平成２５年

年度報告書

全学教育・学生支援機構

大学教育センター

平成 26 年 3 月

巻 頭 言大学教育センター長

阿部 浩二

平成 24 年 6 月、文部科学省より『大学改革実行プラン～社会の変革のエンジンとなる大学づくり～」が出され、平成 25 年には改革加速としてミッションの再定義が行われています。
8 月には本学の研究力が認められ、研究大学強化促進事業の対象機関に採択されました。これにより本学は現在の研究力を維持しつつ、更に強化を進めていかねばなりません。最先端の知
識や技術の習得や理解を通して、広い視野を持ちグローバル社会で活躍する研究者や高度専門技術者を育成することもミッションの一つであることは言うまでもありません。
平成 25 年に『中央教育審議会教育振興基本計画』が出され、学生の主体的な学びの確立、教育の質保証と向上、初等中等教育と高等教育（大学教育）との円滑な接続、グローバル人材の育成等が実施すべき基本施策として挙げられています。産業界からの高等教育への関心および教育を取り巻く環境の変化をしっかりと認識し、適切な改革がなされる必要があります。
平成 25 年度には平成 22 年度の情報理工学部と情報理工学研究科の同時改組から 4 年目を迎えました。教育改革において教育の質保証と教育の実質化が求められており、本学の教育改革の成果を評価する時期が迫っています。大学教育センターの任務は、本学の教育理念であるディプロマポリシー（DP）、カリキュラムポリシー（CP）に照らし合わせながら、本学が育成すべき人材像を全学の共通認識のもとに、教育の質保証と教育の実質化を担保するための教育制度および教育環境の改善を企画し、その評価と改善プランの立案および実施の PDCA サイクルを構築することです。
今年度、大学教育センターでは教育の質保証や実質化のために GPA の利用について、進級審査への利用、成績不振学生への学習指導や相談への利用などを検討しました。議論の中で、成績の評価をどのように学生へフィードバックするかという継続的な課題に対して、学生自身が自分の学習成果を自己認識することが重要であり、そのためにはカリキュラムマップの整備と学習ポートフォリオの導入が必要であるという結論に至りました。しかしながら、評価と分
析だけでは十分ではなく、学生への学習支援体制を図るため、支援体制が充実している立命館
大学から講師を招き、ファカルティ・ディベロップメント（FD）講演会を開催しました。
また、学生による授業評価アンケートは、結果をどのように教員へフィードバックするかについてワーキンググループ（WG）を作り改善を検討し、アンケートを実施しました。今年度
は、区分毎に全体平均を算出し評点分布に対する各科目の偏差値を求め、相対的な評価を明示するとともに、結果を迅速に教員へ配付することにより次学期の授業改善を可能としました。
なお、優秀な教員をアンケート結果から選出し、大学教育センターのホームページに公表することにしました。また、本学ではこれまで他の教員の授業を参観したことがなく、授業改善の新しい試みとして優秀な教員の授業参観を行ったところ、多くの参加者があり大変好評であったことから、今後もこのような企画を続けていくことにしました。
大学教育センターは、これからも本学の理念に沿った人材の育成を全教職員と協働しながら進めて参ります。
平成 26 年 3 月

-1-

目

巻

頭 言

大学教育センター長次阿部

浩二 ････････････････････････････････････ 1

第１部 平成２５年度活動報告 ･････････････････････････････････････････････････････････ 5
企画開発部門 ･･････････････････････････････････････････････････････････････

7

教育推進部門 ･･････････････････････････････････････････････････････････････

9

教育課程部門 ･･････････････････････････････････････････････････････････････ 10

第２部 ワーキンググループ（ＷＧ）からの報告 ･･････････････････････････････････････････ 11
ティーチングアシスタント支援プロジェクト報告 ･･････････････････････････････ 13
２０１３年度 ＴＡ講習会説明スライド ･････････････････････････････････････ 16
国際科目について ･･････････････････････････････････････････････････････････ 21
教育の質保証評価ツールとしてのカリキュラムマップの改善について ････････････ 24

第３部 教育改善調査 ･････････････････････････････････････････････････････････････････ 27
学生による授業評価アンケート－授業評価項目と学生の満足度との相関－

対象：情報理工学部、大学院情報理工学研究科 ････････････････････････････････ 29
集計結果 ････････････････････････････････････････････････････････････････ 35
大学院情報システム学研究科「学生による授業評価」報告書 ･･････････････････････ 42
基礎科目授業評価報告（抜粋）･･･････････････････････････････････････････････ 47
成績評価分布について ･･････････････････････････････････････････････････････ 49
基礎学力・基礎体力調査報告書について ･･･････････････････････････････････････ 55
長期・海外インターンシップ実施状況調査 ･････････････････････････････････････ 57

第４部 ＦＤ活動報告 ･････････････････････････････････････････････････････････････････ 59
学術院新任教育系職員研修会報告書 ･･････････････････････････････････････････ 61
第３回新任教員研修セミナー参加報告書 ･･･ 松木 利憲 特任准教授 ･････････････ 68
上原 寿和子 准教授 ･･･････････ 74
ＦＤ講習会の開催報告 ･･････････････････････････････････････････････････････ 76
ＧＰＡ関連講演会スライド･････････････････････････････････････････････････ 78
学修支援講演会スライド･･･････････････････････････････････････････････････ 83
ハラスメント講習会の開催報告 ･･････････････････････････････････････････････ 91キャンパスにおけるハラスメント防止について ･･････････････････････････････ 92
公開授業開催報告 ･･････････････････････････････････････････････････････････ 96
教育研究技師部職員研修報告 ････････････････････････････････････････････････ 97
ＦＤセミナー活動報告 －理数系共通教育報告会－ ･････････････････････････････103
共通教育部総合文化部会英語教室ＦＤ検討会の報告書 ･･････････････････････････105
英語教室と学部技術英語運営委員会共同のＦＤワークショップの報告書 ･･････････113

第５部 その他 ･･･････････････････････････････････････････････････････････････････････119
高大連携事業 ･･････････････････････････････････････････････････････････････121

大学教育センター構成員 ･･･････････････････････････････････････････････････････････････123
平成２５年度 大学教育センター構成員一覧 ･･････････････････････････････････125

第１部

平成２５年度活動報告

平成２５年度

企画開発部門活動報告
企画開発部門長阿部浩二

企画開発部門は、本学の教育理念であるディプロマポリシー（DP）のもと、全学的な視野で教育の質保証と実質化を担保するため、教育制度と教育環境の改善に関する企画および教育効果の測定と評価を行うシステムを構築することを任務としている。一般に調査・分析では、現状の把握と評価および改善点の抽出に労力が注がれることが多いが、質保証と実質化の実現には、評価から得られた課題を解決するためのアクションを起こすことが重要である。上述の方針のもと、教育推進部門と教育課程部門との連携を図りながら取り組んだ議論や制度の導入を以下に記す。
１．教育の質保証の実現に向けた学習支援の検討
教育の質保証を実現するには、シラバスでの教育目標や到達点の掲載をするだけでは十分ではない。後で述べる自己の学習履歴や成果を自己管理する学習ポートフォリ
オも必要であるが、個人では学習が困難である学生への学習支援も重要である。本学ではすでに、学修や学生生活に関するスチューデントアシスタント（SA）によるピアサポートや図書館でのラーニングコモンズでは、グループ学習の場所の提供とライティングサポートの中で、ティーチングアシスタント（TA）によるレポートの書き方などを支援している。
今年度は、共通教育部会自然科学物理グループの紹介により、学習支援で全国的に知られている立命館大学の「物理駆け込み寺」でのピアサポートの取り組みを学内のFD 講演会として企画、開催した。詳しくは FD 報告書を参照いただきたい。
２．カリキュラムマップの見直しのためのアンケート
今年度は平成２２年の学部改組後初めての４年生が卒業する予定である。４年間の修学を通して学習効果を測る道具として作成したカリキュラムマップの見直しを行う
ためのアンケート調査を行った。現在解析中であり、来年度カリキュラムマップの改修を予定している。また、これらの議論の中で学習効果を学生・教員が把握して学習
計画・学習支援に反映させるためには、学修履歴を残す学習ポートフォリオを導入することが必要であり平成２６年度に検討を行うこととした。
３．GPA（Grade Point Average）と CAP 制度（Cap System）[1]の導入の検討
教育の質保証を図り、よりきめ細かく成績の内容に踏み込んだ修学支援の実施を可能にするために、平成２４年度から引き続き、厳格な成績評価のための GPA の導入と
[1] CAP 制度･･････ 履修科目単位数の登録上限設定-7-

