［表紙］平成27年度大学教育センター年度報告書

平成２７年

年度報告書

全学教育・学生支援機構

大学教育センター

平成 28 年 3 月

巻

頭

言

大学教育センター長 阿部 浩二

平成 27 年度は第 2 期の中期目標・中期計画の最終年度である。本学は平成 22 年度に電気通信学部を情報理工学部へ、大学院電気通信学研究科を大学院情報理工学研究科に改組
し、7 学科 7 専攻体制から 4 学科 1 課程 4 専攻体制となった。
学士課程では、基礎学力と幅広い教養に加え、実践力の育成に特徴を持たせた段階的なカリキュラムの編成を行った。1 年次では導入教育やキャリア教育、2 年次では専門基礎教育、3 年次からはコース別の専門教育を実施する。専門に偏らない幅広く豊かな教養を身につけるため、2 年次から 4 年次にわたって教養科目を配置した。実践力の育成を図る
ため、演習、実習科目、体験教育、日本語や英語による表現力や発表力などを培うコミュ
ニケーション教育、問題設定力や課題解決力を養成する PBL (Project Based Learning)教育の充実を図り、国内外でのインターンシップを推進してきた。
博士前期・後期課程では、専門に偏らない幅広い視野とリーダーシップ・マネージメン
ト力などを涵養するため、「大学院共通教育科目」、実践力の育成に産学連携教育を取り入れた「大学院実践教育科目」を開講した。特色ある教育を実施するため、研究科や専攻にまたがる教育プログラムである「高度 IT 人材育成のための実践的ソフトウェア開発専修
プログラム」、「スーパー連携大学院プログラム」を実施した。
英語によるコミュニケーション能力の育成のために、実践的な英語教育として学士課程
3 年次と博士前期においても 1 年次に技術英語を必修として開講した。また、学生の持続的かつ主体的な学修のために、多目的学修室等の学修環境の整備が進められた。
初年次教育や専門科目の中でプレゼンテーションを取り入れた科目および PBL 科目を増やしたことにより、学生のプレゼンテーションに対する姿勢は以前に比べて向上しているようである。しかしながら、課題に対しての取り組みは、Web からの引用そのままのことが多く、学生自身の考えやそのプロセスが反映されているかという点ではまだ伸びしろが十分あると思われる。英語教育も Speaking、Writing、Presentation などのスキルを伸ばす内容に改善されてきた。就職活動における英語コミュニケーション能力の必要性および大学院入試における外部試験の導入により、大学院志願者の TOEIC の平均スコアは導入当時 400 点代前半だったが現在では 450 点近くまで伸びている。

-1-

大学教育センターでは、第 2 期の中期目標・中期計画に沿った教育の実施と学生の学修状況を調査し教育の実質化と改善を行うこと、および文部科学省や産業界からの人材育成の要請、入学者選抜方法などの新しい教育制度の導入に向けての調査・研究をミッションとして活動してきた。
教育の改善と教育の実質化について、10 数年近く続けた「学生による授業評価アンケー
ト」のアンケートの内容を検討し、平成 26 年度から全学で行う新しい授業アンケートを開始した。同時に、アンケート結果を教員へフィードバックするために、各教員の評価を全学のアンケート調査結果と比較できるよう偏差値で示す方法を導入した。
また改組以降、１年次のクラス編成はすべての学科が混成した編成となったことにより、1 年次のほとん
どの科目は同一名称で同じ内容で行われている。成績評価分布の調査により、いくつかの科目でクラスによる成績の評価に偏りがあることが明らかとなった。成績評価分布に著し
く偏りのある科目については、共通教育部の当該部門に是正を求めた結果、成績評価分布の偏りは改組直後に比べて解消される方向に向かっている。
平成 26 年度に成績評価 GPA（Grade Point Average）を学生の学修成果の指標として導入することを検討し、2 年次の進級審査の判定に用いることとした。平成 26 年度までの3 年次への進級審査であるコース選択審査の判定基準は、取得した単位の成績には関係なく必要な単位数および指定された科目の取得であった。この審査方法では、指定科目を 1
科目でも不合格となると 1 年間の留年が決定することになる。これを避けるために、取得した科目の成績評価平均 GPA と取得総単位数を考慮した進級条件を平成 27 年度に導入した。
一般に、教育の質の保証、教育の実質化という難解な課題は、適切でかつ分り易い評価
方法を定めることが大変難しい課題であると認識されている。学生の学んだ知識や技術の習熟度は、学生自身が課題解決の必要に迫られたときに初めて本人が自覚する。また、理解の深さは、どれだけ問題意識をもって能動的に学んだかに依存する。それ故、学生の主
体的な学びをどう育てるかが重要である。それには、学生にだけその責を負わせるのではなく、教員も『何のために知識や技術を学ぶのか』、『何が面白いのか』を伝える魅力的な講義や指導を試行錯誤する必要がある。
平成 28 年度から始まる第 3 期の中期目標・中期計画の達成のために、引き続き全教職員の皆様のご協力とご意見を頂きたい。
平成 28 年 3 月 吉日

-2-

目

次

巻頭言

大学教育センター長阿部 浩二 ・・・・・・・・・・・・・・・・

1

第１部

平成２７年度活動報告 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

5

企画開発部門活動報告 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

7

教育推進部門活動報告 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

8

教育課程部門活動報告 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

9

ワーキンググループ（WG）からの報告 ・・・・・・・・・・・・・・

11

CAP 制について ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

13

教育課程部門 WG 活動報告 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

16

LMS と連携したポートフォリオシステムの開発 ・・・・・・・・・・・

18

第２部

―

第３部

教育の質保証を目指して ―教育改善調査 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

27

学生による授業評価アンケート ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

29―

カリキュラムにおける科目区分ごとの比較 ―対象：情報理工学部・大学院工学研究科

平成 27 年度 大学院情報システム学研究科 ・・・・・・・・・・・・・

41「学生による授業評価アンケート」報告書
成績評価分布について ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

44

第４部

FD 活動報告 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

49

ティーチングアシスタント（TA）支援プロジェクト報告 ・・・・・・・

51

平成 27 年度学術院新任教育系職員研修会報告書 ・・・・・・・・・・・

54

大学 FD 学修会 2015 参加報告 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

62

第 1 回ダイバーシティー推進セミナー実施報告書 ・・・・・・・・・・・

64

第 5 回新任教員研修セミナー参加報告書 ・・・・・・・・・・・・・・・

65

授業運営と学生指導の FD 報告 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

68

平成 27 年度教育研究技師部第 1 回職員研修報告 ・・・・・・・・・・・

69

・・・・・・・・・・・・

70

公開授業開催報告 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

73

工学分野連携グループのアクティブ・ラーニング対話集会参加報告・・・・・・

76

高大接続 FD 講演会報告 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

78１．
『東京農工大学での高大接続教育の取組み』・・・・・・・・・・・・・・・

80

２．
『中高生が英語で理科実験？内容言語統合型学習 CLIL（クリル）の実践例報告』・

812015 年度英語カリキュラム説明会・・・・・・・・・・・・・・・・・・

83

ハラスメント防止研修の実施について

84

UEC English Faculty Development Conference― Using Genre to Teach Large Classes ―・・・・・・・・・・・・・・・・－ 大学におけるハラスメント防止のために －大学教育センター構成員 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

85

平成 27 年度 大学教育センター 構成員一覧 ・・・・・・・・・・・・

87

平成 27 年度 ティーチングアシスタント（TA）支援プロジェクト 構成員一覧 ・

88

第１部

平成２７年度活動報告

企画開発部門活動報告

企画開発部門長 阿部 浩二

企画開発部門は、全学的な視野で教育の質保証と実質化を担保するため、教育推進部門
および教育課程部門と連携を図り、教育制度と教育環境の改善に関する企画並びに教育効
果の測定と評価を行うことを目的として、調査・研究を行っている。

１．CAP 制（履修上限制）の導入の検討
教育の質保証と実質化のために、十分な学修時間を確保するためには、学期における履
修科目数の上限を設定する CAP 制の導入が必要である、平成 28 年度に学域教育委員会
で導入の検討と審議を行うため平成 26 年度から引き続き WG での検討を行い、導入における問題点などを整理し、検討のたたき台を作成した。

２．高大連携から高大接続への展開
近年文部科学省では、大学入試改革に向けて『新しい時代にふさわしい高大接続の実現に向けた高等学校教育、大学教育、大学入学者選抜の一体的改革について（平成 26 年 12月 22 日 中央教育審議会）』中央教育審議会で検討を始めている。この高大接続は現在の高大連携から一歩進んで大学入試改革を含めた内容になっている。改革のスケジュールは「大学入学希望者学力評価テスト（仮称）」の複数回実施における日程上の問題から見直しされるようではあるが、新しい多様な能力を評価する大学入学者選抜の導入に変更はない
ようである。今後、多様な学修成果の測定方法や評価について検討を進める必要がある。
アドミッションセンターと協力しながら大学接続の検討を進めるにあたって、先行する大学から講師を招いて FD 講習会の実施を行った。詳細は FD 講習会報告を参照いただきたい。

企画開発部門会議開催記録
第 40 回

平成 27 年

6月

19 日（火） 10:40 - 12:40

第 41 回

平成 27 年

10 月

6 日（水） 16:15 - 18:00

第 42 回

平成 27 年

11 月

26 日（金） 16:20 - 18:00

第 43 回

平成 27 年

12 月

22 日（木） 15:00 - 16:20-7-

教育推進部門活動報告

教育推進部門長 中村 淳

教育推進部門は、ファカルティ・デベロップメント（FD）あるいはプロフェッショナル・
デベロップメント（PD）、教育環境の整備、その他教育に関わる調査を通じ、本学の教育活動の推進に寄与するとともに、教職員が日常の研究教育活動の中で出会う悩みの解決を支援し、学生のよりよい学びに貢献することを目指す。特に本年度は各項目における議論において、第 3 中期目標・中期計画への道筋を踏まえた検討を進めた。

１．教育改善調査の実施
本学では、学生の学修姿勢、講義など教員の教育活動に対する学生の評価などを知るた
め、学期ごとに、学生による授業評価アンケートを実施してきている。今年度も引き続き教育推進部門において全開講科目を対象に前学期と後学期で実施した。より迅速にかつ効率的に本調査結果を教育活動における教員支援につなげるため、昨年度に引き続き WG を設置し改善策を集中的に討議し、実施内容・方法を改善した。
かねてより検討されていた成績評価分布の調査のあり方について集中的に議論を行った。
平成 28 年度に予定されている情報理工学部改組に向けて必要な情報を整理した。

２．各種研修プログラムの提供
授業改善に必要な基礎的知識、大学教授法の基礎、ハラスメント対応などの研修を、新任教員をはじめとする学内教員に提供した。学外開催の研修会にも教員を派遣した。授業の改善に資するため、学生による授業評価アンケートで極めて高い評価を得ている授業を選定し、公開授業を開催した。また、高大接続に関係する FD を連続開催し、学内外における連携方針等について議論を進めた。
教育推進部門会議記録
第 36 回

平成 27 年5月

19 日（火） 13:10 - 14:55

第 37 回

平成 27 年

7月

1 日（水） 10:40 - 12:10

第 38 回

平成 27 年

9月

25 日（金） 16:15 - 18:00

第 39 回

平成 27 年

11 月

26 日（木） 14:40 - 16:10

第 40 回

平成 28 年

1月

25 日（月） 13:10 - 14:50

第 41 回

平成 28 年

3月

23 日（水）-8-

9:00 - 10:30

教育課程部門活動報告

教育課程部門長 狩野 豊

教育課程部門は以下の 4 項目についての業務を主たる任務としている。
(1) カリキュラム・ポリシーに基づくカリキュラムマップの作成に関すること。
(2) カリキュラム編成に関すること。
(3) 授業科目担当の調整に関すること。
(4) その他、学部・大学院との連携による授業の円滑な推進に関すること。
平成 26 年度より、教育課程部門では「新たな未来を築くための大学教育（学士）の質的転換にむけて／平成 24 年度中央教育審議会」の議論を受けて、本学における関連事項の取り組みの現状と今後の方針を決定するための基礎資料作成を中心に活動してきた。具
体的には、カリキュラムマップ、学修ポートフォリオ、科目番号制、学務情報システム、
e ラーニングにおける現状把握、ならびに他大学における実績について、各委員が役割分担して調査を実施し、これを昨年度の本報告書にまとめている。
今年度は、平成 26 年度の基礎資料に基づいたシステム等の具体的な変更を実施することを目標としていたが、その多くを実施することができなかった。これは、学内の改組過程であったためである。改組後のカリキュラムの完成を待つまでは実施案を作成することができなかった。次年度以降、学修ポートフォリオ、科目番号制、学務情報システム、
e ラーニング等の運用を見直し、これらが連携するシステム整備が必要であると考えている。また、現在のところ、１．授業時間や回数の見直し、２．科目番号制の導入について、具体的な実施案を作成中である。

教育課程部門会議開催記録
第3回

平成 27 年5月

13 日（水） 14:40 - 16:10

第4回

平成 28 年

1月

19 日（火） 13:10 - 15:00

第5回

平成 28 年

3月

23 日（水） 13:10 - 14:30

-9-

第２部

ワーキンググループ（ＷＧ）
からの報告

CAP 制について
企画開発部門CAP 制導入検討 WG 主査 白川英樹

１．はじめにCAP 制（履修上限制）は、年間または学期の単位履修申請数に上限を設ける制度であり、大学生の学力低下に対する方策の一つとして平成 10 年度の中央教育審議会大学審議会答申で提示され、平成 11 年度から大学設置基準の中に CAP 制導入に関する記述が加わった
こともあり、現在７割以上の大学で導入されている。このような状況下で、本学でも平成
26 年度に大学教育センター企画開発部門において CAP 制導入に関する検討を行い、平成
28 年度に実施される改組後の導入が適当であるという結論に至った（大学教育センター平成 26 年年度報告書「CAP 制について」参照）。

２．CAP 制導入に関する検討（平成 27 年度）
今年度初めに改組後の情報理工学域におけるカリキュラム構成が定まったのを受け、ワーキンググループ（WG）では CAP 制の具体的運用方法等に関する検討を進めた。
2.1

運用方法について

CAP 制の目的は、履修登録単位数に上限を設けることで少数の科目の学修に専念させ、個々の授業科目に対して十分な学修時間を確保することにある。一方で、運用の仕方によっては履修計画（特に再履修）に制限が生じて過年次生が増える可能性もあり得る。具体的な運用方法を決める際には、無理のない履修計画が立てられるかどうか十分に考慮する必要があるとともに、学生から見て分かりやすい制度設計とすることも重要である。
（１）対象科目
CAP 制の対象科目は、原則として卒業要件単位となる科目に限定するのが妥当である。
教職科目等の卒業要件単位とならない科目（自由科目）はカウントに含めない。他大学の例を見ても、教職科目は除外しているのがほとんどである。卒業要件になる単位でも、夏期・冬期休業中に開講される集中授業や、入学前の既修得単位や学外語学検定等の認定単位は算入しない。卒業研究や輪講、他大学との単位互換、リメディアル教育の科目等については、対象に含めるかどうか議論が必要である。
（２）上限単位数
年次や学期ごとに上限単位数が異なるのは学生からみて煩雑であり、履修計画を立てる
際に混乱を招きかねない。上限単位数はできれば全学期、全類・プログラムで共通にするのが望ましい。WG では、改組後の新カリキュラムに基づいて様々な履修パターンのシミ- 13 -

ュレーションを行った結果、「各学期 26 単位」というのが適正な上限数であるという結論に至った。この数であれば、再履修が必要な科目が多い場合、例えば１年次必修科目の半数以上が不合格の場合でも、以後の履修計画をきちんと立てれば、４年間で十分卒業要件を満たすことは可能である。一方これ以上の上限数では、CAP 制導入の意味自体が失われかねない。
単位取得状況や GPA 等を指標として、一定以上の成績を収めた学生については、履修制限を緩めるようにする。WG では、他大学での例も参考にして「直前の学期の GPA が
2.5 以上だった場合、次学期の上限は 30 単位」という案に至った。将来的な早期卒業制度を考慮するとあまり甘い条件にはできないが、履修科目を制限すること自体が CAP 制の趣旨ではないので、概ね順調に単位を取得している学生については、柔軟に上限数を増やすのが適当である。
2.2

導入時期について

WG では昨年度、平成 28 年度の改組と同時に導入する方向で進めることを提言したが、その後定まった新カリキュラムの詳細（全授業科目とその開講学期・単位区分、卒業要件
単位数など）をもとに検討した結果、運用方法の細部の設計や、導入のための諸環境の準備には相応の時間がかかることから、平成 29 年度以降の導入が適当と判断した。なお、
平成 29 年度に問題点を洗い出すための試験的運用を行い、正式な適用は平成 30 年度以降という選択肢もあり得る。なお大学院の新カリキュラムについては、現時点で CAP 制を導入する必要性はないと判断している。

