構造用合板の一般化に伴う木造軸組構法と空間表現の変化
構法計画研究室 福田宇啓
第１章．序論1）軸組構法における構造用合板の一般化に伴う変化を包括的

1.1．研究背景に把握する。

今日の戸建て住宅の構造に関して見ると、全体の約 80%は木2）構造用合板の一般化によって住宅の意匠においてどのよう造で建てられており、これは約 30 年前からほとんど変化のなな変化が起きたのかを記述する。

１)

い割合である 。
現在の主要な木造構法は、軸組構法、アメリカ発祥の 2×4 材

第２章．合板の変遷による枠組壁構法、プレハブ住宅におけるパネル構法の 3 つ

2.1．合板の登場から建材としての普及過程に分けられるが、それらの木造構法は、住宅の大量生産が課

合板は当初、特殊な木工品の素材として市場に登場し、1923題となった 1970 年代に合理化や工業化が大きく進んだとさ年の関東大震災では倒壊した家屋の修理等で使用された。これている。特に、1970 年代の住宅のうち約 9 割は軸組構法でれを機に多くの問屋が企業化し、これによって形成された合

２)建てられており、軸組構法は大きく変化したと言われている 。

板業界は、建築資材として使い勝手の良かったラワン合板の現在の軸組構法は、壁で水平力に耐える構造の考え方が主流大量生産を 1926 年に成し遂げ、1930 年代には合板は建築資であり、構造用合板を柱間に張ることで耐震壁とする設計が材として一般化し、杉板が主に使用されていた家屋の天井や一般的となっている。これは、貫や筋交いで水平力に抵抗す腰羽目等に仕上げ材として使われ始めた 。

３)７)る従来の軸組構法の考え方からは大きく異なっている 。構造

2.2．接着剤の発展

用合板は現在一般的な材料であり、木造住宅の壁や床や屋根合板の製造が開始された 1907 年以降、突板の接着剤は、膠かにおいて主に下地材として使われているが、この建材がどのら、カゼイングル―を経て、大豆グル―が 1929 年に登場した。

ように軸組構法に導入されたかは十分に明らかになっていな

この後しばらく大豆グル―が使用され、合板を安定して供給い。

することが可能になった。

1.2．既往研究と本研究の位置づけ

しかし敗戦後、耐水性や耐久性を求めて新たな原料を使用し４)

木造軸組構法の変遷をまとめた研究は少ない。真鍋ら の一連た接着剤の開発が進められた。太平洋戦争や朝鮮戦争などでの研究は、住宅の部品に着目し、それにまつわる構法の変化試験的に使用された、フェノール樹脂やユリア樹脂などの合５)を追っている。権藤ら の研究では、工務店の実施図面の収集

成樹脂を用いた合板の耐水性が認められ、合成樹脂を使用しとインタビューによって各部位の構法の変遷を追い、現在のた合板の生産が一般化した 。

構法が一般化した経緯を明らかにしている。また、合板など

以上より、1907 年から 1950 年頃までを「有機系接着剤期」、

６)８)の面材に着目した構法の研究は大井ら によってなされてお1950 年代からを「合成樹脂接着剤期」と分けることが出来る。

り、石膏ボードと合板を主な対象として取り上げ、それぞれ2.3．合板製品の開発の変遷を主要な企業に対してアンケート・ヒアリングを行う

1959 年に永大産業がプリント合板の生産を開始した。プリン事で把握することを試みている。ただし、ここで示されていト合板は、合板の様々な製品化の第一歩となり、喫茶店等のるのは木造に限らず建築構法一般においての下地材の変遷で内装に広く用いられた。また、合板を船体に用いたヨットのあり、また、それに伴う主体構造や空間の変化は言及されて太平洋横断成功によって合板の耐水性が世に広まった 。しかいない。また、これらの既往研究に共通しているのは、工務し、プリントの精度が充分でなかった事や、大工たちの反感店の扱う住宅等の匿名的な住宅のみを対象としていることでを買った事、製造技術に関する特許問題によってある。

