参考資料１

大学・高専における遠隔教育の実施に関するガイドライン
令 和 ５ 年 ３ 月
2 8 日
文部科学省 高等教育局 専 門 教 育 課
大学教育・入試課

１．大学・高専における遠隔教育の実施に関する基本的な考え方（１）本ガイドラインの趣旨
新型コロナウイルスの感染拡大は，大学・高等専門学校における遠隔教育の急速な普及をもたらした。「高等教育段階における遠隔教育の実態に関する調査研究」（以下「調査研究」という。）では，調査研究の対象校において開講される全授業科目数のうち，全部又は一部の授業時数を遠隔授業により実施する授業科目数の平均割合は，令和３年度が約６割，令和４年度が約４割だったことが分かる。
遠隔教育の利点として，地理的，空間的，時間的制約からの解放が挙げられる。具体的には，学生にとって自分のペースで学修できること，自分の選んだ場所で授業を受講できることに加え，国内外の他大学等の授業を受講できること，通学が困難な状況でも学修機会を確保できること，渡航することなく多国間で国際交流の機会が確保できること等が挙げられる。
ポストコロナにおける高等教育の在り方を考えるに当たっては，このような遠隔教育の利点や可能性を生かした新しい高等教育の姿を構築していくことが重要である。その際，学修者本位の視点に立ち，面接か遠隔かの二分法から脱却し，双方の良さを最大限に生かした教育の可能性を追求することが重要である。
一方，遠隔教育の課題として，学生と教員との間で質疑応答等のやり取りの機会が少ないこと，友人と授業を受けることができないこと等が挙げられる1。学修者本位の遠隔教育の取組については，多くの大学等において，試行錯誤しながら改善を図っていく段階にあり，面接授業との効果的な組合せ方はどのようなものか，遠隔教育を効果的に行う上でどのような指導体制の整備，サポートスタッフの配置が必要となるのか等について，知見を蓄積していくことも求められる。その際，通信教育を行う大学以外の大学等は，学生がキャンパスに来て学ぶことを前提とした学校であり，大学等における学び等の全てがオンライン環境で代替されるものではないことにも留意が必要である。
本ガイドラインは，このような遠隔教育の利点と課題を踏まえ，遠隔教育の質保証や，大学設置基準第 25 条第１項等で規定する面接授業（以下「面接授業」という。）と同令第 25条第２項等で規定する遠隔授業（以下「遠隔授業」という。）を効果的に組み合わせたハイブリッド型教育の確立に資することを目的に，大学等における遠隔教育について専門的な知
1 新型コロナウイルス感染症の影響による学生等の学生生活に関する調査（令和３年５月）

1

見を有する有識者の協力を得て，策定するものである。
（２）本ガイドラインの構成
文部科学省では，これまで，遠隔授業の実施に関する主な留意点について，通知等により累次にわたって示してきた。また，今般，各大学等における遠隔教育の実態について把握するために，調査研究を実施し，各大学等における遠隔教育の取組事例を収集・分析したところである。
本ガイドラインは，これまで通知等により示してきた遠隔授業の実施に関する主な留意点を改めて整理した上で，中央教育審議会大学分科会質保証システム部会における審議等を参考に，調査研究で収集した各大学等の取組事例から導かれる知見を「授業運営」，「学修評価」及び「指導体制」の３つの観点から整理するものである。
（３）これまでの通知等による遠隔授業の実施に関する主な留意点
これまで，通知等により累次にわたって示してきた主な留意点は以下のとおりである。
遠隔授業の実施に当たっては，以下の事項について十分留意する必要がある。
① 遠隔授業により実施する授業科目において修得する単位に係る上限等の取扱い
遠隔授業により実施する授業科目において修得する単位数は，大学設置基準第 32 条第５項等の規定により卒業要件として修得すべき単位のうち 60 単位を超えないものとして上限（以下「60 単位上限」という。）が設定されている。
このことから，当該遠隔授業の実施については，原則として，学校教育法施行規則第４条第１項第６号に規定する「卒業」に関する事項として学則記載事項となる。ただし，当該遠隔授業を実施する旨を学則に定めた上で，具体的な実施方法や対象となる授業科目を学則ではなく履修規程等の他の規程に定めることは差し支えない。
② 面接授業と遠隔授業とを組み合わせて行う授業科目の取扱い
面接授業により実施する授業科目は，主に教室等において対面で授業を行うことを想定したものであり，例えば，面接授業と遠隔授業とを組み合わせて行う授業科目において，遠隔授業を実施する授業時数が半数を超えない範囲で行われる授業科目については，面接授業の授業科目として取り扱い，60 単位上限の算定に含める必要はない。
したがって，受講者を半数に分け，交互に対面と遠隔とによる受講を行う場合等，全ての学生が半分以上の授業時数を対面で受講する機会を設ける授業科目は，面接授業として取り扱うことで差し支えない。他方，面接授業と遠隔授業とを同時に実施し，いずれの形態により受講するかを学生自らが選択可能ないわゆるハイフレックス型で行われる授業科目については，半分以上の授業時数を対面で受講する機会が設けられているとは言えないことから，遠隔授業の授業科目として取り扱うことになる。
ただし，全ての学生に対し，半分以上の授業時数を対面で受講するよう求めている場合であれば，障害を有する学生等一部の学生個人の希望により，結果として当該学生が対面で受2