３．今後の課題
CAP 制の導入に向けて、今後さらに具体的に検討が必要な課題について、以下に記す。
3.1

運用規程の具体化

CAP 制の運用において最も慎重に考えるべきなのは履修上限単位数であろう。上述のように、WG での結論としては「全学期、全類・プログラム共通に 26 単位／学期」という案に至った。しかし、新学域のカリキュラムは各類・プログラムで学期ごとの科目配置や必修／選択必修／選択科目の所要単位数等が異なるので、CAP 制による学修改善効果を高め、かつ卒業までの単位取得に支障がでないという最適な設定について、類や学期ごとに異なる上限数にする可能性も含め、各類・プログラムおよび共通教育部会を交えてさらに検討することが必要である。
3.2

履修指導等の学生支援体制

CAP 制を導入した場合、学生が在学期間を通じて適正な履修計画を立てられるようにするための学修指導・支援体制が必須である。特に再履修科目が多い場合には、履修の優先順位の判断を誤ると、場合によっては留年を余儀なくされかねない。科目の性格や内容、- 14 -

履修条件や科目相互の履修順序を明確にすること（シラバスやカリキュラムマップの活用
等）、具体的なケースを想定した履修モデルを例示すること、さらに、現在各学科で年度初めに行われる履修ガイダンスだけでなく、個別の履修相談等の支援体制も必要であろう。
3.3

学務情報システムでのサポート

現在の学務情報システムは CAP 制に対応していないため、
システム改修が必要となる。
その際、単に設定した上限数以上の登録をできなくするだけでなく、学生が長期的な履修計画を立てるのをサポートする機能が望まれる。具体的には、例えば当該学期だけでなく先の学期の科目も「仮登録」することができるようにし、学生自身が様々な履修パターン
をシミュレートしつつ諸審査（プログラム分け、卒研着手、卒業）の要件を満たすかどうかを確認できるようにするのも有効であると考えられる。
3.4

学修時間確保のための方策

CAP 制の目的は学生には理解されにくく、すでに導入されている大学でも「自由に科目履修ができない」などの不満の声が出るという。CAP 制は単に履修科目数を制限するのが目的ではなく、少数の科目に集中させることで、より充実した学修が行えるようにするためのものであることを、学生に始めに理解させることが重要である。また教員側も、CAP制の背景にある社会的要求について十分認識する必要がある。現在、これまでの受動的な学修から主体的・自主的な学修スタイルへの質的転換が求められている。CAP 制はそのための学修時間を確保できるようするための前提となる制度でもある。単に履修数制限を導入しただけではその目的が達成されるはずもなく、授業以外の時間も有効に使わせる授業
方法の工夫が必要になる。近年話題となっているアクティブラーニング、双方向性授業、反転授業等、具体的な授業方法についての実践的な講習会を行うなど、FD 活動を通じて教員側の工夫を促すことも重要であろう。

４．終わりにCAP 制の導入効果については予想ができない部分が多いことも事実である。導入後、定期的にその効果を検証し、運用方法にフィードバックをかけることが重要である。科目履
修登録数、各科目の履修者数や成績分布、単位取得率、進級審査の合格率といった教務上のデータ、また授業時間外学修に関するアンケート調査のデータ等を継続的に集積して解析することが必要である。大学教育の本質は、社会的要求に応えることができるより多くの優秀な人材を育成することであり、CAP 制はそのための手段の一つに過ぎない。CAP
制導入によって学生の学修効果が下がってしまっては本末転倒である。大学教育本来の目的を見失うことなく本学の履修制度の改善を進めていくことが重要である。

- 15 -

教育課程部門 WG 活動報告
教育課程部門長 狩野 豊

１．平成 26 年度までの活動（基礎資料作成）
1.1

カリキュラムマップの改善と活用について（桑田 正行）

教育の質保証のためのカリキュラムマップ（CM）の改善と活用、教育の質保証のための提案をまとめた（平成 26 年年度報告書 p. 31-36）。今後は提案の実現、特に CM の活用、e ポートフォリオシステムの導入と e ラーニングシステム（LMS）との連携についての検討が必要である。
1.2

学修ポートフォリオについて（中山 泰一）

欧米の大学を中心に、教育分野での e ポートフォリオの利用が急速に拡大してきている。
日本の高等教育機関においても、文部科学省が平成 15（2003）年度から始めた「大学教育の充実 -Good Practice- (GP)」プログラムがきっかけとなり、多くの高等教育機関が教育改革に乗り出し、学修到達度の的確な把握・測定のツールとして、e ポートフォリオに注目が集まっている。本学の教職課程では、4 年次 8 学期に履修する教職実践演習のために、e ポートフォリオを使用しており、この取り組みについて報告した（平成 26 年年度報告書 p. 37-39）。
1.3

科目番号制について（伊東 裕也）

本学の科目番号制の導入に向けて、その背景となる重要事項をまとめた。1. 学修成果の到達点と学位の水準を明示するために、「科目番号制」によって科目を配置し、カリキュラムの構造化を図ること、2. 単にカリキュラムの体系性の観点から個々の科目を管理運営することに有効なだけではなく、学生が履修に適切な科目を判別し、学修する際にも役立てることなどを実践例を含めて紹介した（平成 26 年年度報告書 p. 40-42）。
1.4

学務情報システムについて（水戸 和幸）

本学における学務情報システムの運用に関する現状と今後の課題を明確にするために学生アンケートを行った結果を報告した。その結果、休講情報や重要情報のメール配信など
掲示板的機能の追加、履修登録のしやすさなどの履修登録システムのユーザビリティの向上を希望する意見が多かった（平成 26 年年度報告書 p. 43-45）。

- 16 -

1.5

e ラーニング運用の現状と課題（結城 宏信）

e ラーニングセンターが運用している学習管理システム（Learning Management
System, LMS）
。日本の大学向けに開発された日本データパシフィック(株)の製品で、年に1～2 回のアップデートが行われている。本学で開講されている全授業科目で e ラーニング
センターへ申し込むことによって利用が可能である。現行の具体的な問題点として、
１．WebClass 管理者以外に e ラーニングの活用を支援するスタッフがいない。２．十分な台数の端末が設置されている教室が少ない。３．学科・専攻レベルでの計算機室環境整備に対する支援がない。４．e ラーニングシステムと学務情報システム（シラバスデータ
ベースシステム）の連携がアカウント共通以外に取られていないこと、などを指摘した（H26 年度報告書 p. 46-48）。

２．平成 27 年度の主な活動内容
2.１

授業期間、時間の変更について

平成 25 年度の「大学設置基準第 23 条 各授業科目の授業は、十週又は十五週にわたる
期間を単位として行うものとする。ただし、教育上特別の必要があると認 め ら れ る 場 合は、これらの期間より短い特定の期間において授業を行うことができる。」という改正により、各大学において、学修の実質化を図るための多様な授業の在り方が認められた。例
えば、授業時間の延長による学期の短縮によって、休業期間を活用した国際化（留学、海外インターンシップなど）や研究活動の活性化などが考えられる。実際に、東京大学では、
105 分授業・13 週間、東京都市大学では 100 分・14 週間の導入例がある。その一方、始業時間の変更、授業時間の延長などの影響を十分に考慮する必要があると考え、本年度末に学生・教職員に対して調査を行う予定である。
2-2.

科目番号制の導入について

本学導入にあたり、他大学導入事例（長崎大学、金沢大学、千葉大学など）を検討した。
平成 29 年度に導入する手続き（スケジュール）で現在、準備中である。

- 17 -LMS と連携したポートフォリオシステムの開発―

教育の質保証を目指して―

大学教育センター 特任教授 桑田正行

１．はじめに
情報化、少子高齢化、グローバル化など社会の急速な変化による社会産業構造が流動化している中で、様々な課題解決が求められており、高度人材の育成を担う大学の役割は増大するとともに、大学教育の質に対する社会的要請はますます強くなっている。
教育の質保証のためには教授者と学修者双方の取り組みは言うまでもなく、教育・学修活動を支援することも必要である。さらに、目標が達成されたかどうかを適切に評価する必要がある。
大学教育の質保証をめぐる動きを概観し、高等教育を取り巻く環境の変化と社会的要請の変貌に対応する観点から、各大学での学修支援の実態を調査し、大学教育の質保証を目指した本学での学修支援のための取り組みについて提言した[1]。また、大学教育の質保証のために支援体制構築の必要性について提案し [2]、さらに、教育の質保証のためのカリキュラムマップ（CM）の改善と活用について検討し、教育の質保証のために取り組むことを提案した[3]。
これらの提案事項（一部）と本学の中期計画[4]Ⅰの１に記載されている項目（抜粋）(1) ⑧教育の質を維持・向上させるため、「カリキュラムマップ、学修ポートフォリオ等を導入する」、(2) ①「シラバスと連携したカリキュラムマップを導入」、③「e ラーニングを実施する設備を整備する」
を達成するために開発している、LMS(Learning Management System)と連携した e ポー
トフォリオシステムについて述べる。

２．e ポートフォリオについての調査・検討
ポートフォリオを導入するにあたって、目的・活用・実態などについて調査・検討した。
2.1

e ポートフォリオの分類

ｅラーニングの国際標準化を行っている IMS グローバルラーニングコンソーシアムによる分類[5]を次に示す。ｅポートフォリオの利用目的は多様である。
(1) アセスメントポートフォリオ (Assessment ePortfolios)
その機関によって定義された性能基準にポートフォリオの内の証拠を関連付けることにより、成果を実証するために利用される。達成度を段階に分けて記述するルーブリックはアセスメントポートフォリオを得点化するために用いられる。

- 18 -

(2) プレゼンテーションポートフォリオ (Presentation ePortfolios)
学修成果や達成度を説得力のある方法で提示するために利用される。
(3) 学修ポートフォリオ (Learning ePortfolios)
時間の経過とともに学修内容を記録し、指導し、発展させるために利用される。優れたリフレクション（振り返り、省察）のための要素を持っており、メタ認知の促
進や学修の計画や多様な学修経験の融合のために用いられる。
(4) 自己啓発ポートフォリオ (Personal Development ePortfolios)
自己啓発ポートフォリオは、リフレクション可能な学修、能力、実績の記録や、そのリフレクションから得られた成果を将来の計画とともに含んでいる。これらは学修ポートフォリオを含むがそれを越えていて、専門性の育成や雇用に関連するので、プレゼンテーションポートフォリオとしても利用される。
(5) 共有ポートフォリオ (Multiple Owner ePortfolios)
複数の所有者によって共有される。
(6) ワーキングポートフォリオ (Working ePortfolios)
複数のタイプのポートフォリオを組み合わせたもので、複数のビューを含む。
2.2

e ポートフォリオ活動モデル

森本によりポートフォリオを効果的に活用するための学修・評価活動のモデル化が行わ。
れている[6]。これは次のような活動からなる（著者が再構成してある）(1) 目標設定(2) ルーブリック（採点指標となる評価基準表）の作成・確認(3) e ポートフォリオのコレクション（作成・収集・蓄積）(4) アセスメント（評価）自己評価、相互評価、教師・他者評価(5) リフレクション（振り返り、省察）(6) e ポートフォリオのセレクション（精選）(7) e ポートフォリオの公開（ショーケース）
ポートフォリオは、入れ物の中に一人ひとりの学修者の学修到達の成果およびそこに到達するまでの過程がわかるように資料・情報を目的的・計画的に集積したものである[7,pp.65-66]。

教育の質保証のためには、目的に準拠した評価規準の作成と評価基準の作成が重要である。
ルーブリックとは学修者の学修成果を得点化するためのフォームなり指針を指しており、そのフォームの中には、学修者が何を学修すべきかを示す評価規準（criterion）および，学修者が学修到達しているレベルを示す評価基準（standard）があらかじめ設定されていることが大切である[7, p.77]。

- 19 -

中央大学では、「コミュニケーション力」「問題解決力」等、全学部共通の行動特性（コンピテンシー）評価指標として 7 カテゴリー31 キーワードを設定し、各キーワードにレベ
ル 0 からレベル 5 で段階分けした評価基準を設けている（理工学部ではこれに学科別の「専門性」を追加）[8]。これらの評価指標を評価規準として、ルーブリックと見なすことができる。
学生主体の学修では、学修の記録を蓄積し、自己評価・他者評価をもとに定期的にリフ
レクションすることが大切である。学修成果の閲覧は、授業単位、学生単位（複数の授業）で行えると便利である。
ポートフォリオシステムの開発にあたっては、システムでこれらの活動を効率的かつ効果的に行えるように支援する必要がある。
2.3

大学に導入されている e ポートフォリオシステム調査

本学教育研究技師部の島崎学術技師に、現在大学に導入されている e ポートフォリオシ
ステム調査を依頼した[9]。調査目的は、他大学での e ポートフォリオ活用方法、最新シス
テムの技術動向を調査し、本学の目指す e ポートフォリオシステム導入の検討に活かすことである。調査対象は、特に電通大に似た環境規模・目的の理工系大学とした。
この調査結果によると、e ポートフォリオシステムは独自開発システムが多い。一部の大 学 で OSS(Open Source Software) の Mahara[10] 、 Sakai[11] OSP(Open Source
Portfolio) 、Karuta[12]（Sakai OSP の後継）を利用している。システムの利用目的は、学修者支援での修学の記録としての利用が多く、教育の質保証としての利用はわずかである。また、活用についてはどこの大学も試行錯誤状態のようである。

３．e ポートフォリオシステムの開発
学生の学修履歴・成果やリフレクション（振り返り、省察）などの記録と自己管理のためのシステムを開発することで、「学修成果」を重視した評価を行うための基盤を整備する。
教育の質保証のために、ディプロマ・ポリシーに則して作成したカリキュラムマップ等と関連付けた評価基準に基づいて、ポートフォリオを利用して教育学修の成果（学生の知識、スキル、能力）を評価する。
3.1

e ポートフォリオシステムの開発方針(1) 今後の運用時の更新やセキュリティを考慮して、できるだけ最新の OSS(Open
Source Software)を利用（以下に記したのは方針検討時のバージョン）
 OS は Red Hat Enterprise Linux(RHEL)と完全互換を目指した CentOS[13] 7.1
 Mahara 15.04、Sakai 10-4、Moodle[14] 2.8.5+(2) 学修コンテンツ、学修成果、評価を統合的に扱うために Moodle ベース(3) 試行と検討- 20 -

(4) 利用者の負担を軽減：
デモやテンプレートを用意、ユーザ認証： LDAP + SSO(Single Sign On)(5) 情報の共有：Web ドキュメント化(6) 後進（管理者・作成者）の育成：デモの作成依頼、定期的なミーティング(7) 広報と利用の促進
3.2

Moodle と Mahara のインストールと連携

CentOS 7 をインストールして開発環境を整備し、Moodle 2.8.5+と Mahara 15.04 をインストールした後、Moodle と Mahara の連携を行った[15]。
この連携により Moodle サーバに LDAP 認証でログインしたユーザは SSO で Mahara
サーバに認証なしでログインできる。ただし、Moodle サーバを介さないと Mahara サー
バへ直接ログインはできないように設定してある。これは、後述するように Mahara 自体には評定機能がないので評定を Moodle 上で行うためである。
3.3

Mahara での試行

〔１〕Mahara UEC のカスタマイズ[16]次のプラグインをインストールした。
(1) ルーブリックプラグイン：
法政大学で開発された Mahara にルーブリックを実装するプラグインである。
ルーブリックの作成や編集ができない不具合への対処をした。なお、データベースに Postgresql を使用している場合は、ルーブリックの追加（作成）ができない不具合がまだある。
(2) BasicLTI：LTI(Learning Tools Interoperability) を用いて Moodle から Mahara に SSO 認証
でログインするために導入した。
(3) essential テーマプラグイン：
Moodle のテーマ essential と合わせるために導入した。
〔２〕e ポートフォリオデモの作成
デモの作成を島崎学術技師に依頼した。作成したデモの閲覧手順を以下に示す。デモ用
学生権限ユーザ「Guest Student」を用いる。なお、コンテンツの関係でアクセス制限を設定してある。
(1) Moodle@LESC (https://moodle.lesc.uec.ac.jp) にログイン(2) Mahara@UEC (https://mahara.lesc.uec.ac.jp) に SSO ログイン
(3) 画面右上マイグループの「UEC ポートフォリオシステムデモグループ」をクリック(4) ページ一番下の左から 5 番目「Guest Student」をクリック(5) ページ上段の「student としてログインする」をクリック- 21 -