単位の実質化のための CAP 制度の導入の検討を行った。平成２６年度からコース選択
要件について、「１年次の必修科目をすべて取得する」現在の要件に、GPA や取得単位数から判断して、３年次に進級しても十分学習が可能な成績を有する学生も進級ができるコース選択要件を提案した。現在情報理工学部教育委員会で審議中である。
４．国際科目の企画運営委員会の設置
平成２３年度の教育課程部門の国際科目検討 WG から出された本学の国際科目に関わる答申を受けて、平成２４年度に情報理工学部教育委員会に国際科目検討小委員会を設置し、国際科目のグローバル教育の推進に向けて、国際科目のカリキュラムとしての位置付けと体系的な教育プログラムとして運営するための検討を小委員会に委託した。詳しい内容は本部門員であり国際科目検討小委員会委員長の白川氏からの報告を参照いただきたい。

企画開発部門会議 開催記録
第 23 回

平成 25 年 4 月 23 日（火） 13：10～14：30

第 24 回

平成 25 年 5 月 21 日（火） 13：10～14：35

第 25 回

平成 25 年 6 月 25 日（火） 13：10～14：35

第 26 回

平成 25 年 7 月 23 日（火） 13：10～14：35

第 27 回

平成 25 年 10 月 18 日（金） 14：40～17：00

第 28 回

平成 25 年 11 月 21 日（木） 10：40～12：25

第 29 回

平成 25 年 12 月 24 日（火） 14：40～12：10

第 30 回

平成 26 年 1 月 29 日（水） 10：40～12：00

第 31 回

平成 26 年 3 月 14 日（金） 10：40～12：00-8-平成２５年度

教育推進部門活動報告
教育推進部門長中村 淳

教育推進部門は、ファカルティ・ディベロップメント(FD)、教育環境の整備、その他教育に関わる調査を通じ、本学の教育活動の推進に寄与するとともに、教職員が日常の研究
教育活動の中で出会う悩みの解決を支援し、学生のよりよい学びに貢献することを目指す。
本年度は以下の活動を行った。
１．教育活動のモニタリングと改善
本学では、学生の学修姿勢、講義など教員の教育活動に対する学生の評価などを知るた
め、学期ごとに、学生による授業評価アンケートを行っている。本年度も引き続き教育推進部門において前学期と後学期で実施した。今年度は特に、より迅速にかつ効率的に本調査結果を教育活動における教員支援につなげるため、WG を設置し改善策を集中的に討議し、実施内容・方法を改変した。主な変更点は、（１）評価の指標の定量化（偏差値による表示）、（２）結果返却の迅速化（少なくとも次学期開催以前に返却する）、である。
今年度は、情報理工学部と同研究科のみに対して統一方式を採用したが、次年度は情報システム学研究科も含めて、より統一された様式で、全学一斉の実施を目指す。一方、ア
ンケート未実施科目について詳細なフォローを行うことで、実施率の向上に努めた。また、
成績評価分布の調査・分析から成績評価の検証を行った。さらに、学修の到達度判定指標としての GPA(Grade Point Average)の正式な導入を見据え、コース振り分け審査における「取得単位数と GPA の併用」の試行を提案した。これについては正式な実現に向けて学部
教育委員会との連携を強化し、来年度以降、適用状況のモニタリングを鋭意遂行する。
２．各種研修プログラムの提供
授業改善に必要な基礎的知識、大学教授法の基礎、ハラスメント対応などの研修を、新任教員をはじめとする学内教員に提供した。学外開催の研修会にも教員を派遣した。また、
近年問題が顕在化してきた各種ハラスメントに関する研修として、ハラスメント防止・対策委員会と共催で、全教職員対象の「ハラスメント講習会」を開催した。また、授業の改善に資するため、学生による授業評価アンケートで極めて高い評価を得ている授業を選定し、公開授業を開催した。
一方、企画開発部門でも議論されている GPA の実質化に向けた取り組みを見据え、GPA
関連 FD 講演会を開催した。GPA は達成度から見た教育の効果の指標ともなり得るが、その評価だけではなく、学びの定着に向けた後押し体制の議論も欠かせない。本年度は、学
修支援の様々な取り組みのうち、低学年科目における課外指導として、立命館大学の「物理駆け込み寺」の実例を FD 講演会の中で紹介した。また、昨年に続き、研究教育技師部との共催 FD 研修を実施するとともに、共通教育部主催の各種 FD も共催として支援した。

教育推進部門会議 開催記録
第 24 回 平成 25 年 4 月 16 日（火） 13：10～14：40
第 25 回 平成 25 年 5 月 14 日（火） 13：10～14：30
第 26 回 平成 25 年 7 月 16 日（火） 13：10～14：30
第 27 回 平成 25 年 10 月 16 日（水） 13：10～15：00
第 28 回 平成 25 年 11 月 27 日（水） 10：40～12：10
第 29 回 平成 26 年 2 月 21 日（金） 14：40～16：10-9-平成２５年度

教育課程部門活動報告
教育課程部門長加固

昌寛

大学教育センター教育課程部門は以下に掲げる４項目を主な活動として、教育システムをカリキュラムの視点から運営し、教育活動の充実を図ることを目的としている。
１．カリキュラムポリシーに基づくカリキュラムマップの作成に関すること。
２．カリキュラム編成に関すること。
３．授業科目担当の調整に関すること。
その他、学部・大学院との連携による授業の円滑な推進に関すること。
平成２２年４月に電気通信学部および同研究科が、情報理工学部および情報理工学研究科へと改組され教育システムの大幅な変更が行われた。現在は情報理工学部に１年次から４年次までの学生が在籍し、学部の教育カリキュラム全体が実施されており、平成２６年
３月には初めての同学部卒業生を送り出す予定である。情報理工学研究科も並行して実施され、先行して前期課程、後期課程ともに修了生を送り出している。また、平成１９年４月にはすでに情報システム学研究科が再編されており今日に至っている。このような状況
での現在の教育カリキュラムの課題は、情報理工学部および情報理工学研究科のカリキュ
ラムの円滑な運営である。
情報理工学部および同研究科の教育カリキュラムは、それぞれの改組提案において確定されており年次進行に従って実施されてきた。平成２２年度からの「就職率４年卒業率向上のための学年横断教育」（大学生の就業力育成支援事業）や平成２４年度からの「関東山梨地域大学連携による産業界等のニーズに対応した教育改善」（産業界のニーズに対応
した教育改善・充実体制整備事業）の事業への取り組みとともにキャリアデザイン教育の内容が整備されてきた。平成２３年度採択の「UEC パスポートプログラム-『突破力』の養成を目指して-」（理数学生育成支援事業）の実施に伴い、関連する教育プログラムおよび入試体制の充実が図られた。これらを含めて情報理工学部および同研究科の教育プログ
ラムはひととおりの完成を迎えつつあるが、平成２６年度に情報理工学部が改組後５年目を迎えるにあたり、情報理工学部および情報理工学研究科のカリキュラムの見直しが行われた。学部においては学部教育委員会委員長を主査とする学部カリキュラム検討小委員会において検討がなされ、現行のカリキュラムの枠組みを保持しつつ科目の新設や卒業所要単位数などの変更が行われた。並行して情報理工学研究科においても同教育委員会のもとで見直しが議論され、いくつかのカリキュラムの変更が行われた。このような情報理工学部および同研究科の教育カリキュラムの再検討の過程で、学生の学力向上のための方策や各科目の実施運営などにおいていくつかの重要な課題が明らかとなっており、これらの課題については教育効果の検証とともに継続した検討が必要であろう。また、スーパー連携
大学院プログラムの英語関連科目についても新規開設に向けた議論が行われた。国際科目の編成や運用方法の整備が国際科目企画・運営小員会の提案をもとに行われた。

