建築系大学卒業生の進路に関する調査報告書	  日本建築学会教育委員会 2012

日本建築学会教育委員会

建築系大学卒業生の進路に関する第五回調査報告書

２０１２年 9 月

建築系大学卒業生の進路に関する調査報告書	  日本建築学会教育委員会 2012

まえがき
2003 年から継続している「全国建築系大学・大学院卒業生の進路調査」は、隔年で調査を継続し 5 回目となった。建築産業界をとりまく社会的環境，経済的環境が激変した中で、「建築教育はどうあるべきか」を議論するための資料として、社会と教育の接点である進路動向調査をはじめた。
就職が厳しい中で、他業種に流れているのではないかという声もきかれたが、建築系の学科を卒業した全国の大学・大学院の卒業生の就職先の８割が建築の関連業種であるという現状が明らかになった。建設産業構造の変化に合わせて、就職動向が変化している事が分かり、また新しい教育プログラムを考える上では、建築学科で学んだ事を活かすことの出来る、いわゆるフロンティア（拡張、関連）となる業種があることがうかがわれた。また建築産業界の構造的変化にそったかたちで、就職は「総じて大手に」ではないが、より専門性を強みにした中小規模の会社などへの就職が増えていることも明らかになっている。

一方で、建築教育の分野でも JABEE（日本技術者教育認定機構）などにおいて，各教育プログラムは社会の要求や学生の要望を取り込んでいることが明確に求められ、各校ではそれぞれ特色のある教育プログラムがはじまっており、社会の要求とのマッチングが模索されている。
今回も、全国の建築系の学科を有する大学、大学院へ、アンケート調査票を送付し、前回調査後の２年分について卒業後の進路調査を行なった結果を報告する。
建築教育の目標をしる上でこういった調査を継続して行い、進路動向の経時的推移を把握し、社会の要請や、輩出すべき人材像という教育目標を考える上で重要な資料となり、議論の一助となれば幸いである。

1建築系大学卒業生の進路に関する調査報告書	  日本建築学会教育委員会 2012

目次
まえがき-------------------------------------------------------目次------------------------------------------------------------

12

1.調査の概略----------------------------------------------------

3

1-1. 調査背景
1-2. 調査の目的
1-3. 調査概要
1-4. データ概要
1-5. データの整合性と未入力データの再調査、および各カテゴリーの調整
1-6. ５つの系の設定
1-7. 得られたデータ
1-8. 集計方法

3
3
3
5
5
5
6
6

2.データ全体のプロフィール-------------------------------------

7

2-1. 学部大学院生の別、男女別、系統別のデータ数
2-2. 進路カテゴリーの年別内訳
2-3. 男女別内訳
2-4. 進路カテゴリーの経年変化

791011

3. 就職者に関する集計結果--------------------------------

12

3-1. 就職先数
3-2. 就職者の業種

1212

4.クロス集計・就職者に関する集計結果------------------4-1. 男女別 業種割合
4-2. 学部、大学院別 就職先の業種
4-3. 指導教員の専攻別 就職先の業種

14141618

5.まとめ----------------------------------------------------------------

20

5-1. 建築関連学科卒業生の進路全体の傾向
5-2. 就職先数
5-3. 就職者の業種
5-4. 男女による就職の違い
5-5. 学部大学院別による就職の違い
5-6. 指導教員の専攻別 就職先の業種
5-7. まとめ20202020202020調査メンバー---------------------------------------------------	 

21	 2

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1. 調査の概略	 
1-1. 調査背景
日本建築学会 建築教育委員会では、これまでに全国の大学の建築系学科および関連学科を卒業した学生についての、進路調査を行ってきた。建築教育と社会の接点である学生の進路（就職先）の実態に関して、全国悉皆調査によってデータを収集し、大学における建築教育の方向性を探ることを目的としている。
第一回調査（2003 年度）から、第二回調査（2005 年度）、第三回調査（2007 年度）第四回調査（2010 年度）と隔年で、初年度を除いてそれぞれ２年度分の卒業生についての調査を行った。
これまでの調査の成果は建築教育委員会で「建築系大学卒業生の進路に関する調査報告書」としてとりまとめており、以下のことが明らかになった。
・ 就職者の業種は、他業種へ流れるのではなく、大半が建築関連業種に就職している。
・ 就職者の業種は、卒業大学の教育カリキュラムと関連して傾向に違いがある。
・ 「就職者の大半がゼネコンへ就職する」、といった一昔前の進路イメージとは違い、細かく分かれており建築業界の構造的変化（専門分化）を反映していると考えられる。企業規模の分布も、大手から中小規模の専門的な会社まで、多岐多種に渡っている(2005 年調査より)。
・ 建設関連の中心的な業種に当てはまらない、「建築関連業種」を細かく調べると、建築業界の質的変化に関連した業種の拡張がある。（CAD・アウトソーシング、リフォーム、ホームセンターなど生活分野等）
・ 2003 年調査から、「職種」については、卒業前に各大学が行った調査に基づいたデータであることから把握されていないケースが大半であった（採用時にどういった職種につくのかは定まっていないことや、職種の調査を行なわれていないことによる。）	 

