非木造建築物における標準詳細図の変遷-『建築工事標準詳細図』に着目して -構法計画研究室

深津 聡

1 序論
日本産業

1-1 研究の背景

関連団体等

近年、建設業界では契約発注方式の多様化に伴って、ひとつのプJIS 原案

標準調査会

主務大臣

（JISC）

JIS 案

作成

ロジェクトに複数の建設会社や設計事務所が関わるようになった。

総会、部会
JIS 案の審議

主務大臣による設計部門においても、異なる組織に属する設計者どうしのコミュニケーションを円滑に行うために共通のルール等を設けることで、生産性の向上を図ろうとする動きがみられる。一方で、建設会社や設認定機関
JIS 案作成

計事務所において日常的に使用される構法はそれぞれ異なる。設計者どうしのコミュニケーションを円滑に行うためには、建設業界において日常的に使用されている構法の体系化は重要な課題であると

公共建築工事

建築工事

標準仕様書

標準詳細図

官報公示

申し出

3 年毎に3～5年改定

毎に改定審議会（JISC）への付議は不要
出典：METI/ 経済産業省 ,『JIS 法改訂』,https://www.meti.go.jp/policy/economy/hyojun-kijun/jisho/jis.html(2020.1.31 に閲覧 )

図1

産業標準化法に定められた日本産業規格に関する法的手続き考える。また 2000 年代に入ると、CAD(Computer-Aided Design) やBIM(Building Information Modeling) といったコンピュータソフトウェ

2『建築工事標準詳細図』の位置づけ

アの登場により、図面の電子データ化が進んだ 。電子データ化され2-1 標準詳細図と建築工事に関する仕様書の関係

1)

た図面は大量に蓄積されるため、日常的に使用されている構法が更現在日本で出版されている建築工事に関する仕様書として『JASS』

新される回数は増加し、その内容や使用頻度は今後更に変化してい（日本建築学会）、『公共建築工事標準仕様書』（国土交通省官庁営繕

くと見込まれる。したがって、建設業界において日常的に使用され部）、『住宅工事仕様書』（住宅金融支援機構）が挙げられる。また、ている構法の変化は、その体系化を行うことが困難になると予想さ大手設計事務所独自の仕様書、大手ゼネコン独自の仕様書なども挙れる。

げられるが、これらは実際の建設業務に用いられることがあるため、1-2 既往研究機密書類として社外に出ることはほとんどない。また、国土交通省

建設業務に携わる設計組織では、品質を担保し、生産性をあげる

官庁営繕部により出版されている『標準詳細図』は、『公共建築工事ために、建築物の各部構法を標準化した図面 ( 以下、標準詳細図と標準仕様書』に準拠しているため、『公共建築工事標準仕様書』に掲

2)は、設計組織にお載される仕様の変更に伴い、『標準詳細図』の内容が変更されることいて「ごく一般的に用いられている非木造建築物の在来構法の現状が考えられる。更に、『公共建築工事標準仕様書』は国家標準である「日を把握するための基礎的資料」として標準詳細図をとらえた上で、

本産業規格」（英 :Japanese Industrial Standards, 以下、JIS と略す）に標準詳細図の使用状況やその内容を分析した。1995 年には、中原ら基づいて作成される。図 1 に示すように、2019 年に施行された産業略す ) を作成する事がある。1990 年代に大野らによって建設業務に携わる設計組織が所有する標準詳細図等の有標準化法により JIS 案の原案作成から制定までの期間が短縮され、無に関する調査が行われた。これによると、民間で 91.7%、行政でJIS の認可数の増加が見込まれる 4) が、それに応じて『標準詳細図』

81.8% の設計組織が標準詳細図等の資料を保有していることが明らや『公共建築工事標準仕様書』の内容の更新も増えることが予想さかにされている。

れる。

1-3 本研究の目的と意義

2-2『建築工事標準詳細図』の成立背景

3)によると、建設業務に携わる設計組織が所有する標準詳細

1955 年以降の高度経済成長に伴い、都市部に人口が集中した。そ図は、国土交通省（旧建設省）大臣官房官庁営繕部整備課の指導ののため労働者人口が増加し、建築の需要も増加したことから、建築

中原ら

3)

もとで発行される『建築工事標準詳細図』（以下、『標準詳細図』と略し、生産の効率化を図ることが必要とされた。このような背景から JIS は、標準詳細図と区別する）を参考に作成されるケースがあることが明