講する授業時数が半分未満となった場合があるとしても，当該授業科目は面接授業として取り扱うことで差し支えなく，当該学生を含めて，遠隔授業により修得する単位として計算する必要はない。
③ 非常時における特例的な措置に関する取扱い
感染症や災害の発生等の非常時には，当該感染症や災害等の状況に応じて，本来面接授業の実施を予定していた授業科目に係る授業の全部又は一部を面接授業により実施することが困難な場合，面接授業の特例的な措置として遠隔授業を行うなどの弾力的な運用が認められる。
特例的な措置の下，弾力的な運用として実施する遠隔授業は，遠隔授業ではなく面接授業として取り扱うことができ，当該授業科目において修得する単位は 60 単位上限に算入する必要はない。
なお，通信教育を行う大学以外の大学等は，学生がキャンパスに来て学ぶことを前提としており，感染症等の対策を十分に講じた上での面接授業の実施が適当と判断されるものについては面接授業を適切に実施するなど，各大学等は学生に寄り添った対応を講じ，学生が安心し，十分納得した形で学修できる環境を確保することが重要である。
④ その他の主な留意点
・遠隔授業は，同時かつ双方向に行われるものや，毎回の授業の実施に当たって当該授業の終了後すみやかに指導を併せ行うもので，当該授業に関する学生等の意見の交換の機会が確保されているもの等，いわゆる同時性又は即応性を持つ双方向性（対話性）を有し，面接授業に相当する教育効果を有すると認められるものであること。また，遠隔授業等の実施の検討を行う際には，以下の事項にも留意すること。
✓授業担当教員の授業ごとの指導計画の下に実施されていること✓授業担当教員が，オンライン上での出席管理や確認的な課題の提出等により，当該授業の実施状況を十分把握していること✓学生一人一人へ確実に情報を伝達する手段や，学生からの相談に速やかに応じる体制が確保されていること✓大学等として，どの授業科目が遠隔授業等で実施されているか等，個々の授業の実施状況について把握していること
・遠隔授業等は，学内の十分な理解の下で取り組むことが重要であることから，大学等の経営部門，教学部門，情報基盤センター等の遠隔授業推進部門等，関係組織間の緊密な連携が期待されること。なお，ＩＣＴを活用した遠隔授業等を行う際の著作物利用に係る著作権等の取扱いについては，平成 30 年著作権法改正による「授業目的公衆送信補償金制度」が令和２年４月 28 日に施行され，補償金を支払うことにより，著作権者等の許諾を得ることなく円滑な著作物利用が可能となっていることに留意すること。
3