1-2. 調査の目的
全国の大学にある建築系学科・大学院の卒業生の進路について実態調査を行うことにより、建築業界の変化に伴った進路の変化、および業種および職種の変化等の実態を把握し、大学・大学院における建築教育に役立つ資料を作成することを目的とする。

1-3. 調査概要
2012 年 1 月〜5 月に全国の大学の建築系学科および関連学科に対して、卒業生の進路について調査を行った。調査は郵送で、学科主任などに依頼し、進路の資料の提供とアンケートの依頼を行った。その結果、回答のあった学科 (学部・大学院別)数は、表 1-1 の通りであった。
表 1-1.	 回答のあった学科	 (学部・大学院別)数	 〈調査対象とした学生〉	 
・建築学科・建築学専攻大学院卒業生	 
・建築学以外の専攻・コースを含む場合、建築学専攻・コースの学部・大学院卒業生	 

3

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・また、建築士受験資格認定カリキュラムを持つ場合は、そのカリキュラム履修学生〈送付依頼資料〉	 
大学、大学院、学部、学科、専攻、コース等名称	 
学科・コース等の 2010 年 3 月および 2011 年 3 月卒業（２年分）の卒業生数、および卒業生についての進路名称（就職先名称、進学先名称など）一覧に、次の事項を記入した資料。（選択肢はこちらで用意した。表 1-2）	 また、前回までの調査にあった勤務形態と職種、就職先の規模については、各大学で把握しているところが少なかったこともあり、今回は調査しなかった。
／進路名称
／男女の別
／進路のカテゴリー／指導教員の分野／就職者のみ：業種	 
表 1-2.アンケートの選択肢

4

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1-4.データ概要
集まったデータについて、全データによる調査学生の数は以下の通りである。
2010 年３月卒業
3,467 名2011 年３月卒業
3,698 名
合計
7,345 名データ提供を断られるケースでは、学内で行なった進路調査の際に、使用目的として明記していないことから、今回は見送るとの判断をしたとの連絡もあった。

1-5 データの整合性と未入力データの再調査、および各カテゴリーの調整集まったデータは、全ての項目の入力がなされていないもの（空欄）もあった。男女のように、空欄であればそれ以上分からないものについては「不明」などの選択肢を加えて埋め、また、業種などの項目は企業名や大学で取っているデータなどを合わせて、調査者の方で調べることができる項目や、進路分類などの空欄で、こちらで判断が可能な場合は、調査者が以下の手順で空欄を補完するようにした。
できるだけ入力可能な項目を埋めた上で、カテゴリーの調整を下記のように行なった。
・男女の別では、選択肢として「男／女」としていたが、「男／女／不明」とし空欄をうめた。
・	 所属研究室、指導教員の専門分野では、「建築計画／歴史意匠／都市計画／環境設備／構造／材料施工／住居／その他」としていたが、「建築計画／歴史意匠／住居インテリア／都市計画／環境設備／構造／材料構法生産／その他／不明」とし、空欄をうめた。
・	 進路分類は、「大学院進学／その他進学（留学、専門学校、科目等履修生）／留学浪人／進学浪人／就職活動中／進路が未定／進路不明（空白回答）／就職／就職(就職先名称不明)」としていたが、「進学（大学院）／進学（留学、専門学校、科目等履修生）／留学希望／進学希望／就職活動中／進路未定／進路不明（空白回答）／就職／就職（就職先名称不明）」とし、空欄をうめた。

