５号に該当する者にあっては、高等学校卒業程度認定試験の合格証明書、合格成績証明書又は合格見込成績証明書
ア又はイ以外の者で、学校教育法第９０条に該当する者にあっては、それを証明する書類
助産学科 看護師学校の修了証書の写し若しくは修了見込証明書又は看護師養成所の卒業証書の写し若しくは卒業見込証明書
ウ

３ 第１項に定める転入学を志願する者が提出しなければならない書類は次の各号に掲げる書類とする。
一 転学許可書（現に他の看護師学校養成所（三年課程）又は助産師学校養成所に在学している者に限る）
二 転入学願書
三 履修証明書（入学者の選考）
第１４条 入学を志願する者に対しては、学力検査及び面接により選考を行う。
（入学等の手続及び許可）第１５条 第１２条第 1 項又は前条の選考により合格した者であって入学又は転入学の許可を受けようとする者は、所定の期日までに、保証人の誓約書その他所定の書類に入学料を添えて提出しなければならない。ただし、第３４条による特例の適用を受けようとする者については、入学料を添えることを要しない。
２ 学校長は、前項の手続を完了した者に対し、入学又は転入学を許可する。
（保 証 人）第１６条 保証人は、保証する学生の在学中、その一身上に関する事項について一切の責任を負うものとする。これについて、保証人は書面により誓約しなければならない。
２ 保証人は、身分又は住所に変更があった場合には、直ちにその旨を学校長に届け出なければならない。
３ 保証人を変更した場合には、新たに第１項の誓約書を提出しなければならない。
第４章

教育課程

（科目、単位数及び時間数）
第１７条 本学校における科目、単位数及び時間数は、看護学科については別表第１、助産学科については別表第２のとおりとする。
２ 別表第１及び別表第２中、一単位の授業時間数は、講義及び演習については１５時間から３０時間、実験、実習（臨地実習を含む）及び実技については３０時間から４５時間の範囲で定める。
（科目の評価及び単位修得の認定）
第１８条 単位修得の認定は、講義、実習等に必要な時間の取得状況と当該科目の評価により行う。
２ 出席時数が授業時数の３分の２に達しない者は、その科目について評価を受ける資格を失う。
３ 科目の評価は優（８０点以上）、良（７０点から７９点）、可（６０点から６９点）及び不可（６０点未満）とし、可以上を合格とする。
４ 病気その他やむを得ない理由により試験を受けることのできなかった者又は不合格の者に対しては、追試験又は再試験を行うことができる。
（入学前の科目の履修等）
第１９条 本学校の入学前に放送大学やその他大学若しくは高等専門学校又は歯科衛生士、診療放射線技師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士、視能訓練士、臨床工学技士、義肢装具士、救急救命士及び言語聴覚士の資格に係る学校若しくは養成所で、保健師助産師看護師学校養成所指定規則（昭和２６年文部省・厚生省令第１号）別表第３に規定されている教育内容と同一内容の科目を履修している者から、その単位の認定について、申請があった場合には、履修した学習内容を評価し、本学校における教育内容に相当するものと認められる場合には、学校長は総取得単位数の２分の１を超えない範囲で本学校において履修したものと認定することができる。

２

本学校の入学前に社会福祉士及び介護福祉士法（昭和６２年法律第３０号）第４０条第２項第1 号の規定に該当する者で養成所に入学した者の単位の認定について申請のあった場合には、社会福祉士及び介護福祉士法施行規則等の一部を改正する省令（平成２０年厚生労働省令第４２号）による改正前の社会福祉士介護福祉士学校養成施設指定規則（昭和６２年厚生省令第５０号）別表第４に定める基礎分野又は社会福祉士養成施設指定規則別表第４若し
くは社会福祉士介護福祉士学校指定規則（平成２０年文部科学省・厚生労働省令第２号）別表第４に定める「人間と社会」の領域に限り個々の既修の学習内容を評価し、本学校における教育内容に相当するものと認められる場合には、学校長は本学校において保健師助産師看護師養成所指定規則別表３及び別表３の２に定める基礎分野を履修したものと認定することができる。

