日本海西部海域におけるズワイガニの標識放流結果と移動特性
Results of Liberation of Tagged Snow Crabs Chionoecetes opilio in Western Area of the Japan Sea
and Their Migration Characteristics
三浦 浩*・伊藤 靖**
田村 一樹***・野々村 卓美****・内田 浩*****
佐藤英雄******・梅津啓史*******・宮園千恵********
Hiroshi MIURA, Yasushi ITO
Kazuki TAMURA, Takumi NONOMURA, Hiroshi UCHIDA
Hideo SATO, Hiroshi UMEZU, and Chie MIYAZONO* (一財)漁港漁場漁村総合研究所

第 2 調査研究部次長** (一財)漁港漁場漁村総合研究所

第 2 調査研究部部長*** 兵庫県立農林水産技術総合センター但馬水産技術センター**** 鳥取県水産試験場***** 島根県水産技術センター****** 水産庁漁港漁場整備部******* 水産庁漁港漁場整備部******** 水産庁漁港漁場整備部

整備課

整備課
整備課

課長補佐

漁港漁場専門官
事業調整係長An approach to reclamation of protection and rearing reefs for snow crabs (Chionoecetes opilio) is
directed to catch of aquatic fisheries that were protected in a protection area for a certain period of timeand after that migrated to the surrounding sea area. According to the past knowledge, the scope of
migration effect is about 3 miles (5.6km) from the protection area. We carried out liberation of tagged
crab for three years, from 2013 to 2015, in a protection area. The target was adult male and adult female
snow crabs that completed final molt. After recapture thereof, we classified them by sex and fishingground to find out the migration conditions from the inside of the protection and rearing reefs to thesurrounding sea are and consider the migration characteristics thereof.

Key Words : snow crab (Chionoecetes opilio), liberation of tagged crab, migration
characteristics
区域を「保護区」(以下，保護区)とし漁獲を防止するズワ
イガニ保護区の設置が 1982 年の京都府を皮切りに石川県，福井県，兵庫県および鳥取県で国の補助事業として実施さ我が国におけるズワイガニ Chionoecetes opilio は，オ れた 5)．さらに，2007 年から国が事業主体となる特定漁港
ホーツク海，日本海および茨城県以北の太平洋沿岸などに 漁場整備事業が創設され，その第 1 号として日本海西部海広く分布する．日本海では，日本海を環状にとりまく陸棚 域において保護育成礁(以下，フロンティア保護区)の整備の縁辺部と日本海中央部の大和堆の水深約 200〜500ｍの が 2007～2024 年度の計画で，32 箇所，12,500ha で計画さ範囲に生息する 1),2)．本種は成熟後，分布水深が雌雄で異 れ，2020 年度末現在では 25 箇所 10,000ha のフロンティ
なり，水深 260～300ｍより浅い水深では雌が，それより深 ア保護区が整備され，一定の効果が得られてている 6)．
い水深では雄が，それぞれ卓越し分布する 1)．日本海にお保護区及びフロンティア保護区の造成の考え方は，保護ける漁獲量は，1970 年に約 16,000 トンのピークに達した 区内で一定期間保護された資源が周辺海域にしみ出したが，それ以降減少し，1992 年には約 2,000 トンを下回った ものを漁獲対象とするものである 4)．また，しみ出し効果
3)．1996 年に TAC 対象種となり，資源の持続的利用を図る の範囲は，標識放流調査の結果，保護区及びフロンティア
取組が行われている．しかし，漁獲量は近年回復傾向にあ 保護区からの累積再捕率が 50％を超える距離である 3 マ
るものの，2005 年には約 4,000 トンとピーク時の 25％程 イル(5.6 ㎞)とされている 1)，4)．また，漁獲の対象となる
度にとどまり，
より確実に資源を回復させる必要がある4)． 成体ガニの分布及び移動として，交尾と産卵の水深帯は海そこで，資源回復のための一つの手法として，ズワイガニ 域によって異なるものの，概ね水深 200～300m 付近で行わが生息する海底に人工魚礁を用いた保護礁を設置し，その れ，交尾と産卵を終えた雌は水深 250m 付近に移動し，成1．はじめに― 41 ―

図-1 標識放流実施地点
体の雄は交尾後に水深 400m 付近まで移動するとされている 7)．さらに，これまでの標識放流結果から，水平的に大きな移動を行う例は少ないことが知られている 3)，8)．そこで本研究では，ズワイガニ漁業の漁獲の主対象である最終
脱皮後の成体雄と成体雌に着目し，標識放流を実施することにより，フロンティア保護区の内部から周辺海域への移動状況を明らかにし，しみ出した効果等について考察した．