- 10 -

第２部

ワーキンググループ（ＷＧ）
からの報告ティーチングアシスタント支援プロジェクト報告
ティーチングアシスタント支援プロジェクト長
桑田 正行
1. はじめにティーチングアシスタント（以下 TA）支援プロジェクトは、TA 制度検討 WG の答申を受けて、電気通信大学全学教育・学生支援機構大学教育センター規程第 10 条に基づき、平成 24 年
度に大学教育センターに設置され、平成 25 年度から教育推進部門に位置付けられている。
TA 支援プロジェクトの目的は、教育の実質化と教育効果の向上を図るため、TA 制度の効果的な運用を図ることである（TA 支援プロジェクト要領第 1 条）。
今年度は、TA 講習会の開催（本学では 2 回目）と平成 26 年度 TA 雇用計画の審議を行った。
2. TA 講習会の開催報告
2.1 目 的TA 制度、TA の業務内容、TA としての心構え、ハラスメントの防止、TA 関連事務手続きなどについて理解し、TA 制度を活用して本学の（学部）教育を支援し、本学の教育力を高める。
2.2 日 時・場所・参加者
日 時：平成 25 年 9 月 30 日（月）16 時～17 時
場 所：Ｂ棟 202 教室
参加者：308 名（教員：26 名，学術技師：4 名，博士：18 名，修士：244 名，学部：16 名）
2.3 内 容次の内容について、プロジェクタを用いて説明した（詳細は P.16～20）。
(1) はじめに(2) TA 制度
TA 制度の目的（文部科学省）
TA 制度（電気通信大学）(a) 本学の TA 制度の目的(b) 本学の TA の区分および職務(c) 本学の TA の勤務時間と給与 (d) 本学の TA の資格 (e) 本学の TA 制度の意義(3) TA の業務内容(4) TA が担当できない業務(5) TA の心得(6) お願い(7) ハラスメントの防止［ハラスメント防止・対策委員会 安藤委員長］(8) 事務手続き［総務課情報理工学研究科事務係 五十嵐係長］(9) おわりに
2.4 配付資料
資料１： 2013 年度 TA 講習会説明スライド（P.16～20）
資料２： ハラスメントの防止について
資料３： ティーチングアシスタント（TA）採用者への案内及び提出書類について（平成 25 年度後期採用分）- 13 -

3. TA への学部学生の雇用
従来型の TA 制度を拡大し、優秀な学部学生を初年次教育やそれに準ずる授業科目でティーチングスタッフ（学士アシスタント）として教育活動に従事させることを制度化し、平成 25 年度後学期から採用を開始した。

情報・通信工学科の「プログラミング演習」と「電子工学工房」の 2 科目で学部学生をTA として雇用したい旨の要望があり、承認した。

今後も TA を募集する際に、申請時の大学院学生枠を学部学生で雇用する要望が出てくる

ことが予想される。臨機応変的な審査の対応が必要となる。
4. 平成 26 年度 TA 雇用計画の審議報告
TA 経費の要求は事業経費等の要求（12 月中旬）に一括する必要がある。そのため、各学科等からの「平成 26 年度 TA 雇用計画及び所要額調書」の提出締切日を例年より早めて、
平成 25 年 11 月 6 日とした。
TA 経費要求額を決定するために提出された書類を TA 雇用計画審査基準にもとづいて、
平成 25 年 11 月 27 日に TA 支援プロジェクトで審議した。その概要を示す。
4.1 TA 雇用計画審査基準提出された要求（雇用計画及び所要額調書）に対して次の項目について審査した。
(1) 学科等ごとの要求経費の増減額と総額(2) 必要書類の提出状況(3) TA 経費要求基準の充足(4) 要求内容（人数、業務内容、時間、雇用形態など）の適切性

4.2 TA 雇用計画審査概要
上記の TA 雇用計画審査基準にもとづいて、
平成 26 年度 TA 雇用計画について審議した。
(1) 基本は「TA 要求基準」に則って審議すべきである。しかし、前回もこの基準を超えた要求を認めていることもあり、今回予告なしに厳格に処置すると授業に支障を来すことが懸念される。したがって、今回は新規・増額の要求に対してだけ、この基準と類似科目に対する前回の承認をもとに検討した。
・ 先進理工学科の「電磁気学第二」の増額要求 4 時間/人は昨年と同様の 3 時間/人で承認する。
・ キャリア教育部会「電気通信大学概論」の申請 5 時間/人（36 名）は、TA 経費としては演習科目に準じて 3 時間/人を承認する。
(2) 教務補佐員の雇用が適切と考えられる業務がある。しかし、教務補佐員の経費が確保されていないこともあり、業務内容と雇用時間数を確認の上、TA 経費として妥当と判断される場合は承認する。なお、教務補佐員該当分の今後の財源について検討が必要である。
・ 言語部会の「技術英語（学部）」は、確認の上、要求通り承認した。
なお、来年度からは共通教育部から申請をするように依頼することとした。
(3) TA 要求基準に則って全授業科目の申請の週時間数をチェックすることとした。
(4) 次年度からは TA 要求基準を厳格に適用して審査する旨を、平成 26 年度早期に各学科等に通知することとした。

- 14 -

5. 平成 26 年度 TA 関連連業務とその時期
制約（予算申請時期、人事関係書類提出期限、授業期間など）を考慮して、平成 26 年度の TA 関連業務は次に示す時期で行う必要がある。
(1) TA 経費の要求［11 月上旬締切］

TA 経費要求書類の提出（学科・部会等の単位でまとめて）(a) TA 雇用計画及び所要額調書(b) TA 必要理由書(2) TA 雇用審査

［11 月末］(3) TA 経費要求額の決定と報告［12 月中旬］(5) TA の配置［前学期：前年度 3 月中旬、後学期：9 月中旬］

(4) TA の募集・登録［前学期：前年度 2 月、後学期：7 月］(6) TA 講習会［前学期：4 月初め、後学期：9 月末］(7) TA 報告会［次年度 5 月初め］

6. おわりに教育の実質化と教育効果の向上を図るために TA 制度の効果的な運用を行うには、学内構成員（教職員、学生）の協力が必要であり、TA 制度の目的・意義等の更なる広報が必要である。
TA は授業に付けるものである。業務内容によっては、教務補佐員やチュータなども教育・学習支援として必要である。これらの制度化（財源化）を検討する必要がある。

TA 支援プロジェクト構成員

TA 支援プロジェクトの構成員は、TA 支援プロジェクト要領第 2 条に定められた以下の10 名である。なお、(4)の学部教育委員について現在は教育委員ではないが、発足して間もない本プロジェクトが軌道に乗るまで継続してお願いしている。
(1) 大学教育センター専任教員(2) 大学教育センター教育推進部門員：桑田 正行 准教授（プロジェクト長）：伊東 裕也 准教授(3) 共通教育部員(4) 情報理工学部教育委員会委員（元）：山北 佳宏 准教授：総合情報学科 内海 彰

教授

情報・通信工学科（前任者が学外業務の関係で退任のため空席）
知能機械工学科 小池 卓二 教授
先進理工学科 中村 淳 教授
(5) 情報システム学研究科教務委員会委員 ：佐藤 俊治 准教授(6) 大学教育センター長

新谷 隆彦 准教授
：阿部 浩二 教授(7) その他大学教育センター長が必要と認めた者：先端工学基礎課程 西 一樹

- 15 -

准教授

2013年度 TA講習会説明スライド

目

次

2

1. はじめに
2. ＴＡ制度
3. ＴＡの業務内容
4. ＴＡが担当できない業務
5. ＴＡの心得
6. お願い7. ハラスメントの防止 ［ハラスメント防止・対策委員会］
8. 事務手続き［総務課情報理工学研究科事務係］
9. おわりに2013年度 TA講習会
大学教育センター
ＴＡ支援プロジェクト

2013/09/30

1. はじめに2013年度 TA講習会

2. ＴＡ制度3

4(1) ＴＡ制度の目的（文部科学省）〔TA講習会の目的〕

1992(平成4)年4月TA制度の設置を認め，予算措置

TA制度，TAの業務内容，TAとしての心構え，
ハラスメントの防止，TA関連事務手続きなどについて理解し，TA制度を活用して本学の（学部）教育を支援し，本学の教育力を高める。

2013/09/30(2) ＴＡ制度（電気通信大学）

1992(平成4)年10月からTA制度を導入(a) 本学のTA制度の目的(b) 本学のTAの区分および職務(c) 本学のTAの勤務時間と給与(d) 本学のTAの資格(e) 本学のTA制度の意義

2013/09/30

2013年度 TA講習会(1) ＴＡ制度の目的 （文部科学省）

2013年度 TA講習会(a) 本学のTA制度の目的

5

6〔電気通信大学ティーチング・アシスタントに関する規程（以下TA規程）第１条〕
ティーチング・アシスタント制度は，
電気通信大学（以下「本学」という。 ）の優秀な大学院学生及び学部学生に対し，教育的配慮の下に教育補助業務を行わせ，これに対して給与を支給することにより，大学教育の実質化と教育効果の向上及び指導者としてのトレーニングの機会提供を図るとともに，当該学生の処遇の改善に資することを目的とする。