第５章

休学、復学、退学及び転学（休学）
第２０条 学生は、病気のため引き続き３箇月以上就学することができないとき、又はその他やむを得ない理由により休学しようとするときは、休学願いを学校長に提出し、その許可を得て休学することができる。
２ 学校長は、病気その他の理由により、就学することが適当でないと認められる者に対して学校運営会議の議を経て休学を命ずることができる。
３ 休学期間は、引き続き１年を超えることができない。ただし、学校長がやむを得ない理由があると認めた場合にはこの限りでない。
４ 休学は、看護学科については通算して３年、助産学科については通算して１年を超えることができない。ただし、学校長がやむを得ない理由があると認めた場合にはこの限りでない。
５ 休学期間は、在学期間に算入しない。
（復学）
第２１条 休学期間が満了となった学生は、学校長の許可を得て復学するものとする。
２ 休学となった学生が休学期間中に休学理由が消滅した場合には、直ちに学校長に申し出なければならない。
（退学）
第２２条 学生が退学しようとするときは、保証人連署の上理由を記して学校長に願い出て、許可を受けなければならない。
（転学）
第２３条 学生が他の看護師学校養成所（三年課程）又は助産師学校養成所に転学を志願しようとするときは、保証人連署の上理由を記して学校長に願い出て、許可を受けなければならない。
第６章

卒業等

（卒業）
第２４条 学校長は、第１７条に定める科目の単位修得の認定を受けた者について、学校運営会議の議を経て、卒業を認定する。
２ 欠席日数が出席すべき日数の三分の一を超える者については、原則として卒業を認めない。
３ 学校長は、卒業を認定した者に対し、卒業証書を授与する。
（称号の授与）第２５条 学校長は、前条により、本学校看護専門課程看護学科を修了した者に対して、専門士（医療専門課程）の称号を授与する。
（資格の取得）第２６条 本学校看護専門課程看護学科を卒業した者には、看護師国家試験の受験資格が与えられ、助産学科を卒業した者には、助産師国家試験の受験資格および受胎調節実地指導員指定申請の資格が与えられる。

第７章

賞

罰

（表彰）
第２７条 学校長は、表彰に値する行為を行った学生を表彰することができる。
（懲戒）第２８条 本学校の規則若しくは学校長の命令に違反し、又は学生の本分に反する行為があった者は、所定の手続きによって懲戒する。
２ 懲戒の種類は、戒告、停学及び退学とする。
３ 停学が引き続き３箇月以上にわたるときは、その期間は、在学期間に算入しない。
（本学校の命ずる退学）
第２９条 学校長は、次の各号の一に該当する者に対して学校運営会議の議を経て、退学を命ずることができる。
一 正当な理由がなく欠席が長期にわたる者
二 第６条第１項又は第２項に規定する期間を超えた者
三 性行不良で改善の見込がないと認められた者
四 授業料を納期までに納付せず、かつ、督促しても納付しない者
第８章

健康管理

（健康管理）
第３０条 学校長は、学生に対して１年に２回以上の健康診断を実施する。
第９章

入学検定料、入学料及び授業料（納付義務）
第３１条 入学を志願する者は入学検定料を、入学の許可を受けようとする者は入学料を、入学を許可された者は授業料を納めなければならない。
（入学検定料、入学料及び授業料の額）
第３２条 入学検定料、入学料及び授業料の額は、学校長が別に定めるところによる。
（授業料の徴収）第３３条 授業料は、次の２期に分けて、年額の２分の１に相当する額を徴収する。
第１期（４月から９月までの分）納期４月１日から４月３０日まで
第２期（１０月から翌年３月までの分）納期１０月１日から１０月３１日まで（入学料及び授業料の特例）
第３４条 学校長は、経済的理由により入学料及び授業料を納付することが困難であると認められ、かつ、学業が優秀であると認められる者その他やむを得ない事情があると認められる者に係る入学料及び授業料の特例を定めることができる。
（休学の場合の授業料）
第３５条 休学を許可され又は休学を命ぜられた者は、休学期間の授業料は徴収しない。ただし、第１学期又は第２学期の中途で休学若しくは復学した場合について、休学当期若しくは復学当期の授業料は徴収する。
（退学、停学の場合の授業料）
第３６条 第１学期又は第２学期の中途で退学を許可され又は退学を命ぜられた場合における当該学期の授業料は徴収する。
２ 停学期間中の授業料は徴収する。
（入学検定料、入学料及び授業料の還付）
第３７条 既納の入学検定料、入学料及び授業料は、返還しない。
ただし、大学等における修学支援に関する法律（令和元年法律第 8 号）に基づく、大学等における修学の支援（学資支給金（給付型奨学金）の支給及び授業料等減免）において対象となる者はこの限りではない。