2．材料と方法
2.1 放流個体の採取
2013～2015 年の 6～7 月の 3 ヵ年にわたり，フロンティ
ア保護区の整備が完了した地区のうち，但馬沖第 2 保護区，
赤碕沖第 2・第 4 保護区，浜田沖第 1 保護区とし，2015 年
はこれらに加えて隠岐北方第 5 保護区の計 5 地点において，兵庫県立農林水産技術総合センター但馬水産技術セン
ターの「たじま」(但馬沖，隠岐北方，浜田沖)と鳥取県水図-2 標識放流の周知と再捕協力依頼のポスター
産試験場の「第一鳥取丸」(赤碕沖)による籠(1 連 20 籠，
間隔 100ｍ)の試験操業を行い，フロンティア保護区内部
具体的には，籠に入網したズワイガニは船上にて，雄はに籠を設置し，標識放流に供する個体を採取した(図-1)． 甲幅と鋏脚幅を測定し，最終脱皮個体を，雌は甲幅を測定し，腹節の外部形態から成熟雌(アカコとクロコ)をすみやかに選別した．雌雄の選別個体には，個体識別番号と組織
2.2 標識放流
名を刻印したディスクタグ(直径 15mm，厚さ 0.6mm)をナイ
ズワイガニは脱皮を経て成長するが，雄は 10 齢から 13 ロン製の結束バンド(ビーズタイ)を用いて，左側の第 3 歩
齢の間に最終脱皮を行い，最終脱皮後は鋏脚が大きくなり， 脚の基部に装着し(図-2)，活力が低下しないように船上の他の部位に対する相対比率が増大する 3)，7)，9)．雌は 10 齢 冷却水槽で一時保管した．放流に際しては，冷却海水を満から 11 齢への脱皮が最終脱皮となり，成熟して親ガニと たした放流器を用いて，1 回あたり 40～50 個体を収容しなる 3)，7)．本種の標識放流を実施する場合には，脱皮によ て海底付近まで降ろした後に放流を行った．なお，揚籠かる標識の脱落の影響を回避するため，雌雄とも最終脱皮個 ら放流までの一連の作業は同日中に実施した．
体を対象に標識の装着を行った．

― 42 ―

いずれの年，漁場においても雄が雌を上回る場合が多かった．漁場別には，但馬沖，隠岐北方，浜田沖での再捕率が標識個体の再捕については，ポスターを作成し(図-2)， 高く，赤碕沖は低い結果となった．また，放流後の経過年
兵庫県，鳥取県，島根県の漁業協同組合及び水産部局等に 数別には，いずれの放流群も放流実施当年(0 年目)が最も配布して報告の協力依頼を行い，再捕率の向上に努めた． 多く，放流総数の約 10％が再捕された．以後，経過年数とまた，再捕時の情報として年月日，標識番号，漁法，再捕 ともに再捕率は低下し，1～2 年後に 1％台に，3～4 年後には 0.1％台となった．最長は放流 6 年後に 1 個体が再捕場所(緯度・経度，水深)，性別，甲幅等の情報を得た．
された(表-2)．これらの再捕結果は，資源の減耗状況と類似していることが示唆された．今後，資源調査との対応関
3．結果及び考察係等をふまえれば，更なる考察が可能と考えられた．

2.3 再捕報告

3.1 再捕率3.2 再捕位置

2013～2015 年の 3 ヶ年で毎年 4～5 箇所のフロンティア
保護区において放流を実施した(表-1)．放流個体数は雄は927 個体，雌は 1,310 個体の合計 2,237 個体であった．
放流実施後から 2021 年 3 月 31 日までの再捕報告数は，281 個体であった．内訳は沖合底曳網による漁期中の再捕が 219 個体(77.9％)，籠は 49 個体(17.4％)であり，このうち 5 個体は禁漁期の試験操業中の再捕であった．また，トロールによる試験操業も 1 個体(0.4％)あり，不明は 12個体(4.3％)であった．放流年別には，2013 年放流群で 46
個体，2014 年放流群で 92 個体，2015 年放流群で 143 個体であった．
再捕率は，雄は 9.1～17.0％，雌は 6.2～14.0％であり，再捕位置の概要を放流年毎に整理した(図-3)．雌雄ともに，放流した場所の周辺で再捕されているが，一部の個体
では，漁場を超えて移動するものもみられた．また，前述の通り，禁漁期間中の籠の試験操業において合計 5 個体の標識個体が再捕されている．いずれも浜田沖第 1 保護区で放流したものが同一地点で再捕された事例である．
2016 年には，放流 2 年後の雄 1 個体，雌 1 個体が，2017 年には，放流 2 年後の雌が 3 個体であり，いずれも年数経過に伴い，腹節や脚の裏側が茶色や茶黒色に変色する「ヤケガニ」になっていた．