時的なものにとどまった。1967 年に型枠用合板の登場によっ1.3．研究目的て、下地材として使用されていくこととなった。

以上の背景を踏まえて本研究では、匿名的な住宅だけでなく、2.4．新建材としての型枠用合板と構造用合板の普及建築家による住宅も対象とし、次の二点を目的とする。

コンクリート型枠用合板（以後、型枠合板）は、先述したヨ

９)

１０)

普及は一ットの成功を後押ししたメラミン樹脂による合板であった。

型枠合板は、高い耐水性を有した合板であった事、コンクリ入され、1995 年の基準法改正により、耐力壁の配置に関するートによる高層ビルの建設ラッシュと相まって、生産数を順規定が定められ、現行に近い規制となった。

調に伸ばした。木造住宅においては床組の下地材に「耐水ベ3.3.住宅金融公庫による軸組構法指針１１)ニヤ」として使用されることがあった。構造用合板は型枠

住宅金融公庫が 1951 年から 1979 年まで刊行した『木造住宅１５)

合板に 2 年ほど遅れて JAS 規格が制定されたが、厳しい接着平面図集』

剤の規格によってメーカーは生産を敬遠し、生産数は 1998 年

られ、1975 年には軒裏に「耐水ベニヤ」として使用されてい１２)以降まで伸びなかったを見ると、1966 年には合板は天井部分に用い。構造用合板の使用が一般化した近た。ここでは、軒の裏面に使用する場合の通気口の指示が部年では、2014 年に化粧張り構造用合板が誕生したことに見ら分的に見られる。1970 年代後半は合板が住宅の外周部にも利れるように、構造用合板を仕上げ材として使用する事も一般用され始めた時期であり、合板が様々な部位へと普及し始め化しつつある。

た時期と見ることが出来る。

2.5．小結住宅金融公庫が発行した『木造住宅工事仕様書』 では、1975

合板は、生産が始まった 1907 年から 1950 年代までには震災年に合板耐力壁と床張りの合板下地が記載され、1982 年にはや戦争などに大きく影響を受けた材であった。震災では復興

壁倍率の制定に伴い仕様が変化し、2003 年には、24 ㎜以上材料として建築に使用されるようになり、戦時中には飛行機の構造用合板を使用する事によって床根太を省略する構法や船に使用されることで様々な使用方法の可能性を見出した。

１７)

１６)

１３)

1960 年代には、プリント合板の成功を経て、耐水性や耐が記載された。

3.4．小結久性を高め、下地材として用いることのできる製品の生産が軸組構法は、明治期に見られた洋風住宅に用いられた斜材が、始まった。2000 年までは床や天井の下地材に使用されたのは地震災害を通して耐震化に有効であることが分かると、1924

型枠合板（耐水合板であったがその後は構造用合板が下地材

年の市街地建築物法改正から、土台に建物を固め、筋交いやとして使用されるようになった。近年では、化粧張り構造用

火打ちによって面を構成し、部材間を金物によって緊結する合板が出現し、仕上げ材としての使用も増えていく事が想定など、剛な構造へと変化していった。また、こういった変化される。

が洋風住宅の普及に貢献し、石膏ボードや、プリント合板の登場もあり、壁の大壁化が進んでいった。1960 年頃には天井

第 3 章．軸組構法の近代化等のかつて杉材が用いられた仕上げ面に合板は貼られるよう3.1．伝統軸組構法と在来軸組構法になったが、主に仕上げ材としての利用にとどまった。75 年

伝統軸組構法は全ての外力に対して貫で緊結された軸組によって耐える構造であるが、在来構法は水平力に対しては筋に木造住宅工事仕様書に記載される事となり、下地材としての使用が広まった。