建築物の居住性の向上、建築生産の工業化、一般消費者の保護などらかになっている。よって本研究では、『標準詳細図』を、建設業界に重点に置いて整備された。1969 年からは、住宅産業における標準で日常的に使用されている構法の形成過程に重要な影響を与えてい化 5 カ年計画がたてられ、各種建築材料および設備の標準化に重点ると考える。そのうえで、『標準詳細図』に記載されている図面の変をおくこととし、あわせて既存規格の水準向上を図ることになった。

化を分析し、設計組織において一般的に使用される構法の変遷を整1970 年からは、上記住宅産業における材料および設備の標準化のた理する。更に、設計組織が手掛けた具体の建築物の部位を分析し、『標めの調査研究のために住宅標準化委員会が設置された 5)。このような準詳細図』に記載されている図面と比較する。以上により、非木造背景の中、1970 年に『標準詳細図』の前身である『建築工事標準図』が、建築物の在来構法の形成過程を整理し、その現状を把握することを建設省営繕部監修のもとで作成された。翌年には名称を『標準詳細図』

本研究の目的とする。これは、これまでに開発された構法から最先に改め、現在に至るまで改定を 10 回行っている。以上のように、『建端の構法までを、非木造建築物の在来構法の形成過程に位置づける

築工事標準図』の出版された年度と、JIS の整備された時期が重なるばかりではなく、非木造建築物における構法の改良や新たな構法開ことから、『標準詳細図』の成立背景には、高度経済成長に伴う都市発において役立つと考える。

部への労働人口の流入により、受け皿としての建築物が迅速に必要となったことがあると考えられる。

3『標準詳細図』の内容とその変遷
3-1『標準詳細図』の分析方法とその分類手法

部位による
分類

屋上取合い（塔屋等）

詳細番号

4

目次による
分類

屋上および雨どい

シート番号

5-01

図面番号

5-01-4

本章では、『標準詳細図』の内容とその変遷を整理する。具体的には『標準詳細図』に記載されている図面を、目次による項目である「床」、「壁」、「天井」、「建具」、「屋上および雨どい」、「部分詳細」、「室別詳細」、「雑詳細」、「外構」の、更に細項目である「部位」注 1) ごとに整理する。整理した図面を出版年度ごとに比較し、図面数の変化と、その内容の変化を分析する。対象は、1971 年から 2016 年にかけて発行された『標準詳細図』計 11 冊とする。また本研究では、『標準詳細図』内で「図面番号が与えられている図面」を対象とし、図面番号をもつ図面を１枚と数えることとする。凡例として図面番号の読み方を
図 2 に示す。整理した結果の一部を図 3 に示す。
3-2『標準詳細図』における部位ごとに見た図面数の変化

目次項目:屋上及び雨どい※注1) 詳細番号と詳細番号を合わせることで図面番号とする。

本節では、それぞれの『標準詳細図』における部位ごとに整理した図面どうしを比較し、図面数の変化を分析する。図面数の変化量を評価するために、各部位において、出版年度ごとの図面数の分散値を算出した。算出した値から変動係数を導き、その値を比較した。
各部位とその変動係数の関係の一部を表 1 に示す。表 1 の結果より、例として「雑詳細」の部位「サイン」と、「床」の部位「トラフ（木製）」の値を比較すると、前者ではその値が「0.670」、後者ではその値が「0.000」とそれぞれの値に差が確認された。また、同じ「建具」の部位である「形状寸法」と「内部用くつずり等」の変動係数の値を比較しても、前者ではその値が「0.754」、後者ではその値が「0.128」

図 2 図面の計数方法とその分類方法の例
目次名称

部位名称

床

出版年度 目次総記載図面数(個)0102030

1971 年
1976 年
1978 年
1981 年
1985 年
1989 年
1993 年
2001 年
2005 年
2010 年
2016 年3131312725252726や「パラペット」、「屋上取合い（塔屋等）」などのように、建築物の【算出方法】変動係数（壁本節では、それぞれの『標準詳細図』で部位ごとに整理した図面に見られる部位において、その図面の内容がほとんど変化をしていない部位と、大きく変化をしている部位があることが確認できた。

天井建具）と、図面変化量（―○○変化を定量的に評価するために、部位ごとに分類した図面を更に、図面b○○た「改定ごとの図面の変化量」を図面変化量と定義する。

2829282828282725252524

屋内防水

出版年度 各当部位の図面数(個)01971 年
1976 年
1978 年
1981 年
1985 年
1989 年
1993 年
2001 年
2005 年
2010 年
2016 年