第１０章

職員組織及び運営（職員）
第３８条 本学校に次の職員を置く。
学 校 長
１名
副学校長
１名
事 務 長
１名
事務長補佐
１名
教育主事
３名
（うち助産学科１名）
実習調整者
２名以上 （うち看護学科教育主事１名が兼務、助産学科教員１名）
教員
１２名以上 （うち助産学科２名以上）
教務助手
１名以上
寄宿舎管理責任者 １名 （副学校長が兼務）
講師
２０名以上
実習指導者
若干名
健康管理医
１名以上
事務主任
１名以上
事 務 員
１名以上
２ 職員の職務及び運営については、独立行政法人国立病院機構組織規程及び業務基準の定めるところによる。
（学校長）
第３９条 学校長は、独立行政法人国立病院機構 京都医療センター院長をもって充てる。
（事務長）
第４０条 事務長は、独立行政法人国立病院機構 京都医療センター事務部長をもって充てる。
第１１章

会議

（運営会議）
第４１条 本学校の運営に関する重要事項を協議するため、運営会議をおく。
２ 運営会議の組織および運営に関し必要な事項は、学校長が別に定める。
第１２章

寄宿舎（寄宿舎）
第４２条 本学校助産学科に寄宿舎を置く。
２ 寄宿舎に関し必要な事項は、別に定める。
３ 入居を許可された者は、別に定めるところにより、 寄宿舎料を納入しなければならない。
第１３章

弁償

（弁償）
第４３条 学校長は、第３４条の規定に該当する者で、第２２条、第２３条又は第２９条の規程により、退学若しくは転学する者には、第３４条に定める特例により徴収しないこととされた入学料及び授業料を弁償させることができる。
第１４章
第４４条

雑 則
本学則の他学校の運営に関して必要な事項は、別に定める。

附則この学則は、平成１６年４月１日から施行する附則（平成１６年１１月３０日）この学則は、平成１７年４月１日から施行する。
附則（平成１７年３月２５日）この学則は、平成１７年４月１日から施行する。
附則（平成１９年３月３１日）この学則は、平成１９年４月１日から施行する。
附則（平成２１年３月３１日）この学則は、平成２１年４月１日から施行する。
附則（平成２２年３月１６日）この学則は、平成２２年４月１日から施行する。
附則（平成２４年３月２７日）この学則は、平成２４年４月１日から施行する。

附則（平成２７年３月１７日）この学則は、平成２７年４月１日から施行する。
附則（令和 ２年３月１９日）この学則は、令和２年４月１日から施行する。
附則（令和 ２年７月１７日）この学則は、令和３年４月１日から施行する。
附則（令和 ３年１２月２４日）この学則は、令和４年４月１日から施行する。
ただし、改正省令の施行の際、国立病院機構附属養成所において、看護師等として必要な知識及び技能を修習中の者に係る教育の内容については、従前の例によることができる。