優秀な大学院学生に対し，① 教育的配慮の下に教育補助業務を行わせ，学部教育におけるきめ細かい指導を実現する② 将来教員・研究者になるためのトレーニングの機会を提供する③ 手当支給により，大学院学生の処遇改善の一助とする〔1992年にTA制度の予算措置〕※文部科学省「TA 実施要領（1992）」
2013/09/30※学部学生は2013（平成25）年度から
2013/09/30

2013年度 TA講習会- 16 -

2013年度 TA講習会

(b) 本学のTAの区分および職務(c) 本学のTAの勤務時間と給与

78(1) 学士アシスタント

 勤務時間 （TA規程第４条）

 学部４年生，(1) 勤務時間は，当該補助を行う授業等の開講時間帯にまたがった１時間を単位として設定(2) 総勤務時間数は，
原則として１日６時間以内，週１０時間以内とし，当該学生の教育上支障が生じないよう配慮

学部の初年次教育の演習・実験等の教育補助業務

 適性を有する学部学生，語学演習補助業務＊1＊1 学科等の長が必要と認めるとき(2) 修士アシスタント
 博士前期課程に在学者，

学部又は博士前期課程の演習・実験等の教育補助業務

 給与の１時間当たりの単価 （TA規程第５条）(3) 博士アシスタント(1) 学士アシスタント １，０００円(2) 修士アシスタント １，１００円(3) 博士アシスタント １，２００円

 博士後期課程に在学者，

学部又は博士前期課程の演習・実験等の教育補助業務※TA規程第２条
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2013/09/30

2013年度 TA講習会(d) 本学のTAの資格

2013年度 TA講習会(e) 本学のTA制度の意義

910

 学生に対する複数人でのきめ細かな指導で

 所属する専攻の分野で優秀な成績を有し，（学部）教育の質の向上

かつ教育的指導力を有すると判断される者
 学士アシスタントを雇用しようとするときは，
授業科目担当教員による推薦に基づき，
当該授業科目において教育補助業務ができる
専門的な資質及び能力を備えている者
 ＴＡの業務が自己の学業に妨げとならない者※ ＴＡの資質向上のための研修やＴＡ採用時にガイダンス・オリエンテーションが必要
2013/09/30

 受講生にとって質問しやすい環境の提供
 教員の負担軽減により，授業改善の時間を提供可能
 授業参加により，TA自らの教育能力，

コミュニケーション能力・判断力など
総合的な指導力を養い，知識の再確認とより深い理解を促進
 手当の支給によるTAの経済的支援
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2013年度 TA講習会

3. ＴＡの業務内容（１）

2013年度 TA講習会

3. ＴＡの業務内容（２）1112＜主な役割＞

 授業担当教員の指導・監督の下で，(1) 学生に対する学習上の指導・相談(2) 授業の運営補助（出欠，機器準備・操作などを含む）(3) 実験・実習の指導・補助・助言(4) 授業教材の準備・開発の補助(5) （定期）試験の監督補助(6) レポート・試験等の採点補助(7) その他，指導教員が適切と認めた教育補助

実験・実習・演習等の授業に関わる「教育補助業務」
 教員に代わって授業を担当する訳ではなく，授業中に限定されない授業前・後の業務もある

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2013/09/30

 業務内容の詳細は，各授業科目で異なるので，授業担当教員に授業開始より前に確認

2013年度 TA講習会- 17 -

2013年度 TA講習会

4. ＴＡが担当できない業務

5. ＴＡの心得（１）1314① 学業との両立
 本分の学業（授業，研究等）に支障の生じない範囲での従事時間（TA規程に週10時間以内）

 TAは授業担当教員の指導の下で，授業に係る教育補助業務を行い，授業科目に関して最終的な責任を持つのは，授業担当教員 TAが担当できない業務内容① 成績評価・管理② 授業休業期間や授業担当教員不在の場合の業務③ 超過勤務
④ 授業と関係のない業務② 責任と権限と義務
 授業の責任は授業担当教員にあるので，授業担当教員の指示に従う
 授業担当教員への報告，連絡，相談 自分で責任を負えない言動を慎む 無断で欠勤や遅刻をしない
 時間厳守2013/09/30

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2013年度 TA講習会

5. ＴＡの心得（２）2013年度 TA講習会

5. ＴＡの心得（３）1516④ 服装と態度 清潔で誠実な印象を与える服装
 授業担当教員への敬意の念を維持③ 教育者としての自覚
 TAは授業内では教育者であり，学生に与える影響が大きいことを自覚
 TAは担当授業のシラバスをよく理解していることが必要
 授業内容の事前の確認など，授業の準備を怠らないこと
 指導力の向上心を持つこと

TAの意識は学生よりになりがちであるが，学生の前で授業担当教員と立場を異にすることは極力回避 言葉遣いを丁寧に往々にして学生と友達関係のような会話をすることがあるが，教育者と学生という立場を踏まえた関係であることに留意 常に平等・公平に対応し，差別的表現や偏った指導は厳禁

2013/09/30

2013/09/30

2013年度 TA講習会

5. ＴＡの心得（４）2013年度 TA講習会

6. お願い（１）1718⑤ ハラスメントの防止
 セクシャル・ハラスメントや
パワー・ハラスメント厳禁

 学部教育の充実と向上および大学院生の総合的な指導力の養成を目指し，
異なる授業形態（実験，演習，講義）や学習形態（アクティブラーニングなど）に合わせて⑥ 守秘義務 学生の個人情報など，
職業上知りえた秘密を守り，学生のプライバシーを尊重

2013/09/30

 TAの資質向上のための研修 教育効果と能率を高めるための採用時のガイダンス・オリエンテーション
 TAの単位化（カリキュラム）［単位：専攻，科目区分等］
2013/09/30

2013年度 TA講習会- 18 -

2013年度 TA講習会

アクティブラーニング

6. お願い（２）1920

学生が能動的に学習する授業形態による学生が自ら学ぶ力を育成

 実施報告書（案） 雇用教員によるTA活用報告:
TAの業務内容，業務内容のオリエンテーション，
TA活用による効果，その他
 ＴＡによる活動報告：
業務内容，授業中の質問と対処，TA業務で身についたこと，改善点の提案など
 学生同士で学び合い，成長する
コミュニティの形成※ 後輩の育成 ⇒ 電通大の評価を高める，先輩が培った評価を継続アクティブラーニング 協同・協調学習
 PBL（Problem/Project Based Learning）
 サービスラーニング（大学教育と社会貢献との融合） 実験・実習・調査・フィールドワーク
 ものつくり プレゼンテーションなど
2013/09/30

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2013年度 TA講習会

2013年度 TA講習会

7. ハラスメントの防止（１）

学び合い
21

22

 ハラスメントとは？
就学の場および職場等において，相手の意に反する性的または不当な言葉や行為によって，相手に屈辱や精神的苦痛を感じさせたり，不快な思いや不利益を与えることにより，相手の就学および労働環境等を悪化させること

外部知識・スキル
問題Nの
解決方法

ＴＡの
知識・スキル
問題Aの解決方法

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履修学生の知識・スキル2013/09/30

2013年度 TA講習会

7. ハラスメントの防止（２）2013年度 TA講習会

7. ハラスメントの防止（３）2324 セクシャル・ハラスメント
身体的な接触，性的暴力，性的ジョークなど

 ハラスメントを防止するために
 個々人の感じ方や微妙なニュアンスもあり，判断の難しいケースもある 基本的には，・相手が被害にあっていると感じる・自分が相手の立場だったら嫌だと思うような言動は控える TAも本学の教育に携わる一員としての意識を持ち，ハラスメントが発生しないように努める アカデミック・ハラスメント
指導教員等がその権力を用いて，学生・教員に対して行う
教育・研究上の嫌がらせ行為など
 パワー・ハラスメント
上司等が職務上の権限を用いて，他の教職員に対して行う嫌がらせ行為など※学生同士でも，先輩・後輩間で発生する
2013/09/30

2013/09/30

2013年度 TA講習会- 19 -

2013年度 TA講習会

7. ハラスメントの防止（４）8. 事務手続き

25

26

採用者への案内および提出書類

 ハラスメント関連情報

1. 勤務条件
2. 給与について
3. 提出書類

 ハラスメントの被害にあったら
http://www.uec.ac.jp/campus/consultation/pdf/if.pdf

 ハラスメントの相談の対応① 給与振込口座届② 平成２５年分 給与所得者の扶養控除等（異動）申告書③ 平成２６年分 給与所得者の扶養控除等（異動）申告書④ 勤務日数報告書
提出期限一覧，提出時の注意点

http://www.uec.ac.jp/campus/consultation/pdf/flowchart.pdf

 ハラスメントの事例
http://www.uec.ac.jp/campus/consultation/harassment‐case.html

4. 問い合わせ先
5. 参考 ハラスメントの相談窓口（相談員名簿） ［学内専用］
http://office.uec.ac.jp/preventing_harassment/member.html
2013/09/30