233333

図面変化量(枚)
1.27
0.730.00
5.00 〇※注2)0.180.360.64
1.180.00
2.00 〇
2.55 〇
0.18
1.55 〇
2.18 〇
0.00
2.18 〇
0.45
2.27 〇
6.09 〇= 各部位において図面が確認できた年数= 各年度における図面数= 表 3 の (3),(4) に確答する図面数

図面の記載された回数
初版※注3)

図面a定ごとの図面の変化量」を導いた。本研究においては、ここで導い35

表 2 部位 A に含まれる図面 a 、 b 、 c 、 ｄ の分類方法凡例※注2)

建築物の外部に位置する部位であるといえる。また、なお、図面の準詳細図』における各部位に関する図面の記載回数で除すことで「改30※注 2) 丸印（〇）は図面変化量を標準化した値が全体の上位 25% 以内に当てはまる部位を示す。

以上の結果より、図面の内容が大きく変化をしているのは非木造

表 2 のうち（3）、（4）に分類された図面の数を計数し、その値を、『標25= 平均値値を示したものは、「壁」のものであった。これは、「壁」における表 2 に示すように (1)、（2）、（3）、(4）の 4 つのパターンに分類した。

20）は以下の式より算出する。

̅にはいずれにも部位「仕上げ」が存在するが、このうち最も大きなあると考えられる。

150.061
0.000
0.000
0.235
0.042
0.000
0.130
0.368
0.243
0.754
0.345
0.128
0.278
0.324
0.000
0.350
0.291
0.670
0.398

外部に位置する部位が多くを占めていた。更に、「床」、「壁」、「天井」

部位「仕上げ」は、外壁の仕上げに関する構法を含んでいるためで10変動係数

また、変化量が大きな値を示した上位 25% の部位では「仕上げ（壁）」3-3『標準詳細図』における部位ごとに見たその内容の変化量を示す値の右部に印（〇）を与えた。表 1 の結果より、『標準詳細図』

538 1976 年37 1978 年
1981 年
1985 年
1989 年
1993 年
2001 年
2005 年
2010 年
2016 年

部位

屋上および雨どい
室別詳細
部分詳細
雑詳細
外構

床り、その値には目次ごとの偏りがないことが明らかになった。

した値が全体の上位 25% 以内に当てはまる部位には、その図面変化

0

表 1『建築工事標準詳細図』に見られる部位とその評価目次が変化しているものと、図面数がほとんど変化していないものがあ

図面変化量の関係の一部を表 1 に示す。このうち、変化量を標準化

部位名称

床仕上げ

出版年度 各当部位の図面数(個)1971 年

36

仕上げ
トラフ（コンクリート製）
トラフ（木製）
仕上げ
軽量鉄骨間仕切壁取合い：腰壁
仕上げ
軽量鉄骨下地
天井取合い：壁ー天井
形状寸法
鋼製建具(内部用)
内部用くつずり等
パラペット
屋上取合い：（塔屋等）
屋上取合い：（手すり）
洗面所・便所
階段
サイン
構内舗装断面、駐車場

どうしを比較し、図面における内容の変化量を分析する。各部位と40

図 3『標準詳細図』における部位とその図面数の変遷（一部抜粋）とそれぞれの値に差が確認された。
以上の結果から、『標準詳細図』で見られる部位において、図面数

※注1）

―
○

分類項目

最新版

○‥(1)

図面d○

現在に至るまで残っている‥(2) 途中で記載されなくなる

部位A
図面c

図面が『建築工事標準詳細図』に登場してから

○
○

‥(3)
○

‥(4)

○有り‥登場した年と同じ内容の図面が存在する途中から記載されるようになり、再び記載されなくなる
途中から記載されるようになり、最後まで記載され続ける〇無し‥内容の同じ図面が存在しない※注 3) より詳細な分類方法に関しては、本論に付属する資料に記載する。
※注 4) 部位が初版から記載されていないものは、その部位が登場した年を初版とみなした。

