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イギリス 1802 年工場法とジェンダー

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1．はじめに1970 年代以降の歴史学へのジェンダー視点の導入は、それまで「隠され」てきた、あるいは「不可視」であった女性の過去の経験に光をあて、それまでの「人間＝男性」を前提とする歴史解釈に、
おおきな揺さぶりをかけた 1。イギリス工場法の歴史研究もその例外ではない。ジェンダー視点の導入によりそれ以前は「労働条件を改善する」という点については一致して肯定的にとらえられていた工場法への評価が大きく変わり、工場法のもつジェンダー・スペシフィックな性格が、女性の労働市場および社会全体における地位に対し否定的な影響を与えたことが明らかにされたのである。さらには、かつては普遍化された人間、市民、労働者一般などと等値され、「ジェンダーをもった存在」として扱われてこなかった男性にも、この工場法の性格が「男性の健康問題の無視」などの否定的な影響をあたえたことが指摘されるようになった 2。
周知のように 1802 年に始まるイギリス工場法史上、女性労働が初めて規制されたのは 1844 年のことである。1844 年工場法により、成人女性労働者の労働時間は、年少者（13 歳以上 18 歳未満の者）同様、１日 12 時間、週 69 時間に制限され、午後８時半から午前５時半までの夜業が禁止された 3。「初めて」ということは、裏を返せば、それ以前の工場法では成人女性の労働に制限を課していなかった、ということである。そのことを反映し、ジェンダー視点からの工場法の歴史研究は、
1844 年工場法を起点としている。しかし、それ以前の工場法制定をめぐる議論を概観すると、児童労働についての「語り」に興味深い変化が見られる。すなわち、初めての工場法である 1802 年
工場法 4 制定当時には、ほとんど意識されていなかった児童の性別が、1830 年代になると強く意識されるようになるのである。1802 年法制定時には児童はいわばジェンダー中立的な表現で語られた。この傾向は、少しずつ変化しつつも、その後も続く。それが 1830 年代になると女児の「弱さ」が強調され、工場法改正の議論のなかでも、その弱さゆえに女児の耐え忍んでいる「困難」を改正の理由にあげて議論を組み立てる者が急速に増えていく 5。
工 場 法 と ジ ェ ン ダ ー の 歴 史 を 総 体 と し て 理 解 す る た め に は、 こ の、 い わ ば 無 性 化 さ れ た（desexualized） 存 在 と し て の 児 童 が、 い か に、 性 化 さ れ（sexualized）、 ジ ェ ン ダ ー 化 さ れ

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イギリス 1802 年工場法とジェンダー（gendered）ていくのか、という過程を検討することが不可欠である。そこで、本稿では、その出発点として、イギリス初の工場法である 1802 年工場法の成立過程をジェンダーの視点から分析することを課題とする。
イギリス工場法は、女性労働者をどう定義し、彼女たちを労働市場、家庭、社会全体の中にどう位置づけるか、という問題と密接に関わりながら発展した。しかも、この問題はイギリス一国にとどまらなかった。イギリスに続いて工業化を進めた国々で相次いで工場法が制定される際、イギリスの事例がおおいに参考にされた。わが国の工場法も例外ではない。さらには、イギリスやイギリスに影響を受けて工場法を制定した国々が、その植民地で工場法を導入したことを考えるなら、イギリス工場法を貫くジェンダー観は、世界全体における女性労働者のあり方にも影響を与えていった、と言える 6。
したがって、この影響力ある立法の出発点をジェンダーとの関連で明らかにすることは、地味で、
一見、瑣末事にすら見えるが、実は、重要で不可欠なステップである。以下、「２．1802 年法工場法制定の経緯」では、1802 年工場法制定の経緯とその内容を概観する。続く「３．徒弟をめぐるジェ
ンダー中立的な語り」では、1802 年工場法制定過程で児童労働の弊害やその保護の必要性如何についての議論の中で、女児と男児が区別されて論じられることがいかに少なかったか、を示す。最後に「４．おわりに」では、結論を確認し、今後の研究の展望について触れる。