電気通信大学ティーチング・アシスタントに関する規程
2013/09/30

2013年度 TA講習会

9. おわりに2013年度 TA講習会

参考資料

27

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• 教育のスタッフの一員として，教師とともに協力し，学部教育の充実を計り，
電気通信大学の教育をよりよいものへと改善し，社会で活躍する卒業生を送り出し，
我大学の存在価値を高めよう！

① 北海道大学高等教育機推進機構：
北海道大学全学教育ティーチング・アシスタントマニュアル （２０１１年３月）② 筑波大学教養教育機構：
TA ハンドブック （２０１１年３月）③ 大阪大学大学教育実践センター：
ＴＡハンドブック （２０１１年４月）④ 同志社大学学習支援・教育開発センター：
TA研修会パワーポイント資料 （２０１３年４月）

2013/09/30

2013/09/30

2013年度 TA講習会- 20 -

2013年度 TA講習会

国際科目について
企画開発部門白川 英樹

１．背景・経緯
本学の理念の１つとして、社会と技術への幅広い見識、国際性、倫理観を備えた技術者・研究者を育成することがあり、そのために教育の国際化を進め、留学生の受け入れと送り出しを充実することを掲げている。カリキュラムの国際化という観点から、現在大学院では「英語で開講する科目」が、学部では短期留学生とともに英語で受講する授業科目として「国際科目」
が、それぞれ開講されている。
大学教育センターでは、平成 22 年度に「国際科目検討ＷＧ」を設置し、本学での教育の国
際化の視点からこれらの科目群の在り方を再検討した。その答申を受けて、学部教育委員会の下の組織として、情報理工学部のカリキュラムに相応しい国際科目群を企画して、開講科目の運営を行うことをミッションとする「国際科目企画・運営小委員会」（以下、国際科目小委）が設置され、情報理工学部４学科、共通教育部、国際交流センター、大学教育センターからの各１名の委員に、大学教育センター長および学部教育委員会委員長をオブザーバーとして加えたメンバー構成で、平成 24 年 11 月に活動を開始した。同委員会は、平成 24 年度中に、これまでの年度ごとの受講者数のデータや、科目担当者からの意見・情報等に基づき、国際科目の運用の問題点の分析と検討を行った。国際科目の科目毎の受講者数には年度ごとに変動があるものの、各年度とも約半数の科目では学部生の受講者がおらず、中には短期交換留学プログラム（JUSTT）生の受講者がいない科目もあった。平成 24 年度の学部生の受講者数は、平成 23
年度以前に比べて急減したが、これは情報理工学部の卒業要件における上級科目や共通単位の
所要単位数減が影響しているものと推測された。これらのデータから、学部生にとって受講する意義や魅力があるものとなるよう、科目の内容や数を見直すだけでなく、受講するモチベー
ションを高めるための一層の工夫も必要であると結論された。一方教員からは、国際科目の担当が一部教員に固定されがちである。担当していることが学部・学科に十分認識されていない等の意見もあり、教員側に対しても国際科目の位置づけや意義を明確することで、国際科目に対する理解を得ることの必要性も指摘された。
２．国際科目群再整備の方針
前年度の検討結果をふまえ、平成 25 年度の国際科目小委では、平成 26 年度から開講される
国際科目群全体についての再整備を行うべく、先ずその方針を策定した。
当面の目的としては、学部生がより受講しやすい環境を整えることを第一とし、基本的な方針として、(1)国際科目群の体系化、(2)全科目の学修要覧への記載、(3)時間割上の配慮、(4)卒業要件単位としての認定、(5)科目運営上の自由度の確保、の５つを挙げた。
このうち(1)は、国際科目群の中での各科目の位置づけを明確にすることで、受講対象である学生だけでなく、担当する教員側にも国際科目の意義についての理解を得ようというものである。具体的な構成としては、国際科目を、英語でのコミュニケーションスキルの向上や異文化間の理解を目的とした「異文化コミュニケーション科目（後に“アカデミック・コミュニケーシ
ョン科目”に名称変更）」、理工系の内容を英語で学ぶ科目のうち、全学科に共通するような一般- 21 -

的な内容を扱う「理工系一般科目」、より専門的な授業内容の「理工系専門科目」の３つの科目
群に整理することとした。(2)は、これまでは総合文化科目に属する一部の国際科目しか学修要覧に記載されていなかったため、特に各学科が開講する国際科目が学部生から見えづらかったという点を改善するためのものであり、学科専門科目等との時間割上の重複を避けるという(3)とともに、学生の受講しやすさを改善するためのものである。また(4)は、これまでは履修しても自由科目として扱われた科目もあったものを、原則として全ての国際科目について、専門科
目や上級科目等の卒業要件となる単位として認定することで、学部生の受講の動機付けとなることを期待したものである。(5)については、(2)を実行するにあたり、特に各学科が開講する科目については、各科目の担当者と科目内容を必ずしも固定するのではなく、年度によって変更できる自由度を確保することで、柔軟かつ継続的な運用を可能にするものである。以上の方針について、平成 25 年 6 月の学部教育委員会で提案し、各学部・部会での議論を経て、同年 7月の同委員会で承認された。
３．平成 26 年度開講の国際科目群
上述の基本方針の下、国際科目小委では、平成 26 年度以降に開講する国際科目について具体的な検討を行った。実際には、全て新しい内容の科目を同委員会から提案するのは実現性の点から現実的ではないとの判断から、始めに各委員を介して各学科・部会に平成 26 年度から開講可能な科目の提案を依頼した。提案された科目を基に、科目内容や各科目群の科目数のバ
ランス等を考慮して実際に開講する科目を調整し、最終的には、アカデミック・コミュニケー
ション科目 8 科目（隔年で 4 科目ずつ開講）、理工系一般科目 4 科目、理工系専門科目 14 科目を開講することとした。結果として、多くは平成 25 年度までにすでに開講実績のある科目を継続するものとなったが、現行の国際科目のうち国際交流センター開講の 13 科目と知能機械工学科開講の 1 科目、さらに現行の上級科目Ｂ類のうち英語部会開講の 12 科目については、
科目内容の類似性などを根拠に、国際科目 12 科目（いずれも上級科目に単位認定される）として統廃合することとした。各学科開講の科目の多くは現行の科目内容から大幅な変更は無い
が、1 科目を除く全てについて、自学科の専門科目もしくは共通単位として認定するものとした。
なお、平成 26 年度は自由科目とする 1 科目についても、平成 27 年度以降には専門科目とするように科目内容も含めて検討する予定である。先端工学基礎課程（夜間主コース）の学生に対しても、実験科目１科目を除く全ての科目について履修を認め、認定単位に関しても、従来はほとんどが共通単位として認定されていたものを、平成 26 年度からは多くの科目について
上級科目もしくは専門選択科目として認定することとした。平成 26 年度入学生の学修要覧から、これら全ての国際科目を記載する。これにより、これまでは各学科・部会からの開講科目を年度毎に提案していたものが、原則として平成 27 年度以降も同名の科目が継続して開講されることになる。ただし、それぞれの科目については、例えば年度によって担当者を変更する
等、各開講学科の事情に応じて柔軟に運営できるものとした。各科目名については、例えば情報・通信工学科開講科目“Advanced Communication Engineering and Informatics I-IV”のよ
うに一般化することにより、今後科目名の変更無しに担当者および科目内容の変更も可能となるよう考慮した。

- 22 -

４．おわりに
今年度の国際科目小委の活動を通じて、国際科目群の整理（体系化、科目数削減等）、学修要
覧への記載、卒業要件単位としての認定の推進については、必要となる運営体制の見直しを含め、各学科・部会の協力のもとに平成 26 年度からの開講科目において一通り達成できることとなった。一方で、時間割については、学科専門科目等とコマが重複しないような配慮が必要と考えていたが、JUSST のカリキュラムとしての時間割上の制限もあり、平成 26 年度は大幅な改善には至らず、今後の検討課題として残された。
また、開講科目数を削減するにあたり、科目内容が特定の分野に偏らないような調整を試みたが、特に理工系専門科目については、各学科での担当教員の事情等もあり、比較的近い分野の内容で複数の科目が開講されるケースもある。国際科目は平成 26 年度から新たな枠組みでスタートするが、国際科目小委では、今後も JUSST 生および学部生の受講状況等の調査を行うとともに、受講生や担当教員からの意見を継続的に収集しつつ、新規科目の企画・提案も含
め、国際科目を学生教育により有効に活用されるものとすべく、科目内容や運営方法を適宜見直していく体制が必要であると思われる。