1970

19751980

1985

19901995

2000

2005

2010

2020 （年）2015

外壁・内壁湿式工法
内壁空積工法
工法の種類

外壁タイル型枠先付け工法
乾式工法壁仕上げ●ガラスクロス張り工法が登場する●外装タイル接着剤張り工法が登場する●乾式工法が登場する●内装タイルに接着剤張り工法が登場する●RC 打継ぎ目地に貧調合モルタルが登場する●内装用と外装用に関して下地厚だけではなく工法が区別されるようになる▲木造下地が消える●内壁の構造が木造から軽量鉄骨になる●内装用と外装用の下地厚の違いが明記されるようになる

図面の主な変化●型枠先付け工法が登場する●断熱材打込みが登場する●外装タイルの下地処理として MCR 工法又は目荒し工法が登場する
RC 壁 + 仕上げ材との取り合い
軽量鉄骨壁との取り合い
ALC パネルとの取り合い

工法の種類

RC 打放し壁との取り合い

鋼製建具

直張り工法の壁との取り合い( 内部用 )●RC 直張り工法との取り合いが登場する●すべての鋼製建具の工法において「標準型建具枠」の図面が追加される●RC 打放し仕上げとの取り合いが登場する

図面の●コンクリート増打ちした場合の取り合いが記載される

主な変化●コンクリート壁への取り合いにおいて、鋼製建具まわりのみをモルタルで充填し、取り付ける工法が登場する

屋根露出防水工法
屋根保護防水工法
工法の種類

屋根保護防水断熱工法
屋根保護絶縁断熱防水工法

パラペット●立ち上がり部に乾式保護材を用いる工法の登場▲モルタル笠木が完全に消える▲コンクリート笠木（タイル型枠先付けの場合）が消える●コンクリート笠木の登場●アルミニウム笠木の登場▲アルミニウム笠木（タイル型枠先付けの場合）が消える▲立ち上がり部をレンガで▲屋根露出防水工法において立ち上がり部を●屋根保護絶縁断熱防水工法の登場
押える工法が完全に消える ●屋根保護露出防水工法（金属笠木の場合）にレンガで押える工法が消える
おいて立ち上がり部の高さ指定が 200mm 以上▲屋根保護露出防水工法において防水層下の均しモルタルが消えるから 300mm 以上へと変更される▲金属笠木 ( 集成材 ) が消える ▲金属笠木が完全に消える●モルタル笠木の登場

図面の主な変化▼工業標準化法改定 (1980)▼ISO9000 シリーズ規格が JIS 規格に導入される (1991)▼産業標準化法制定
日本産業規格（JIS）に改名（2019）

標準化に関する社会動向▼新素材標準化に関する建議（1988）（▼は時系列においてその動向が見られた年を示す）▼建設省による「建設 CALS」の概念導入（1995）『建築工事標準詳細図』
発行年度

1971年

1911976 97881年年年

図41985年

1989年

19932001年

年

20052010年

年

2016

凡例年

▲‥消滅
●‥登場

変化量の大きい値を示した部位における工法の変遷とその内容の変化a

表 3 屋根保護断熱防水構法における防水層の変化

b3-4 変化量の大きい部位における詳細な分析
本節では、表 1 において変化量の大きさが上位 25% に入った部位

年度のうち「仕上げ（壁）」、「パラペット」、「屋上取合い（塔屋等）」、「鋼には、上記の部位に各当する図面をさらに構法種別に分類し、時系ｋする。得られた結果を図 4 に示す。図 4 の結果より、部位「仕上げ（壁）」、

e fg hi列順に整理することで、その形状および寸法と、構法の変化を分析

djc

製建具（内部用）」を詳細に分析し、その変遷を整理する注 2)。具体的

押えコンクリート
アスファルトフェルト
1989年 断熱材
防水層
押えコンクリート
フラットヤーンクロス（70g/㎡程度）「パラペット」、「屋上取合い（塔屋等）」ではその内容が大きく変化していることが明らかになった。

防水層の構成

1971年
1976年
1978年
1981年
1985年

図 5 屋根保護断熱防水構法

1993年 断熱材
防水層
2001年
2005年
2010年
2016年

また、2001 年には部位「パラペット」、「屋上取合い（塔屋等）」において立ち上がり部に乾式保護材が用いられる構法の登場が、2010年には「仕上げ（壁）」において乾式構法の登場が確認された。乾式構法は一般的に、天候や技術者の技能の影響を受けにくく、品質を担保しやすい構法とされており 6)、『標準詳細図』における乾式構法の登場は、施工の品質担保に対する意識が高まってきていることを示していると考えられる。更に、2016 年には部位「パラペット」に