2．1802 年工場法制定の経緯
1802 年工場法は、その略称「徒弟の健康および道徳のための法」“The Health and Morals of
Apprentices Act”が示すように、工場で雇用される徒弟の労働条件に関する法である。ここで「徒弟」というのは、言うまでもなく、教区徒弟のことである。この時期の児童労働は、大きく分けて「自由な児童」と徒弟に分けられる。「自由な児童」は、家庭外で雇用されて働く児童、あるいは家庭内で行われる家業の補助労働をする児童である。徒弟は、さらに２つに分けられる。親方の元で職人となるべく熟練を学ぶ伝統的な本来の意味での徒弟と、救貧行政の中で教区によって雇い主の元に送り出される教区徒弟である 7。
18 世紀第四・四半期の繊維産業における一連の機械の発明と生産性の向上は、従来とは異なった労働の組織化をもたらした。それまでは、家内工業としていとなまれていた、羊毛、ウステッド、
リネン、綿などの繊維製品の生産は、家庭の外で多くの人を一カ所に集めて行われるようになった。
初期の使用者は女性や児童を好んで雇用した。男性は機械による統制、単調さ、容赦ないペースに抵抗するのではないか、という危惧があったからである。女性や児童は、この新しく「実験的」な労働の形態に男性よりは従順に適応すると考えられたのだ。新しい生産様式の「失敗のコスト」を避けるため、使用者はもっとも安価な労働力、すなわち児童労働の利用を優先した。が、その背景には、18 世紀後半の人口の増加と人口構成の変化があった。５〜 14 歳の児童が人口の 20％を占め

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るようになり、このことは、被扶養者の数を増大させた。もはや、大人の労働だけでは、この被扶養者を支えられず、児童が働くことが必要になったのである 8。
とはいえ、両親は工場で自分の子どもを働かせることには、抵抗感があった。とりわけ、アーク
ライトの水力紡績機の発明とその普及以降、水力をもとめ、工場が北部の山間の僻地に建設されるようになると、両親は、子どもを地元から離れた土地の工場に送ることにいっそう強い抵抗感をもった。また、それを行った両親は近隣の人々から後ろ指を指された 9。そのような事情を勘案し、家族全体を移住させるために、不必要な非工場雇用をあえて創出する、といったことも行われていた。アークライトのクロムフォード Cromford の工場の求人広告でもそうした例が見られる 10。
しかし、そのような迂遠な方法では、急速に拡大する労働力需要を満たすことは出来なかった。
そこで利用されたのが、教区徒弟であった。1601 年エリザベス救貧法下で、防貧策として貧民の児童に熟練の修得の機会をあたえるべく創始された教区徒弟の制度は、その後、貧民管理の全責任が教区に課される傾向の強化と貧民の増加がおこる中で、貧民児童を教区外に徒弟として排出することに主眼がおかれるようになる 11。
工業化の初期に、安価な労働力を必要とする工場の使用者と、被救恤児童の扶養の義務から逃れたい教区当局の利害が合致した。使用者はロンドンや他の大都市の救貧院に働き手を求め、教区はそれを喜んでそれに応じ、児童を北部の工場に徒弟として送ったのである 12。徒弟は、使用者にとって、家族ぐるみで雇用するために父親のための仕事を用意する必要もなく、また、徒弟期間の間は他工場に移ることもなく、必要な時に必要な人数を教区から補足できる「便利で安定的」な、そして何よりも「安価」なことが魅力な労働力であった 13。かくして、ロンドンなどの救貧院から、幼い子どもたちが馬車やボートに「ぎゅうぎゅう詰めにされ」て北部の山間部の工場に送り込まれたのである 14。
これらの徒弟の労働条件は劣悪であった。1795 年にマンチェスターとその周辺の様子を生き生きと叙述したエイキン Aikin は「これらの子どもたちは、あまりに長く、しばしば、一晩中、閉め切った部屋で働く」こと、彼らが「機械油の混ざった空気」やその他の工場内の環境は彼らの健康にとって有害であること、「温かく濃い」空気から「冷たくて薄い」空気への頻繁な変化が、伝染病の温床となること、などを指摘した 15。
茂木一之によれば、1802 年工場法の契機となったのは、1784 年、マンチェスター北部にあるラドクリフ Radcriffe の綿工場で起こった伝染性熱病の発生の原因調査の報告書の中の勧告であった。
医師パーシヴァル Percival らによる調査団は、熱病発生の原因を綿工場の衛生環境の劣悪さと児童労働者の劣悪な労働条件にある、とした。その上で、彼らは、「綿工場で働くすべての人々」の労働時間短縮を「強く」勧告したのだ。しかしながら、この労働時間短縮の「特権」は、とりわけ14 歳未満の者に「より不可欠」であることを強調した。「青少年期における積極的休養は、身体の成長、体力づくり、そして正しい肉体の形成にとって必要」だからだ 16。
裕福な患者を中心に扱う医師も多い中、パーシヴァルはマンチェスターで開業し、多くの庶民も

