ロボット戦略Ⅱ 世界成長ファンド

情報提供資料
2023年7月（愛称：あんしんロボ）
ファンドの特徴

・先進国および新興国における多くの市場を対象としたシステマチック運用により、市場環境に応じてエクスポージャーを増減させ、目標リスク水準を維持することであらゆる市場環境において超過収益の獲得を目指します。

ファンドの基準価額の推移（円） 期間：2018年7月17日（設定日）～2023年6月30日（日次）15,000
基準価額
14,000
分配金再投資基準価額
13,000

設定来リターン（2023年6月30現在）

12,00012.3％（分配金再投資基準価額ベース）

11,00010,000
9,000

8,000
7,000
2018/7/17

2019/7/17

2020/7/17

2021/7/17

設定来の分配実績（年/月/日）2022/7/17

騰落率（2023年6月30日現在）

決算日

分配金

過去1ヵ月

1.8%

第1期～第6期-

1,800円

過去3ヵ月

1.5%

第7期

2021/11/25

1,100円

過去6ヵ月2.5%

第8期

2022/5/250円

過去1年-1.7%

第9期

2022/11/250円

設定来12.3%

第10期

2023/5/250円

設定来2,900円

分配金再投資基準価額および騰落率は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。基準価額および分配金再投資基準
価額は信託報酬控除後です。分配金は1万口当たり、税引前です。

セクター別投資比率
コロナショック前（2019年12月末）

（%）
160

エクスポージャー
合計352.2％

140
120

10080

104.3 93.3

76.7
62.6

60
40
20

15.4

エクスポージャー
合計26.4％140120

（%）
160

100
80

60

60

40

40

0

5.2

6.1

11.4

0.8

エクスポージャー
合計224.3％

120

80

2.8

2023年6月末時点

140

100

200

コロナショック直後（2020年3月末）

（%）
160

20

69.8

73.848.2
16.1 16.30

株式 社債 国債 商品 インフレ

株式 社債 国債 商品 インフレ

株式 社債 国債 商品 インフレ

連動債

連動債

連動債

リスク水準が低位安定している局面では各市場の上昇を享受するためにアクセル全開で投資比率を拡大します。

下落相場においては、ファンドの特長である2つの自動ブレーキ機能が発動。投資比率を削減し損失を抑制することに努めます。

2つの自動ブレーキ機能のうち、自動ブレーキ機能①は停止中、➁は発動継続中。

2つの自動ブレーキ機能および各資産の基本リスク配分比率については3～4ページをご確認ください。自動ブレーキ機能①の発動に関しては2ページをご確認ください。
上記は投資対象である外国投資信託「マン・AHL・ターゲットリスク」 の月次運用概況を基に作成しています。ファンドのパフォーマンスとは通常2営業日のずれが生じます。
セクター別投資比率は、投資元本に対する株式、社債、国債、商品、インフレ連動債の取引の元本または想定元本の割合を示しています。
出所：マン・グループのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

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ロボット戦略Ⅱ 世界成長ファンド（愛称：あんしんロボ）

設定来の運用状況について
2023年6月末現在
年率
リターン

年率
リスク

リターン／リスク

あんしんロボ

2.4％

7.9％

0.31

日経平均株価

10.5％

19.7％

0.54

S&P500

11.7％

21.8％

0.53

期間：2018年7月17日～2023年6月30日（日次）
リスクとは、リターンの変動幅（振れ幅）を表します。
リターン／リスクはリターン÷リスクの値です。
値が大きいほど、リスク（値動きの振れ幅）水準に対するリターンの値が高く、投資効率が良いと言えます。
左記の日経平均株価およびS&P500はトータルリターンベース
S&P500は米ドルベース（あんしんロボの実質組入外貨建資産は原則として為替ヘッジを行います。）、日経平均株価およびS&P500はファンドとのパフォーマンス比較のため2営業日前のものを使用
出所： ファンドの運用実績、Bloomberg、日本経済新聞社、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成

過去1年のセクター別寄与度（％）
6

期間：2022年7月～2023年6月（月次）420-2-4-6

株式

-8

22/07

22/08

社債

22/09

国債

22/10

22/11

商品

22/12

23/01

インフレ連動債

23/02

23/03

23/04

合計

23/05

上記は投資対象である外国投資信託「マン・AHL・ターゲットリスク」の月次運用概況を基に作成しています。
ファンドのパフォーマンスとは通常2営業日のずれが生じます。