(6) 「マイポートフォリオ」タブの上から 2 番目「コレクション」をクリック(7) 各ポートフォリオの「コレクション」ページから、個々のページを閲覧〔３〕Mahara の評価試行した結果、Mahara では 2.2 節に記したポートフォリオ活動モデルの(2)、(3)、(5)～(7)をサポートしている。しかし、e ポートフォリオシステムとして Mahara は優れてい
るが次のような問題がある。


Mahara では評定機能は未実装で、今後も実装されないため、Moodle と統合してMoodle の機能を利用する必要がある



標準装備以外に公開されている有用なプラグインがあるが、Mahara の更新に追随
していない



Mahara 関係のドキュメントもあまり更新がないなど。
教育の質保証のためには、活動モデルの(4)の評価は必須であるので、e ポートフォリオ
システムとして Mahara を利用する場合、Moodle と統合する必要がある。
3.4

Sakai の検討

Sakai OSP は e ポートフォリオツールとして Sakai 2.4（2007 年 5 月リリース）よりバンドルされてきたが、Sakai 10（2014 年 6 月リリース）ではポートフォリオサイトがデフォルトで無効になっている。次期 Sakai 11 にはバンドルされない予定である。
Sakai OSP の後継である Karuta（1.0: 2014 年 9 月リリース、1.2: 2015 年 12 月リリー
ス、2.0: 開発中）は LTI を用いて Sakai や Moodle に統合できる。Sakai は協調学修環境である。
Karuta では、Sakai OSP マトリックス型のフレームワークでルーブリックを作成しての評価やショーケース機能も利用できる。さらに、OPS から Karuta へのデータ移行方法を提供する。今後の動向も気になるが、今回は Sakai での試行はしないことにする。
3.5

Moodle ベースでの試行〔１〕Moodle のカスタマイズ[17]多様な授業でのルーブリックやポートフォリオを利用した評価を考慮して、Moodle のプラグインを調査、インストールしてテストを行った[18]。協調学修プロジェクト管理プラ
グインなどの支援ツールも導入した。また、導入したプラグインのバグ・不具合を修正した。さらに、導入した主要なプラグインの日本語化を行った。
〔２〕Moodle でのルーブリックとポートフォリオを利用した評価
以下、詳細については、付記した URL のドキュメントを参照。
(1) 評定方法としてルーブリックの使用：- 22 -

https://mahakala.lesc.uec.ac.jp/mahoodle/moodle/plugins/rubric/usage_rubric.php
関連ドキュメントについては、上記 URL を参照。
(2) 活動「チェックリスト」の使用法（プラグイン付属のドキュメントを和訳）：
https://mahakala.lesc.uec.ac.jp/mahoodle/moodle/plugins/monitoring/usage_chec
klist.php
関連ドキュメントについては、上記 URL を参照。
(3) Exabis E-Portfolio プラグインの利用：
https://mahakala.lesc.uec.ac.jp/mahoodle/moodle/plugins/portfolio/exaport.php
このプラグインを利用すると Moodle だけで e ポートフォリオ機能を利用できるが、Moodle と連携した Mahara に e ポートフォリオを保存することもできる。Exabis
Competencies プラグインがインストールされている場合、e ポートフォリオユーザ
は、これらのコンピテンシー（能力）に取り組むときに彼らの作業を文書化する特定の教育評価基準内のアーティファクトも分類できる。
関連ドキュメントについては、上記 URL を参照。
(4) assignsubmission_mahara プラグインの利用：
課題提出に Mahara ポートフォリオのページやコレクションを指定できる。
Moodle の古いバージョン 2.7 以前でしか利用できなかったが、昨年末に最新の 3.0でも利用できるようになった。
(5) その他、一筆柿右衛門や mamiline（マミライン）：
https://mahakala.lesc.uec.ac.jp/mahoodle/moodle/plugins/portfolio/
これらのプラグインは、Moodle 上のデータだけでポートフォリオを作成して相互評
価や振り返りに利用できる。しかし、今後の更新が不明であるので使用しないこととする。
〔３〕カリキュラムマップの位置づけ
ディプロマ・ポリシー（DP）は、その大学の教育目標を示し、カリキュラムによって保証する学生が最低限身に付けられる能力を表している[19]。カリキュラムマップ（CM）は授業科目と DP から抽出した能力を関連付ける[20]ので、DP を達成するために必要な科目が配置されているかどうかの整合性をチェックするツールとなる。CM の能力因子と身に付ける能力因子[20]については現在見直し中である。
各授業科目の到達目標の達成度を客観的に評価するためにルーブリックを作成し、学修成果のエビデンス（証拠）としてポートフォリオを対応付けることで、CM の妥当性を適切に評価できる。
〔４〕今後の課題
システムを試験運用するにあたって、ルーブリックの作成が必要となるので、ルーブリックのテンプレートを用意する必要がある。

- 23 -

大学間で科目横断的に共有できる VALUE ルーブリックがアメリカで作成されている。
これらを参考に日本でも VALUE ルーブリックや大学で科目横断的に共有できるコモンル
ーブリックが作成されている[21-24]。これらを参考にしてルーブリックを作成する。
3.5 節〔２〕の評価に関連したサンプル・デモを作成するとともに 2.2 節のポートフォ
リオ活動の可視化も必要である。

４．システムの継続的運用について
今後の試験運用、本格運用に向けて支援面から述べる。
4.1

情報の共有

情報を共有するために Web ページ（https://mahakala.lesc.uec.ac.jp/）を作成している。
4.2

管理・運用支援

バグフィックスやセキュリティ対策のためや機能追加のために、システムの更新（OSや OSS のアップグレード）が必要になる。このことを考慮して、
 現在のシステムをバックアップ
 バックアップしたデータをリストア
 新しくリリースされた標準の構成に、開発システムに追加したプラグインのインストールやカスタマイズを行うスクリプトを作成した。
LMS や e ポートフォリオシステムで一般によく使用されているデータベースにMySQL(MariaDB)と Postgresql がある。これら二つのデータベースを稼働させておいて、管理者がシステムアクセス時にいずれか一方に切り替えることができる仕組みを設定した。
これにより、これらのデータベースを利用した他システムのコンテンツを本開発システムに取り込みテストができる。
また、システムで使用しているデータベースの他システムへの移行ツールについても検討・テストしている。
4.3

教育研究技師部の協力支援

今後のシステムの管理・運用を円滑に行うためには、教育研究技師部の協力支援が必要である。

５．おわりに教育の質保証に関連した提案・本学の中期目標を達成するために開発している、
LMS（Learning Management System）と連携した e ポートフォリオシステムについて述べた。

- 24 -

目標達成度の評価基準が明確に設定されていないと、学修者の目標達成度を適切に評価できない。現在のシラバスに記載されている達成目標だけではなく、各授業科目でルーブ
リックを作成してシラバスに記載することが必要となる。高専や一部の大学ではすでに実施されている。
学修成果のエビデンスとしてポートフォリオを活用するためには、2.2 節に記したポートフォリオのコレクション、リフレクション、セレクション活動を積極的に行う必要がある。このためには目的と意義などの広報を通した意識改革が必要となる。
今後は試験運用のために必要となる、3.5 節〔４〕今後の課題の解決を含む作業を進め
ていく。

参考文献
[1] 桑田正行：教育の質保証を踏まえた学習支援について，電気通信大学大学教育研究技師部 平成 25 年度第 1 回 職員研修講演，2013 年 8 月 26 日．
[2] 桑田正行：大学教育の質保証のための○○支援体制構築に向けて，電気通信大学大学
教育研究技師部 平成 26 年度第 2 回職員研修講演，2015 年 3 月 11 日．
[3] 桑田正行：カリキュラムマップの改善と活用について ―教育の質保証を目指して―，
電気通信大学大学教育センター 平成 26 年度報告書，pp.31-36，2015 年 3 月．
[4] 電気通信大学第３期中期目標・中期計画（素案），平成 27 年 6 月 30 日．
[5] IMS Global Learning Consortium, Inc. ： IMS ePortfolio Best Practice and
Implementation Guide （Version 1.0 Final Specification, Revision: 02 June 2005），
http://www.imsglobal.org/ep/epv1p0/imsep_bestv1p0.html#1663759[6] 森本康彦：e ポートフォリオの普及，小川賀代・小村道昭編『大学力を高める e ポー
トフォリオ』（第 2 章 p.29 表 2-2，p.37 図 2-5 図 2-6）東京電機大学出版局（2012）．
[7] 高浦勝義：絶対評価とルーブリックの理論と実際，黎明書房，2004．
なお，引用するにあたり小学校だけでなく一般に適応できるように「子ども」を「学修者」に修正した．
[8] 「知性×行動特性」学修プログラムコンピテンシー定義一覧、
http://www.chuo-u.ac.jp/aboutus/gp/competency_pro/competency/definition/[9] 島崎俊介：電通大 e ポートフォリオシステム導入のための大学 e ポートフォリオシス
テム調査 －導入・管理運用・教育方法を中心に－，2015 年 6 月 30 日．
[10] Mahara 公式サイト：https://mahara.org/[11] Sakai Project 公式サイト：https://sakaiproject.org/[12] Karuta Project 公式サイト：http://karutaproject.org/[13] CentOS Project 公式サイト：https://www.centos.org/[14] Moodle 公式サイト：https://moodle.org/[15] ［注］これ以降の Web サイト http://mahakala.lesc.uec.ac.jp/のドキュメントは桑田が作成：Moodle と Mahara のインストール，- 25 -

https://mahakala.lesc.uec.ac.jp/mahoodle/install.php
なお，現在インストールされているバージョンは，Moodle 3.0.2+ (Build: 20160114)と Mahara 15.10.1 である。
[16] Mahara UEC のカスタマイズ，
https://mahakala.lesc.uec.ac.jp/mahoodle/mahara/uec/customize_uec.php[17] Moodle のカスタマイズ，
https://mahakala.lesc.uec.ac.jp/mahoodle/moodle/customize.php[18] 役立ちそうな Moodle プラグイン情報，
https://mahakala.lesc.uec.ac.jp/mahoodle/moodle/plugins/#useful_plugins[19] 本学の学士学位授与方針（ディプロマ・ポリシー: DP）と教育目標（CM）の要約：
次の項目を満たしたものに学位を授与する。
(1) 幅広く深い科学的思考能力(2) 科学者・技術者としての倫理意識および人間性・国際性 (3) 論理的コミュニケーション能力
これらの能力の養成が全学科・課程に共通する学修・教育目標となっている。
さらに、各学科・課程では、それぞれの教育目的に沿う専門的能力について、学科・課程特有の学修・教育目標を設定している。
[20] 桑田他：教育の質保証評価ツールとしてのカリキュラムマップ，電気通信大学紀要，
第 25 巻，第 1 号，41-50 （2013）．
[21] 濱名篤：ルーブリックを活用したアセスメント，中央教育審議会高等学校教育部会資料（2012 年 11 月 9 日）
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/047/siryo/__icsFiles/afieldfil
e/2012/12/07/1328509_05.pdf[22] 横浜国立大学 大学教育総合センター：ルーブリック作成マニュアル（平成 27 年 12月）
，http://www.yec.ynu.ac.jp/about/doc/rubricj.pdf[23] 工藤一彦：カリキュラム・科目・課題の学習・教育到達目標の達成度評価法と、これらに使用するルーブリック作成法（VALUE ルーブリックのカスタマイズ），JABEE－日工教共催第 5 回 WS（2015.3.28）．
[24] 工藤一彦：学習・教育到達目標の評価用ルーブリック，JABEE－日工教共催第 5 回WS（2015.3.28）．

- 26 -

第３部

教育改善調査―

学生による授業評価アンケート
カリキュラムにおける科目区分ごとの比較―

対象：情報理工学部、大学院情報理工学研究科
教育推進部門
授業評価アンケート検討作業部会主査
山北 佳宏

１．はじめに本学における「学生による授業評価アンケート」は以前から全学的に行われ、体育や実験を含むあらゆる科目で行われてきた。平成 26 年度（2014 年度）には、大学院情報理工学研究科と情報システム学研究科のアンケート形式が統合され、完全に全学で統一されることとなった。授業評価アンケートは、学生の動向を調査するだけなく、教員と学生の意
識を高めるうえでも一定の効果があったと思われる。特に、平成 22 年（2010 年）4 月に電気通信学部（研究科）から情報理工学部（研究科）への改組が行われた後の、新カリキュ
ラムの状況を観測するための基礎データのひとつとして機能した。ここ数年連続して改善の傾向にあることは、これまでに昨年度の報告書で述べたとおりである[1]。
平成 28 年 4 月には新たな改組が行われ、学部は情報理工学部から情報理工学域となり、大学院は情報システム研究科を含む大学院情報理工学研究科となる。したがって、改組直前の平成 27 年度について授業評価アンケートを精査しておくことは重要である。平成 27
年度の集計をいわばひとつの一里塚として、年次変化の分析を総括しておくことにする。
新しい改組では、所謂大括り入試による学域全体の知識の共有化と、入学後の類選択による個人を主体とした学修が重点化されると期待されている。そこで、大学全体で共通となる基礎知識と、自身の興味をとりまく専門的知識について、現在のカリキュラムの科目区分ごとに、学生の満足度（総合評価）がどうなっているかを比較することにする。
2.1

科目区分ごとの総合評価の比較

表 1 は、授業評価アンケートでの学生の総合評価について、各科目平均を科目区分ごとに平均したものである。総合評価は、授業形態すなわち学部講義・実験・体育・大学院ごとのアンケート用紙において、すべて設問 12 になっている。回答は 1～5 段階で点数化されており、値が大きいほど満足度が高いと言える。気を付けるべきことは、総合評価が低
いことは、“その科目が不要”ということを必ずしも意味しないということである。感じ方の点数の分布の平均値であり、授業内容の優劣ではない。
科目区分に示された分類を大雑把に説明すると、学部の「専門科目」とは学科ごとの専門知識に該当し、それ以外の「総合文化科目」は全学共通の基礎知識に近い。
「実践教育科目」となっている区分には、一般的な基礎科学実験・コンピューター・インターンシップなどが含まれる。

- 29 -

表 1. 学生の総合評価の科目区分ごとの全科目平均（平成 27 年度前学期実施分）
課程

科目区分
人文・社会学科科目

3.88

言語文化（基礎・応用）科目Ⅰ

4.19

言語文化（基礎・応用）科目Ⅱ・言語文化演習科目

4.17

日本語・日本文化科目

4.75

健康・スポーツ科学科目

4.60

理工系教養科目

4.23

上級科目

4.34

国際科目

4.70

総合文化科目
学部

実践教育科目

大学院

総合評価

4.08

専門科目

学科専門基礎科目

3.86

専門科目

学科専門科目4.03

共通教育科目3.46

教養教育科目

4.13
技術英語

3.61

産学連携科目4.38

連携専門科目4.07

専門展開科目4.16

実践教育科目専門教育科目［注釈］科目区分は平成 27 年度電気通信大学情報理工学部および大学院情報理工学研究科学
修要覧を参照のこと。先端工学基礎課程と大学院情報システム学研究科の科目は含
まれていない。1～5 段階のうち値が大きいほど高い評価（感じ方）を意味する。

学部の科目区分のうち、学生からの評価（満足度）の高いものは、留学生を対象とした
日本語・日本文化科目（4.75）、国際科目（4.70）、主として体育の実技に相当する健康・ス
ポーツ科学科目（4.60）である。ほとんど満点に近い満足度である。逆に満足度の低いものは、学科専門基礎科目（3.86）、人文・社会学科科目（3.88）、学科専門科目（4.03）である。第一・第二外国語に相当する言語文化科目群も高いとは言えない（4.19, 4.17）。この上の中間に位置するのが、上級科目（4.34）と理工系教養科目（4.23）である。
大学院の科目区分は、学部全体に比べて全般的に満足度が低い。評価の高いものは大学
院の産学連携科目（4.38）、低いものは大学院の共通教育科目（3.46）と大学院の技術英語（3.61）という結果になった。

- 30 -

本集計は平成 27 年度前学期に開講した科目のみを対象としており、内容と科目の標本数の観点からは部分的な一面をとらえた結果かもしれない。分析には慎重を要するが、全般的に言って、語学や数学をはじめとする基礎学力を習得するための学科専門基礎科目、幅広い教養に関する人文・社会学科科目、専門知識の習得をめざす学科専門科目で満足度が低いと言える。これらは従来の大学教育で中核をなす科目であろうから、筆者はいくぶん残念に感じる。逆に、一般的なトピックスを取り上げる上級科目や、産学連携科目と体育実技等において満足度が高い傾向が見て取れる。これは新しい時代の傾向を反映しており、良い傾向と言える。
2.2