- 23 -

教育の質保証評価ツールとしてのカリキュラムマップの改善について
大学教育センター

桑田 正行

1. はじめに大学教育センター企画開発部門に平成 21 年 9 月に設置された「カリキュラムマップ検討 WG」
で六つのカリキュラムマップ（以下 CM）因子が抽出された[1]。教育の実質化を検証するシス
テムの一環として，この CM 因子と教育の目的とシラバスに記載された各授業の到達目標との対応関係を明示したマトリクスである CM の作成を、学部教育委員会委員を通して、担当する科目群について各学科・部会等に依頼した（依頼日：平成 23 年 1 月 21 日、締切日：平成 23
年 3 月 11 日）。
各学科・部会等で作成された CM を大学の自己点検評価や改善のプロセスでのツールとして使用するためには、作成した CM を処理して全体が見渡せるようにする必要がある。そこで、いくつかの観点（科目数で正規化、単位数で正規化、卒業所要単位数での重み付けによる基準
モデルの作成、授業時間数による重み付け）から数値化して集計し、レーダーチャートで CMを可視化することで、教育の質保証のために教育の達成度を評価するツールとして活用する具
体的な指針について述べた[2],[3]。
改組後 4 年目を迎え、平成 26 年 3 月には最初の卒業生を送り出すにあたり、教育の達成度を検討するため、現 CM 因子のもとで CM を見直すことにした。さらに、見直しの結果作成された CM を用いて評価ツールとしての CM の有効性を検証するための計画を立てた。
2. CM の検討と修正の依頼
送付資料の〔資料 1〕を参考の上、日頃接している卒研生や受講生の状況を踏まえて、学科・部会等を単位として担当する科目分類の授業科目で育成されるべき能力を見直し、必要に応じて前回（平成 23 年に）作成した〔資料 2〕CM を修正して、返送するよう依頼した。
・依 頼 日： 平成 25 年 12 月 16 日（月）・提 出 日： 平成 26 年 1 月 16 日（木）・提 出 先： 教務課 kyomu-k@office.uec.ac.jp
・問合せ先： 大学教育センター企画開発部門 kikaku@edu.uec.ac.jp
・送付資料：〔資料 1〕：教育の質保証評価ツールとしてのカリキュラムマップ（CM の検討・修正の参考資料として、CM の目的と意義，平成 23 年に作成した CM をいくつかの観点で集計・可視化した結果（レーダーチャート）などを、参考文献[3]をもとに A4 判 4 ページにまとめた文書）〔資料 2〕：前回作成したカリキュラムマップ（検討・修正 Excel ファイル、別便にて送付）- 24 -

・【検討・修正上の注意】（依頼時に注記）① 基礎力などの六つの因子はそのままにして使用する② 修正箇所は赤字で記入する③ 科目名の変更や科目の追加があれば、適宜、変更・追加する④ 目標欄はシラバスと合致させる⑤ 各科目に関する記入内容の検討・修正は、担当教員が行った上で、教育委員等で科
目群を俯瞰して、科目間の評価基準を揃える必要があれば修正する

3.

今後の実施計画
今回見直し修正した CM を前回と同様な観点[3]から集計し、視覚化する。さらに、現在のCM の可視化が教育の質保証評価ツールとして有効であるかを検証するために、以下のこと
を実施する作業を進めている。なお、(3)と(4)については大学院進学予定の卒研生を対象に実施する予定である。
(1) 今回修正された CM を集計、可視化（修正点を反映した集計の作業中）(2) 各学科の卒業予定者から抽出（GPA でソート）した学生の成績をもとに、CM 因子得点を算出し、レーダーチャート上に描画することで可視化(3) CM 因子がどの程度身についているかの学生による（5 段階）自己評価(4) 指導教員による指導学生の CM 因子がどの程度身についているかの（5 段階）評価(5) CM 因子がディプロマポリシー（以下 DP）に即しているかの検証（必要に応じて CM 因子の再抽出と CM の作成）
4. おわりに
今後は、上に述べた計画を実施して、CM の可視化の教育の質保証評価ツールとしての有効性を検証していく。
なお、教育の質保証評価ツールとして CM を用いるためには、CM 因子得点が教育の到達度を反映している必要がある。そのためには、CM と成績評価の妥当性の検証・保証が必要となる。これらは、CM や成績評価の意義を学内に周知させること、CM 因子が本学のDP に即していることが前提となる。
参考文献[1] 安 藤 芳 晃 ： カ リ キ ュ ラ ム マ ッ プ 検 討 WG 報 告 、 平 成 22 年 度 大 学 教 育 セ ン
タ ー 年 度 報 告 書 、 12-16 (2011)．
[2] 桑 田 正 行：カ リ キ ュ ラ ム マ ッ プ 調 査 の 集 計 、平 成 23 年 度 大 学 教 育 セ ン タ ー
年 度 報 告 書 、 14-19 (2012)．
[3] 桑 田 正 行 他 ： 教 育 の 質 保 証 ツ ー ル と し て の カ リ キ ュ ラ ム マ ッ プ ， 電 気 通 信
大 学 紀 要 、 25(1)， 41-50 (2013)．

- 25 -

- 26 -

第３部

教育改善調査学生による授業評価アンケート－授業評価項目と学生の満足度との相関－
対象：情報理工学部、大学院情報理工学研究科

企画開発部門・教育推進部門・教育課程部門
授業評価アンケート検討 WG 主査
山北佳宏

１．はじめに本学の学生による授業評価アンケートは 1996 年から始められていたが、近年になって授業評価アンケート項目を改訂する機運が高まっていた。しかし、2010 年 4 月には、電気通信学部（研究科）から情報理工学部（研究科）への改組があり、教育カリキュラムが大幅に変更されることとなったため、改組から 3 年間は従来までの授業評価アンケートの形式
で経過観察を行った。その結果、2012 年度年度報告で述べたように、改組の前後を含む期間において学生からは良好な回答が得られ、授業評価は年々良くなる傾向が見出された[1]。
そこで、今年度（2013 年度）からは授業評価アンケートの設問とその集計方法を大幅に改訂することになった。後述するように、従来まで年次変化を追跡してきた設問は変更せず、
統計的な連続性を保つこととした。本稿では、2013 年度前期から始めた新たな授業評価ア
ンケートの内容や経緯について報告し、年次変化についての分析も合わせて掲載することにする。
２．新しい授業評価アンケート
２．１．設問について
本学ではこれまでに、講義（学部）、実験、体育、大学院の 4 つの区分でアンケートが実施されてきた。これら各々の区分では到達目標にそれぞれ特色があり、そのための具体的な評価を行うためには、区分しない統一のアンケート用紙では画一的な評価となってしまうおそれがある。そこで今回の改訂でもこの区分を踏襲した。しかし、設問の趣旨は 4 種類のマークシートで概ね共通とし、表 1 の内容となった。これは、全国の大学で行われている多くの授業評価アンケートと比べて標準的な設問内容と言える[2], [3]。
設問の文章については、図 1 に示すようにできるだけ簡素な表現で独立した内容を聞くこととし、回答のマーク欄は集計したとき定量的な評価ができるよう 5 段階にした。さらに、学生自身の授業への取り組み方についても調査し、学生の自省も促すようにした。学生の取り組み方と授業の評価には相関があることが予想されるが、個々のアンケート用紙
についてこの相関分析を行えることとなる。
２．２．教員への集計結果の通知について
授業評価アンケート検討ワーキンググループ（WG）で 2012 年度から会合を重ねた結果、- 29 -

表 1. 電気通信大学における授業評価アンケートの設問
設問

内容

1

学生の出席

2

学生の取組み3

学生の自習・努力

4

学生の習得度

学生が達成目標を習得できたかを示す。

5

教員の準備

構成が予め整理・計画されていることは、授業時間の有効活用につながる。

6

理解しやすさわかりやすさは学生の満足度に最も影響する傾向がある。

7

声・助言

聞き取りやすく、魅力的な語り口が理想的とされている。

8

文字・構成

9

教材・課題

10

速度・レベル

学生に追従するのではなく、学生の目線に立つことが大切。

11

シラバス遵守

カリキュラムを構築するうえで大切な項目と言える。

12

総合評価

学生から見た満足度を示す。

図 1.