23/06
（年/月）

エクスポージャー推移
期間：2018年7月～2023年6月（月次）

（％）
400

コロナショックで株式を中心に各資産のリスクが短期間に急激に高まったため、ポートフォリオ全体の投資比率(エクスポージャー)を削減しました。（リスクコントロール）

株式社債

国債

商品

インフレ連動債

ブレーキ①が発動

350
300
250
200
150
1005002018年7月 2019年1月 2019年7月 2020年1月 2020年7月 2021年1月 2021年7月 2022年1月 2022年7月 2023年1月

上記は投資対象である外国投資信託「マン・AHL・ターゲットリスク」のエクスポージャーです。
出所：マン・グループのデータに基づきT&Dアセットマネジメントが作成
記載のデータは過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

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ロボット戦略Ⅱ 世界成長ファンド（愛称：あんしんロボ）

ロボット戦略シリーズ～24時間、休むことなくロボット（コンピューターシステム）が運用～◆ファンドの魅力 24時間、休むことなくロボット（コンピューターシステム）が運用
 世界中の主要市場の成長を捉えて投資（買い建てのみ） 2つの自動ブレーキ機能を搭載し、各市場の下落相場で発動させて損失抑制に努める

2つの「自動ブレーキ機能」
自動ブレーキ機能①
ロボットが市場の異変を察知した場合、全体の投資金額を大幅に削減し、お客様の資産が大きく毀損することを回避するための行動をとります。

異変（株式と債券の同時下落）を察知したら、ポートフォリオ全体の投資金額を50％まで削減することで損失の抑制を図ります。

＋

自動ブレーキ機能②
ロボットが各投資対象市場について下落局面にあると判断した場合、各市場の投資金額の削減を図ります。

各投資対象市場それぞれの下落局面において、投資金額の削減（最大50％）を実施します。

24時間リスク管理
ポートフォリオ全体のリスクが一定となるように、24時間リスク管理が行われます。
※目標リスクは、年率10％程度

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

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ロボット戦略Ⅱ 世界成長ファンド（愛称：あんしんロボ）

資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。

ファンドが投資する外国投資信託の運用会社のご紹介
マン・グループ（本社：英国 ロンドン）は、5つの運用会社を傘下にもつ、世界最大級のオルタナティブ投資を中心とする先進的資産運用会社です。
※オルタナティブとは株式や債券等の伝統的な資産とは異なる資産のこと運用資産残高1,433億米ドル(約18.8兆円)
1783年創業
ロンドンに本社を置き、世界の主要都市に拠点を構える

出所：マン・グループ
2022年12月末時点
1米ドル＝131.12円で円換算

外国投資信託の運用は、AHL パートナーズ LLPが行います。AHLが世界最先端の金融技術の研究・開発により生み出した独自の定量モデルが、投資判断を行います。

AHLはマン・グループ傘下のクオンツ・マルチアセット運用を提供する運用会社です。
※クオンツとは金融工学等の知識を駆使し数学的手法を用いて分析を行うこと

AHLは、1987年の創業以来、35年以上、一貫してコンピューター運用の最先端を走っています。
 コンピューター運用の開拓者として35年以上の運用実績を有する
 世界の大手年金基金やソブリンウェルスファンド（政府系ファンド）を顧客に持ち、運用資産残高569億米ドル（約7.4兆円）を誇る世界有数のクオンツ運用マネジャー
 堅固なリサーチ体制と最先端のトレーディング・テクノロジーを有する（110名を超える研究者集団（数学博士、物理学博士なども含む））（2022年12月末現在）
 複数のバックアップ・サイトを保持し、頑健なシステムを構築●

オックスフォード・マン定量ファイナンス研究所（OMI）

2007年に英国・オックスフォード大学と提携し、共同で研究所を設立
世界最先端の金融技術の研究・開発を行っています。

当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

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お申込みメモ
購
入時
換金時

購入単位

販売会社が定める単位
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額

換金単位

販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して9営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。

信託期間2028年11月27日まで（2018年7月17日設定）

決算日

5月、11月の各25日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。販売会社との契約によっては税引き後無手数料で再投資が可能です。ただし、必ず分配を行うものではありません。

申込不可日

下記のいずれかに該当する日には、購入・換金の申込はできません。
・ ダブリン、ロンドンの銀行の休業日
・ ダブリン、ロンドンの銀行の休業日（土曜日および日曜日を除く）の前営業日＊
・ 日本の祝日（土曜日を除く）の前営業日および前々営業日＊ただしダブリンまたはロンドンの銀行の休業日（土曜日および日曜日を除く）が2連続以上となる場※合には、当該連続休業日の初日の2営業日前、3営業日前および4営業日前も申込不可日となり※ます。