満足度とカリキュラム

授業評価アンケートにおける総合評価（設問 12）と、他の設問に対する相関を以前報告した[1]。総合評価に対して圧倒的に相関している項目は、理解しやすさ（設問 6）、教材や課題の質（設問 9）、教員の準備や整理（設問 5）であった。さて、上述のように学科専門
基礎科目、人文・社会学科科目、学科専門科目で満足度が高くはないから、満足度に相関する項目についても十分ではないと感じている可能性が高い。
平成 28 年度の新たな改組では、知識の共有化と個人主体の専門知識の学修が進められる。これらの重要ではあるが総合評価がふるわない科目区分の満足度が、改組後にどのように変化するかが注目される。
これらは理解しやすいとは必ずしも言えないからである。

３．集計結果の全体的傾向と年次変化
表 2～8 に、それぞれ（昼間・夜間）の講義・実験と昼間体育と大学院講義についての集計結果を示す。どのグラフも右端側が高評価になるようになっているが、全体的傾向として平成 27 年度も改善傾向が続いていることが見て取れる。例外は、夜間主の実験科目と大学院講義科目である。これらは平成 26 年度の結果と同程度であり頭打ちとなっている。また、前学期と後学期の差が激しいものは、昼間と夜間の実験科目である。次に分布を個別に検証することにする。
3.1（昼間・夜間）の講義について（表 2, 3）

高等学校の学習指導要領の改定や入学試験の実施要領の変化に伴い、学生全体の学力にも年次変化があると思われる。一方の教員も平成 22 年度（2010 年度）の改組以来講義内
容と方法に改善を重ねていると考えられる。昼間と夜間主課程（コース）を比較すると、5%以内のわずかな差はあるもののおおむね同じ分布となっている。
3.1.1 自習時間（表 2, 3 上段，設問 2）
大学設置基準（第六章 第二十一条）によれば、講義 1 回あたりに要する自習時間は 3
時間と算定されるが、集計結果によると 1 時間以上した学生が約 25 %であり、30 分以上の時間をかけた学生は 60%以上となっている。つまり基準には達していない。学修効果の観点からは、時間は短くても自習をするという習慣が重要と思われるが、30 分未満でも自- 31 -

習をしたと回答している層が約 90 %ある。これは、90 %以上の学生にとって自習をするという前提は保たれていることを示している。問題とするべきは、自習をしていないと回答している約 10 %の層があり、年次経過を見ても全く減っていないことであろう。
3.1.2 習得度（表 2, 3 中段，設問 4）
できた・ややよくできたを合計すると約 55%であり、半分程度できたを合わせると約90 %に達する。約 90 %が自習をしたと回答している分布とつじつまのあう傾向である。
3.1.3 満足度（表 2, 3 下段，設問 12）
総合的にみて、この授業はよかったと思いますかの問に対して、そう思うと答えた層が年々増加している点が注目される。これは習得度の上位層の年次推移とも一致している。
そう思わない・あまりそう思わないを合わせた約 8 %が否定的な層であり、これをいかに減らせるかがアンケートを実施する本来の目的のひとつであろう。
3.2（昼間・夜間）の実験について（表 4, 5）

夜間の実験科目で自習時間（設問 2）
・習得度（設問 4）と満足度（設問 12）がいずれも減少している点は注意を要する。短期的傾向と言えるかもしれないが、夜間主コースの実施について注視しておく必要がある。昼間コースについても、結果の分布が改善しているとは言えない。実験科目は元来講義科目と比べて習得度や満足度が良好なので、問題があるわけではなさそうだが、良くなる変化の傾向は見えてこない。
3.2.1 実験の自習時間（表 4, 5 上段，設問 2）
実験科目で 1 週間あたりの自習時間を 3 時間以上とっている学生は、昼間コースで 90%以上、夜間主コースで 80 %以上にのぼる。夜間主コースは昼間コースに比べて 1 時間くらい自習時間が短いが、講義科目に対して 5 倍以上の圧倒的な時間をかけていることを意味
し、これはカリキュラムの構築上重要な観点だろう。
3.2.2 満足度（表 4, 5 下段，設問 12）
そう思わない・あまりそう思わないを合わせた否定的な層が 10%をわずかに超えて増えている。教員の実施方法を注視することに加えて、実験に対する学生の考え方を検証する必要があるかもしれない。
3.3

大学院の講義について（表 7）

大学院講義については、満足度について前学期と後学期の差があることと、平成 25 年度（2013 年度）から自習時間が減っていることを除けば、学部講義科目と同様の傾向である。
習得度・満足度の年次推移は微増の傾向である。平成 27 年度（2015 年度）の報告として注目しておくべきことは、就職活動の解禁が 4 月から 8 月まで後ろ倒しされたことである。
これは、前学期科目への就職活動の影響を低減させることを狙ったものだが、学生のアン
ケートの結果に興味が持たれる。平成 26 年度前学期と平成 27 年度前学期を比べると、自習時間はほとんど変わってないが、習得度・満足度では増加が見られる。

- 32 -

3.4

アンケートの回収率について

表 8 に示すように、アンケート回収率は情報理工学部で 99.48 %と極めて高い数字になっている。大学院情報理工学研究科でも 95.79 %と非常に高い。学生への配布・回収状況
として問題は見当たらない。平成 27 年度前学期からは、教員へのアンケート集計結果の配布を電子化し、ネットワーク経由で認証・閲覧する方式に変更した。

参考資料[1] 山北佳宏，「学生による授業評価アンケート－アンケートの評価結果と学術的達成度について－」，大学教育センター年度報告書（平成 26 年度），電気通信大学（2015），pp. 51-60.

- 33 -

表 2. 情報理工学部
講義全科目（昼間）の集計結果
電気通信学部（旧）：2013 年度前学期以降実施対象外

授業区分 講義全科目（昼間コース）
設問2 この授業の予習・復習・レポート等に当てた時間は、１週間あたり平均してどの程度でしたか。
2012年度前学期（旧）2012年度後学期（旧）2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

なし

20%

30%

30分未満

40%

50%

30分～1時間程度

60%

70%

80%

1時間～2時間程度

90%

100%

2時間以上

授業区分 講義全科目（昼間コース）
設問4 授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身に付けることができたと思いますか。
2012年度前学期（旧）2012年度後学期（旧）2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

20%

できなかった30%40%あまりできなかった

50%

60%

70%

半分程度できた80%

90%

ややよくできた

100%

できた

授業区分 講義全科目（昼間コース）
設問12 総合的にみて、この授業はよかったと思いますか。
2012年度前学期（旧）2012年度後学期（旧）2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

20%

そう思わない30%

40%あまりそう思わない- 34 -

50%

60%

70%

どちらとも言えない80%

ややそう思う

90%

100%

そう思う

表 3. 情報理工学部
講義全科目（夜間）の集計結果
電気通信学部（旧）：2013 年度前学期以降実施対象外

授業区分 講義全科目（夜間主コース・課程）
設問2 この授業の予習・復習・レポート等に当てた時間は、１週間あたり平均してどの程度でしたか。
2012年度前学期（旧）2012年度後学期（旧）2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

なし

20%

30%

30分未満

40%

50%

30分～1時間程度

60%

70%

80%

1時間～2時間程度

90%

100%

2時間以上

授業区分 講義全科目（夜間主コース・課程）
設問4 授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身に付けることができたと思いますか。
2012年度前学期（旧）2012年度後学期（旧）2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

20%

できなかった30%40%あまりできなかった

50%

60%

70%

半分程度できた80%

90%

ややよくできた

100%

できた

授業区分 講義全科目（夜間主コース・課程）
設問12 総合的にみて、この授業はよかったと思いますか。
2012年度前学期（旧）2012年度後学期（旧）2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

20%

そう思わない30%

40%あまりそう思わない- 35 -

50%

60%

70%

どちらとも言えない80%

ややそう思う

90%

100%

そう思う

表 4. 情報理工学部
実験全科目（昼間）の集計結果
電気通信学部（旧）：2012 年度前学期実施対象科目なし
2013 年度前学期以降実施対象外
授業区分 実験全科目（昼間コース）
設問2 この授業の予習・復習・レポート等に当てた時間は、１週間あたり平均してどの程度でしたか。
2012年度後学期（旧）2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

20%

1時間以下

30%

40%

2時間程度

50%

60%

3時間程度

70%

80%

4時間程度

90%

100%

5時間以上

授業区分 実験全科目（昼間コース）
設問4 授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身に付けることができたと思いますか。
2012年度後学期（旧）2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

20%

できなかった30%40%あまりできなかった

50%

60%

70%

半分程度できた80%

90%

ややよくできた

100%

できた

授業区分 実験全科目（昼間コース）
設問12 総合的にみて、この授業はよかったと思いますか。
2012年度後学期（旧）2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

20%

そう思わない30%

40%あまりそう思わない- 36 -

50%

60%

70%

どちらとも言えない80%

ややそう思う

90%

100%

そう思う

表 5. 情報理工学部
実験全科目（夜間）の集計結果
電気通信学部（旧）：2013 年度前学期以降実施対象外

授業区分 実験全科目（夜間主コース）
設問2 この授業の予習・復習・レポート等に当てた時間は、１週間あたり平均してどの程度でしたか。
2012年度前学期（旧）2012年度後学期（旧）2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

20%

1時間以下

30%

40%

2時間程度

50%

60%

3時間程度

70%

80%

4時間程度

90%

100%

5時間以上

授業区分 実験全科目（夜間主コース）
設問4 授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身に付けることができたと思いますか。
2012年度前学期（旧）2012年度後学期（旧）2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

20%

できなかった30%40%あまりできなかった

50%

60%

70%

半分程度できた80%

90%

ややよくできた

100%

できた

授業区分 実験全科目（夜間主コース）
設問12 総合的にみて、この授業はよかったと思いますか。
2012年度前学期（旧）2012年度後学期（旧）2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）0%20%

そう思わない40%

あまりそう思わない- 37 -

60%

どちらとも言えない80%

ややそう思う100%

そう思う表 6. 情報理工学部
体育全科目（昼間）の集計結果
電気通信学部（旧）：2011 年度前学期以降実施対象外

授業区分 体育全科目（昼間コース）
設問3 この授業について、あなたは一生懸命に取り組んだと思いますか。
2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

20%

そう思わない30%

40%あまりそう思わない

50%

60%

70%

どちらとも言えない

80%

90%

ややそう思う100%

そう思う

授業区分 体育全科目（昼間コース）
設問4 授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身に付けることができたと思いますか。
2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

20%

できなかった30%40%あまりできなかった

50%

60%

70%

半分程度できた80%

90%

ややよくできた

100%

できた

授業区分 体育全科目（昼間コース）
設問12 総合的にみて、この授業はよかったと思いますか。
2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

20%

そう思わない30%

40%あまりそう思わない- 38 -

50%

60%

70%

どちらとも言えない80%

ややそう思う

90%

100%

そう思う

表 7. 大学院情報理工学研究科
全科目の集計結果
電気通信学研究科（旧）：2013 年度前学期以降実施対象外

授業区分 大学院 情報理工学研究科/電気通信学研究科 全科目
設問2 この授業の予習・復習・レポート等に当てた時間は、１週間あたり平均してどの程度でしたか。
2012年度前学期（旧）2012年度後学期（旧）2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

なし

20%

30%

30分未満

40%

50%

30分～1時間程度

60%

70%

80%

1時間～2時間程度

90%

100%

2時間以上

授業区分 大学院 情報理工学研究科/電気通信学研究科 全科目
設問4 授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身に付けることができたと思いますか。
2012年度前学期（旧）2012年度後学期（旧）2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

20%

できなかった30%40%あまりできなかった

50%

60%

70%

半分程度できた80%

ややよくできた

90%

100%

できた

授業区分 大学院 情報理工学研究科/電気通信学研究科 全科目
設問12 総合的にみて、この授業はよかったと思いますか。
2012年度前学期（旧）2012年度後学期（旧）2012年度前学期（新）2012年度後学期（新）2013年度前学期（新）2013年度後学期（新）2014年度前学期（新）2014年度後学期（新）2015年度前学期（新）
0%

10%

20%

そう思わない30%

40%あまりそう思わない- 39 -

50%

60%

70%

どちらとも言えない80%

ややそう思う

90%

100%

そう思う

表 8. 学生による授業評価の実施状況

情報理工学部（電気通信学部）
科目数
実施時期

調査対象

学生数

回収

回収率

履修（延）

回答

回答率

平成 27 年度前学期

575

572

99.48%

33,89825,53875.34%

平成 26 年度後学期

559

554

99.11%

34,271

24,75772.24%

平成 26 年度前学期

563

555

98.58%

32,75924,19073.84%

平成 25 年度後学期

571

559

97.90%

32,62823,44071.84%

平成 25 年度前学期

609

602

98.85%

33,30524,18472.61%

平成 24 年度後学期

755

687

90.99%

34,11923,77769.69%

平成 24 年度前学期

642

604

94.08%

34,39822,32164.89%

大学院情報理工学研究科（大学院電気通信学研究科）
科目数
実施時期

調査対象

学生数

回収

回収率

履修（延）

回答

回答率

平成 27 年度前学期

95

91

95.79%

3,782

2,779

73.48%

平成 26 年度後学期

82

72

87.80%

1,736

1,065

61.35%

平成 26 年度前学期

98

95

96.94%

4,037

2,954

73.17%

平成 25 年度後学期

80

69

86.25%

1,338

763

57.03%

平成 25 年度前学期

101

97

96.04%

3,708

2,654

71.57%

平成 24 年度後学期

74

59

79.73%

1,362

792

58.15%

平成 24 年度前学期

117

104

88.89%

4,090

2,860

69.93%- 40 -

平成 27 年度大学院情報システム学研究科「学生による授業評価アンケート」報告書
教育推進部門 大坐畠 智、三輪 忍
平成 27 年度大学院情報システム学研究科教務委員会

１．平成 27 年度の学生授業評価アンケート実施
一昨年度まで大学院情報システム学研究科（以下、IS 研究科）の学生授業評価アンケー
トは研究科が主体となって作成・集計されていたが、大学教育センターのアンケートシス
テム改訂に伴い、昨年度より大学院情報理工学研究科や情報理工学部と同様の実施形態となった。従来の IS 研究科アンケートは多様な大学院科目をカバーするための設問構成となっていたため、アンケートシステムの統合にあたっては、担当教員それぞれで望む設問を追加できるような措置が取られている。
アンケート結果の解析については様式統一後 3 回目のため、これらの結果から有意な傾向を読み取ることは困難ではある。しかしながら、今回初めて、同一年度の前学期のアン
ケート結果、ならびに、複数年度の同一学期のアンケート結果が得られたことで、より踏み込んだ分析を行うことができた。
次章以降、アンケートの項目別に結果と分析を述べる。

２．全科目平均の傾向
IS 研究科のアンケート集計結果について、全科目平均のデータを図 1 に示す。
設問 2．自習時間
全科目の平均で見ると、1 回の授業時間に対して自習時間が 30 分未満が 40％弱、1
時間未満まで含めると 70％弱となっている。講義に対する自習時間を学生があまり割り当てていないことが伺えるが、科目によって傾向の差は大きく、2 時間以上の自習を行った学生の割合が 80%を超える科目もあった。また、平成 26 年度前学期よりも後学期の方が自習時間は長い。これは、多くの学生は前学期で単位をある程度取得しており、後学期は学修意欲の高い講義のみを選択的に受講するためと考えられる。

設問 4．到達度「できた」と「ややできた」の合計で 60％弱、「半分程度できた」まで含めると 90％以上となる。講義の到達目標に対し、その理解・実力を身につけたと感じている学生が多い結果となった。IS 研究科のカリキュラムは分野横断入学者の情報・複合系分野の修士相当教育を質保証しており、他大学や他学科からの情報領域横断入学の比率が60％相当と思われる中でのこの到達度は設置趣旨と実施の優秀さを示している。

- 41 -

授業区分 大学院 情報システム学研究科 全科目
設問2 この授業の予習・復習・レポート等に当てた時間は、１週間あたり平均してどの程度でしたか。
2012年度前学期
2012年度後学期
2013年度前学期
2013年度後学期
2014年度前学期
2014年度後学期
2015年度前学期
0%

10%

なし

20%

30%

30分未満

40%

50%

30分～1時間程度

60%

70%

80%

1時間～2時間程度

90%

100%

2時間以上

授業区分 大学院 情報システム学研究科 全科目
設問4 授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身に付けることができたと思いますか。
2012年度前学期
2012年度後学期
2013年度前学期
2013年度後学期
2014年度前学期
2014年度後学期
2015年度前学期
0%

10%

20%

できなかった30%40%あまりできなかった

50%

60%

70%

半分程度できた80%

ややよくできた

90%

100%

できた

授業区分 大学院 情報システム学研究科 全科目
設問12 総合的にみて、この授業はよかったと思いますか。
2012年度前学期
2012年度後学期
2013年度前学期
2013年度後学期
2014年度前学期
2014年度後学期
2015年度前学期
0%