注釈
大学設置基準では、2/3 以上の出席が前提となっている。
大学設置基準では、授業時間の 2 倍以上の自習が求められている。
授業と自習のバランスが必要となる。
学生が意欲を持ったかを示す。学生の興味を引出すことが教員の目標になる。

読みにくい文字や、板書をすぐ消すことに、自由記述欄で不満が寄せられることがある。
復習し易いかなどの教材の質がとても重要との意見が寄せられている。

授業評価アンケート用紙（2013 年度，学部講義用）- 30 -

表 2.

実施方法と集計結果の詳細

項目

集計方法

実施時期

原則として授業の最終回。

マークシート

講義(学部)、実験、体育、大学院用の 4 種類で、それぞれの達成目標について重要な点を評価する。

教員

複数教員担当の場合は、主担当教員を表示。

回答者数

氏名やマークなど、わずかでも記入のあるマークシートの数。

回答率

回答者数を集計時点における履修登録者数で除した割合。

配点

集計表に記載した 1～5 の点数。マーク欄の番号に等しい。

人数

設問ごとの選択肢に対する有効回答数。
当科目に対する評価の有効回答人数分布。ただし、設問 14 においては、設棒グラフ

問 1 の回答条件に関わらず、集計。

折れ線グラフ

講義(学部)、実験、体育、大学院の 4 区分それぞれについての全学平均分布。

割合

設問ごとの有効回答総人数に対する人数の分布割合。

点

配点と有効回答人数から算出した平均値。

教員個人

当科目についての評価。

全学平均

講義(学部)、実験、体育、大学院の 4 区分それぞれについての全学平均。

偏差値

上記 4 区分それぞれの評点分布に対する当科目の偏差値。
平均値が 50、標準偏差が 10 となるように規格化。

＊、＋印

偏差値 65 以上を示す。

†，－印

偏差値 35 以下を示す。

図 2. 教員に報告される授業評価
アンケートの集計表- 31 -

集計結果をより迅速に、かつ、明示的に教員へ送付することの必要性が認識された。迅速化については、前期（後期）の授業の評価は前期（後期）のうちに済ませることを目的とした改善を行った。教員にとって授業が終わって間もない頃に集計結果を通知することができれば、授業の具体的な記憶が蘇えるばかりでなく、来期からの授業改善を行うための準備期間を取ることができるからである。
アンケート用紙とソフトウェアを改修し実施と集計の効率化を図った結果、2013 年度前期について 8 月 30 日付けでマーク欄の集計結果を通知し、9 月 20 日付けで自由記述欄の結果を送付することができた。実施方法と集計結果の詳細については、表 2 にまとめた。
集計結果を明示的に表示するため、教員個人がどの程度の評価を受けているかが分かる
よう全学集団に対する偏差値を図 2 のように表示し、学生からの回答がどのような分布をとっているかのヒストグラムが出力されるようにした。ただし、偏差値とは優劣を示すものではなく、平均値からの統計的な偏りを示す指標である。ヒストグラムは全学平均の折れ線グラフと対比できるようにした。
表 3. 学生の満足度を示す総合評価との相関（2013 年度前期，学部講義全体）
順位 相関係数設問
内容
設問文（講義用）
1
0.900
6 理解しやすさ 説明は理解しやすかったですか。
教材（教科書、プリント、小テスト、ウェブなど）
2
0.854
9 教材・課題は適切でしたか。
30.840
5 教員の準備
各回の授業はよく準備・整理されていましたか。
40.763
8 文字・構成
黒板やスライドの文字は読みやすかったですか。
50.757
7 声・助言声はよく聞き取れましたか。
授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身
60.641
4 学生の習得度に付けることができたと思いますか。
70.550
11 シラバス遵守 シラバスに沿って授業が行われましたか。
学生の自習・ 授業中不明だった点を質問や自分で調べること
8
0.285
3
努力
により補いましたか。
２．３．評価項目と学生の満足度との相関
さて、個々の評価をもとに授業の改善を行うことはもちろんだが、何が学生の学修に影響するかは興味深いことである。そこで、学生の満足度に対する各評価項目の相関を調べることにする。講義（学部）、実験、体育、大学院の 4 つの区分の全科目について、科目ごとの 12 種の設問間の得点の相関係数を分析した。
まず、講義（学部）の総合評価について述べる。授業評価アンケートの設問 12 では、「総合的にみて、この授業はよかったと思いますか。
」と問うている。つまり、学生の満足度を総合的に評価していると言える。
この総合評価と相関の強いものを順に表 3 に示した。理解しやすさ（設問 6）、教材・課
題の質（設問 9）、教員の準備（設問 5）、が抜群に相関していることが分かる。このうち、理解しやすさ（設問 6）、教材・課題の質（設問 9）は、実験・体育・大学院のいずれでも上位 2 位になっている。総じて「理解しやすい授業で、質の良い課題」を求めていること- 32 -

が伺える。
そのほか、相関係数が 0.7 以上だったものについて次のようなことが言える。実験、体育
では、設問 7 の個別の指導・助言が満足のいくものだったかどうかの項目が、総合評価（設問 12）に強く関連している。学生の取り組み方としては、いずれのアンケート区分でも、学生の自習・努力（設問 2）と、学生の習得度（設問 4）との間に高い相関が見られた。
「自分から努力をしないと習得度も低い」という、当然の因果関係が現れた。実験区分での「授業時間に対して課題の量はどうでしたか」（設問 10）は、「個別の指導・助言は満足できるものでしたか」（設問 7）、「総合的にみて、この授業はよかったと思いますか」（設問 12）と負の相関を示している。つまり、課題の量が多いほど、個別指導としても総合評価としても不満が高まるという残念な傾向があることが分かった。
２．４．今後の検討課題
ワーキンググループでは、授業評価の結果を授業担当教員に送るだけの一方通行で良いのか、という議論が進められている。担当教員からの意見や要望などが大学教育センター
で集約できれば、よい授業のモデル化ができるのではないかと考えられている。
「良い授業とは」という究極的な問題に関連し、2013 年度には授業評価アンケートの結果をもとに公開授業が開催された。公開授業には多くの教員が参加し高い関心が寄せられた。今後も授業評価アンケートを利用してこのようなＦＤ活動を行うことが議論されている。
３．全体的傾向と年次変化
本学の授業評価アンケートの特徴は、全ての科目について例外なく授業評価アンケートを実施していることである。他大学では 1, 2 年次の講義科目に限られている場合がある。
さらに本学では夜間の課程があるため、学部について（昼間・夜間）×（講義・実験・体育）と、大学院の講義について調査が行われている。以下に、調査結果の傾向を述べる。
３．１．
（昼間・夜間）の（講義）について■学部学生の自習時間（表 4, 5 上段，設問 2）
1 週間あたり、つまり講義 1 回あたりの自習時間が「なし」あるいは「30 分未満」の学生が 40～50%を占めている。30 分～1 時間未満の学生を合わせると約 80%である。今回の調査で幾分長くなっているが、この自習時間はあまりにも短いと言わざるを得ない。
■理解度（表 4, 5 中段，設問 4）
表 4, 5 中段の設問 4 では、理解度については約 40%の学生が「半分程度できた」と答えており、「ややよくできた」と「できた」を合わせると合計で 90%に近い結果となった。授業の達成度という観点からは良好な結果と言える。しかし、上述の極めて短い自習時間で理解できる程度にとどまっていると考えられることが、学問的には本質的な問題であろう。
■総合評価（表 4, 5 下段，設問 12）
総合的に良かったと思うかの問いに関して、「そう思う」・「ややそう思う」・「どちらでも- 33 -