表-1 標識放流と再捕の状況
2013年放流群
放流⽇

漁場名

放流数

⽔深

再捕数(2013〜2020年度計)

（ｍ）

雄

雌

計

雄

2013/6/14 但⾺第2保護育成礁

275

118

12

130

12

1

2013/7/12 ⾚碕沖第2保護育成礁

220

8

128

136

0

2013/7/10 ⾚碕沖第4保護育成礁

190

1

2

3

0

2013/6/18 浜⽥第1保護育成礁

248

148

134

282

275

276

計

雌

不明

再捕率（％）
計

雄

雌

計

1

14

10.2

8.3

10.8

3

0

3

0.0

2.3

2.2

0

0

0

0.0

0.0

0.0

13

13

3

29

8.8

9.7

10.3

551

25

17

4

46

9.1

6.2

8.3

計

雄

雌

計

0

22

14.0

13.6

13.8

2014年放流群
放流⽇

漁場名

2014/6/19 但⾺第2保護育成礁

放流数

⽔深

再捕数(2014〜2020年度計)

（ｍ）

雄

雌

計

雄

雌

275

100

59

159

14

不明
8

再捕率（％）

2014/7/18 ⾚碕沖第2保護育成礁

226

17

200

217

1

3

9

13

5.9

1.5

6.0

2014/7/16 ⾚碕沖第4保護育成礁

196

13

7

20

0

0

1

1

0.0

0.0

5.0

2014/6/17 浜⽥第1保護育成礁

252

187

200

387

34

18

4

56

18.2

9.0

14.5

317

466

783

49

29

14

92

15.5

6.2

11.7

計

雄

計

雄

計
2015年放流群
放流⽇

漁場名

放流数

⽔深

雌

計

2015/6/18 但⾺第2保護育成礁

275

55

5

60

7

0

0

7

12.7

0.0

11.7

2015/7/15 ⾚碕沖第2保護育成礁

227

23

176

199

0

12

0

12

0.0

6.8

6.0

2015/7/23 ⾚碕沖第4保護育成礁

195

10

2

12

0

0

0

0

0.0

0.0

0.0

2015/6/16 浜⽥第1保護育成礁

252

208

189

397

41

26

2

69

19.7

13.8

17.4

2015/6/17 隠岐北⽅第5保護育成礁

221

39

196

235

9

44

2

55

23.1

22.4

23.4

335

568

903

57

82

4

143

17.0

14.4

15.8

注）再捕率の計は雌雄の不明分も含めた割合を⽰す。

― 43 ―

雌不明

再捕率（％）

雄計

雌

再捕数(2015〜2020年度計)（ｍ）

表-2 放流経過年数別の再捕率

15

放流後の経過年数
1年

2年

3年

4年

5年

6年

2013年度放流群

5.3

2.7

0.4

0.0

0.0

0.0

0.0

2014年度放流群

8.8

2.0

0.5

0.4

0.1

0.0

0.1

2015年度放流群

11.6

2.5

1.1

0.4

0.1

0.0

0.0

12

雄

2013年放流群
n=21
2014年放流群
n=46
2015年放流群
n=54

35

50 65 80 95 110 125 140 155
放流地点からの距離（km）
2013年放流群
n=10
2014年放流群
n=28
2015年放流群
n=78

9

個体数

0年

6
3
0

個体数

5

20

40
35
30
25
20
15
10
5
0

雌

5

20

35

50 65 80 95 110 125 140 155
放流地点からの距離（km）

図-4 放流地点から再捕地点までの水平移動距離700

雄

再捕水深（ｍ）

600

但馬第２（n=20)
赤碕第２（n=1）
隠岐第５（n=9）
浜田第１（n=64）

500
400
300
200
100
200

図-3 再捕位置

220

240
260
放流水深（ｍ）

280

300

700

放流地点から再捕地点までの水平移動距離を雌雄別に整理した(図-4)．雄は 1.8～44.7 ㎞の範囲を移動しており，
概ね 40km 以内であった．一方，雌については，0.9～150.3㎞の範囲を移動しており，大幅な移動の報告も数例みられたが，概ね 20km 以内であり，雄に比べて相対的に移動距離が短い傾向を示した．
地点別の垂直移動を把握するために，放流地点と再捕地
点の水深の関係を整理した(図-5)．雄は放流地点より浅い
水深で最大 45ｍ，深い水深で最大 408ｍの範囲で深浅移動しており，水深範囲は 196～660ｍで再捕された．同様に，雌は放流地点より浅い水深で最大 63ｍ，深い水深で最大108ｍの範囲で深浅移動しており，水深範囲は 196～360ｍで再捕された．
雄は雌よりも深浅移動範囲が広く，
水深300ｍ以深に移動する個体もみられ，浜田沖第 1 保護区で顕著
であった．