10%

20%

そう思わない

図1

30%

40%

あまりそう思わない

50%

60%

どちらとも言えない

IS 研究科全科目平均の傾向- 42 -

70%

80%

ややそう思う

90%

100%

そう思う



設問 12．総合的な満足度「そう思う」、「やや思う」の合計で 80％を超える結果となった。学生の講義に対する満足度は高い。一方で「そう思わない」、「あまりそう思わない」の合計が 5％ある。
設問 12 の満足度が低い科目について、他の設問の偏差値を見ると、低い値を示すものがあり、アンケートの趣旨通り、個別のフィードバックに活用できると考えられる。



年次変化
平成 26 年度前学期に比べて平成 27 年度前学期は学生の自習時間が全体的に増加しており、勤勉な学生が増えていることが伺える。また、講義内容に満足している（設問12 で「ややそう思う」「そう思う」と回答した）学生の割合も増加しており、昨年度のアンケート結果を受けて、いくつかの講義では内容の改善があったものと思われる。

３．アンケートの回収率について
アンケートの回収率は 84-96%と高い数値となっており、各教員により問題なく実施されていることが分かる。学生の回答率は 59-74%と高いとはいえない。アンケートは原則として最終回の授業にて実施しているため、履修登録をしたものの途中で諦めてしまう学生がそれなりの割合で存在することを示唆しているとも考えられる。
表 1 アンケート回収率（大学院情報システム学研究科）
科目数
実施時期

調査対象

回収

学生数
回収率

履修（延）

回答

回答率

平成 27 年度前学期

31

30

96.77%

755

562

74.44%

平成 26 年度後学期

32

27

84.38%

300

177

59.00%

平成 26 年度前学期

34

32

94.12%

842

570

67.70%

４．まとめ
大学院では各科目で演習、オムニバスによる知見の拡大、高度で困難なトピックの学修など、スタンスが大きく変わるため、研究科での平均や傾向の解析と合わせて、各科目でのフィードバックへの活用が重要である。各科目で狙う授業傾向に合わせるために、現在のアンケート項目がどのように活用できるか、また新たに有効な設問はあるかなど、今後の運用を積み重ねていくことが重要である。例えば「当該分野・専攻へ他学科や他大学から大学院修士に入学して、この講義は、分野に習熟する上でどの程度役に立ったと思うか」などの「異分野間の横断的学修を促進する」という性質に優れた講義がなにものかを、学生の声から拾うことも考えられる。改組後の新研究科においても他学科や他大学からの入学生は一定数存在すると予想されるため、IS 研究科の特色であった、そうした学生に配慮したカリキュラム編成の在り方については今後も検討していく必要があるだろう。解析では、共通システムであることを活かし、傾向の把握に有用な相関などを研究科・学部間で共有することが期待される。

- 43 -

成績評価分布について
教育推進部門 久野 雅樹
教育推進部門は、教育改善部が平成 18（2006）年度から継続的に行ってきた成績評価分
布の検討を引き継いで、本年度も成績評価の現状把握と改善のための作業と議論を行った。
本稿では、平成 22（2010）年度以降、5 年半（本年度前学期まで）の昼間コースの授業を対象として、各学期の成績評価分布の動向（秀・優・良・可・不可の評価区分の運用状況）を報告する 1。

１．特定の 評価区分（秀・優、および不可）の割合
成績評価分布で確認すべきこととして、各クラス 2で評価区分の分布がおおむねそろっているか、ということがある。これに関わる本学の評価ガイドラインに以下のものがある。

原則として成績評価の分布を、「秀」は単位修得者（不可は含まない）上位 10%程度まで、「秀」と「優」を合せたものを 40%程度までとする
このガイドラインは、評価の公平性、厳正性を担保するために、秀および優の高評価区
分に、おおよその分布上限を設定するもので、10%、40%という数字は、これまでの本学での評点分布状況にほぼ合致するとともに、他の大学での分布基準ともだいたいあうものとなっており、「厳しすぎず、甘すぎず」という値である。
本稿では、このガイドラインに関わる「秀」「秀または優」、さらに「不可」を取り上げて、各クラスにおける割合を集計したものを示す。
1.1「秀」の割合クラスごとの秀（評価区分の最上位のもの）の割合を図 1 に示した。秀の割合について
は、集計対象とした 5 年半を通して、おおむねガイドラインに沿う評価を行っているクラスが多数を占めている。
具体的には、「秀が 10%以下」のクラスが 6～7 割程度（60.4～70.2%）であり、「10%程度まで」という表現を考慮して幅を広げて「秀が 15%以下」で見ると、8割前後（78.7～86.8%）のクラスが収まる。年次にともなう変化でみても、ガイドラインに沿う方向に動いており、「秀」が 20%を超えるようなクラスは漸減している。平成 22（2010）
平成 22（2010）年度入学生から電気通信学部が情報理工学部に変更された。本稿の集計
では、新旧両学部の授業を含んでいる。
2 本稿の作業では、クラスという集計単位の認定に「時間割コード」を用いている。新旧
学部の科目や複数学科の科目が合併して開講される場合、実質的には 1 つのクラスであっても、時間割コードは別々のものが与えられている。また、集計対象は、当該時間割コードにおいて「秀・優・良・可・不可」で評価される昼間コース学生の履修登録者が 10 人以上であるクラスに限定している。昼間コースの授業を履修する夜間主コース等の学生は集計に含めない。
1- 44 -

年度の前後学期がいずれも 13.1%であるのに対して、直近の 6 学期は 8.2%以下である。以上のように、秀評価の割合は、比較的狭い範囲に収まるようになっており、成績評価分布の適正運用とその改善動向が確認された。
一方で、5 年半で秀がゼロのクラスが 9.7～17.0%であるのは、やや成績評価が厳しすぎるケースを含んでいるかもしれない。高い達成を示した学生に高い評価を与え、また、そうした学生が一定割合で現れるような授業の設計と運用が望まれる。
1.2 「秀または優」の割合
次いでクラスごとの「秀または優」の割合を図 2 に示した。ガイドラインにある「40%以下」のクラスは、いずれの学期でも、ほぼ半数以上（49.6～57.6%）を占めている。ガイドラインの表現は「40%程度」なので、幅をもたせて「50%以下」で見ると 7～8 割（71.0～79.3%）をカバーしている。このように、「秀または優」という区分で見ても、ガイドラ
インに関わる成績評価区分の運用は、おおむね良好であると言える。
1.3「不可」の割合

不可の割合について、図 3 に示した。不可の割合は、この 5 年半の間、だいたい似た状況である。学期による変化はあるものの、6～7 割程度（57.1～69.8%）のクラスが「20%以下」、約 8 割（76.7～83.6%）が「30%以下」、約 9 割（88.3～94.2%）が「40%以下」である。年次進行による変化に明らかな傾向は見られないようだが、2013 年度以降、不可の割合が少ないクラスがやや増えているかもしれない。これについては、評価平均（GPA）
を学生が意識するようになり、学期途中で履修取り消しをするケースが増えていることの影響があるかもしれない。かつてよりも、不可（GPA の計算で 0 とカウントされる）を回避する手続きをとるようになった可能性が考えられる。もしそうであれば、学修プログラ
ムを自覚的にコントロールしようとする態度のあらわれとして、プラスととらえるべき現象であろう。

２．評価平均の状況
1 の評価区分の割合についての検討と関連して、クラスごとの「評価平均」 3 を参照する
ことで、評価水準の平均的な高低を調べることができる。
図 4 を見ると、この 5 年半で、いずれの学期でも割合の大きい区分の上位 3 つは同じである。最も割合が大きい区分は、「1.5 以上 2.0 未満」であり、2 番目は「2.0 以上 2.5 未満」、
3 番目は「1.0 以上 1.5 未満」である。この 3 区分をあわせた「1.0 以上 2.5 未満」は、2010
年前学期の 80.0%が最小で、それ以降、徐々に大きくなり、本年度前学期の 90.1%が最大
である。
3

「秀」
「優」
「良」
「可」
「不可」にそれぞれ、4、3、2、1、0 を与えて、集計対象者全員の評価を平均したもの。電気通信大学では、学生個人の評価平均（GPA）の算出もこの数
値化によっている。

- 45 -

このように評価平均が一定の範囲に集中するようになっているのは、評価平均が低すぎ
たり高すぎたりするクラスが少なくなったということでもある。評価平均が「1.0 未満」のクラスの割合と「2.5 以上」のクラスの割合は徐々に減少している。
「1.0 未満」では、2010～2012 年度が 4.4～6.5%なのに対し、平成 25～27（2013～2015）年度は 2.4～4.9%であり、本年度前学期は 2.4%と最小である。
「2.5 以上」のクラスは、平成 22（2010）年度前
学期に 15.6%で最大であったものが、本年度前学期は最小で 7.6%となっている。

３．まとめ
全体として「秀」や「優」の割合について、ガイドラインにおおむね沿った成績評価が行われており、評価平均も「1.0 以上 2.5 未満」の範囲にほぼ収まっている。そして、平成22（2010）年度以降の 5 年半の間に、成績評価分布は、ゆるやかに改善が進んでいることが確認された。

- 46 -

図 1

クラスごとの「秀」評価の割合（昼間コースの単位修得者中）

図2

クラスごとの「秀または優」評価の割合（昼間コースの単位修得者中）- 47 -

図3

クラスごとの「不可」評価の割合（昼間コースの履修者中）

図4

クラスごとの「評価平均値」（昼間コースの履修者中）- 48 -

第４部

ＦＤ活動報告ティーチングアシスタント（TA）支援プロジェクト報告
TA 支援プロジェクト長 中村 淳
ティーチングアシスタント（TA）支援プロジェクトは、TA 制度検討 WG の答申を受けて、電気通信大学全学教育学生支援機構大学教育センター規程第 10 条に基づき、平成 24
年度に大学教育センターに設置され、平成 25 年度から教育推進部門と関係付けられた。
TA 支援プロジェクトの目的は、教育の実質化と教育効果の向上を図るため、TA 制度の効果的な運用を図ることにある（TA 支援プロジェクト要領第 1 条）。
TA 支援プロジェクトとして昨年度に引き続き、TA 講習会の開催（年 2 回）と平成 28
年度 TA 雇用計画の審議を行った（会議開催 2 回［10 月 8 日（木）13:10-14:30、11 月 25
日（水）9:00-10:30］、およびメイル審議 2 回［1 月 12 日提案］）。

TA 講習会の開催報告
１．目的
TA 制度、TA の業務内容、TA としての心構え、ハラスメントの防止、TA 関連事務手続
きなどについて理解し、TA 制度を活用して本学の教育を支援し、本学の教育力を高める。
２．日時・場所・参加者（１）前学期（平成 27 年度第 1 回）
日 時 ： 平成 27 年 4 月 6 日（月）18:00 - 18:30
場 所 ： 講堂
対象者 ： 平成 27 年度前学期 TA 雇用教員
平成 27 年度前学期 TA 担当大学院生・学部生
参加者：302 名 ［教員 27 名、学生 275 名］（２）後学期（平成 27 年度第 2 回）
日 時 ： 平成 27 年 9 月 29 日（火）16:30 - 17:30
場 所 ： B 棟 202 教室
対象者 ： 平成 27 年度後学期 TA 雇用教員
平成 27 年度後学期 TA 担当大学院生・学部生
参加者 ： 105 名 ［教員 18 名、学生 87 名］- 51 -

３．内容(1) はじめに(2) TA 制度① TA 制度の目的（文部科学省）② TA 制度（電気通信大学）(a) 本学の TA 制度の目的(b) 本学の TA の区分および職務(c) 本学の TA の勤務時間と給与(d) 本学の TA の資格(e) 本学の TA 制度の意義(3) TA の業務内容(4) TA が担当できない業務(5) TA の心得(6) お願い(7) ハラスメントの防止(8) 事務手続き(9) 終わりに
４．配付資料
資料 1 ： 2015 年度 TA 講習会説明スライドハンドアウト
資料 2 ： ハラスメントの防止携帯マニュアル

平成 28 年度 TA 雇用計画の審議報告
TA 経費は事業経費等の要求（12 月）にて大学教育センター予算として一括申請する必要がある。そのため、各学科等からの「平成 28 年度 TA 雇用計画および所要額調書」の提出締め切り日を例年より早めて平成 27 年 10 月 30 日とした。
TA 経費要求額を決定するために、提出された書類を TA 雇用計画審査基準に基づいて、
平成 27 年 11 月 25 日に TA 支援プロジェクト会議で審議した。以下にその概要を示す。
１．TA 雇用計画審査基準(1) 学科等ごとの要求経費の増減額と総額(2) 必要書類の提出状況(3) TA 経費要求基準の充足(4) 要求内容（人数、業務内容、時間、雇用形態など）の適切性の項目について、提出された要求（雇用計画及び所要額調書）を事前にチェックし、昨年度と比較した要求額の増減の概要「平成 28 年度 TA 雇用計画の概要」を作成した。

- 52 -

２．TA 雇用計画審査の概要
本年は昨年度までの反省（会議内で資料を閲覧する時間の不足）を踏まえ、会議前に「雇用計画及び所要額調書」「TA 必要理由書」を委員に配布し、委員個別に事前調査を依頼した。平成 27 年度は学内予算逼迫の影響を受け TA 経費削減の可能性もあり、必要最小限の充足をもって TA を措置する方針について確認した。
(1) 昨年度は認めた、試験監督補助の要求（半期 16 週要求）については、予算如何によっては「最大 15 週まで認める」とする必要性が検討された。試験監督補助を TA 業務とすることについては、学部教育委員会の定める TA 経費要求基準で認めているが、TA を申請できない講義科目との間で不公平が生じることも議論された。定期試験には、監督補助制
度があり、TA を試験監督補助として申請するのではなく監督補助制度を利用する方が適切ではとの意見があった。
(2) IS 研究科については、これまで TA 雇用の理由書を求めてこなかったが、昨今の縮小
予算を考慮し、学部・IE 研究科と同様に理由書の提出を求める。また平成 28 年度は改組のため IS の新入生はおらず、申請科目のうち、修士 1 年次対象の科目については、真に必要なものか再確認することとした。

TA 支援プロジェクトにおける今後の課題(1) TA 雇用計画審査に関する課題
平成 29 年度以降については、TA 措置のガイドラインの見直しについて引き続き検討していくこととする。これまでの、必修科目（選択必修も含む）の申請であれば理由を問わずに認めるという方針は、平成 29 年度以降改める。従って、新カリキュラムについては、必修科目であっても理由書を求めることとしたい。平成 29 年度は 1・2 年次の科目から見直す。学年進行に合わせて新カリキュラム上で新たに申請することとなる必修科目には理由書を求める。ただし、一度認められれば、申請内容の大幅な変更等がない限り、次年度以降の理由書は求めない。なお、こうした方針策定に当たっては、学部教育委員会との調整確認が必要である。
(2) 学部生 TA の雇用に関する課題
ティーチングアシスタントに関する規程の一部改正について審議を行った。基本的には、これまで初年時科目および語学演習補助に限られていた学部生 TA の雇用を、その他の演
習・実験等の科目、2・3 年次科目についてもその能力を有すると認められる場合には雇用を認めるようにするための改正となる。この改正が成立すれば、慢性的となっている TA
不足の解消が見込めるばかりでなく、優秀な学部学生に教育経験を積む場を提供することもできる。

- 53 -

平成27年度学術院新任教育系職員研修会報告書
FD Seminar for Faculty of Academic Institute of UEC Tokyo― 大学教育センター教育推進部門（学内研修）―
教育推進部門 SHI Jie（史 杰）

日 時 ： 平成 27 年 4 月 23 日（木）13:00 - 17:30
会 場 ： 東 3 号館 301 号室（マルチメディアホール）
1. 開会スピーチ (Opening Speech）

1:00pm-1:05pm

・中野和司 理事 (Dr. Nakano, Trustee of UEC）
2. 参加者紹介 (Introduction of Participants)

1:05pm-1:15pm

3. 教育研究技師の自立を目指して (To Achieve Autonomy asTechnical Supporting Staff for Education and Research)
1:15pm-1:45pm (Lecture 1)
・田中勝己 教育研究技師部長(Professor Tanaka,

Directorofthe

DepartmentofTechnical Services)
4. 教員の心身の健康と学生のメンタルヘルス対応 (Mental
Health of Students and Management of Teachers’ Health)
1:45pm-2:15pm (Lecture 2)
・鶴ヶ野しのぶ 准教授(Associate Professor Tsurugano, 保健管理センター/HealthCare Center)- 54 -

5. ハラスメントについて (Harassment)
2:15pm-2:45pm (Lecture 3)
・東海林則子 カウンセラー(Counselor , 学生なんでも相談室/Counselling Room forStudents)
6. 自由討論(Free Discussion)－

2:45pm-3:00pm

休息 Break (3:00pm-3:30pm) －学長と写真撮影 (Photo-taking)

7. 学長講演：高い付加価値を生み出す大学を目指して－

Unique& Exciting Campus (President’s Speech: The Creation of A
University with High Additional Value － Unique & Exciting
Campus)

3:30pm-4:00pm (Lecture 4)

・福田喬 学長 (President Fukuda)
8. 研究室の管理運営と研究指導 (Laboratory Management andSupervision of Student Research)
4:00pm-4:30pm (Lecture 5)・市川晴久 教授 (Professor Ichikawa)
9. 事 務 マ ニ ュ ア ル に つ い て (Introduction of Administration
Systems of UEC)

4:30pm-4:40pm

・中村淳 大学教育センター教育推進部門長(Professor Nakamura, Head of Education Promotion
Section of the Center for Education and Research of UEC)
10. 自由討論 (Free Discussion)

4:40pm-4:55pm

11. 修了書授与 (Certificate Awarding Ceremony)
4:55pm-5:10pm
・中村淳 教育推進部門長(Professor Nakamura, Head of Education Promotion
Section of UEC)

- 55 -

12. 閉会 (Closing)・中村淳 教育推進部門長(Professor Nakamura, Head of Education Promotion
Section of UEC)

- 56 -

参加者名簿
氏名

No.