企業名が同じものを調べ、各校からの業種が異なる場合は、主たる業種へ統合した。また、未記入・不明のものについては、就職先の会社名称から、調査者のほうで、昨年までの調査データから、業種と会社名のデータベースを作成し参照し、それでも分からない場合は、HP 等で調べるといった方法で、データの補完を行なった。
また、留年など、卒業していないデータはこの時点で除外した。
全体の傾向を見る上でデータ数を確保するため、全ての項目がそろっていなくても除外せずに、それぞれ母数に気をつけて集計を行うこととした。

1-6 系の設定
系の設定は、進路動向を見る上で、教育カリキュラムとの関連を明らかにするため、各校の学科名称などから＜理工学系 都市系 環境系 住環境系 芸術系＞の５つの中から当てはまるものを回答いただいた(表 1-3)。この５つは継続研究として前回までと同様に設定したが、今回集まったデータでは、「都市系」に分けられる学科がなかったため他の系に含め、（＊都市という名称とともに、他の系の名称が入っていた場合には、そちらに含めた。）またこの５つのカテゴリーに分けられない学科があったため「その他」を加えた。

5

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表 1-3.５つの系の設定

設定した系

含まれる学科

理工学系

工学部・理工学部

環境系

名前に環境芸術系

芸術

生活住居系

家政学部などが母体、住居、生活などが含まれる

その他

上記に当てはまらないなどなどが含まれるなどが含まれる

1-7.得られたデータ
以上の方法により得られた入力データは、表 1-4 に示す形となった。	 
表 1-4.入力データ形式の例

1-8.集計方法
集計方法は、単純集計およびクロス集計とした。
・データ全体の進路カテゴリーの分析を中心に、回答数全体を母数とした集計
・就職者だけにしぼった、就職者に関する集計をおこなった。

6

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2.データ全体のプロフィール	 2-1.学部大学院生の別、男女別、系統別のデータ数
単純集計により調査対象のデータのプロフィールを示す。
学部大学院別のデータ数(表 2-1、図 2-1)、男女別のデータ数(表 2-2、図 2-2)、指導教員別のデータ数(表 2-3、図 2-3)である。これによれば 2010 年、2011 年に傾向に違いはない。系について
は、前述の通り、今回集まった中で系の名称によるため前回まで調査と異なる。	 
表２-1.学部、大学ごとのデータ数	 

100%	 
1596

1612

44%

44%
大学院

50%	 	 	 	 	 	 

2051

2086

56%

56%

2010

20110%	 
図 2-1.

学部、大学院の割合	 	 
表２-２	 

男女のデータ数
100%

439

21%

181

11%

284

230

14%

14%

80%

不明

60%

1068	 

40%

52%

967

61%

1169

56%

952

59%	 	 

20%

544

448

633

430	 	 

0%	 

2010学部 2010大学院 2011学部 2011大学院	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 図２-２.男女の人数の割合	 	 	 7男女建築系大学卒業生の進路に関する調査報告書	  日本建築学会教育委員会 2012	 	 	 	 	 	 表２-３ 指導教員の専門分野別の数	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  図２-３

指導教員の専門分野別の割合建築計画
歴史意匠
住居インテリア
都市計画
2010

環境設備

2011

構造
材料構法生産
その他
不明
0100

200

300

8

400

500

600

700

800

900 1000

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2-2.進路カテゴリーの年別内訳
次に、就職、進学などの動向をみるために、卒業後の進路カテゴリーの集計を行った。単純集計により調査対象のデータのプロフィールを示す（図 2-4、表 2-4）。
図 2-4.進路カテゴリーの年ごとの動向

100%

90%

2.0%
4.4% 0.0%
2.7% 0.5%

2.0%
6.5%

0.0%
2.4% 0.6%

1.7%
4.3% 0.3%
1.8% 0.3%

1.7%
4.5% 0.1%
1.2% 0.1%

12.9%

13.2%

5.9%

6.6%

0.6%

0.9%

進路未定

80%
23.8%
33.2%
70%

60%
2.6%
50%進路不明（空白回答）

進学希望

3.5%
0.5%

留学希望

0.2%

72.4%

40%
54.5%

71.9%

進学（留学、専門学校、科目等履修生）
進学（大学院）

60.8%

30%

就職活動中

20%

就職（就職先名称不明）

10%

就職

0%
学部2010

学部2011

大学院2010

大学院2011

表 2-4. 進路カテゴリーの年ごとの動向	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 9建築系大学卒業生の進路に関する調査報告書	  日本建築学会教育委員会 2012