表 4 屋根保護断熱防水構法における防水層の変化※注 5)
j年度
その他の変更点
abcdefghik1971
1976
1978
1981
1985
H
350600程度
752018030なし 400以上
251989断熱層から入り隅までの寸法追加
H
350600程度
752018030なし 400以上
251993
2001
2005
20102016※注 5) 横軸 a,b,c,d,e,f,g,h,i,j,k は図 5 で示した箇所の寸法を指し、単位をミリメートル（㎜）とする。

おいて、屋根保護露出防水工法（金属笠木の場合）に見られる立ちいるものの、内壁との取り合いに関する構法や寸法などは 1985 年以上がり部の高さ指定が 200mm 以上から 300mm 以上へと変更された。

降変化しておらず、その内容は、部位「仕上げ（壁）」、「パラペット」、「屋これは、近年における降水雨量の増加に適応するために、高さ指定上取合い（塔屋等）」ほど顕著ではなかった。よって、非木造建築物の下限値が変更されたためであると考えられる。の内部と外部に位置する部位を比較すると、外部に位置する部位に一方で部位「鋼製建具（内部用）」では、初版の『標準詳細図』と、多くの内容の変化がみられることが明らかになった。また、寸法おそれ以降に出版されたものを比較すると、新たな図面は追加されてよび材料を構法別に整理した結果の一部を図 5、表 3、表 4 に示す。

表5

4 設計組織が手掛けた建築物の部位について設計図書の調査対象とした物件名称と記載図面の関係

物件
番号

物件名

本章では、実際に設計組織が手掛けた非木造建築物の部位に対し

1

物件A

延床面積（㎡）1743.78て分析を行う。具体的には実際に設計組織が手掛けた建築物の部位

2

物件B

3

4-1 設計組織が手掛けた建築物の調査方法

構造階数

S造

782.89物件C

4『建築工事標準詳細図』と同じ図面の有無
壁仕上げ

屋上取合い（塔屋等）

パラペット二階○〇

〇

RC造

二階××

○

402.67

S造

平屋○×

○

物件D3167.92

RC造

二階

○

○

○

5

物件E

315.35

S造

平屋××

○

6

物件F1476.58

S造

二階○×

○

7

物件G

25020.61

RC造

八階

○○

×

おいて図面の読み取りを行う。資料は、「入札情報公開システム」注 3)

8

物件H

2175.38

RC造

六階

○×

○

にて公開している設計図書から収集した。調査対象とした建築物の9

物件I2528.69

S造

二階

○○

○

10

物件J538.62

S造

二階××

○

11

物件K

3820.58

S造

三階

○×

○のうち、前章で図面の変化量が大きい値を示した「仕上げ（壁）」、「パラペット」、「屋上取合い（塔屋等）」に関する部位の図面から形状および寸法、構成材料、構法を読み取る。同様にして複数の建築物に概要を表 6 に示す。更に、得られた結果を『標準詳細図』に記載されている図面と比較し、寸法および材料等の相違点を分析すること

a笠木笠木a立ち上がり部

gで、非木造建築物の部位に見られる構法の現状を把握する。

準詳細図』に記載されている寸法および材料と比較した結果の一部

edcbを図 4 に示す。『標準詳細図』と比較すると、表 6 における笠木上部

d立ち上がり部

S=1:40

図 6-2 物件 H の場合の寸法には大きな違いは見られなかった。一方で表 6 における立ち立ち上がり部

cb

い値を示していた。更に、物件 D( 図 6-1) と物件 H( 図 6-2) に見らf

図 6-1 物件 D の場合が用いられているが、『標準詳細図』においては、屋根保護絶縁断熱がある一方で、寸法や材料が異なる部分が存在した。「仕上げ（壁）」、「屋上取合い（塔屋等）」に関しても同様に、寸法が同じ部分と異な表 6 各図面における寸法の違い※注 6)
物件名
平成28年版 建築工事標準詳細図
物件D物件Habcdef250
200350水上300以上