所属

職名

1

饗庭 絵里子情報メディアシステム学専攻

助教

2

安藤 創一

共通教育部

准教授

3

竹内 純人

教育研究技師部

学術技師

4

岡本 聡

情報・通信工学専攻

特任教授

5

松田 信爾

先進理工学専攻

准教授

6

山路 浩夫

アドミッションセンター

特任教授

7

糟谷 充子

共通教育部

特任准教授

8

尚

知能機械工学専攻

特任助教

9

津田 卓雄

情報・通信工学専攻

助教

10

SANDHU Adarsh

先進理工学専攻

教授

11

岡本 一志

総合情報学専攻

助教

12

関 新之助

情報・通信工学専攻

助教

13

榎木 光治

知能機械工学専攻

助教

14

中鹿 亘

情報システム基盤学専攻

助教

15

河村 正一

広報センター

特任教授

16

高

必周

研究推進センター

特任助教

17

笹倉 理子

教育研究技師部

学術技師

18

島崎 俊介

教育研究技師部

学術技師

19

落合 隆夫

教育研究技師部

学術技師

20

佐々木 直子国際交流センター

特任助教

21

古川 裕介

先進理工学専攻特任准教授

方- 57 -

学術院新任教育系職員研修のアンケ-ト結果
Summary of the Feedback on FD Seminar for New Faculty Members of
Academic Institute of UEC (April 23, 2015)
1. How do you rate today's seminar in general?
15
10
5
0

A. Excellent

B. Good

C. So-so

D. Needs a lot of
improvement

2. How do you rate the usefulness of teaching- and research-related lectures （教育研
究関係の講義）?
15
10
50

A. Very useful

B. Useful

C. Somewhat useful

D. Not so useful

3. How do you rate the usefulness of mental health and harassment lectures （メンタル-ヘルス・ハラスメントの講義）?
15
10
5
0

A. Very useful

B. Useful

C. Somewhat useful

D. Not so useful

4. How do you rate the usefulness of administration-related lectures （事務関係の講
義）?
15
10
5
0

A. Very useful

B. Useful

C. Somewhat useful- 58 -

D. Not so useful5. What topics of today's seminar do you want to listen to more （本研修会の話題より
もっと詳しく知りたいもの）?
10
8
6
4
2
0

6. If there are other topics (than Q6 above) that you think should be included in such aseminar for new teachers, please add them below （他に聞きたい話題）.


施設についてのガイドが欲しかった。（実験設備で共用のものなど）



IT & communication intrastructure within UEC.



A topic about evaluation criteria of faculty members.

7. What do you think about the design/structure of today's seminar? Please circle as
many as appropriate.
15
10
5
0

A. Half a day isjust right.

B. Half a day is
too short.

C. Half a day is D. One-day plan is
too long.
better.

- 59 -

Others8. What do you think about the timing when this seminar is held? Please circle as
many as appropriate.
15
10
5
0

A. The end of May isappropriate.

B. The beginning of C. The beginning of the D. Other periods are
April is better.
second semester isbetter.
better.

9. What do you think about the design of today's seminar regarding the short-lecture
style? Please circle as many as appropriate.
15
10
5
0

A. Short
lectures on
many topics
are good.

B. Longer
lectures on
fewer topics
are better.

C. Workshops
should be
added.

D. Morediscussion isneeded.

E. Moreinteraction
betweenparticipants is
better.

F. Others.

10. What do you think about the design of today's seminar regarding F&D (food anddrinks)? Please circle as many as appropriate.
15
10
5
0

A. F & D are a B. F & D aremust for such not impotant
events.
for such
events..

C. Dinner
D. Dinner
E. I do not
Konshinkai is Konshinkai is mind payninga good idea. not necessary. for Konshikai
by myself.

- 60 -

F. Others.

F. Others:

Only drink is necessary.



A cup of coffee / tea might be of help.

Why did you choose the above? Could you give some explanation for the above choices
you made?
(A) 他の新任教員と交流しやすくなるから。

(B) 飲み物程度はあっても良いかと思いますが、食べ物は不要かと。

(B) Short period is better.

(C) Even some snacks and tea may be helpful for the participants to be morerelaxed and lead to more communication, It is very common in other countries.

(F) 少し喉が渇きました。

11. For better FD activities in future, please indicate the best aspects of today's
seminar from your point of view.


分かりやすく講演していただきました。講演内容が best aspects だと思います。



Today’s seminar covered many topics.



学生のメンタルヘルスと教員自身の健康管理

Well – balanced mixture of variety of topics.



物品の購入等予算の執行について。

All of today`s seminar are excellent.

12. For better FD activities in future, please indicate the weakest aspects of today's
seminar from your point of view.


半日すべてのスケジュールを空けることができず、途中までしか参加できませんでした。もう少し短時間にしていただけるといいかもしれません。

It seems better to spend more time to the introduction of administrative systems.

A lecture about administration should be conducted by administrators as Prof.
Nakamura mentioned.



スケジュール的に FD のタイミングだけ参加できなかったので残念でした。

- 61 -

大学 FD 学修会 2015 参加報告

教育推進部門 中村 淳、山北 佳宏

本学において実施している「学生による授業評価アンケート」の開発元である株式会社
教育ソフトウェアが主催する「大学 FD 学修会 2015」に、教育推進部門員である中村淳（先進理工学専攻）と山北佳宏（共通教育部）が参加した。
まずゲストスピーカーである福島真司教授（山形大学）による基調講演から会はスタートした。山形大学では科学的マーケティングを用いた大学マネジメント手法に基づく教育
マネジメントのプロジェクトを推進している。学生募集から教育の社会貢献までを財務データや寄附募集行為までも含めてトータルにマネジメントするためには、学生そのものを知り抜くための IR（Institutional Research）が欠かせない、という考えに基づき、学内のあらゆるデータを活用した IR 活動が推進されている。緻密な IR 活動は、活発な FD を誘起するなど建設的なポジティブフィードバックをもたらす。IR の評価尺度を目的に応じてどこに置くか、が今後の課題であるように思えた。
続いて、大学における FD 活動について、3 名の講師による実践例が紹介された。それ
ぞれ、（1 時限目）教材構造化によって学びの系統性を担保する実践事例、試験と評価における客観性と誤差の分析、（2 時限目）授業評価アンケートを教育の質保証システムに組み込むための方策、個人情報保護の観点からの運用の注意点、（3 時限目）学生の評価に関する最新の理論と実践例、について詳細な事例紹介、提言が示された。
参加者間での情報交換のための懇親会等は無かったものの、一部の他大関係者と意見交換もでき、本学における今後の授業評価アンケートの運用指針を考えるための有益な知見を得た。IR/FD 活動を学内で活性化させるために、大学教育センターのみならず、アドミ
ッションセンター、
学生支援センター等、セクションを横断する議論の必要性を認識した。
今後、こうした学外の学修会へ、本学からの積極的な参加・派遣を支援すべきである。

大学 FD 学修会 2015
主催

： 株式会社教育ソフトウェア

日時： 2015 年 5 月 29 日（金）10:50 - 17:00

場所： 山王健保会館（赤坂）- 62 -

プログラム：
ゲストスピーカー『「学生を知り抜く」ための IR 〜山形大学 EM 部の挑戦〜』
山形大学エンロールメント・マネジメント部 福島真司 教授
1 限目「ISM 教材構造化法を用いた授業改善とアクティブラーニング」
東洋大学文学部教育学科 長谷川勝久 教授
2 限目「教育の内部質保証の文脈から授業評価アンケートの在り方を再考する」
京都大学高等教育研究開発推進センター 山田剛史 准教授
3 限目「実践の中での学生の学びと成長から考える」
立命館大学教育開発推進機構 河井亨 講師- 63 -

第 1 回ダイバーシティ推進セミナー実施報告書
女性研究者支援室 特任准教授 菅野 摂子
平成 27 年 6 月 9 日、女性研究者支援室・男女共同参画推進本部主催、大学教育センタ
ー共催にて「第 1 回 ダイバーシティ推進セミナー ―女性研究者支援セミナー―」を開催した。女性研究者支援室は、本学が平成 25 年度 JST 科学技術人材育成費補助事業女性研
究者研究活動支援事業に採択された際に発足した組織である。女性研究者を育成し、支援していくためには、学内教職員の理解と意識醸成が極めて重要であるため、平成 25 年度に 1 回、平成 26 年度には 4 回のセミナーを実施し、すでに事業を終了した大学の事業担
当教員や JST から講師を招き議論してきた。平成 27 年度に入り、それまでの「トップセミナー」という名称を、「ダイバーシティ推進セミナー」に変更したが、その狙いは、学内の上層部から中堅、若手の研究者、さらには職員や学生を包摂した全学的な取組として、本事業を発展させることであった。
第 1 回ダイバーシティ推進セミナーでは、女性研究者の意識向上と男性研究者の理解という従来のパラダイムを脱し、男性研究者が主体的にワーク・ライフ・バランスをとり、家族そして研究組織の一員として社会に参画していくことが重要であるとの認識から、元文部科学大臣遠山啓子氏のご夫君で元富士通株式会社・元東京大学理工連携キャリア支援室の遠山嘉一先生をお招きした。これまで、家庭や職場で働く女性と協働し、女性を支援してきた遠山氏の講演題目は「女性が働くことへの支援」であり、続いて、配偶者が研究機関に勤務している一色秀夫先生（先進理工学専攻）、仲村厚志先生（先進理工学専攻）をパネリストに、中村淳先生（先進理工学専攻）にモデレーターをお願いしてパネル・ディ
スカッションを行った。
遠山先生は、女性研究者を取り巻く社会の状況および政策について説明し、女性研究者の支援にあたって、男性も女性も意識を変える必要があると述べた。最後に、男女共に生きがいを持って働ける社会にしたいとの思いを語った。2 名のパネリストも、家庭と仕事を両立する男性として、子育てと仕事の両立のコツや心がけなどを述べ、遠山先生も加わって和気あいあいとした活気溢れるディスカッションとなった。総合司会の坂本真樹先生
から質問も挙がり、男性教員と女性教員との意見交換の場にもなった。
今回は、
大学教育センターとの共催にして頂いたことから、教員と学生の参加者が多く、特に学生にとって男女共同参画の考え方を学ぶ良い機会となった。本学では、ジェンダーや男女共同参画について学ぶ場が多いとは言えない。男子学生が約 9 割を占める構内で、男女が共に学び、相手を尊重しながら将来にわたってパートナーシップを築くことの大切さを知るとともに、具体的な課題について講師や質問に立った女性研究者などから直接聞けたのは有意義だったのではないだろうか。今後とも、こうしたセミナーを共催して頂けると大変幸甚である。

- 64 -

第 5 回新任教員研修セミナー参加報告書
先進理工学専攻 准教授 庄司 暁

１．研修の趣旨
多様な（価値観、目的、能力）学生に大学教育を受ける機会が飛躍的に拡大した今日、学生の意欲を高め、能動的な学びを通して自ら課題を発見して解決する力を培うことは、
大学教員に課せられた最も重要なテーマである。本研修セミナーでは、国公私立大学の枠を超えた合宿形式の相互研修により、新たな時代にふさわしい大学教育のあり方を模索した。他大学・他分野の教員との交流を通じて、ユニバーサル・アクセス時代の大学教員にふさわしく、多様な学生に対応する教育方法を構想する力を養うことを目標とした。
（新任教員研修セミナーホームページより要約）
1.1

研修セミナーの日程・場所・主催

期日：2015 年 8 月 29 日（土）～ 31 日（月） 2 泊 3 日
場所：大学セミナーハウス（東京都八王子市下柚木 1987-1）
主催：公益財団法人 大学セミナーハウス
共催：公益社団法人 学術・文化・産業ネットワーク多摩
1.2

プログラム

（１）SPA プログラム：「教える教育」から「支援する教育」へ
一般社団法人まなび創造アカデミー代表理事 鎌田学氏
（２）講演１：学術の創造、継承そして公益性をになう大学―

大学の多様性とアイデンティティー ―東京理科大学科学教育研究科教授 北原和夫氏（３）講演２：学生参加型授業の実践―

多様性が活きる学びを目指して ―明星大学人文学部教授 菊地滋夫氏（４）講演３：大人数教室での効果的な授業運営方法
桜美林大学リベラルアーツ群教授 荒木晶子氏（５）グループ討論：問題意識の共有と授業改善
電気通信大学情報理工学部教授 史 杰（６）シンポジウム：現代大学教育論
１．学生の参加を引き出す学修環境構築の取り組み
桜美林大学ビジネスマネジメント学群講師 有賀清一氏- 65 -

２．学修支援に果たす図書館の役割
一橋大学特任教授・全付属図書館長 江夏由樹氏
３．困難を抱える学生の理解のために―いま、私たちにできること ―明星学苑法人本部企画部課長 村山光子氏

４．パネルディスカッション
1.3

研修の様子（写真）SPA (Seminar house Project Adventure)プログラム

グループ討論・発表会

講演会、パネルディスカッション- 66 -

２．研修の内容と感想
初日のアイスブレークを含めた SPA プログラムから始まり、様々な講師の方々の講演、グループに別れての討論、シミュレーション、食事や食事後の交流と、座学にとどまらず、体を動かし、参加者（新任教員）同士で議論し、発表し、まさに五感を通して、教育とは何か、学修とは何か、コミュニケーションとは何か、さらに話題は広がり、大学教育の意
義は何か、学術とは何か、人間の価値とは何か、までに議論が及ぶような、深い内容の研修でした。
教員が単に黒板に板書をし、言葉で学生に伝える、という従来の講義の方法に全くとらわれず、むしろ学生同士で学修しあう環境の提供、という観点に立った講義の実例を多く学びました。国内外の多くの実例から、修学する内容が多い場合であっても、教員の数多くの板書や丁寧な説明より、講義の時間内であっても学生同士で自発的な学修を促す方法
をとる方が、圧倒的に修学の効率と効果が高い、ということでした。教科書の内容を正しく伝えないといけない、という気持ちから、教員（私）からの一方的な講義の形式になりがちでしたが、聞き手がそれを吸収し長く記憶できなければ単に教員の独りよがり、自己満足であった、と気づかされました。授業時間の中で、教員がしゃべる時間が短い方がむ
しろ効果的に修学できる、ということでした。ただし、そのような、学生参加型の授業を行うためには、授業のデザインや前準備を綿密に行う必要があるとのことでした。
そのような、学生同士での修学を主体とした形式の授業をサポートする環境づくりとして、インターネットやタブレットの応用、図書館の利用、グループ学修、課外活動などの具体的な事例を知りました。
授業を受ける学生と、学問を伝える側の教員が、どのようにコミュニケーションをとればいいのか、ということに関しても、そもそもコミュニケーションとは何か？ということから説明いただき、教員側の意識を変えることによって授業の意義と効果が大きく変わる
ことを学びました。
また、様々な身体的、精神的な障害を抱えて悩む学生に対するケアについてのアドバイスや、ユニバーサルデザインの講義スタイルなどの例も教えていただきました。
本セミナーのプログラム全体がまさに、講師の講演を聞き、グループで議論し、発表し、体を動かして体験し、それを次の講演で確認するという、学生参加型の講義にデザインされており、自らがこのプログラムを通して実際に修学することで、その効果を自身で体感して帰る、という 2 泊 3 日でした。
他の参加者は、心理学、社会学、国際学、教育学、看護学、法学、歴史学、語学、健康学、生活科学などを専門とする新任教員で、そこに工学を専門とする私が混ざり、大学教育の様々な視点を知ることができました。そして何より、彼らのような様々な分野の同志と交友を結ぶ機会を得たことが最も大きな収穫でした。
セミナー運営委員長の明星大・菊地滋夫先生、運営委員の桜美林大・荒木晶子先生、一橋大・江夏由樹先生、東京理科大・北原和男先生、電通大・史杰先生に感謝いたします。