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イギリス 1802 年工場法とジェンダー治療した。そうした庶民との直接的な接触の中で、彼の社会意識は研ぎすまされていく。彼は、積極的に現状を調査し、そうして得た自らの知識を単に「好奇心に終わらせる」ことなく、「行動に翻訳」しようとした。彼がとりわけ関心を持ったのはマンチェスターの労働者人口の急増と、彼らの労働条件や貧困であった 17。マッキンティア Mcintyre は、パーシヴァルを「最初の労働基準の十字軍」と呼んだ 18。
パーシヴァルは、工業都市において児童労働者の置かれた困難な状況に、早期から関心があったようである。1789 年に著したマンチェスターに関する著作の中で、彼は、大都市が「児童にとって極めて破壊的である」と述べている。大都市の乳幼児死亡率は概して農村部より高くなっていることを指摘した後で、彼は工業都市特有の問題に言及する。すなわち、児童労働の問題である。彼は、工業都市では、児童がまだ十分な体力もつく前から、よどんだ空気の中で働いていることを指摘した。そして、こうした児童労働は、人間性を「窒息死」させるほどのあくなき利潤の追求によって広く行われている、と述べた 19。
前述したラドクリフの綿工場での伝染性熱病についての調査報告書を受けて、工場の教区徒弟の労働時間を制限する試みもいくつか行われた。たとえば、ランカスターの治安判事は、「児童に夜間、あるいは１日 10 時間以上働かせている綿工場およびその他工場」の工場主には、教区徒弟の「徒弟奉公契約書」indenture を与えないことを決議した 20。
しかしながら、こうした試みは効力をもたず、伝染病の発生が相次いだ。1795 年、パーシヴァ
ルたちは再び集まり、マンチェスター健康委員会 Manchester Board of Health を設立した。その目的はこの現状の全面的調査であった。調査にあたっては、とりわけ大規模な綿工場に注意が払われた。1796 年同委員会は彼らの発見と勧告を「決議」として発表した。「決議」では、第一に、大勢が一カ所で働く綿工場で働く労働者が伝染性熱病流行の脅威にさらされていること、ひとたび熱病が流行すれば、それは工場を越えて、彼らの家族や近隣にも広がる危険があることが指摘された。
第二に、大規模な工場は、そこで「閉じ込められ」て「熱くよどんだ空気」の中で働く者の健康に有害であること、活発な運動が不足することが、とりわけ児童、若ものの身体の発達に悪影響を与えることが示唆された。第三に、児童の夜業と長時間労働の弊害への懸念が表明された。夜業や昼間の長時間労働は、児童の余命を縮め、次世代を産み、育てる体力を破壊する、とされた。また、児童の労働が両親の怠惰を助長する危険性があることが示唆された。第四に工場で働く児童に学
業、道徳、宗教を学ぶ機会が欠如していることが指摘された。最後に、一部の優良な工場では弊害がかなり緩和されている、という観察に基づき、これら良心的な工場主をサポートすることが必要である、との見解が示され、全工場で「賢明で人間的で平等な運営」が行われるべく、「賢明で、人間的で、平等な」立法的措置が要請された 21。
パーシヴァルの精力的な活動は、自らも工場主であったロバート・ピール Robert Peel（父）の心を動かした。ピールは、パーシヴァルの助言を入れて 1802 年工場法案の草稿を書いた 22。ピールはこの法案を 1802 年４月６日に下院に提出した。法案提出にあたって、彼は、まず、「社会は綿成蹊大学文学部紀要