交いや合板を張った耐力壁などによって耐える。このような変化をもたらした部材である、筋交いや火打ち梁、布基礎な第 4 章．各構法の構造用合板受容

どは明治期前半の洋風建築に確認されており、それらが濃尾

4.1．木質パネル構法の住宅地震（1891）年や庄野地震（1894）年を受けて、復興家屋のパネル構法は 1940 年代に開発が始まり、1942 年には市浦健建設の際に軸組構法に組み込まれていった結果、現在の在来らによる「組立住宅」の試作品が完成した。しかしこの時点

１４)構法へと再編された。

では、パネル製作が現場から工場に移っただけであり、プレ3.2．軸組構法の構造的制約の変化ハブ化が充分ではなかった。プレハブ住宅に参画する企業が軸組構法の耐震化は、災害復興の際の法規の変化によって大現れるのは 1960 年代であり、合板メーカーでもある永大産業きく進んだが、1919 年の市街地建築物法制定以降、地震災害を中心に参画が進み、プレハブ業界を大きくけん引したが、の度に制度が見直され、耐震規定も変化していった。関東大1978 年に経営悪化により、技術者の多くが三井ハウスへと移震災の際に斜材である筋交いや火打ちが地震に対して有効でった。ミサワホームは、当初から木質系のパネル構法を開発あったことが分かった為、1924 年の市街地建築物法においてし続けているが、ホームコアシリーズは、軸組構法を基本に木造家屋に筋交いの設置が義務付けられ、1950 年に制定されしたプレハブ構法であり、現在の軸組構法に用いられる構法た建築基準法において、すべての木造住宅への筋交いの設置に近いものを見ることが出来る。

が定められた。1981 年の基準法大改正では、新耐震制度が導4.2．枠組壁構法の導入以上の条件から 99 件の住宅作品を選定し、調査には矩計図を1970 年頃、永大産業などの住宅メーカーは、アメリカのツー用いて主室バイフォー構法を独自に輸入し、個別に大臣認定を取得し構地材の種類を調査した。また、各部位の寸法等（表 2）を測定法の開発を行っていた。永大産業は軸組構法を応用したツーし、これらがどのように変化していったかを検証し分析した。

バイフォー構法である「ED 構法」を開発し、大臣認定を取得

5.2．下地材の変化１８)する等、枠組壁構法をいち早く取り入れた企業であった。
１９)1974 年に枠組壁構法は建設省により、技術基準が告示

２５)

周辺の軸組表現の有無、外装材や仕上げ材、下収集した住宅作品において、構造用合板は 1985 年に初めてさ登場し、屋根、外壁、床の下地に用いられた。1990 年には使れ、一般化を果たした。床を先に組み上げて、そこを作業場用が見られなかったが、再び 1995 年に使用が見られ、その後にする「プラットフォーム構法」という考え方は、工期の短年々上昇し、また構造用合板が下地材として使用され始めた。

縮を可能にすることが期待されたが、釘を用いた構法は、日1985 年までの下地材には杉材が多かったが、これらが 2000本になじみのないものであったので、導入から普及に時間が年には構造用合板に置換されている。

かかり、大量生産が求められていた７０年代には生産量が伸5.3．構造用合板使用による変化びなかった。その構造指針はパネル構法の耐震制度が参考と各部位の値を構造用合板の使用の有無に層別した結果を図 1２０)された。枠組壁構法は、洋風住宅の要望が高まっていくにから図 5 にヒストグラムと散布図として示した。構造用合板

つれて、1990 年代から順調に伸び始め、構造用合板も枠組壁を使用した事例では、そうではない事例に比して、多くの項構法の住宅の普及とともに生産量を上げていった。98 年から目において値のばらつかない結果となった。図 1、図 2 のイ

2002 年の上昇率が顕著に高いので、2000 年前後は軸組構法群、ロ群にみられるように、構造用合板を使用した事例では、への影響も大きくなったと推察出来る。

構造用合板を使用していない事例に比べて、屋根の小屋組み4.3．軸組構法における構造用合板の初期導入が省略されたことでの小屋空間が無くなった事や、壁厚が150

軸組構法の大壁化は 70 年代頃から徐々に進んでいったが、構㎜から 200 ㎜に集中しており、また、天井高さが±200 ㎜の造用合板が使用され始めたのは阪神淡路大震災後であった