・面接授業の機会が著しく少ない場合等においては，面接授業を実施できない理由や，それに代わる学生の交流機会の設定等の必要な情報について，学生に対し合理的な説明を丁寧に行うなどの配慮が求められること。
・各授業科目の実施方法については，授業計画（シラバス）等に明示し，学生に対して丁寧な説明に努めるとともに，その実施方針等については，受験生の進学先の参考となるよう，インターネット等により公表することが求められること。
・遠隔授業の実施に当たっては，十分な通信環境を持たない学生がいることも考えられることから，学生の情報通信機器の保有状況や地域の感染状況等を考慮した上で，大学等の教室や PC ルームを開放する，PC やルータを貸与する，通信回線への負荷に配慮した授業方法の組合せとする，画質調整等によるオンライン教材を低容量化する，教材のダウンロードを回線の比較的空いている時間帯に指定するなど，学生の通信環境に十分に配慮する必要があること。また，遠隔授業を行う際には，障害のある学生への受講に十分配慮すること。必要な配慮の方法については，障害のある学生を支援する学内組織等とも連携の上，個別に当該学生と相談すること。
（主な関連通知等）
・大学等における遠隔授業の取扱いについて（周知）（令和３年４月２日付高等教育局長通知）
https://www.mext.go.jp/content/20210402-mxt_daigakuc01-000014531_1.pdf
・学事日程等の取扱い及び遠隔授業の活用に係る Q＆A 等の送付について（令和３年５月
14 日時点）（令和３年５月 14 日付事務連絡）https://www.mext.go.jp/content/20210514-mxt_kouhou01-000004520_1.pdf

２．授業運営について
本項では，遠隔授業の課題として挙げられる，学生と教員との間のやり取り等の機会が少ないといった点への対応方策を整理するとともに，遠隔授業を活用した新たな取組を紹介する。また，面接授業と効果的に組み合わせるための留意点も整理する。
（１）やり取り等の機会を確保するための方策
学生と教員との間で質疑応答等のやり取りの機会が少ない，学生同士の議論等による理解の深化が難しいなどといった課題に対応するための方策として以下が考えられる。
（遠隔授業における双方向性の確保）
・学修管理システム（以下「ＬＭＳ」という。）やオンライン会議システムに備えられたチ
ャット機能，投票機能，ブレイクアウトルーム機能等も活用しながら，学生の発言機会を4確保することが効果的である。その際，学生からの意見等に対して，フィードバックを行ったり，学生との質疑応答等のやり取りを取りまとめて受講者全体へ共有したりすることで，やり取り等の活発化を図ることができる。例えば，オンデマンド型授業2においては授業アンケート等における学生からの意見や質問等を踏まえながら授業教材等を作成することが有効である。また，同時双方向型授業3において学生同士の議論等を行う場合には，グループメンバー全員が同じ画面を共有し，リアルタイムで画面を編集することで，発言が苦手な学生でも議論等に参加しやすくなる効果が見込まれる。
【参考：調査研究報告書4p.39，42，44，46，48，84，89】（オフィスアワー等を活用した学修支援の実施）・日頃から学生と教員との間でやり取りを行うことができるように，オフィスアワー等を活用した学修支援を実施することが必要であるが，遠隔でオフィスアワー等を実施する場合には，ＬＭＳやオンライン会議システムに備えられたブレイクアウトルーム機能やホワイトボード機能等を活用することで，やり取り等の活発化を図ることができる。
【参考：調査研究報告書 p.78，80，82】（２）遠隔授業を活用した新たな取組の紹介
ポストコロナにおける高等教育の在り方を考えるに当たっては，遠隔授業の利点を有効活用することが重要であり，具体的な取組として以下が挙げられる。
（国内外の他大学等との連携）
・国内外の他大学や企業等と連携して遠隔授業を開講することで，学生が他大学等の授業を受講することや他大学等の学生や教員等と交流することもできる。例えば，複数の大学等が，それぞれの大学等の特長や強みを生かした連携を行う場合，遠隔授業を活用することで，一方の大学等において開講される授業をもう一方の大学等においても受講することが可能となるなど，教育内容が充実する効果が見込まれる。また，日本人学生や外国人留学生が異文化交流や国際体験の機会を持とうとする場合，遠隔授業を活用することで，渡航することなく，このような機会を持つことが可能となる。
【参考：調査研究報告書 p.133，135，137】（メタバースの導入）
・学生と教員がアバターの姿でメタバース上の同一空間に集合して授業を行うことで，従来のオンライン会議システムを活用した遠隔授業に比べて，学生同士の一体感がより向上し，従来の遠隔授業において感じやすいとされる心理的な壁が低減する効果が期待できる。ま