2-3.男女別内訳
卒業後の進路カテゴリーの集計を男女別に示す（図 2-5）。
図 2-5.進路カテゴリーの年ごとの動向

100%

3.3%

4.6%
2.9%
90%

3.1%

80%

19.4%

0.2%
0.4%

5.3%
2.5%

18.1%

0.1%
0.2%

0.7%

0.8%

5.7%

6.5%

2.4%

0.1%
0.5%

2.0%

19.9%

21.9%

1.9%
0.0%0.5%

5.0%
0.4%
0.1%
2.1%

21.7%

進路未定
進路不明（空白回答）

70%

3.9%

5.6%

0.6%

0.7%

60%

5.6%

5.3%

0.8%

0.4%

4.4%
0.5%

進学希望
留学希望
進学（留学、専門学校、科目等履修生）

50%

進学（大学院）
就職活動中

40%

64.8%

64.3%

64.0%

62.9%

就職（就職先名称不明）
64.0%

30%

20%

10%

0%
女

2010

女 2011

男 2010

男 2011

総計

表 2-5. 進路カテゴリーの年ごとの動向	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 	 

10

就職建築系大学卒業生の進路に関する調査報告書	  日本建築学会教育委員会 2012

2-4.進路カテゴリーの経年変化
進学・就職・その他の３つに分けて、これまでの調査でのデータから経年変化をみた。３つの割合が変化していることについては、調査を重ねた結果、調査精度が上がったこと、景気動向によるものが原因と考えられる
表 2-3-1.進路カテゴリーの経年変化	 	 	 	 経年変化�進路カテゴリー�
100%�

	 	 90%�

17�

14�

10�

13�

7�

7�

11�

13�

26�

	 	 	 80%�70%�

	 	 60%�

63�	 	 	 

64�

50%�

66�

71�

68�

80�

77�

66�

就職�

55�

進学�

40%�

	 	 30%�	 	 	 20%�
10%�

19�

19�

20�

2003�

2004�

2005�

27�
19�

19�

2006�

2007�

	 	 0%�

その他�

13�
2008�

	 
図 2-3-1.進路カテゴリーの経年変化	 	 

1116�

2009�

2010�

21�

2011�

建築系大学卒業生の進路に関する調査報告書	  日本建築学会教育委員会 2012

3.就職者に関する集計結果
ここからは全体の回答の中で、進路カテゴリーが「就職」「就職（就職先名称不明）」である 4,738名のみを対象として集計を行う。	 

3-1.就職先数
調査データの、就職者 4,738 名の就職先数は、2,593 にのぼった。

3-2.就職者の業種
就職者の就職先の業種については、前回調査で整理した業種分類を用いた。
一つの会社で複数の事業を行っているところは、最も主たる業種とした。そのため、就職者が実際に行っている業務と一致しない場合もある。
A〜L の従来の建築主要業種が、全体の 72.9％、それに M と N の建築関連業種 4.8％を加えると、約 80％が建築や建物に関連する業種についている。建築以外の業種は、18%程度であった。
M の建築関連業種は、細かく業種を見てある程度人数がまとまったものについて、内容が分かるように業種の名称を付けた。これによれば、工務店などが母体の地元企業などはリフォーム事業に力をいれていたり（M：リフォーム）、ビル管理やメンテナンスに特化した事業を行っている会社など（M：ビル管理・ハウスメンテナンス）、リフォーム・メンテナンス業種が多いことがわかった。また、CAD 図面を専門に請け負うなどの、技術者の派遣事業など、専門性に特化して、建築主要業種から建築に特化したアウトソーシングで業務を請け負う会社（M：CAD・アウトソーシング）も多かった。
その他の建築関連業種（N：その他 建築関連）としては、確認や検査をおこなう業種や、A〜Lで確定できなかった会社で明らかに建築関連と思われるところも含まれる。
他業種では、広告、鉄道会社、電気・ガス関連の会社、そのほか多種。
表 3-1. 就職者の業種

12

建築系大学卒業生の進路に関する調査報告書	  日本建築学会教育委員会 20122010 計
T：就職先名称と業種不明, 1%

A：研究・教育機関
A：研究・教育機関, 1%

S：業種不明(

C：総合建設業（ゼネコン、サブコン）), 0%

D：設計事務所(建築設計/構造設計/積算)