特記

180180t20701100
水上300以上

特記

g7075+t※注 6) 横軸 a,b,c,d,e,f,g は図 6 で示した箇所の寸法を指し、単位をミリメートル（㎜）とする。

表 7 各図面における部分ごとの材料の違い※注 7)
物件名
平成28年版
建築工事標準詳細図

物件Dる部分が確認された。また、それぞれの変更点は『標準詳細図』に記載されている別の構法に登場していることが確認された。

図 6-3 平成 28 年度『標準詳細図』の場合

図 6 屋根保護絶縁断熱構法の比較

防水構法の図面として、同様の構法の記載は見られなかった。一方

うに、『標準詳細図』に記載されている図面と同じ寸法や形状の部分

S =1:20

S =1:20

また、物件 D（図 6-1）では、立ち上がり部に「硬質木片セメント板」

これも『標準詳細図』において記載がなかった構法である。このよe

防水層異なり、軽量鉄骨やコンクリートと ALC パネルが併用されていた。

笠木部分にモルタル笠木とアルミニウム笠木が併用されているが、d防水層れるように、立ち上がり部の層構成は『標準詳細図』での記載とは版が用いられているものが見受けられた。また、物件 H（図 6-2）では、

a

笠木

上がり部の寸法は、『標準詳細図』に記載されている寸法よりも大きで屋根保護防水構法に関する図面の中には立ち上がり部にセメントb防水層「パラペット」（屋根保護絶縁断熱防水構法の場合）に関して、『標c4-2『標準詳細図』との比較

物件H立ち上がり部

防水層

笠木

その他

防水層たち上げ防水層+断熱材

アルミニウム笠木無し

硬質木片セメント版
t=25
防水層たち上げ改質アスファルト防水層+

高性能フェノールフォーム
断熱材

防水層+断熱材

アルミニウム笠木+モルタル笠木無し

アルミニウム笠木 下地が軽量鉄骨※注 7) 横軸「立ち上がり部」、「防水層」、「笠木」は図 6 で示した箇所を指す。

5 本研究の到達点と今後の課題
本研究では、『標準詳細図』に記載されている図面内容の変化を定量的に評価することにより、建築物に外接する部位に大きな変化が見られたことを明らかにし、更にそれらの部位と、実際に設計組織

参考文献
1) 真木裕太 ,『建設業における CAD 利用状況と CAD 利用の動向に関する研究』,2008.3,http://www.ngy.hi-tech.ac.jp/labo/miyakoshi/pdf/h19/maki/maki_thesis.pdf,(2020.1.31 に閲覧 )2) 大野隆司 他 ,『実施図面における標準詳細図集の利用実態 : 非木造建築物の在来工法に関する調査研究 その 6』, 学術講演梗概集 ,1999.3,p645-646が手掛けた建築物の部位と比較した。その結果、その内容が『標準3) 中原葉子 他 ,『大規模設計組織における標準詳細図集の現状と構成内容の詳細図』に記載されているものとは異なるものの、一部の寸法や形実態に関する調査』, 学術講演梗概集 ,1998.10,p189-192
4) METI/ 経済産業省 ,『JIS 法改訂』,https://www.meti.go.jp/policy/economy/hy

状はそのまま用いられる場合があることや、実際の建築物では『標準詳細図』に記載されている複数の構法を組み合わせて使用していることを明らかにした。また近年、『標準詳細図』における乾式工法の登場や、「パラペット」の立ち上がり部における寸法の変更など、より高い品質の担保に関わる内容の変更が見られることから、今後も非木造建築物の構法は、その品質向上のために改良されていくと予想される。しかし、建設業界で日常的に使用されている構法を体系化するためには、『標準詳細図』にとどまらず、建設会社や設計事務所が独自に作成した標準詳細図に関しても同様の研究を行う必要があり、今後の課題である。

ojun-kijun/jisho/jis.html,(2020.1.31 に閲覧 )5) 栗山寛 ,『標準化と建築』, コンクリートジャーナル ,1972,10 巻 9 号 ,p43-46
6) 兼歳昌直 , 小野井伍 ,『建築施工 改訂版』, 井上書院 ,2007, p561
注釈
注 1) 目次項目と部位の対応関係を表 2 に一部を示す。なお部位と図面の対応関係に関しては、本論に付属する資料に記載する。
注 2) 表 5 に示した部位のうち、「形状寸法」、「洗面所・便所」、「サイン」、「構内舗装断面、駐車場」は建築物の部位に確答しないため、本研究における分析の対象外とする。また、「屋上取合い（塔屋等）」に関しては、「パラペット」で見られた構法や寸法および材料の変更箇所と重なる部分が多く存在するため、表 4 ではその結果を示さなかった。
注 3) 埼玉県入札情報公開システムを本研究の対象とした。(https://www.pref.saitama.lg.jp/a0212/densinyusatsu/index.html, 2020.2.1 に閲覧 )