2 遠隔授業のうち，あらかじめ録画された映像等を使用した授業
3 遠隔授業のうち，教員や他の学生と同時・双方向で質疑やディスカッションを行う授業
4 高等教育段階における遠隔教育の実態に関する調査研究

5

調査報告書参照た，機材の活用等によって，双方向に相づち等の反応を伝達することができ，学生の臨場感や没入感が上昇する効果も見込まれる。さらに，従来の遠隔授業においては，カメラオンに抵抗感を感じる学生と顔の見えない相手に話しかけることを苦痛に感じる学生が混在する可能性があったところ，メタバース上の同一空間にアバターの姿で集合することで，コミュニケーションの円滑化が可能となる。【参考：調査研究報告書 p.125】（合理的な配慮が必要な学生等の学修機会の確保）
・遠隔授業を録画し，ＬＭＳ上にその映像等を掲載したり，遠隔授業に字幕表示機能を付けたりすることで，合理的配慮が必要な学生や病気等で通学が困難な学生の学修機会を確保することができる。【参考：調査研究報告書 p.22】（カリキュラム・ポリシーへの位置づけ）
・大学等におけるディプロマ・ポリシーを達成するための教育方法として，遠隔教育の活用が有効と認められる場合には，カリキュラム・ポリシーに遠隔教育を位置づけることも考えられる。【参考：調査研究報告書 p.55，57】（３）面接と遠隔の組合せによる授業を実施するための留意点
面接授業と遠隔授業の双方の良さを生かした授業を実施するための留意点として以下が考えられる。
（ハイフレックス型で行われる授業の留意点）
・面接授業と遠隔授業とを同時に実施し，いずれの形態により受講するかを学生自らが選択可能ないわゆるハイフレックス型で行われる授業については，遠隔の形態により受講する学生が置き去りにならないように配慮することが必要である。例えば，オンライン会議システムに備えられたチャット機能，投票機能等を活用し，遠隔の形態により受講する学生の発言機会を確保することが有効である。また，遠隔の形態により受講する学生への配慮としては，教員やティーチング・アシスタント（以下「ＴＡ」という。），スチューデント・アシスタント（以下「ＳＡ」という。）が，遠隔の形態により受講する学生に対して積極的に呼びかけを行ったり，面接の形態により受講する学生が，遠隔の形態により受講する学生ともやり取りを行ったりすることも有効である。
【参考：調査研究報告書 p.36】（ブレンディッド型授業5の留意点）
・いわゆるブレンディッド型授業の場合には，座学等を中心とする授業は遠隔授業により実施し，グループワーク等を中心とする授業は面接授業により実施するなど面接授業と遠隔授業の特徴を踏まえて組み合わせることが望まれる。
【参考：調査研究報告書 p.36】

5 教室の講義と e ラーニングによる自習の組合せ，講義とインターネット上でのグループワークの組合せ等による学修

6

３．学修評価について遠隔教育を実施する上で，適切な学修評価を実施することが必要である。本項では，遠隔教育における学生の学修状況等を適切に評価するための留意点や遠隔教育の教育効果を評価するための教育データの利活用方策を整理する。
（１）適切な学修評価の実施のための留意点
遠隔教育において，学生の学修状況や理解度等を適切に評価するための留意点として以下が考えられる。
（こまめな学修評価の実施）
・期末試験の１回で学修評価を行うだけではなく，小テスト等をこまめに実施し，遠隔授業における学生の学修状況を把握する機会を増やすことで，適切な学修評価を実施する必要がある。その際，学生の学修状況に応じて，フィードバックを行うことも有効である。
【参考：調査研究報告書 p.65，68】（不正行為の防止）
・遠隔で試験を実施する際には，論述形式の試験，テキスト等の持ち込みを可能とした試験，学生ごとに異なる問題が出題される形式の試験，カメラオンでの試験等を実施することで，不正行為を防止することができる。また，プレゼンテーション等の際には，学生同士で評価すること，レポート課題等の際には，ＬＭＳ等に剽窃チェック機能等を備えることも有効である。【参考：調査研究報告書 p.65，68，117】（２）教育データの利活用方策
遠隔教育の教育効果を評価するため，学生の学修状況，理解度等のデータを可視化することやそれらのデータに基づき教育改善を行うことが重要であり，その方策として以下が考えられる。
（遠隔教育の効果検証）
・遠隔授業の受講者数や学生の成績，授業満足度等の授業アンケート，ＬＭＳの使用頻度等の情報を集め，遠隔教育の効果検証を行うことが望まれる。
【参考：調査研究報告書 p.132】（学修成果の可視化）
・ＬＭＳやオンライン会議システムに備えられた投票機能，ファイル共有機能，インサイト機能等を活用し，受講者のＬＭＳ等へのアクセス頻度や課題等の取組状況等を把握したり，受講者全員で課題の取組状況等を共有したりすることで，学修成果の可視化を行うことができる。【参考：調査研究報告書 p.67，70】
7（教科書として扱う専門書の電子化）
・電子教材の配信システム等による専門書の電子化を進め，学生が学修の際に書き込みを行った箇所や授業中に閲覧している箇所等のデータを分析することで，学生の学修状況や理解度等を把握し，授業改善に活用することができる。なお，専門書の電子化に当たっては，著作権(授業目的公衆送信補償金制度)の適正な取扱いについて留意が必要である。
【参考：
調査研究報告書 p.121，123，129】