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産業における幼い児童の雇用で利益を得ている」と述べた。しかし、同時に社会は「利益」のみでなく「弊害」も経験している、として、その「弊害」を説明した。多数の労働者が一カ所に「ぎゅう詰めにされている」ため不衛生になり、その結果、病気が蔓延する。教育の欠如、幼い頃から両親と離れ、きちんとした世話を受けていないための不品行な習慣も問題とされた。ピールは、こうした状況の改善のため、一定の規制を導入し、その規制が守られているかをチェックするための監督者を置くことが法案の目的だ、と述べた 23。
この法案は、「実質的反対」なく通過した 24 とされ、ハンサードにも議事の記録が収録されていないのだが、議論が全くなかった訳ではない。たとえば、ウィルバーフォース Wilberforth やグレ
イブ Grave 卿は、規制を教区徒弟に限定せず、すべての児童に拡大すべきだ、と主張した 25。ピールの言葉によれば、「ビジネスの知識より人間性に支配されている」これら議員に対しては、ピー
ルは断固とした態度で抵抗し、「自由な児童」に規制を広めるのであれば、提案自体を引っ込める、と述べた 26。
また、これとは逆に、徒弟の労働を規制することが、「自由な児童」に及ぼす影響を懸念する声もあった。たとえば、レヴィア Levere は、法案が通過すれば、「自由な児童」の労働時間にも「否定的」影響を与え、「自由な児童」の夜業が妨げられるという深刻な事態を招きかねない、という懸念を表明した 27。こうした執拗な反対者に対し、ピールは、６月２日の第三読会で「下院と国民の大多数が賛成しているのに、この最終段階に反対するとは残念だ」と述べ、自分の目的は「児童に宗教教育、道徳教育を与えるということ」であり、この目的は弊害なく実現出来ると強く信じている、と強く主張した 28。こうして、一部の反対はあったものの、ピール法案は第三読会を通過し、1802 年６月 22 日に「徒弟の健康と道徳に関する法」として成立した 29。
以下、最初の工場法とされる 1802 年工場法の内容を簡単に見ていこう 30。同法は、まずその第１条で「綿や羊毛の工場で多数の男子および女子の徒弟やその他の人々が同じ建物に雇用され、その結果、徒弟やその他の人々の健康と道徳を守るために規制が必要となった」と立法の理由を述べ、同法が「３人以上の徒弟、あるいは 20 人以上の人々を雇用する工場（mills and factories）」に適用されること、雇用主（master and mistress）は法の遵守に注意を払うべきことを定めた。
その上で同法は、労働条件や労働環境、その施行や罰則など、さまざまなことを規定した。以下、その内容を見ていこう。第一に、徒弟の労働時間についてである。徒弟は１日 12 時間を越えて働
かせてはならないこと、夜業（午後９時から午前６時）に従事させてはならないこと、が定められた（第４条）。
第二に、同法は徒弟に一定の教育を施すことを義務化した。徒弟は少なくともその徒弟期間の最初の４年間は、法定労働時間内に読み書き、計算の教育受けるべきこと、使用者はそれを保証すべ
くしかるべき教室や教師を用意することが定められた（第６条）。また、すべての徒弟が宗教教育を与えられるべきこと、使用者はその機会を保証すべきことが定められた（第８条）。
第三に、徒弟の生活上の福祉に関わる規定が定められた。徒弟の寝室は男女別にすること、ひと

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つの寝具に眠る徒弟は２人以内とすること（第７条）、徒綿に常時上下２組ずつ服が提供されていること（第２条）などが定められた。
第四に、衛生や職場の環境に関わる条項である。工場や宿舎は年２回、石灰塗料を塗ること、換気のため十分な数の窓を設置すること（第２条）、工場での伝染病発生の際の対応としては、四季
裁判所が真夏の開廷期に任命する２名の査察官 visitors（後述）のうち１名あるいは両名が工場で伝染病の流行を発見した場合、医者の手配が出来ること、費用は工場主が負担すること（第 10 条）が定められた。
第五に工場法の内容の労働者への周知である。第 12 条は工場内の労働者に見えやすい場所に工場法の２枚の写し掲示することを求めている。
第六に法の運用に関わる条項である。第９条では、四季裁判所は真夏の開廷期に２名の査察官を任命すること、これら査察官は訪問先の工場に利害関係をもたないこと、査察官は工場への立ち入り権を持ち、適宜、報告書を提出すること、などを定めた。また、第 14 条では、この法の適用を受ける工場主は治安判事書記官 Clerk of the Peace に申告すること、記録は公現祭の開廷期ごとに更新されるべきこと、が定められた。違反に対しては２〜５ポンドの罰金が課されること、が定められた。
ここで、1802 年工場法に対する、綿工場主たちの反応を見ておこう。ピールの同業者である綿工場主たち、とくにマンチェスター、グラスゴー、リーズなどの綿工場主たちは、同法を綿産業にとって「有害」であり、そもそも同法は「施行不可能だ」として議会に抗議した。その内容は以下の３点にまとめられる。第一に徒弟の夜業なしに工場の操業は不可能なこと、そもそも夜業が徒弟の健康に悪影響をおよぼすことの証明がなされていないのに、それに干渉することの不合理さへの批難である。第二に徒弟の教育が労働時間内になされるよう規定されていることへの反発である。
徒弟への教育そのものは望ましいとしながらも、それが 12 時間の労働時間のなかで行われるのであれば、「工場の利潤のすべての放棄」を意味する、とされた。第三に、２人の査察官の任命への拒絶である。彼らは、徒弟は悪環境の中で悪習を身につけており、厳格な訓練と矯正が必要なため、査察官が工場内に立ち入り工場主の徒弟の扱いに干渉するなら、工場の秩序が混乱に陥ることになる、と考えていた。工場法の施行は工場の海外移転をももたらす危険があり、徒弟の雇用口が失われることは教区の負担を増大することになる、と彼らは主張した。彼らは、工場主こそ「国家の富にもっとも多く貢献している」と高らかに宣言し、彼らは徒弟たちに時間と労力をかけて勤労と宗教の訓練をほどこし、「社会の負担」から「社会の成員」に育て上げてきたのだ、と述べ、1802 年
工場法の修正あるいは撤廃を求めた 31。
工場主たちは、今後のいっそう厳しいコントロールを恐れて、結束してピールに対抗した。その中には、アークライト２世などの有名な大工場主が含まれていた。工場主たちは、政治的社会的思
想において、より自由主義的であった。ピールは、こうした「産業ロビー」に決然と、粘り強く立
ち向かい、自分の主張を通した 32。後にピールが述べたことによれば、ピールが 1802 年工場法の成蹊大学文学部紀要