Q：金融, 1%

E：コンサルタント
F：住宅メーカー

N：その他（建築関連）, 1%

P：情報IT, 2%
G：材料・機器メーカー
R：他業種（), 16%

H：専門工事業

M：建材商社・卸, 1%

I：官公庁・公団公社
C：総合建設業（ゼネコン、サブコン）, 22%

M：建材レンタル, 0%

J：インテリア関連
K：不動産業(ディベロッパーを含む)

M：リフォーム, 2%
D：設計事務所(建築設計/構造設計/積算), 12%

M：ホームセンター, 0%

L：工務店
M：CAD・アウトソーシング
M：ビル管理・ハウスメンテナンス

M：ビル管理・ハウ
スメンテナンス, 1%

M：ホームセンター
L：工務店, 2%

M：リフォーム

M：CAD・アウト
ソーシング, 0%

F：住宅メーカー,10%
J：インテリア関連, 2%

H：専門工事業, 7%

I：官公庁・公団公社, 5%

K：不動産業(ディベロッパーを含む), 7%

M：建材レンタル

E：コンサルタン
ト, 1%
G：材料・機器メーカー, 4%

M：建材商社・卸
N：その他

建築関連（）

図 3-1. 就職者の業種 2010 年度	 2011 計
T：就職先名称と業種不明, 3%

A：研究・教育機関
A：研究・教育機関, 1%

Q：金融, 1%
S：業種不明(

C：総合建設業（ゼネコン、サブコン）), 0%

D：設計事務所(建築設計/構造設計/積算)

P：情報IT, 2%

E：コンサルタント
N：その他（建築関連）, 2%

F：住宅メーカー
G：材料・機器メーカー
R：他業種（M：建材商社・卸, 0%), 14%

H：専門工事業

M：建材レンタル, 0%

C：総合建設業（ゼネコン、サブコン）, 21%

I：官公庁・公団公社
J：インテリア関連

M：リフォーム, 3%
K：不動産業(ディベロッパーを含む)
D：設計事務所(建築設計/構造設計/積算), 10%

M：ホームセンター, 1%

M：CAD・アウト
ソーシング, 1%

L：工務店
M：CAD・アウトソーシング

M：ビル管理・ハウ
スメンテナンス, 1%

M：ビル管理・ハウスメンテナンス

L：工務店, 3%

M：ホームセンター

F：住宅メーカー, 13%

M：リフォーム
K：不動産業(ディベロッパーを含む), 6%

J：インテリア関連, 2%

H：専門工事業, 7%

I：官公庁・公団公社, 5%

E：コンサルタン
ト, 1%
G：材料・機器メーカー, 4%	 	  	  	  	  図 3-2. 就職者の業種 2011 年度
13

M：建材レンタルM：建材商社・卸
N：その他

建築関連（）

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4.クロス集計・就職者に関する集計結果
4-1.男女別 業種割合
クロス集計により、男女毎の就職先の業種分類を集計した。女子と男子では就職業種の傾向には違いがある。（図 4-1、表 4-1）
男子に比べ、女子は「C:総合建設業」の割合が少ない。「H：専門工事業」の割合もやや少ない。
逆に、「J：インテリア関連」の割合と、「建築以外の業種（P、Q、R）」の割合が多いことが特徴である。	 	 

図 4-1.業種の割合（男女別）	 	 	 

14建築系大学卒業生の進路に関する調査報告書	  日本建築学会教育委員会 2012

表 4-1.業種の割合（男女別）	 

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4-2.学部、大学院別 就職先の業種
学部生、大学院生の就職先業種を比較すると、学部では「F：住宅メーカー」「L：工務店」が多いのに対し、大学院は「D：設計事務所」「E:コンサルタント」の割合が多い。（図 4-2、表 4-2）
また「I：官公庁・公団公社など」などの割合は学部、大学院共に割合に大きな差が見られない。
また「R：他業種」への就職先の割合は大学院生に比べ、学部生が多い。	 	 