４．指導体制について
遠隔教育を効果的に行うためには，適切な指導体制の構築が必要であるため，本項では，学内組織の整備に向けた留意点や教職員一人一人の知見等を向上させるための留意点を整理する。
（１）学内組織の整備に向けた留意点
適切な指導体制を構築するためのサポートスタッフ，専門組織，相談窓口等の学内組織の整備に向けた留意点として以下が考えられる。
（サポートスタッフの配置）
・事務局の情報システム担当部局の職員やＴＡ，ＳＡ等が，チャット機能等を活用した学生との質疑応答等をサポートしたり，ＬＭＳ等に授業教材をアップロードする作業をサポートしたりするなど，遠隔授業を実施する教員のサポートを行うことで，教員の負担が軽減する効果が見込まれる。【参考：調査研究報告書 p.74，76】（専門組織や相談窓口の整備）
・インフラの担当部局やＬＭＳの担当部局等，遠隔授業の実施をサポートする専門性の高い組織が連携することが重要である。また，相談窓口の整備については，学生向けと教員向けの相談窓口を分ける，学生が相談窓口対応を担う，相談窓口を一本化する，よくある問い合わせをチャットボットとしてまとめるなどの工夫が有効である。
【参考：調査研究報告書 p.71，93，96，100，110，113，115，117】（２）教職員の知見等の向上のための留意点
教職員一人一人が，授業運営や学修評価等に関する知見や経験，ノウハウ等の向上に取り組むことが重要であり，その留意点として以下が考えられる。
（学内研修等の実施）
・ファカルティ・ディベロップメントやスタッフ・ディベロップメント等の学内研修や教員同士での授業参観を実施することが重要である。その際，遠隔授業を実施している教員が，授業運営や学修評価等に関する知見等を共有したり，教職員同士で意見交換を行ったりすることが有効である。また，このような研修の場に，学生を同席させることで，遠隔教育
8に関する学生の意見や要望を聞く機会に繋げることもできる。
【参考：調査研究報告書 p.105，106，117】（マニュアルやポータルサイトによる知見等の周知）・遠隔授業の実施をサポートする事務局等が，授業運営や学修評価等に関する情報や学内における好事例や失敗例，トラブル事例，問い合わせ事例等を，マニュアルやポータルサイトにまとめ，学内で周知することが重要である。このような周知は，一度きりで終わりとするのではなく，学生や教員からの問い合わせ等を踏まえて，適宜更新することが望まれる。また，他大学等における好事例等，関連する情報も含めるような工夫を講じることも有効である。【参考：調査研究報告書 p.102】

５．おわりに各大学・高等専門学校においては，本ガイドラインを参考に，遠隔教育の質保証や面接授業と遠隔授業を効果的に組み合わせたハイブリッド型教育の確立に取り組んでいくことが期待される。
今回のガイドラインは，調査研究を踏まえ，遠隔教育の利点や可能性を提示することに重点を置いたが，大学・高等専門学校における遠隔教育の実施状況や技術的な進展等を踏まえ，必要に応じて随時見直しを行う予定である。

9