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立法にあたって注意を払ったのは、徒弟同様、工場主にも「損害」を与えないことであった。ピー
ルは、より広範で厳格な規制を求める人道主義者といっさいの国家介入を拒否する者に巧みに対応したのであった 33。
ハチンズおよびハリスンは、1802 年工場法はエリザベス救貧法の「単なる拡張」という側面も併せ持つが、「保護されるべき」労働者の労働時間や労働条件を定めた、という点で「最初の工場法」とみなされるべきだ、とした 34。1802 年工場法が工場法なのか救貧法なのか、という点についてはさまざまな議論があるが、ここでは、その点には立ち入らず、ハチンズおよびハリスンの見解にしたがい、以下、ここまで見て来た同法の立法の経緯での議論をジェンダーの視点から分析することとする。

3．徒弟をめぐるジェンダー中立的な語り
1802 年工場法をめぐる議論内外での議論を見る限り、後の時代、とりわけ 1830 年代以降の時代のように工場で働く児童労働の弊害を性別に応じてそれぞれに独自の特徴や問題を、特に少女の問題に焦点をあて、世論の関心の喚起を試みるような議論は全く見当たらないと言ってよい。教区徒
弟は、1802 年工場法立法過程での議論の中では、通常「徒弟」apprentice/s あるいは、より頻繁には「児童」child/children と表され、その性別にはほとんど関心が払われていない。性別に言及される場合も「男子および女子の徒弟」male and female apprentice/s あるいは「男児と女児」
male and female child/children と表記され、どちらかの性だけが他方と切り離されて論じられる
機会はほとんど皆無だ。
前 章 で 紹 介 し た 1802 年 工 場 法 の 成 立 に 大きな役割を果たしたパーシヴァルも著作の中で“children”という語を使い、女児と男児を分けて論じることはしていない。工業都市での生活が「児童にとって極めて破壊的」であることの指摘や「児童がまだ十分な体力を得る前」から工場の劣悪な環境で働いていることの指摘でも children という言葉が使われている 35。
ピールに強い影響を与え、1802 年工場法の契機となった 1796 年のマンチェスター健康委員会の決議についても同様である。すでに紹介した５項目にわたる決議文のうち、成長の阻害や教育の欠如など、児童の工場労働の弊害について述べた箇所では、“children”という言葉が使われている。36
1802 年工場法案提出に際してピールが「幼い子ども」young children が多くの人間で混み合う
不衛生な環境の中で伝染病に罹患する危険にさらされていることや、教育の欠如や、不品行な習慣に染まっている現状を嘆く時、彼は children という言葉を使った。こうした弊害が女児と男児で異なって経験されているかどうか、については言及がない 37。ピールの法案に対し、規制を徒弟以外の児童にも拡大することを訴えた者も、逆に児童労働の規制が産業に打撃を与えるとして規制に反対した者も、apprentices ないし children という言葉を使い、後の時代のように女児の困難を強調したり、逆に女児が健康であることや女児の工場労働への適正を強調して自らの主張に合理性を