図 4-2. 学部、院別 就職先の業種	 	  	  	 	 	 	 

16建築系大学卒業生の進路に関する調査報告書	  日本建築学会教育委員会 2012

表 4-2. 学部、院別 就職先の業種

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4-3.指導教員の専攻別 就職先の業種	 
建築系大学では、卒業論文や卒業計画など、高学年で専門分野にわかれて指導教員を定めコースに分かれて専門的な分野について学ぶ。大学院では研究室など分野に分かれているところも多い。
そこでその分野と業種についてクロス集計を行った（図 4-3、表 4-3、表 4-4）。全体ではそれぞれ様々な業種に分かれているが、それぞれ特徴的な傾向は以下の通りである。
建築計画では「C：ゼネコン」、「D 設計事務所」、「F 住宅メーカー」が多い。
住居インテリアでは、「C：ゼネコン」がやや少なく、「D 設計事務所」「F 住宅メーカー」「J：インテリア関連」「K：不動産業(ディベロッパーを含む)」が多い。
歴史意匠は、「D 設計事務所」が多く、建築計画系と類似の傾向にある。
環境設備では、「D 設計事務所」が少なく、「C：ゼネコン」、「H：専門工事業」の割合が多い。
材料施工生産は「C：ゼネコン」「H：専門工事業」「G：材料・機器メーカー」「L：工務店」の割合が高い。
構造は「C：ゼネコン」の割合が他に比べて高い。
都市計画は「I：官公庁・公団公社など」「K：不動産業(ディベロッパーを含む)」が多かった。
図 4-3.指導教員の専攻と業種

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建築系大学卒業生の進路に関する調査報告書	  日本建築学会教育委員会 2012	 
表 4-3. 指導教員の専攻と業種（人数）

表 4-4. 指導教員の専攻と業種（割合）	 	 	 

19建築系大学卒業生の進路に関する調査報告書	  日本建築学会教育委員会 2012

５ まとめ
5-1. 建築関連学科卒業生の進路全体の傾向
今回の調査では、学部卒業生では、約 6.5 割が就職、２.5 割が進学、その他が約 1 割という比率であった。大学院卒業生の進路では、7 割が就職である。しかし、進路が未確定のまま卒業しているのが、学部・大学院とも 1 割程度いることが分かった。この傾向は、男女別に大きな違いはな
く、前回までの調査からも変化はほとんどない。	 

5-2.就職先数
2 年分の調査データ 7,345 人のうち、就職者 4,738 名の就職先数は 2,593 にのぼった。

5-3 就職者の業種
A〜L の従来の建築主要業種が、全体の 72.9％、それに M と N の建築関連業種 4.8％を加えると、約 80％が建築や建物に関連する業種についている。建築以外の業種は、18%程度であった。	 

5-4.男女による就職の違い
女子と男子では就職業種には違いがあることは前回まで調査の結果と同じである。
女子学生に特徴的なのは、「C:総合建設業」の割合が少ない。「H：専門工事業」の割合もやや少ない。逆に、「J：インテリア関連」の割合と、「建築以外の業種（P、Q、R）」の割合が多いことである。

5-5.学部大学院別による就職業種の違い
学部生、大学院生の就職先業種を比較すると、学部では「F：住宅メーカー」「L：工務店」が多いのに対し、大学院は「D：設計事務所」「E:コンサルタント」の割合が多い。	 	 
5-6.指導教員の専攻別 就職先の業種	 	 
卒業生のうけた専門教育と業種の関連をみるために、指導教員の分野と業種についてクロス集計を行った。それぞれの業種が専門で分かれる訳ではないため、全体的としては、様々な業種に分かれているが、それぞれ特徴的な傾向は以下の通りである。
建築計画では「C：ゼネコン」、「D 設計事務所」、「F 住宅メーカー」が多い。
住居インテリアでは、「C：ゼネコン」がやや少なく、「D 設計事務所」「F 住宅メーカー」「J：インテリア関連」「K：不動産業(ディベロッパーを含む)」が多い。
歴史意匠は、「D 設計事務所」が多く、建築計画系と類似の傾向にある。
環境設備では、「D 設計事務所」が少なく、「C：ゼネコン」、「H：専門工事業」の割合が多い。
材料施工生産は「C：ゼネコン」「H：専門工事業」「G：材料・機器メーカー」「L：工務店」の割合が高い。
構造は「C：ゼネコン」の割合が他に比べて高い。
都市計画は「I：官公庁・公団公社など」「K：不動産業(ディベロッパーを含む)」が多かった。	 	 

5-7 まとめ
5 度目の調査となり、経年変化が追えるようになったが大きな傾向の違いはなく、建設関連業へ就職する割合が高いことがわかった。

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建築系大学卒業生の進路に関する調査報告書	  日本建築学会教育委員会 2012	 	 	 	 調査メンバー
建築教育委員会
進路調査ワーキンググループ
主査

長澤夏子（早稲田大学・建築教育委員会幹事）

元岡展久（お茶の水女子大学・建築教育委員会幹事）
三原斉（ものつくり大学）

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