別表第１

看護学科３年課程教育課程
科目名

論理学
基 物理学
情報科学理論情報科学実践
礎 教育学
スポーツ科学心理学
分 人間関係論
社会学
法学
野 生命倫理学
比較文化論
医療英語
英語講読
小計
形態機能学
生化学
病理学
専 病態生理治療論Ⅰ
病態生理治療論Ⅱ
門 病態生理治療論Ⅲ
病態生理治療論Ⅳ
基 病態生理治療論Ⅴ
病態生理治療論Ⅵ
礎 病態生理治療論Ⅶ
病態生理治療論Ⅷ
分 病態生理治療論Ⅸ
栄養学
野 微生物学
薬理学
臨床薬理学
総合医療論
公衆衛生学
関係法規
社会福祉Ⅰ
社会福祉Ⅱ
健康支援論
小計
基礎看護学
専
看護学概論
基礎看護技術Ⅰ
門
基礎看護技術Ⅱ
基礎看護技術Ⅲ
分
基礎看護技術Ⅳ
基礎看護技術Ⅴ
野
基礎看護技術Ⅵ
基礎看護技術Ⅶ
看護過程展開技術
臨床看護論
看護研究

単位数
１１１１１１１１１１１１１１１４１１１１１１１１１１１１１１１１１１１１１１２２

時間数
３０３０３０３０３０３０３０３０３０１５３０３０３０１５３９０３０１５１５３０３０３０１５３０３０３０３０１５１５１５１５３０１５３０１５１５３０１５４９５１１１１１１１１１１１３０３０３０３０３０３０３０３０３０３０３０

備考

科
目
地域・在宅看護概論Ⅰ
専 地域・在宅看護概論Ⅱ
家族看護論
門 地域・在宅看護援助論Ⅰ
地域・在宅看護援助論Ⅱ
分 地域・在宅看護過程演習
多職種連携演習
野 成人看護学概論
成人看護援助論Ⅰ
成人看護援助論Ⅱ
成人看護援助論Ⅲ
成人看護援助論Ⅳ
成人看護援助論Ⅴ
老年看護学概論
老年看護援助論Ⅰ
老年看護援助論Ⅱ老年看護援助論Ⅲ
小児看護学概論
小児臨床総論
小児看護援助論Ⅰ
小児看護援助論Ⅱ
母性看護学概論
母性臨床総論
母性看護援助論Ⅰ
母性看護援助論Ⅱ
精神看護学概論
精神臨床総論
精神看護援助論Ⅰ
精神看護援助論Ⅱ
医療安全
看護管理
災害看護・国際看護
看護実践演習小計
臨地実習
基礎看護学実習Ⅰ
基礎看護学実習Ⅱ
基礎看護学実習Ⅲ
地域・在宅看護論実習
成人老年看護学実習Ⅰ
成人老年看護学実習Ⅱ
成人老年看護学実習Ⅲ
成人老年看護学実習Ⅳ
小児看護学実習
母性看護学実習
精神看護学実習
統合看護実習Ⅰ
統合看護実習Ⅱ
小計

総計

名

単位数
１
１
１
１
１
１
１
１
１
１
１
１
１
１
１
１
１
１
１１
１
１
１
１
１
１
１
１
１
１
１
１
１
４４

時間数
１５
１５
１５３０
１５３０３０１５３０３０３０３０３０
１５３０１５３０１５１５３０３０１５３０１５３０３０３０１５３０３０１５１５３０１１１０

１１２２２２２２２２２１２２３１０３４５４５９０９０９０９０
９０９０９０９０９０
４５９０
１０３５３０３０

備考

別表第 2

助産学科教育課程
科

単位数

時間数

助産学概論

１

１５

母子の基礎科学１

１５

ウィメンズヘルスケア論

１３０

母性の心理・社会学

１

３０

助産学研究Ⅰ

１

１５

助産学研究Ⅱ１

１５

周産期の診断・治療論

２４５

助産診断・技術学Ⅰ

２４５

助産診断・技術学Ⅱ

１３０

助産診断・技術学Ⅲ

２４５

助産技術演習１３０

助産臨床推論２４５

健康教育技法１

３０

地域母子保健２４５

助産管理学

２３０

計

２１

４６５

助産学実習Ⅰ

妊娠期

２９０

臨

助産学実習Ⅱ

分娩期

３

１３５

地助産学実習Ⅲ

産褥・新生児期

２９０

実

助産学実習Ⅳ

女性のライフサイクル

１４５

習

健康教育実習１４５

地域母子保健実習

２９０

１１

４９５

３２

９６０

専門

分野目

名計

総計