ファンドの費用
 投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額ありません。

 投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

その他の費用・手数料

ファンド

毎日、ファンドの純資産総額に年0.902％（税抜0.82％）の率を乗じて得た額とします。

投資対象とする外国投資信託外国投資信託の純資産総額に対して年率上限1.09％の運用管理費用がかかります。

実質的な負担年1.992％（税抜1.91％）程度ファンドが投資対象とする外国投資信託の信託報酬を加味して、受益者が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。

・ 信託財産にかかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者・ の負担とし、信託財産中から支弁します。
・ 証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。また、・ 組入外国投資信託において、証券取引・オプション取引等に伴う手数料、その他ファンドの運営に・ 必要な各種費用等がかかります。
これらの費用･手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率･上限額等を示すことができません。

上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

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ロボット戦略Ⅱ 世界成長ファンド（愛称：あんしんロボ）

販売会社の名称等

登録番号

販売会社

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
第二種
金融商品
取引業協会

○

○
○

今村証券株式会社

金融商品 北陸財務局長
取引業者 （金商）第3号○○

auカブコム証券株式会社

金融商品 関東財務局長
取引業者 （金商）第61号○○

株式会社SBI証券

金融商品 関東財務局長取引業者 （金商）第44号○○

株式会社十六銀行

登録金融 東海財務局長（登金）第7号
機関

○

○

静岡東海証券株式会社

金融商品 東海財務局長取引業者 （金商）第8号○

第四北越証券株式会社

金融商品 関東財務局長取引業者 （金商）第128号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品 関東財務局長
取引業者 （金商）第152号○

ほくほくTT証券株式会社

金融商品 北陸財務局長
取引業者 （金商）第24号○

めぶき証券株式会社

金融商品 関東財務局長
取引業者 （金商）第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品 関東財務局長
取引業者 （金商）第195号○

ワイエム証券株式会社

金融商品 中国財務局長
取引業者 （金商）第8号

○

○

○

○

○

加入協会に○印を記載しています。

ファンドの関係法人
委託会社 ： T&Dアセットマネジメント株式会社
信託財産の運用指図等を行います。
受託会社 ： 野村信託銀行株式会社
信託財産の保管・管理業務等を行います。

照会先
T&Dアセットマネジメント株式会社
電話番号 ： 03-6722-4810（受付時間は営業日の午前9時～午後5時）
インターネットホームページ ： https://www.tdasset.co.jp/

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ロボット戦略Ⅱ 世界成長ファンド（愛称：あんしんロボ）

投資リスクファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、ファンドは預貯金とは異なります。
ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスクは次の通りです。
価格変動リスク

信用リスク

為替変動リスク

流動性リスクカントリーリスク

デリバティブのリスク

スワップ取引に伴うリスク

システムリスク※基準価額の変動要因（リスク）は、上記に限定されるものではありません。
【その他の留意点】
 ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
 分配金に関する留意点• 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、・基準価額は下がります。
• 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
• 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
 大量の解約・換金申込を受け付け短期間で解約資金を準備する必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、投資する有価証券の価格が下落し、基準価額が変動する要因となります。また、換金申込の受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
 レバレッジは、株価指数先物取引、債券先物取引、スワップ取引等のデリバティブ取引により活用されます。デリバティブ取引等によりレバレッジをかけた取引を行う場合には、デリバティブ取引等の価格が予想した方向と反対方向に動いた場合に、レバレッジがかかっていない場合に比べて損失が拡大し、基準価額が値下がりする要因となります。
【当資料で使用するデータについて】「日経平均株価」（日経平均）に関する著作権、知的所有権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は日経平均株価を継続的に公表する義務を負うものではなく、その誤謬、遅延又は中断に関して責任を負いません。

ご留意いただきたい事項● 当資料はT&Dアセットマネジメントが情報提供を目的として作成したものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づいて作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料で使用するデータは過去の実績もしくは表記時点での予測であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。当資料に記載された意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なく変更されることがあります。
● 投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。
● 投資信託は預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
● 購入のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断いただきますようお願い致します。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社にてご入手いただけます。
■ 設定・運用は

商号等：T&Dアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第357号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会
当資料をご覧いただくにあたっては、巻末の「ご留意いただきたい事項」を必ずご確認ください。

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