島嶼国とマグロ漁業
鈴木治郎（旧遠洋水産研究所浮魚資源部長）

大きな雨が降ると、南洋のことが思い出される。島国とマグロ漁業とのかかわりの変遷を私の視点で書き留めてみた。

南洋の島国との出会い
私が初めて訪れた外国はパプアニューギニアで、第一歩を踏み込んだのがラバウル（第２次世界大戦中日本軍の航空基地があった）であり、1974 年のことであった。目的は、旧静岡県水産試験場と旧遠洋水産研究所との共同調査で、試験場の調査船でカツオ竿釣りのための撒き餌が南洋で現地調達できるかどうかを調査することと標識放流を行うことであった。当時は中西部太平洋ではまぐろ巻き網の試験操業が幾度も行われたが、FADｓ操業の発見前で、試験操業は失敗の連続であり、巻き網よりもカツオ竿釣りによる南方への漁場拡大が急務と考えられていた。しかし、竿釣り漁業では、本土で積み込んだ生餌を高水温の南方漁場まで生かして持っていけないことが大きな問題となっていたのである。そこ
で、南方海域のカツオ漁場で、撒き餌となるカタクチイワシ類等の小魚を効率的に漁獲できるかどうかを確かめることになったのである。

連日リーフ付近で、夜間に集魚灯を灯して漁獲を行い、試験的な漁獲ができることがわかった。集魚灯をつけると、いろいろな種類の魚類やイカ類などが徐々に集まり始め、真夜中ころには、それらが群れを成して、集魚船の周りを銀鱗を光らせながら円を描いて回り始めるのは実に幻想的であった。当時のラバウルはのどかな所であったが、その後、火山の爆発による降灰に埋もれ廃棄されてしまったようである。この航海で、パプアニューギ
ニア（1975 年独立）のポートモレスビーにも寄港したが、治安は今と違い大変良かった
し、訪れた大学の学生は将来への希望に燃えていた。南方漁場での撒き餌の現地調達は、その後の低温活魚そうの開発で意義が薄れてしまった。しかし、日本の協力で SPC（後述）と共同で始まったカツオの大規模標識放流はその後数回行われ、貴重なカツオの資源情報を提供し、その際に棒受け網を使って撒き餌を調達する等、撒き餌の現地調達に関する知識が役立っている。

島の漁業と暮らし中西部熱帯太平洋の島国の島民による漁業は、一般に零細漁業で、離島や町から遠い地域では自給漁業がおこなわれている場合が多い。漁業は、サンゴ礁のリーフの中で行われる磯魚を対象としたものとリーフの外側の外洋で行われるカツオ・マグロ類を主としたものに分けられる。これらの漁業による漁獲物はほとんどが自国で消費されているが、リーフ内漁業は一部の海域で違法漁業が行われるなどして乱獲のリスクが高まっているし、リーフ外の漁業も漁獲量は伸びていないようである。
これらの海産物と換金作物としても重要なココナツやでんぷん質を多く含むタロ芋、ヤム芋、パンの実等とマンゴーやパパイア等の果実は伝統的な島国の基本的な食料である。生存に必要な最低限の食料は自給できるが、近年は肉類・小麦・コメ・野菜等の輸入食品が普及している。伝統食離れが進み、手軽に得られるコンビーフ缶詰やソーセージにご飯だけと言った偏った食事から、肥満が引き起こす心臓病や糖尿病の発生が深刻化している。
ちなみに、肥満の世界ランキングトップ１０は、どの統計を見ても、WCPFC 海域の島嶼国が大勢を占めている。島民によって身近に漁獲される海産物は、リーフ内で獲れるハタやイセエビ、リーフ外で獲られるカツオやキハダであるが、その値段は日本と比べて驚くほど安くてうまい。かつてミクロネシアのポナペ島にある WCPFC 事務局に長期滞在した時には肉類は冷凍の輸入品でまずいので、地魚を刺身、すし、煮魚等に手を変え品を変えて、ほぼ毎日飽きずに魚を食べていた。ただし、鮮度保持が十分でないために、すぐにくたくたになるのは残念である。
稀にではあるが、鹿肉が売られていることがある。かつてドイツが支配していた時に狩猟用として森に放したものらしい。残念ながら、肉がとんでもなく固い。豚を飼育している家庭が結構あるが、これらの豚は祝い事やお祭り等に出される御馳走であり、地元のマーケットには出回らない。ある時、“豚あります”という張り紙が地元の店に出ていたので聞いてみたら豚１頭を売るということで、買うのをあきらめたことがある。新鮮な海産物と伝統的な農産物の良さを見直し、外国の食材とうまく組み合わせれば、理想的な食生活ができると思う。ポナペでは、大雨で電線が切れて電気が度々止まることがある。ただし、台風はかなりな低緯度のため、めったに来ない。高温多雨で木々が茂っており、天敵のいないことから、シロアリの天国で、ある時は家に大発生して往生したことがあるし、WCPFC の建物もかなりな被害を受けている。
一部の島国を除いて、大半の島国では島内に魅力的な就職口はあまり見当たらないので、出稼ぎに海外に出る島民も多いし、出稼ぎに出て成功しても良い仕事がない島に帰ってくるものは少ない。その結果、経済的な発展はなかなか困難であるが、島の多くの人たちはあまり気にしていないようである。これは、つつましい生活でも、楽に生きることが出来れば、あくせくきつい仕事をしなくても良いと人々が考えるためかもしれない。