範囲にまとまっており、天井懐を大きく設けない傾向がある。

２１)。震災の被害状況から、壁の耐震性を高めるのと同様に床建物の外形に関しては、図 4 の二群に現れているように陸屋の剛性を高めることが地震に対して有効であることが分かり、根となっている事例がより多い。これらの事から、構造用合構造用合板はまず床の下地材として普及するのが先であった。

板の使用により各部位の寸法の選択の幅が狭まっていると考

24 ㎜厚の構造用合板を用いて根太を省略する「根太レス構法」

えられる。同時に陸屋根や、板状の屋根などの表現が増加しは 2003 年の標準工事仕様書に記載され、施工性と床の剛性を小屋組みの省略が起きていることが写真などからも読み取れ上げることに貢献した。

る。これらは構造用合板の使用によって実現しやすくなった4.4．小結表現であると言える。

70 年代は、住宅需要の拡大によって、各企業がプレハブ住宅5.4．空間表現の変化や枠組壁構法の開発を進める事によって効率の良い構法を開先述のとおり、構造用合板を使用した事例では、2 階建て以上発していき、様々な住宅商品を販売した。80 年代は、企業はの住宅において、一階主室天井に梁を現しとする表現が多く三井ホームの「コロニアル 80」に代表されるような洋風住宅みられるが、このような表現が増加したことは、厚物構造用を積極的に販売していき、住宅の洋風化が進んだ。

合板を使用する事で根太を省略できるようになったことが要因であると考えられる。1995 年以降、構造はなるべく隠し、第 5 章．住宅作品に見る空間表現の変化

プラスターボードによって空間を抽象的に表現するとともに、5.1．調査概要

壁や屋根、床等を薄く、白く見せるといった住宅作品が増加
２２)

新建築社から発行されている住宅特集を対象として、1960

２３)

年から 5 年おきに 1 年分の掲載作品を 2015 年まで調査し２４)た。
総数は1317件であり、うち木造住宅は527件であった。

しているが、こうした潮流も構造用合板の普及と関連している可能性がある。
5.5．小結そのうち本研究では以下の条件を満たしたものを対象とする。

構造用合板を用いることで、小屋組みが省略され、板状の屋

１）戸建て住宅であること根の増加や、根太の省略によって梁の現しが見られるように

２）木造軸組構法であること（混構造は除く）なるなど、新しい表現が試みられるようになったのと同時に、

３）下地材から仕上げ材まで確認できる矩計図の記載がある

各部位の寸法の選択の幅は狭くなった。構造用合板の普及に構造用合板あり

構造用合板なし

よって多くの部位に影響があったと見ることが出来る。
60%55% イ群
50%
45%40%
相 35%
対 30%
度25%
数20%
15%
10%
5%0%

第６章．結論
本研究で得られた知見は以下の通りである。
1）構造用合板は、当初パネル構法や、枠組壁構法に用いられ、それらに用いられた構法はその後、阪神淡路大震災を契機に、施工性や耐震性が評価された結果、1995 年以降に軸組構法に

60%
55%
50%
45%
40%
相 35%
対 30%
度
25%
数20%
15%10%5%0%

おいて導入され、一般化が進んだ。
2）住宅金融公庫の標準仕様書においては 1975 年に合板の下図 4 屋根厚みに関するヒストグラム

地での使用が始まり、合板は仕上げ材から、下地材へと移行した。根太レス工法や、仕上げを兼ねた化粧用構造用合板などにより、構法の省略が進んだことで、構造用合板は仕上げ構造用合板あり材としても使用される事となった。
45%3）住宅作品において、構造用合板の使用が要因の一つとなっしとする表現や、屋根表現の変化が起きている。