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与えようとするような言い回しは見られなかった 38。
ここで 1802 年工場法の内容をジェンダーとの観点で検討してみよう。ハチンズおよびハリスン
は、1802 年工場法において、立法府が労働時間を制限すること「原理」として採用したこと高く評価した。前述のように、同法は徒弟の労働時間を１日 12 時間に制限し夜業を禁止した。ハチンズおよびハリスンは、その際に、この規制が年齢や性別による例外を一切設けず、成人した男女の徒弟にふくめ「すべてのものに統一ルールを適用した」点を、同法の「特筆すべき点」としている 39。後の時代には、工場法は、まずは年齢で、次にはそれに性別を加えて人々をカテゴライズし、
労働規制の対象となる労働者とそうでない労働者の間に次々と線引きをしていく。そのことを鑑みれば、たしかに、ハチンズが指摘するように、これは「特筆すべき点」かもしれない。
しかしながら、教区徒弟は、徒弟奉公契約書のもとに教区外で雇用される被救恤児童というある種の「身分」であり、労働力のひとつの「カテゴリー」なので、その「身分」の中での性別や年齢に注意が払われないのも自然なことであるかもしれない。教区徒弟の徒弟奉公契約は、教区監督官
や教区委員と工場主との間で取り交わされるもので、徒弟自身は契約の当事者ではなかった。契約
就労期間は一様ではないが、一般には 21 歳まで、女子の場合には結婚時点までであった。男子と女子で契約終了の条件に違いはあるものの、徒弟は契約主体にはなり得ず、入職の拒否も、雇用主の選択も許されず、契約期間中は強制的に就労せざるを得なかった 40。そうした状況を考えるなら、
たとえ成人であっても、徒弟は自由な当事者 free agent たり得る訳もなく、それは「徒弟は徒弟」ということにすぎなかったのかもしれない。
女子と男子で徒弟の終期の要件に違いがあるとは言え、この時期、同時代人が教区徒弟を含めた
労働者階級の児童のジェンダーに無関心であったことも事実だ。ハニーマンは、工業化の初期の労働力のジェンダーの差異はきちんと研究されてこなかったことを指摘している。とりわけ、児童については、同時代人も一般に思春期以前の少年と少女の区別をしなかったこともあいまって「年齢」
のみで区分される傾向が強かった。しかし、工業化の過程で児童がどうジェンダー化されたアイデンティティを付与され、どのように新しい性役割分業に組み込まれていったのか、ということの足跡をたどることは重要だ、と彼女は述べている 41。工場法をめぐる議論は、この「ジェンダー化されたアイデンティティ」の形成と深い関係がある。そこには、児童のジェンダー化のそれぞれの段
階が反映されるであろうし、逆にそこでの議論が児童のジェンダー化のありようを構築していく、ということもあるからだ。
綿工場で労働力の調達の困難さから教区徒弟が雇用されるようになった時、同時代人にとっては、彼らは「よそ者の子ども」stranger children42 でしかなかった。男女の性別役割分業のイデオ
ロギーは、18 世紀末の福音主義の興隆の中で強調され始め、19 世紀に入ると、リスペクタブルな家庭生活の基盤とされるようになった 43。しかし、そのイデオロギーが労働者階級にも守られるべ
きもの、いや、ふさわしいもの、と思われるようになるまでには、いささか時間がかかった。ヴィクトリア朝に入り医師たちが「病弱」を理由にミドルクラスの女性たちを教育や雇用から遠ざけよ成蹊大学文学部紀要

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うとした時でも、貧しい階層の女性については「肉体労働は頭脳労働よりもからだにとって害がない」として、ミドルクラスの女性とは異なった扱いをした 44。また、イデオロギー的には労働者階級の女性にとっても「女性の領域は家庭」という考え方が好ましいものと、社会や労働者階級の女
性自身によって受け入れられたとしても、彼女たちが稼得のための労働から解放され家庭のみで過ごせるような「特権」を行使するようなことは、ついぞ実現することはなかった 45。こうしたことを考えるなら、19 世紀初頭にあって、教区徒弟という自由な児童よりさらに劣位の社会的地位にある子どもたちに対し、女児と男児の区別をして議論しようという意識が希薄だったことは、想像にかたくない。工場で働く児童は経済発展のための「資産」に過ぎなかったのである 46。
同法の中で唯一ジェンダーやセクシュアリティに関わる条項は、第７条の男女の徒弟の寝室を別にすることを定めたものである。この条項では「男子の徒弟が眠る部屋は女子の徒弟が眠る部屋とは完全に隔てた全く別のものでなければならない」とされている。ハニーマンによれば、18 世紀の終わりから 19 世紀の初頭の時期には、後の時代と異なり、男女が同じ場所で働くことによる道徳上の心配が喧伝される機会はほとんどなかった。思春期以前の児童に関しては、性別への関心が払われることは少なかったし、工場主たちが徒弟の求人を出す時に性別に特別な選好が見られることはほとんどなかった。各地の教区から北部の工業都市に送られて来る徒弟たちに対する宿泊の施設を提供する際、幼い児童であっても男女は寝室を別にする慣習は同法成立前にも教区では男女別寝室を採用していた。しかし、工業化で大量に徒弟が工業都市に送られる際には、この区別を守らないケースも出てきた。しかし、この条項が男女の寝室は必ず別であるべきだ、という考え方を確
実なものにした面がある、とハニーマンは言う 47。
1802 年工場法の衛生条項についても、一点付言しておきたい。前述したように、工場法の適用範囲は、「３人以上の徒弟、あるいは 20 人以上の人々を雇用する工場」である。前述したように、
労働時間制限や教育条項などは徒弟にしか適用されなかったとは言え、年２回の壁や天井の石灰と塗装や換気のための十分な数の窓の設置を義務づけた衛生や健康に関する条項は、徒弟が全く雇用されていない工場や場合によっては成人しか雇用されていない工場にも適用されることになる。
この後、国家介入への忌避が強まり、安全・衛生条項であっても保護されるべき労働者が雇用されていない工場には適用されない傾向になってくる。たとえば、1844 年工場法 48 の第 18 条では工場内の「児童と年少者が雇用されている部屋」の壁と天井の年２回の石灰塗装が義務づけられている。
トーマスは、1802 年工場法の衛生条項について、「民間企業への国家介入に対する反発」がなかったのは、規制がまだ狭い範囲に限定されていたことと、産業が分散しており、工場主の組織がなかったためかもしれない、としている 49。同法の立法の目的として伝染病の予防が意識されていたのであれば、衛生や健康に関する条項には限定をつけず、「純粋で単純」50 な規制をする方が効果的なはずだ。しかしながら、工場法が徐々にジェンダー・スペシフィックな性格を増して行く中で、そうした「純粋で単純」な規制が不可能になっていく。たとえば、有害物質を使用する工程で働く