- 67 -

授業運営と学生指導の FD 報告

教育推進部門長 中村 淳
TA 支援プロジェクトでは、昨年度より TA 講習会を年 2 回開催している。平成 27 年度
後学期の TA 講習会でははじめての試みとして、講習会に先だって、授業・研究室運営に係わる FD を同時開催した。講師として平成 26 年度優秀教員賞を受賞された梶本裕之准教授をお迎えし、その受賞理由として高く評価された授業運営や学生指導等についての講演をいただいた。

大学教育センター長
阿部 浩二

平成 27 年度後学期 TA 講習会開催のご案内
常日頃、大学教育センターの活動にご理解とご支援をいただきありがとうございます。
さてこの度、平成 27 年度後学期 TA 講習会を下記日程で開催いたしますので、後学期の授業で TA を雇用する先生におかれましては、ご出席のほど、よろしくお願いいたします。
また、研究室に所属する学生で、下記対象者(2)となる学生への参加のご周知並びにご指導方、重ねてお願いいたします。
今回は、講習会に先立ち、平成 26 年度優秀教員賞を受賞された梶本裕之准教授により、実績を評価された授業運営や学生指導等についてのご講演を予定しております。TA 講習
会対象者以外の教員におかれましても是非、この機会にご参加いただき、本学 TA 制度の推進にご理解とご協力をいただければ幸いです。
記
１ 日

時 ： 平成 27 年 9 月 29 日（火） 16:30 - 17:30（予定）２場

所 ： B 棟 202 教室

３

対 象 者 ： (1) 平成 27 年度後学期雇用教員(2) 平成 27 年度後学期に TA を担当される大学院生・学部生

４

講習内容 ： (1) 講演（梶本裕之准教授）(2) TA 講習会（中村淳大学教育センター副センター長）- 68 -

平成 27 年度教育研究技師部第 1 回職員研修報告
教育研究技師部 統括学術技師 金子 克己
教育研究技師部では、教育研究技師の教員としての資質の向上を目的として、職員研修を企画し開催している。
平成 27 年度第 1 回職員研修は、教育研究技師が実験実習授業レポートの成績評価を行うにあたり、教育的で公平な評価を行うための一つのツールとしてルーブリックに着目し、実際に利用することを前提として作成を試みた。
参加者を 4 名から 5 名のグループに分け、題材として先進理工学科 2 年の電気・電子回路実験から一つのテーマをとりあげ、ディスカッション形式で各自の経験を元に、レポー
トの評価で何を重要視するべきかなどを議論し、ルーブリックの評価基準を作成した。
各班ともに研修内の限られた時間では、ルーブリックの完成には至らなかったが、作成過程において教育について様々な意見交換ができたことは大変有意義であったと、参加者の多くから感想を得た。
この研修の実行委員会では、大学教育センターの桑田特任教授に、教育の質保証、大学に求められる教育改革、何のために成績評価を行うのかなど、教員として根底に持っていなければならない教育との関わりについて、7 月から 9 月にかけてご指導いただいた。
この報告書を借りまして、感謝を申し上げます。
ありがとうございました。
教育研究技師部では、実験実習教育を向上させるための職員研修を、実際に実験実習授
業で役立てられるようになるまで継続してゆく所存である。
以下に、第 1 回職員研修会のプログラムおよび参加者数を示す。
テー マ ： 「実験実習レポートの評価に役立つルーブリックの作成」

日

時 ： 平成 27 年 9 月 30 日（水）13:00 - 16:30

場

所 ： 東 1 号館 602 教室、606 教室、806 教室、810 教室

プログラム ： 13:00 - 13:10

受付

13:10 - 13:30

開会挨拶・進行説明

13:30 - 15:20

ワークショップ 1（グループ単位での検討）

15:30 - 16:30

ワ－クショップ 2（全体発表、まとめ）

16:30

閉会

参 加 者 ： 教育研究技師

19 名

特任教授

1 名（アドバイザー）

教員

1 名（ルーブリックについての説明時のみ参加）

他大学技術職員

1 名（教育工学が専門）- 69 -

UEC English Faculty Development Conference－

Using Genre to Teach Large Classes－

共通教育部総合文化部会 Hauser, Eric
Lucantonio, Damian

１．Overview
An English Faculty Development (FD) Conference (or workshop) is generally held annually at
the University of Electro-Communications. This year (2015), the FD Conference was held on
Tuesday, October 13, from 9:30 to 12:15. This date was chosen as there were no scheduled classes
and in order to maximize the possible participation of part-time instructors. Following the opening
remarks by Dr. Atsuko Jeffreys, there were presentations by Dr. Eric Hauser, Professor Hiroaki Oku,
and Mr. Steven Taro Suzuki. Simultaneous with the first two presentations, Dr. Damian Lucantonio
gave a workshop for new teachers. The last 45 minutes were devoted to a general discussion. Alleight full-time members of the English faculty and thirteen of 21 part-time instructors attended theconference, for a total of 21 attendees.

２．Presentations
In the first presentation (Active participation in large, student-centered classes for spoken
academic English), Dr. Eric Hauser showed video-recorded examples of active student
participation in Academic Spoken English I, one of the first-year required English courses. This
was an interactive, discussion-based presentation focusing on how to foster student-centeredcommunicative pedagogy in classes of 35 or more students, as is typical for required English
courses at UEC. In the second presentation (Paraphrasing and summarizing without plagiarism),
Professor Hiroaki Oku discussed how to teach students to paraphrase. Paraphrasing is an importantskill and is related to summarizing and to avoiding plagiarism. Summary is one of the genres
covered in the English curriculum for first- and second-year students and students are also warned
against plagiarism in their various English courses. In the third and final presentation (Formal
academic writing instruction to large and advanced EFL learner groups in science andengineering), Mr. Steven Taro Suzuki, a part-time instructor, focused on his teaching of academic
writing in an advanced class at Waseda University. This presentation focused on tasks and materials
for teaching how different genres of academic, and in particular scientific, writing are organizedand on language use appropriate for academic writing. Much of the discussion focused on how
genres and appropriate language use could be taught to students at UEC such materials could be
adapted for use with UEC students.

- 70 -

３．Workshop: Introduction to the Genre Curriculum for New Teachers
This workshop was presented by Dr. Damian Lucantonio and focused on how the theory of genre
has been applied to the syllabuses of the compulsory 1st and 2nd year English courses at UEC. The
workshop was aimed at teachers who started at UEC in the current academic year, as well as thoseteachers requiring a refresher or the opportunity to further discuss issues related to the genre
curriculum. The workshop started with a brief outline of the concept of genre, illustrating the theory
behind the practice. A genre-based teaching pedagogy of modeling, joint negotiation andindependent construction was then introduced. This was followed by an explanation of thegenre-based syllabuses, with questions being answered as they arose during the explanation. After
this, some sample teaching materials were shown by the presenter, which were then analyzed anddiscussed by the participants illustrating how the genre syllabus could be applied to a classroom
situation in Academic Spoken English (A.S.E.). Finally, a discussion was held on the issues that
arose during the workshop. Feedback from the participants was positive, with many of theparticipants requesting copies of articles written by the presenter on genre-based teaching for
further reading.

４．General Discussion
The general discussion, led by Dr. Damian Lucantonio and Dr. Eric Hauser, covered various
topics related to the presentations and the workshop for new teachers. These topics included what
to teach first- and second-year students about academic writing (for example, what to teach about
how to cite sources); the importance of drawing on students’ explicit knowledge of English thatthey acquired in secondary school and showing them how such knowledge (e.g., of the passive
voice) should be applied in academic and scientific English; and how to teach students about
plagiarism and the importance of avoiding it, as well as the importance of faculty members
following ethical practice and taking care to avoid plagiarism and false claims of authorship. This
last point is especially important given the problems of plagiarism, false claims of authorship, andgenerally unethical practice that have plagued Japanese universities and research institutions inrecent years and the recent emphasis of MEXT, JSPS, and UEC on promoting ethical practice inresearch and publication.

５．The number of participants and list of participants
5.1 参加人数
21 名 ［内訳］専任教員

8名

非常勤教員 13 名

- 71 -

5.2 参加者一覧（List of participants）
1

Jeffreys Atsuko M.

教授

2

西村 芳康

教授

3

奥

教授

4

Shi Jie（史 杰）教授5Hauser Eric

准教授

6

Lucantonio Damian准教授

7

上原 寿和子准教授

8

佐藤 美弥子准教授

9

Bertorelli Caroline

非常勤講師

10

Chaikul Rasami

非常勤講師

11

Derr Jonathan

非常勤講師

12

Dougherty Aya

非常勤講師

13

Higuchi Sonia

非常勤講師

14

本多 幸七郎

非常勤講師

15

Lerstrom Eric

非常勤講師

16

Martin Jerome Paul

非常勤講師

17

Moreau Robert John

非常勤講師

18

Rundel Colin Frank

非常勤講師

19

菅原 恵子

非常勤講師

20

鈴木

非常勤講師

21

田中 智子

浩昭

スティーブン タロウ

非常勤講師- 72 -

公開授業開催報告
教育推進部門長 中村 淳

本学では、授業内容・教授方法の改善・向上を目的として「学生による授業評価アンケート」を実施し、各教員にその結果をフィードバックしている。一部のチーム教育等では教員間での情報共有がなされ現場での正のフィードバックが機能しているが、多くの個別科目では、各教員の個人的努力によってより良い授業内容が模索されているのが現状である。本年は、授業改善に役立てていただくことを目論み、学生による授業評価アンケートで高い評価を得ている通常の講義科目を対象として公開授業を実施した。

【公開授業開催案内】
平成 27 年 10 月 13 日
各 位
大学教育センター長 阿部 浩二
大学教育センター教育推進部門長 中村 淳

「公開授業：解析学」のご案内

教員の皆様には、授業の改善・充実に対する日頃のご努力に感謝申し上げます。本学では、授業担当教員の皆さまへのフィードバックを目的とした「学生による授業評価」を、専任教員・非常勤講師の区別なく、学部・研究科の全授業科目について実施しています。
本年度は皆様の授業計画向上に役立てていただくため、「学生による授業評価」において極めて高い評価を得ている授業について、その方法・授業内容を公開します。
「解析学（担
当：久藤衡介准教授）」は、授業評価アンケートの各項目において高い評価を得ていることはもちろん、昨年度開催された公開授業でも、参観した教員から「緻密な準備に裏打ちされた計画的な授業」、「考え抜かれた見事な板書」、「学生目線の絶妙な間合い」と言った感
想が寄せられるなど、講義形式の授業として極めて高い水準にあることが認められています。
今回の公開授業が、授業の改善を考える一助となることを願っております。

- 73 -

記
対象科目 ： 解析学
担当教員 ： 久藤 衡介 准教授（共通教育部）
日

時 ： 平成 27 年 10 月 27 日（火）第 4 時限（14:40 - 16:10）

場

所 ： 新 C 棟 203 教室

授業内容 ： 「級数の収束判定法」

参観者：15 名【参観者アンケートより】
Q1. 授業についての感想・意見・完成された講義という感じがします。板書がきれいでノートがきれいにとれるので確かに学生からすれば非の打ちどころのない講義ではないかと思います。
・板書が美しくて大変読みやすいと思いました。途中で演習の時間をもうけ、学生の席を見て回るのは良いと思いました。
・丁寧な説明で分かりやすいと思いました。
・今回も大変勉強になりました。ε-N 論法の定義で N-N(ε)がなかったかな？
・板書と数式の説明がみごとにきれいでまとめられている点はさすがだと思う。
学生の理解度を知るために演習時に机間を見ている、学生に黒板で回答させる点はいい。
例えば学生が授業でどの程度理解できているか？学生の意見、考えをクリッカーなどのICT 機器をとりいれてやる数学の講義があればいままでの形式の数学とちがっておもしろい。
（共通教育のアクティブラーニング化）
・話し方が非常に上手で、黒板の使い方がとてもうまかった。とても勉強になりました。
・明解な説明、整理された板書でとても分かりやすいと思いました。
・大変興味深く拝聴（勉強）させていただきました。板書の構成がすばらしいと感じました。数式の意味付けの説明も明快でとてもわかりやすかったです。
・非常にわかりやすく参考になった。黒板で示される内容がまとまっており、板書を写していくだけ（講師の話についていけなくても）でも復習できると思われる。
（板書について）見やすい字でした。文字の大きさが見やすい。
後半に演習を入れていることも興味深い。解析学については演習科目がないためこのように授業内で学生が問題を解く機会があるとよいと思われた。

- 74 -

Q2. 公開授業開催に関する意見
・公開授業そのものは大変勉強になる有益なものだったと思います。教員席が後ろのほうにしかなく、さらに席数も少なかったことは残念です。詰めて座らなければならず、ス
トレスを感じました。後ろの席だと板書も遠くからしか見えず、板書の研究が十分にできません。
教員席については今後の公開授業では改善を強く求めたいです。もしもともとの席数が少なすぎるならば、公開授業の日だけは別の部屋で授業を行うなどの措置も考えていた
だきたいと思いました。
・他の先生の授業の見学は大変参考になるので、今後もこの企画を継続して頂きますとありがたいです。
・教室が狭いとちょっと見学しづらい。
・月に 1 度程度、多く開催してほしい。それかなるべく多くの科目の授業がみたい。
（できれば学内の教職員ならいつでも空いている時間にすきな授業をみることができれば学内の授業研究、FD に発展しやすくなると思います。学内の教育のオープン化、ボーダレス化）
・このような事は教員にとって、とても勉強になるので、今後もぜひ行ってほしいです。
・公開授業だけでなくもっと自由に参観できるとよいと思う。

- 75 -

工学分野連携グループのアクティブ・ラーニング対話集会参加報告書
教育研究技師部 学術技師 笹倉理子

１．セミナー概要
この対話集会は、公益財団法人私立大学情報教育協会の主催の分野別アクティブ・ラー
ニング対話集会のひとつとして開催された。対象者は国公私立大学の教員および教育支援に関係する職員であり、実行委員・講師を含めて 59 名の参加者があった。 以下にこの会の「ねらい」「プログラム」を示す。
1.1

研修日時・研修先・主催者の詳細

研修期間 ： 平成 27 年 12 月 20 日（日）研 修 先 ： 法政大学（市ヶ谷田町校舎）東京都新宿区市谷田町 2-33
主1.2

催 ： 公益財団法人 私立大学情報教育協会
セミナーのねらい

対話を通じて課題を発見し、課題解決に向けた学びを主体的・協働的・創造的に展開していくアクティブ・ラーニングの手法とそれを実現していくための授業運営の工夫と組織的に推進していくため、教学マネジメントの工夫について理解の共有。
1.3

プログラム

1.

開催趣旨説明2.

話題提供①「１年生授業科目「PBL」によるアクティブ・ラーニングの実践と課題」
藤田晴啓氏（新潟国際情報大学情報文化学部教授）
佐々木桐子氏（新潟国際情報大学情報文化学部准教授）②「複数領域を横断した問題発見力と解決力を目指した取り組みと学修成果の測定」長谷川浩志氏（芝浦工業大学システム理工学部教授）

3.

③「アクティブ・ラーニングの全学的な展開を目指した取り組み」④

高原健爾氏（福岡工業大学工学部教授）

意見交換①

アクティブ・ラーニングに関するテーマ•

工学分野の質保証を促進するための能動的学修の工夫（もの・ことづくり、システムづくり、環境づくり、安全性）•

能動的学修の評価方法と評価基準の設定- 76 -

②

教学マネジメントに関するテーマ•

4.