500

再捕水深（ｍ）

3.3 移動距離及び方向

600― 44 ―

雌但馬第２（n=6）
赤碕第２（n=14）
隠岐第５（n=41）
浜田第１（n=45）

400
300
200
100
200

220

240
260
放流水深（ｍ）

280

図-5 放流地点と再捕地点の水深

300

参考文献
1) 桑原昭彦・篠田正俊・山崎 淳・遠藤

進：日本海西部海域

におけるズワイガニの資源管理．社団法人日本水産資源保護
協会， 東京， pp.2-81, 1995.
2) 福井県水産試験場：続“越前がに”の世界 その生活史と生態．福井県，福井，p.53,1998.
3) 水産研究・教育機構 水産資源研究所 水産資源研究センター：
令和 2 年度ズワイガニ日本海系群Ａ海域の資源評価．1-53，
2021.
4) 中村隆・岡貞行・山本竜太郎・柳瀬知之・浅川典敬・中川良文：
沖合漁場整備の政策的意義と技術的課題．水産工学，45，6774，2008.
5) (社)全国沿岸漁業振興開発協会：平成 3 年度特定魚種漁場整備開発調査 ズワイガニ調査報告書．東京，235-255，1992.
6) 伊藤靖・三浦浩・澤田竜美：ズワイガニ保護区の保護効果と生物多様性．水産工学，50，199-207，2014.
7) 水産庁漁港漁場整備部：直轄整備マニュアル(案)～ズワイガ
ニ・アカガレイ増殖場編～．59pp，2008.

図-6 放流地点から再捕地点までの方位別頻度

8) 尾形哲男：日本海のズワイガニ資源．水産研究叢書，26，日本

移動方向について再捕の多い放流地点について，16 方位に区分して頻度分布を整理した(図-6)．雄は但馬沖第 2保護区では S～SSW，隠岐北方第 5 保護区では SSW，浜田沖
第 1 保護区では N～NNE への移動が顕著であった．雌は赤碕沖第 2 保護区では E，隠岐北方第 5 保護区では W～SSW，
浜田沖第１保護区では，N，E，SSW の 3 方向の移動が顕著であった．以上について一様分布のχ2 検定を行ったとこ
ろ，いずれも有意差が認められ(p<0.05)，同一放流地点でも雌雄により移動方向が異なった．これは水深，流速，水温，餌料生物，交尾行動等の要因が関与していると思われた．

水産資源保護協会，東京．64pp，1974.
9) 山崎淳・桑原昭彦・舩田秀之助・戸嶋孝・藤田眞吾・内野憲：
京都府沖合海域におけるズワイガニの生態に関する研究－Ⅶ．
京都府立海洋センター研報第 16 号，1～9，1993.

関連情報
1) 平成 25 年度 日本海西部地区漁場整備生物環境調査業務報告書 水産庁・一般財団法人 漁港漁場漁村総合研究所
2) 平成 26 年度 日本海西部地区漁場整備環境生物等調査業務報
告書 水産庁・一般財団法人 漁港漁場漁村総合研究所
3) 平成 27 年度 日本海西部地区漁場整備環境生物等調査業務報
告書 水産庁・一般財団法人 漁港漁場漁村総合研究所

4. 謝辞

4) 平成 28 年度 日本海西部地区漁場整備環境生物等調査業務報
告書 水産庁・一般財団法人 漁港漁場漁村総合研究所
5) 平成 29 年度 日本海西部地区漁場整備環境生物等調査業務報

本研究は，2013 年度～2020 年度日本海西部地区漁場整告書 水産庁・一般財団法人 漁港漁場漁村総合研究所
備効果調査業務(水産庁委託事業)の成果の一部をとりま
6) 平成 30 年度 日本海西部地区漁場整備環境生物等調査業務報
とめたものです．標識放流の再捕にあたっては兵庫県，鳥告書 水産庁・一般財団法人 漁港漁場漁村総合研究所
取県，島根県の漁業関係者の方々にお世話になりました．
7) 平成 31 年度 日本海西部地区漁場整備環境生物等調査業務報
また，調査結果の解析・考察にあたっては水産庁増殖推進
告書 水産庁・一般財団法人 漁港漁場漁村総合研究所部の上田祐司氏，水産研究・教育機構 水産資源研究所の8) 令和 2 年度 日本海西部地区漁場整備効果調査業務報告書 水藤原邦浩氏，佐久間啓氏より助言を頂きました．謹んでお産庁・一般財団法人 漁港漁場漁村総合研究所
礼を申し上げます．

― 45 ―