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労働者の健康を守るには、有害物質の使用禁止こそが、単純だが最も効果的な方法であるはずなのに、国家介入の合理的理由として「女性の弱さ」をあげ、女性のみ有害物質を扱う工程での雇用が禁じられる、といった迂遠な方法が採用された 1880-90 年代の鉛白使用をめぐる措置などがその例だ 51。
伝染病の流行の阻止を目的とするなら、規制対象を、「保護される労働者の有無」で決めるのでなく、「３人以上の徒弟あるいは 20 人以上の労働者を雇用する工場」という伝染病発生の温床となる環境そのものとしたのは、極めて合理的なことであった。徒弟の性別にこだわらない規制のあり方が、こうした普遍的な措置を可能にしたともいえよう。

4．おわりに以上見てきたように、当該期の工場法をめぐる議論や工場法の内容そのもののなかに、教区徒弟の性別への関心の薄さが見て取れる。児童 child/children、徒弟 apprentice/s に「男女の」maleand female という形容詞が付されることはあっても、どちらかを別個に論じることはない。男児
boy/s、女児 girl/s という言葉が使われることもほぼ皆無である。次の 1819 年工場法の制定過程での議論ではここまで無関心ではない。さらにこれが 1830 年代になると、工場労働の女児への弊害が前面に押し出されるようになっていく 52。
が、ここでは、工場法史の出発点にあって、ジェンダー中立的な「語り」が主流であったことだ
けを確認しておこう。これがその後の工業化の進展や性別役割分業の構築の中でどう変化していくのか、については今後の課題としたい。

注
1

竹内敬子「ジェンンダー史の現在─『実り』の時を越えて」社会経済史学会編『社会経済史学の課題と展望
─社会経済師学会創立 80 周年記念』有斐閣、2012 年、120-131 ページ。

2

Sylvia Walby, Patriarchy at Work: Patriarchal and Capitalist Relations in Employment, Cambridge,
Polity, 1986, Sally Kenney, For Whose Protection: Reproductive Hazards and Exclusionary Policies in the
United States and Britain, Michigan, University of Michigan Press, 竹内敬子「イギリス工場法史研究が開く視界─ジェンダー視点からの挑戦」（以下「挑戦」と略）河村貞枝、今井けい・河村貞枝編著『イギリス
近現代女性史研究入門』青木書店、2006 年、158-172 ページ、竹内敬子「イギリス 1874 年工場法とジェンダー─『時間短縮運動』を中心に─」『社会政策学会年報』42、1998 年、239-254 ページなど。

3

7 & 8 Vict., c. 15, An Act to amend the Laws relating to Labour in Factories.

4

42 George III, c. 73, An act for the preservation of the health and morals of apprentices and others,
employed in cotton and other mills, and cotton and other factories.

5

Keiko Takeuchi, “Forgotten Sisters: Gender and Factory Legislation in England, c. 1870-1900”, Ph. D, theUniversity of Manchester, 2007, pp.87-91.

6

竹内敬子「工場法とジェンダー─ 1911 年工場法と女性をめぐる『仮説』の需要」竹中恵美子・久場嬉子監修、三宅義子編著『叢書現代の経済・社会とジェンダー第３巻

日本社会とジェンダー』明石書店、2000 年、

成蹊大学文学部紀要

第 50 号（2015）111

75-99 ページ、竹内「挑戦」158 ページおよび 169-171 ページ。
7

Sue Wilkes, The Children History Forgot: Young Workers of the Industrial Age, London, Robert Hale, 2011,
p.25.