勢いを増す島国の影響力
初めて島国を訪ねたときには、この海域が世界最大のマグロ類の漁獲をあげるようになる
ことや、島国がマグロ漁業と今のように密接に関与することになることは考えもしなかった。世界のマグロ漁業管理の中で、WCPFC 海域における島嶼国の関与の大きさは際立っている。他の海域では、そのような強大な力を持つ実体はない。この海域では、主要な漁場が島嶼国の２００海里内にあり、遠洋漁業国は漁業を行う際に入漁料を支払う。ここま
では、他の大洋の場合と変わらないが、WCPFC 海域では、島嶼国の団結力が極めて強い。しかし、それは初めからそうだったわけではない。かつて島嶼国は個別に入漁交渉していたが、1979 年には島嶼国と一部の旧宗主国からなる地域マグロ組織である FFA(フォーラム漁業事務局)を創設し、1988 年に、FFA は米国の巻き網船団の入域交渉をまとまって行うことに成功し、徐々に入漁料交渉への影響力を増して来た。そして、1982 年に設立された PNA（Parties to the Nauru Agreement:ナウル協定締約国）と呼ばれる島嶼国のみからなる組織を作り、遠洋漁業国との入漁料交渉を通じて操業日数（VDS: Vessel DayScheme）の決定等、マグロの漁業管理に強い影響力を持つようになった。VDS の設定などは WCPFC の資源管理の結果を反映しているため、FFA や PNA は WCPFC の資源評価を委託されている太平洋共同体（The Pacific Community：1997 年に組織名を SPC から改名したが、今でも慣例的に SPC とも呼ばれている）との関連も深い。最近、PNA が、事務局のビルを外国の援助なしで自前でマーシャル諸島のマジュロに建設したのは象徴的である（PNA Yearbook 2020）。2020 年には、チャーター船や２国間の協定を含む太平洋島国巻き網船隊（Pacific-islands purse seine fleet、137 隻）は今や遠洋漁業国の巻き網船隊(124 隻)を上回る勢いで増えている（WCPFC-SC17-2021/GN-IP-1）。この島国船隊は、遠洋漁業国からのチャーター船等で、ほとんどが島国の自前のまき網船ではないが、島嶼国の入漁料による収益は巻き網による漁獲増加などで増え続けている。米国等の先進国からの援助資金を除くと入漁料以外にはさしたる国家収入がないこの海域の多くの島国は、今後さらなる収益増を目指すであろう。なお、近年における WCPFC 海域における遠洋国のマグロ類の漁業生産額は年間約５０億ドル（WCPFC-SC17-2021/GN-IP-1）、一方、PNA 所属の島嶼国の入漁料総額は年間約５億ドル（PNA Yearbook 2020）とされている。

島嶼国における国際漁業と自国漁業とのギャップ
マグロ漁業以外に目を転じると、このところ中西部熱帯太平洋の島嶼国との連帯をめぐり、互いに張り合う中国とアメリカの動きが活発である。また、ツバル、マーシャル諸島、キリバス等の島国は、地球温暖化で海に沈むことが深刻に危惧されている。これらの出来事から、WCPFC 海域の島嶼国は、今まで以上に注目される存在となってきたと言える。一方、漁業に関していえば、慢性的な財政赤字に苦しむ多くの島嶼国にとって、自国のマグロ漁業や関連産業を自前でおこすことは困難で、いろいろの試みはなされているが未だにあまり進展していない。また島国に特有の様々な社会問題もある。存在感を増すマグロ漁業からの収益増加と資源管理への関与と比べ、自国のマグロ漁業の発展との間にはかなりのギャップがある。一口に島国といっても、マグロ漁業による入漁料が最大の国家収入源であるような国から、観光等漁業資源以外の産業が主要な国まで多様である。しかしながら、どの国も大なり小なり水産資源に依存していることに変わりはない。島国の水産業や生活はこれからどのように変貌していくのだろうか。

島の漁業の発展にむけて国連の持続可能な開発目標（SDGｓ）の中で、目標 14 に“海洋と海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する”があげられている。しかしながら、世界的なレベルで見ると目標達成の期限である 2030 年までの達成は困難だと思う。島国ではどうであろうか。島国の漁業のところで触れたようにリーフ内の水産資源は、乱獲気味のところが多いが島民の生活に密接に関係しているので資源管理の強化が望まれる。一方、リーフ外のマグロ類を対象とした漁業では、資源に関する問題はないが、零細な漁業であるため、漁獲が不安定なので安定した持続的な漁業の確立が必要である。これに関連して、漁民の期待が大きいのが、固定式のＦADｓ（人工集魚装置、パヤオとも呼ばれる）の設置による安定的な漁獲を得ることである。FADｓは比較的島に近いところに設置できるので、漁船の燃料費の節約にもつながるし、海難事故も減らすことができる。固定式 FADｓは流出など消耗が早く、維持管理が厄介な問題を抱えているが、何とか工夫をして普及させる価値があると思う。

漁業にしても、農業にしても日本をはじめいろんな国から専門家が派遣され、何とか現地の人々の生活向上のためのプロジェクトを行ってきた。しかしながら、専門家が引き揚げたり、資金提供が切れたりするとそこで活動が終わりになり、なかなか定着しないことが悩みである。水産業に関しては、入漁料収入や諸外国からの援助を使って漁港施設の建設や外国船の水揚げした漁獲物の加工・輸出を行う工場やその他さまざまな社会インフラを充実させることは重要である。そのなかで、特に教育を充実させることが大事である。島民が十分な知識を持ち、自身でどうしたら良いのかを考え、実行できる力を養うことが、色々な問題を地道に改善してゆく原動力となると考えるからである。我が国は、同じ島国でマグロ漁業との関連が強い島嶼国と、これまで以上に共存共栄できるよう努力を続けなければならない。