45%

ロ群

40%て、各寸法の選択の幅が狭くなっているのと同時に、梁を現構造用合板なし
40%

35%

35%

30%
相対 25%
度 20%
数15%30%
相対 25%
度 20%
数
15%

10%

10%

5%

5%

0%0%

１)

住宅着工統計より
内田祥哉, “1970 年代の工業住宅,” 建築文化, 第 巻 414, 第 36, pp. 46-47, 1981
年 4 月.より
３)
内田祥哉, 建築構法 第五版, 市ヶ谷出版社, 2007 より
４)
真鍋恒博に“現代の建築部品・構法の変遷に関する調査研究“の一連の研究より
５)権藤 智之, “標準仕様との一致度に着目した木造軸組構法の変遷過程分析,” 日
本建築学会関東支部研究報告集 80(II), 477-480, 2010.など
６)
大井翔太、折口皓祐、真鍋恒博、池尻隆史, “我が国における石膏ボード・合板の変遷 -我が国における内装下地材料・構法の変遷・その 2-,” 学術講演梗概集. E-1,
建築計画 I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 2010,
1149-1150, , 2010.
７)
合板百年史編集委員会, 合板百年史, 日本合板工業組合連合会, 2008.
８)
同上
９)
永大産業株式会社, 躍進 永大産業株式会社二十五周年史, 大阪市: 永大産業株
式会社, 1971 年 11 月.より１０)
永大産業が合板メーカー9 社に対してプリント合板の生産技術の特許侵害を訴えた問題。 財界展望新社, “特許騒動で大揺れのプリント合板業界,” 財界展望, 第 巻
9, 第 105 , pp. 35-39, 1965 年 9 月.より
１１)
古田直之、戸田正彦、植松武是, “住宅の床下地材として長期間しようされた合板の釘接合性能,” 2012 年.
１２)農林水産省,合板統計より
１３)
プリント合板の成功のために、大工に品質を認められるために、工場の見学等の企画を、企業が積極的に行った事が挙げられる。
１４)
源愛日児, 木造軸組構法の近代化, 中央公論美術出版, 2009.より
１５)
住宅金融普及協会編, メートル法による住宅平面図集, 新建築社, 1966 年 4 月、住宅金融普及協会編, 住宅平面図集改訂版, 新建築社, 1975 年 4 月.
１６)
住宅金融支援機構, 木造住宅工事仕様書, 井上書院,
１７)「根太レス構法」「剛床構法」などと呼ばれ、特定の仕様によって火打ち梁の省略をすることもできる。
１８)
前掲書 永大産業株式会社二十五周年史,より
１９)
国土交通省告示第 1019 号制定（1974 年より２０)
杉山英男, “木造枠組壁構法の導入に当って,” 木材工業, 第 巻Vol28, 第 １, pp.
6-9, 1973 年 1 月.より
２１)
前掲書,合板統計より
２２)
新建築社から発行している『住宅特集』は 1985 年に季刊誌、1986 年より月刊誌となった為、1985 年以前は新建築社の新建築から作品選定を行った。
２３)
本研究で扱う住宅作品は、二世帯住宅や、集合住宅と表記されたものは除いた。
２４)
本研究では、混構造を除いて分類した。
２５)
本研究で扱う「主室」は、住居の居室のうち、図面上で「居間」、「食事室」、「台所」もしくはそれに準ずる表記が図面上で記載され、居住者が共同で使用されることが想定される室と定義する。

図 4 外壁厚みに関するヒストグラム

２)構造用合板あり

相対度
数60%
55%
50%
45%
40%
35%
30%
25%
20%
15%
10%
5%0%

構造用合板なし

ハ群
相
対
度
数

60%
55%
50%
45%
40%
35%
30%
25%
20%
15%
10%
5%
0%

図 4 天井高さに関するヒストグラム

構造用合板あり

構造用合板なし

10000

10000

8000

8000

㎜

6000

㎜

6000

軒高

4000

軒高二群

4000

2000

2000

00500010000

最高建物高さ ㎜

00

5000

10000

最高建物高さ ㎜

図 4 建物高さに関する散布図