分野横断・教員連携による教育体制の工夫

課題整理とまとめ

２．事例の詳細
2.1

１年生授業科目「PBL」によるアクティブ・ラーニングの実践と課題

昨年度開講された 1 年生の必修科目「PBL」（9 クラス（20 名程度）に実施）の 1 年目
実践と課題、 1 年目の課題を踏まえた 2 年目の取り組みに関する報告。 ここでの PBL は
Project Based Learning の意である。 学生にグループ活動をさせることによる効果や、学生にグループ活動をさせる上で困難であった点について説明があった。 また、1 年目の取 り 組 み の 反 省 か ら 今 年 度 の 授 業 で Project Based Learning に Problem Based
Learning を取り入れて改善を試みた事例についても報告された。
2.2

複数領域を横断した問題発見力と解決力を目指した取り組みと学修成果の測定

芝浦工業大学システム工学部で学部 1 ～3 年次、 博士前期課程 1 年次の学生に段階的に実施している PBL 教育の紹介。 PBL の評価方法として自己評価、 グループ内の相互評価、 教員による評価にルーブリックが活用されており、1 年次後学期の授業におけるルーブリックを活用した学生の自己の事前・事後評価の結果では「多分野の人とコミュニケーションできる」「チームで協力して活動できる」などの点が向上する傾向にあることが報告された。また、 芝浦工業大学では PROG（Progress Report On Generic skills）により教育の妥当性評価も行っており、その結果 PBL 教育に効果があることが示されている。
2.3

アクティブ・ラーニングの全学的な展開を目指した取り組み

福岡工業大学で、全学的に実施されている授業にディベートを取り入れる取り組みの紹介。大学入学者のユニバーサル化などの影響による入学者の学力低下によりリメディアル
教育の効果があらわれにくくなってきた背景から、 学修経験や習慣の少ない学生に、主体的な学修を促し、知識の定着をはかることを目的としてディベートの手法に着目して授業に取り入れた事例が報告された。 福岡工業大学では、平成 19（2007）年度に一部授業（「技術者倫理」など）でこの実践を始め、コミュニケーション教育の効果として、自分の考えの整理や主張ができることや、他者の考え方の理解など様々な点が学内で評価され、現在では全学のキャリア教育として展開されている。

３．感想
この対話集会に参加して、話題提供やその後の意見交換を通して、多くの私立大学で、アクティブ・ラーニングの導入にとても積極的に取り組まれていると感じた。話題提供では、大規模に取り組まれている事例が多かったが、具体的な活動ひとつひとつが参考になった。今回得たことを本学でも役立てることができたらよいと思う。

- 77 -

高大接続 FD 講演会報告
大学教育センター長 阿部 浩二
大学教育センターのミッションの一つに高大連携がある、入試課およびアドミッション
センターと協力して、高等学校への出前授業、大学説明、キャンパス見学および体験授業などが実施されている。近年、中央教育審議会の答申により今後は多様な背景を持った学生の大学への受入れが促進されるようなり、大学入学希望者の「知識・技能」のみならず、「知識・技能を活用して、自ら課題を発見し、その解決に向けて探究し、成果等を表現するために必要な思考力・判断力・表現力等の能力」や主体性をもって多様な人々と協働す
る態度・能力・意欲・適性等を多面的・総合的に評価する大学入学者選抜が求められており、その能力の量り方や評価の方法を開発する必要がある。そのためには、高校と連携して高校生への講義・実習を行う過程で多面的な能力を量る接続教育が実施されるようになってきた。
本学は改組の中で入試改革を目指し、第 3 期中期計画の中でも高大接続事業を進めることが目標に挙げられており、高大接続事業を始めるにあたって、高大接続教育をテーマとした２つの FD 講演会『東京農工大学での高大接続教育の取組み』と『中高生が英語で理科実験？内容言語統合型学習 CLIL（クリル）の実践例報告』を企画した。

表 1 高大接続システム改革イメージ
高大接続システム改革会議「中間まとめ」（平成 27 年 9 月 15 日）- 78 -

図 1 大学入学者選抜改革の全体像

表 2 大学入学者選抜の改革スケジュール

図 1、表 2 は新しい時代にふさわしい高大接続の実現に向けた高等学校教育、大学教育、大学入学者選抜の一体的改革について（平成 26 年 12 月 22 日 中央教育審議会）より転写- 79 -

１．『東京農工大学での高大接続教育の取組み』
日時 ： 平成 27 年 12 月 18 日（金）16:20 - 17:30
場所 ： 東 3 号館

306 号室（マルチメディア講義室）

講師 ： 東京農工大学 大学教育センター 准教授 藤井恒人氏
講演要旨：
東京農工大学では、「大学教育再生加速プログラム（AP 事業：高大接続）」の採択を受け、「グローバル科学技術人材育成プログラム(IGS:Introduction to Global Science)」の取り組みを開始した。
「高大連携教室」、「初年次教育の改革」、「ルーブリック（評価基準表）」、「ポートフォリオシステム」をシステム化し、将来的には特別入試（AO・推薦）で多面的評価への適用も想定する。http://www.tuat.ac.jp/~igsprog/【FD 講演会の概要】
東京農工大学では、理数系が得意で、課題を解決する資質をもっている意欲的な学生を、すぐれた研究者・職業人へと導くための先進的な教育プログラム「SAIL プログラム」を
平成 20 年度から 23 年度までの文部科学省理数学生応援プロジェクトの委託事業で「東京農工大学 SAIL プロジェクト」を実施し、SAIL 入試では、自然科学あるいは情報科学に関する特別な活動を行った者を対象とし、大学入試センター試験および個別学力検査を免除し、活動成果のレポートや面接などの成績、さらに調査書等の内容を主な資料として総合的に評価し選抜を行っている。このプロジェクト実施経験から、通常の知識や技術を問うセンター試験や個別入試では量れない能力を評価する入試においては、該当する入学者
は入学後の学力の評価も一般入試で入学する学生と全く同じ評価ではなく多様な評価軸での評価が必要である。そのために入学前、入学後を含めた一貫教育が必要であることを指摘している。今回の FD 講演会のテーマでは文部科学省「大学教育再生加速プログラム（AP）
テーマ高大接続］グローバル科学技術人材養成プログラム（IGS）では、一貫教育を念頭に置いて、接続プログラムが構築され、初年度の取り組みが紹介された。
実施において、接続プログラムの困難な点や高校生たちの学習への取り組みの現状などについて調査した結果と分析が紹介された。特に高校生への接続プログラムでは高校生の問題解決の能力の育成とその評価方法について紹介があった。評価方法に用いたルーブリ
ック評価が効果的であることが報告された。
今後は、知識の暗記・再生に偏りがちで現状の高等学校教育、大学入学者選抜から、思考力・判断力・表現力や、主体性を持って多様な人々と協働する態度など、真の『学力』（学力の三要素）をどのように育成し、評価するのかは、課題が山積みであることが再認識できた。高校と大学の信頼関係を構築し、「現在の入試では不合格でも、絶対に伸びる学生を推薦する」、そのためには高校生だけでなく高校の教員にも大学教育の一端を見せ、進路指導につなげられる高大協働の高大接続が重要である。今後、本学の高大接続教育の実施に向けて、東京農工大学と協力し、情報交換を行うこととなった。

- 80 -

２．『中高生が英語で理科実験？
内容言語統合型学習 CLIL（クリル）の実践例報告』日時 ： 平成 28 年 1 月 15 日（金）14:30 - 16:00
場所 ： 東 3 号館

306 号室（マルチメディア講義室）

講師 ： 理系漫画家 はやのん氏
講演要旨：
理系漫画家はやのんは、千葉大学大学院教育学研究科において理系向け英語教育 研究に取り組み、千葉大学教育学部が中高生向け早期理系教育の一環として開講していた 「サイエンススタジオ CHIBA」プログラム内で既に実施されていた CLIL（内容言語統合型学習
Content and Language Integrated Learning)方式での講座「英語で学ぶ科学と実験講座」に 2 年間参加し、この内容を修士論文の研究テーマとした。
修士論文におけるリサーチクエスチョンと得られた発見の中で特筆すべきものとして、「英語で理科実験の授業は英語教師と理科教師、どちらが行うのがよいのか」という検討事項については「英語教師の協力を得て理科教師が授業を行うのが効果的である」と結論した。また「理系の英語教育のゴールを何にするべきか・どのように評価を行うべきか」という疑問は、「ライティング教育に力を注ぐべきではないか」と結論した。なお論文の概要については漫画『キラリ研究開発』で読み物として紹介している。
本講演では以下の内容を予定している。
（1）修士論文の概要～「内容言語統合型学習（CLIL）」の紹介（2）千葉大学教育学部「サイエンススタジオ CHIBA」における「英語で学ぶ科学と実験講座」の実践例解説（3）「高大接続教育」～大学と高校で「理系向け英語教育」を行う場合、どのようなことができるか、その可能性- 81 -

はやのんプロフィール：
理系漫画家。代表作は『GOGO!ミルボ』（子供の科学）、『キラリ研究開発』 （日刊工業新聞）。その他、国内外の高等教育機関の研究内容の漫画パンフレットを多数制作（http://www.hayanon.jp/）【FD 講演会の概要】
FD 講演会は、千葉大学教育学部で実施されている内容言語統合型学習（CLIＬ）についての研究報告であった。千葉大学では中高生を対象として「英語による物理実験」の取り組みが実施されている。この取り組みでは物理概念を学ぶと共に（物理分野で使用する）
英語を学ぶ。本講演会は理工系教育と英語教育の橋渡しを内容としており、英語教育に携わる教員の関心も高く多くの参加者を集めた。
講演では、CLIL は日本において比較的最近に紹介された教授法であること、またその実践例は多くないことが説明された。実践方法については、物理と英語の場合では、物理
教員と英語教員の協力のもとでの実施が必要であること、また参加生徒指導のためには十分の人数のＴＡが必要であることが紹介された。具体例として紹介した千葉大学教育学部の改良前の CLIL の取り組みでは、CLIL 終了後のインタヴューから参加者は物理の内容の理解は進んだと考えるのに対して、英語については明確な進歩が実感されていないことが明らかになった。講演者はこれに対して科学者の研究内容の報告が主に論文であることに着目し、CLIL においても報告書の作成を取り入れことを提案した。これにより改良後の CLIL では報告書の作成を含む取り組みとなった。これにより、CLIL による英語の学
習効果等の評価も容易になるとことが報告された。
本学では国際化の視点から英語教育と工学教育と連携の重要であると認識されている。
この視点からも本講演会は高大接続教育についての FD 講演会ではあるが、英語教育と理工系教育の 2 つの視点から活発な意見交換が行われた。

- 82 -

2015 年度英語カリキュラム説明会
共通教育部総合文化部会 Jeffreys, Atsuko
Hauser, Eric

１．概要
本学の専門教員が英語のカリキュラムをより深く理解できるよう、1 年次と 2 年次の英語必修科目のカリキュラムの説明会を FD イベントとして行った。最初に、共通教育部総合文化部会（英語）の Hauser 准教授が英語のジャンルカリキュラムを説明し、その後、出席者間で英語のカリキュラムについて意見交換が行なわれた。

２．開催日時および場所
時 ： 平成 28 年 2 月 24 日（水）13:00 - 14:00

日

場 所 ： 東 3 号館 306 号室（マルチメディア講義室）

３．出席者一覧
1

中村 淳

教授

先進理工学専攻

2

椿

美智子

教授

総合情報学専攻

3

関

新之助

助教

情報・通信工学専攻

4

橋本 信一

特任准教授

共通教育部・技術英語

5Jeffreys, Atsuko

教授

共通教育部・総合文化部会（英語）

6

西村 芳康

教授

共通教育部・総合文化部会（英語）

7

奥

浩昭

教授

共通教育部・総合文化部会（英語）8佐藤 美弥子准教授

共通教育部・総合文化部会（英語）9上原 寿和子准教授

共通教育部・総合文化部会（英語）10Hauser, Eric

准教授

共通教育部・総合文化部会（英語）- 83 -

ハラスメント防止研修の実施について―大学におけるハラスメント防止のために―

ハラスメント防止・対策委員会委員長 桐本 哲郎
大学教育センター長 阿部 浩二
ハラスメント防止・対策委員会及び大学教育センターの共催により、全教職員を対象としてハラスメント防止研修を実施した。
本学では、数年にわたってハラスメント防止のために研修を実施してきており、ハラス
メントに関する認識は相当に学内に浸透しているものと思われる。
しかし、ハラスメント防止・対策委員会によれば、なお年に数件程度、同委員会がハラスメント案件として調査を行わなければならない事案が発生しており、中には深刻な内容を含むものもあるとのことである。現状としては、ハラスメントに関する一層の意識向上のため、更なる施策の検討を求められているものと言えよう。
大学教育センターは、当研修を FD 研修と位置づけており、全教員の受講を目標に参加を呼びかけている。
今回は、東京工業大学保健管理センター 道又紀子特任教授を講師としてお招きし、理工系大学で生じやすいハラスメント案件について、その防止と問題が発生した際の取扱いについてご講義いただいた。

１．実施概要1.1

開催日時及び場所【第 1 回】

日

時 ： 平成 28 年 2 月 9 日（火）15:00 - 16:30

場 所 ： 本館 第一会議室【第 2 回】

1.2

日

時 ： 平成 28 年 3 月 16 日（水）15:30～16:30

場

所 ： 東 3 号館 301 号室（マルチメディアホール）

講師

東京工業大学 保健管理センター 特任教授・カウンセラー 道又紀子氏
1.3

講義概要

（1）ハラスメント問題とは（2）ハラスメント対応の３つの機能（3）システム作りと予防活動の実際
1.4

参加人数

【第 1 回】

82 名（うち教員 57 名）【第 2 回】

103 名（うち教員 74 名）

合計

185 名（うち教員 131 名）- 84 -

大学教育センター構成員

平成 27 年度 大学教育センター 構成員一覧
センター長 （企画開発部門長）

阿 部 浩 二教 授

（副学長・教育担当）

副センター長（教育推進部門長）

中 村

淳

教 授

副センター長（教育課程部門長）

狩 野

豊

教 授

センター長

阿 部 浩 二教 授

（先進理工学専攻）

副センター長

中 村

淳

教 授

（先進理工学専攻）

副センター長

狩 野

豊

教 授

（共通教育部）

情報理工学部・研究科教育委員長

市 川 晴 久教 授

（総合情報学専攻）

情報システム学研究科教務委員長

末 廣 尚 士教 授

（情報メディアシステム学専攻）

学生支援センター長

桐 本 哲 郎教 授

（知能機械工学専攻）

アドミッションセンター長

椿

教 授（総合情報学専攻）

・企画開発部門

部門長

阿 部 浩 二教 授

（先進理工学専攻）

部門員

中 村

淳

教 授

（先進理工学専攻）

部門員

狩 野

豊

教 授

（共通教育部）

部門員

内 海

彰

教 授

（総合情報学専攻）

部門員

小 池 卓 二教 授

（知能機械工学専攻）

部門員

小 林 義 男教 授

（共通教育部）

部門員

岩 﨑

敦

准教授

（社会知能情報学専攻）

部門員

白 川 英 樹准教授

（先進理工学専攻）

部門長

中 村

淳

教 授

（先進理工学専攻）

部門員

柏 原 昭 博教 授部門員

Shi Jie（史 杰） 教 授（共通教育部）

部門員

山 田 裕 一教 授

（共通教育部）

部門員

中 村

仁

准教授

（共通教育部）

部門員

久 野 雅 樹准教授

（共通教育部）

部門員

三 輪

忍

准教授

（情報システム基盤学専攻）

部門員

大坐畠

智

准教授

（情報ネットワークシステム学専攻）

部門員

山 北 佳 宏准教授

（共通教育部）

部門員

高 田

亨

主任学術技師（教育研究技師部）

部門長

狩 野

豊

教 授

（共通教育部）

部門員

水 柿 義 直教 授

（先進理工学専攻）

部門員

水 戸 和 幸准教授

（総合情報学専攻）

部門員

伊 東 裕 也准教授

（共通教育部）

部門員

中 山 泰 介准教授

（情報・通信工学専攻）

部門員

結 城 宏 信准教授

（知能機械工学専攻）

桑 田 正 行特任教授

（大学教育センター）◎大学教育センター企画開発会議

・教育推進部門

・教育課程部門

オブザーバー美智子- 87 -（総合情報学専攻）

平成 27 年度 ティーチングアシスタント（TA）支援プロジェクト 構成員一覧
TA 支援プロジェクト長

中 村

淳

教 授

（先進理工学専攻）

教育課程部門部門員

伊 東 裕 也准教授

（共通教育部）

教育推進部門部門員

山 北 佳 宏准教授

（共通教育部）

情報理工学部教育委員会委員

内 海

彰

教 授

（総合情報学専攻）

情報理工学部教育委員会委員

小 池 卓 二教 授

（知能機械工学専攻）

情報システム学研究科教務委員会委員

佐 藤 俊 治准教授

（情報メディアシステム学専攻）

情報システム学研究科教務委員会委員

新 谷 隆 彦准教授

（情報システム基盤学専攻）

大学教育センター長

阿 部 浩 二教 授

（先進理工学専攻）- 88 -

［裏表紙］平成27年度大学教育センター年度報告書

大学教育センター年度報告書（平成 27 年度）
発行年月

平成 28（2016）年 3 月

発 行 元

国立大学法人

電気通信大学

全学教育・学生支援機構 大学教育センター〒182-8585

東京都調布市調布ヶ丘 1-5-1
Tel
Fax
URL

印

刷

(042)443-5075(042)443-5080
http//www.edu.uec.ac.jp/

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