8

Katarina Honeyman, Child Workers in England, 1780 - 1829: Parish Apprentices and the Making of the
Early Industrial Labour Force, Birmingham, Ashgate, 2007, pp.1-3.

9Alfred［Sammuel H. G. Kydd］, The History of Factory Movement, vol.1, New York, Augustus M. Kelley
Publishers, 1966（Reprinted. Originally published in 1857, by Simpkin, Marshall, and Co., London）,p.16.

10

Honeyman, op. cit., p.7.

11

佐野稔「イギリス初期工場法の一考察─ 1802 年法の社会政策的意義について」『研究年報

経済学』25（2）、1952 年 10 月、66-69 ページ。
12

Maurice Walton Thomas, The Early Factory Legislation: A study in Legislative and Administrative
Evolution, Essex, The Thames Bank Publishing Company Limited, 1948, pp.6-7.

13

Honeyman, op. cit., pp.7-9.

14

Thomas, op. cit., p.7.

15

J. Aikin, A Description of the Country from thirty to forty Miles round Manchester, printed for John
Stockdale, 1795, p.219, quoted in Thomas, op. cit., p.7.

16

茂木一之「近代的労務管理の生成に果たしたイギリス初期工場法の役割（一）─初期工場法をめぐる論議を中心として─」『高崎経済論集』24（4）、1982 年３月、96 ページ。

17

B. Benjamin, “Introduction”, Gregg International Publisher ed., Population and Disease in Early Industrial
England, Gregg International Publisher, 1973, p.ⅳ.

18

Richard P. Mcintyre, Are Worker Rights Human Rights?, Michigan, the University of Michigan Press, 2008,
p.136.

19

T. Percival, “Observations on the State of Population in Manchester and Other Adfacent Places” 1789,
pp.41-42, reprinted and collected in Benjamin, op. cit.

20

B. L. Hutchins and A. Harrison, A History of Factory Legislation, 2nd edition, London, P. S. King & Son,
1911, pp.8-9.

21

Thomas, op. cit.,pp.8-9.

22

Mcintyre, op. cit., p.136.

23

The Morning Chronicle, April 7, 1802.

24

Mcintyre, op. cit., p.137.

25

佐野、前傾論文、76 ページ。

26

Thomas, op. cit., p.9.

27

William Woodfall, Parliamentary Register or an Impartial Report of the Debates that Have Occurred in
the Two Houses of Parliament, in the Course of the Second Session of the First Parliament of the United
Kingdom of Great Britain and Ireland（1802）, III, p.411.

28

Alfred, op. cit., pp.30-31.

29

Thomas, op. cit., pp.8-9.

30

42 Geo III, c. 73.

31

佐野、前傾論文、87-88 ページ。

32

S. D. Chapman and S. Chassagne, European Textile Printers in the Eighteenth Century: A Study of Peeland Oberkempf, London, Heinemann Educational Books, 1981, p.100.

33

佐野、前掲論文、100 ぺージ。

34

Hutchins and Harrison, op. cit., pp.1-2.

112

竹

内

敬

子

イギリス 1802 年工場法とジェンダー

35

Percival, op. cit., pp.41-42.

36

決議は、Hutchins and Harrison, op. cit., pp.10-11 に全文が引用されている。

37

The Morning Chronicle, April 7, 1802.

38

Takeuchi, op. cit., pp.87-91.

39

Hutchins and Harrison, op. cit., p.17.

40

茂木、前掲論文、101 ページ。

41

Honeyman, op. cit., p.10 and p.151.

42

Alfred, op. cit., p.16

43

Leonore Davidoff and Catharine Hall, Family Fortunes: Men and Women of the English Middle Class44

荻野美穂「女の解剖学─近代的身体の成立─」荻野美穂編著『制度としての＜女＞─性・産・家族の比較社

1780-1850（2002, second edition, first published 1987）, p.450.
会史』平凡社、1990 年、54 ページ。
45

Anna Clark, The Struggle for the Breeches: Gender and the Making of the British Working Class, Berkley,
Los Angeles, London, University of California Press, 1995, p.2.

46

Wilkes, op. cit., p.19.

47

Honeyman, op. cit., p.153 and pp.170-172.

48

7 & 8 Vict., c. 15, An Act to amend the Laws relating to Labour in Factories.

49

Thomas, op. cit., pp.11-12.

50

Ibid., p.11.

51

Barbara Harrison, “’Some of Them Gets Lead Poisoning’ : Occupational Lead Exposure in Women, 18801914”, Social History of Medicine, 2（2）, August 1989, pp.171-195.

52

Takeuchi, op. cit., pp.120-131.