ない」を合わせると 90%を明らかに超えている。この設問は学生の満足度を示していると考えられるが、新しい学部・研究科になってから教員が授業改善に努力し、新カリキュラ
ムの満足度がようやく旧カリキュラムの満足度に追いついたことが分かる。
■年次変化
表 3～9 から明らかに分かることは、すべての設問・すべての科目区分で、年を追って着
実に良くなっている傾向である。これは、教員の努力による教育の継続的な質の向上、あるいは、毎年度の学生の学力が向上している結果と言えよう。ただし、唯一の例外として、夜間に行われる実験科目で、予習・復習・レポート作成に当てる時間の非常に短い学生が、顕著に増えてきている点は看過できない（表 7 上段，設問 2）。
３．２．アンケートの回収率について
表 10 に示すように、
アンケートの回収率は、
2013 年度（平成 25 年度）
前期において 98.98%（学部）と非常に高くなった。これは、授業評価アンケートの実施方法を見直した結果を見ることができる。一方で学生からの回答率は 70%にとどまっているが、これは学生の出席率にも関係しており、今後の改善が期待される。
４．おわりに本センターの授業評価アンケート検討ワーキンググループの構成メンバーは、阿部浩二
センター長、中村淳副センター長、史杰教授、桑田正行准教授、古賀久志准教授、佐藤俊治准教授、中村仁准教授、久野雅樹准教授、山北佳宏准教授の合計 9 名である。2013 年度
は 2 回の会合と数度のメール審議を行い、授業評価アンケートの項目・集計方法・フィードバックの方法に関して充実した議論を行った。現在も、授業改善に向けたサポート体制
や、本学の特長を活かしたシステムの可能性について話し合いが進行中である。また、データ処理システムの開発では、株式会社教育ソフトウェアの明永勝人氏、菅原伸貴氏に技術的な支援を頂いた。この場を借りて感謝申し上げる。

参考資料[1] 山北佳宏，「学生による授業評価アンケート－学生と教員の視点からの再考－」，大学教育センター年度報告書（平成 24 年度），電気通信大学，pp.15（2013）．
[2] 永原和夫，菅原良，松岡審爾，池田官司，学生による授業評価に関する全国調査，北海
道文教大学論集，12，pp.157-172（2011）．
[3] 関内隆，縄田朋樹，葛生政則，北原良夫，板橋孝幸，主要国立大学における「学生による授業評価」アンケートの分析，東北大学高等教育開発推進センター紀要，1，pp.41-54（2006）．

- 34 -

表 4. 情報理工学部（新）講義全科目（昼間）の集計結果
電気通信学部（旧）：2013 年度前期以降実施対象外- 35 -

表 5. 情報理工学部（新）講義全科目（夜間）の集計結果
電気通信学部（旧）：2013 年度前期以降実施対象外- 36 -

表 6. 情報理工学部（新）
実験全科目（昼間）の集計結果
電気通信学部（旧）：2013 年度前期以降実施対象外- 37 -

表 7. 情報理工学部（新）
実験全科目（夜間）の集計結果
電気通信学部（旧）：2013 年度前期以降実施対象外- 38 -

表 8. 情報理工学部（新）体育全科目（昼間）の集計結果
電気通信学部（旧）：2011 年度前期以降実施対象外- 39 -

表 9. 大学院情報理工学研究科（新）全科目の集計結果
電気通信学研究科（旧）：2013 年度前期以降実施対象外- 40 -

表 10. 学生による授業評価の実施状況

情報理工学部（電気通信学部）

科目数
実施時期

調査対象

学生数

回収

回収率

履修（延）

回答

回答率

H25 年度前学期

609

602

98.85%

33,30524,18472.61%

H24 年度後学期

755

687

90.99%

34,11923,77769.69%

H24 年度前学期

642

604

94.08%

34,39822,32164.89%

H23 年度後学期

623

596

95.67%

33,26022,07866.38%

H23 年度前学期

639

575

89.98%

36,63323,42963.96%

大学院情報理工学研究科（大学院電気通信学研究科）

科目数
実施時期

調査対象

学生数

回収

回収率

履修（延）

回答

回答率

H25 年度前学期

101

97

96.04%

3,708

2,654

71.57%

H24 年度後学期

74

59

79.73%

1,362

792

58.15%

H24 年度前学期

117

104

88.89%

4,090

2,860

69.93%

H23 年度後学期

74

63

85.14%

1,669

931

55.78%

H23 年度前学期

115

104

90.43%

4,635

3,370

72.71%- 41 -

平成 25 年度大学院情報システム学研究科「学生による授業評価」報告書
平成 25 年度 IS 研究科教務委員会
本報告書では、大学院情報システム学研究科（以下、IS 研究科）の FD 活動の一つである「学生による授業評価」の結果を報告する。 IS 研究科では、基礎科目と呼ばれる科目と通常の専門科目で別のアンケートを実施しているのでそれぞれ分けて述べる。

1. 専門科目授業アンケート
1.1.

アンケートの目的

アンケートの質問項目には、
回答選択肢から選んで回答する項目と自由記述する項目がある。
前者の回答は主に時系列変化を見るために集計され、その結果は IS 全体の教育の現状を把握するための一材料として利用される。また、個々の教員が自身の担当する科目を自己評価する
際の一材料としても利用される。一方、後者の自由記述回答については、IS 教員全体にとって有益と思われる回答を集めて教員全体で情報共有するようにしている。本報告では、主として前者の集計結果について報告する。
1.2.

集計結果

以下に、授業アンケートを始めた平成 21 年度前期から本報告書執筆時点までに集計の得られた平成 25 年度前期まで、半期ごとの集計結果を質問項目ごとに示す。なお、グラフ上で示
す値は、科目ごとに算出した回答割合の全科目間における相加平均（どの科目の受講生も同数と見なす正規化を適用した値）である。
1．シラバスと実際の講義内容は合致していたか（回答を１つ選択）グラフから「シラバスに合致していた」と回答した割合は年々増加していること、「わからない」と回答した割合が減少していることが確認できる。シラバスを理解した上で受講する学生が増加傾向にあり、さらにシラバスと講義の内容の整合が取れていることが分かる。また、特に今年度は「シラバスに合致していない」と回答した割合が減少しており、教員側でのシラバスの整備が着実に進んでいるためと考えられる。

- 42 -

2．授業の出席回数（回答を１つ選択）

出席回数は前年度に「殆ど出席」と回答した割合が多少減少したものの、本年度は 95%までに上昇しており、多くの学生がまじめに、かつ興味を持って授業に臨んでいたことが伺える。
これは、シラバスを理解した上で、興味がある授業を真剣に受講する学生が多かったことが一因であると考えられる。
3．履修した理由（複数選択可．自由記述欄あり）
本項目以降では複数選択を可能とし、予め用意された項目以外の回答については、自由記述欄への記述するよう促している。

上記の結果より、本項目は従来とほぼ同様の回答傾向にあることがわかる。また、主に分野や内容に対する学生自身の興味が、講義履修の引き金となっていると考えられる。自由記述
欄にも「単位取得のため」など消極的な理由を記入した学生はいなかった（今年度に関しては 0 件）。以上から、多くの学生は自らの興味や内容、研究における関連性/必要性に基づいて講義を選択していることが考えられ、学生のニーズに適した講義が適切に実施されていると考えられる。

- 43 -

4．進行方法などについてよかった点（複数選択可．自由記述欄あり）

構成・ストーリーについては例年 6 割程度で落ち着いていたが、今年度は特に大幅な改善が見られた。話し方、および表示方法については、前年に引き続き 5 割程度になっているが、話し方については年々改善されている傾向が見られる。自由記述にもスライドが見やすくわ
かりやすいといった声が多かった。本アンケートでは学生が記入したアンケート用紙そのものが匿名化された状態で各講師に返却される。選択項目に加えてこのように自由記入欄も設けられているため、各講師はすべてのアンケートに目を通し、選択項目と記述内容から学生の意見をくみ取り、講義の改善を図っている。より多くの学生の要望に応えられるよう今後も改善を続けることが重要であると考える。
5． 講義から得られたこと（複数選択可．自由記述欄あり）「知識・技術」は若干の減少が見られるが，逆に「考え方や発想方法」が増加している。大学院の授業として重要となる「考え方や発想方法」が受講生に伝わるよう努力されている講師が多いことが一因ではないかと考える。

- 44 -

1.3.

まとめ

今回のアンケート集計結果では、専門科目の講義は学生のニーズに適した内容で行われており、同時に講義に対する学生の積極的な姿勢が伺われる結果となった。また、講義の構成・ス
トーリーに関する評価が年々高まっており、本アンケートを通じた講義改善が機能していることが伺われる。今後はさらにデータを蓄積しつつ、IS の規模にフィットした肌理の細かい教育へのフィードバック手法について検討をしていくことが望ましい。

2. 基礎科目授業アンケート
2.1.

基礎科目とは

IS 研究科は情報システム学という IT（情報技術）時代の複合領域を対象とした独立研究科である。そのため、対応する学部を持たず、電気・情報・数理・機械・教育・社会・法律など
極めて多様な出身学部の卒業生を修士課程から受け入れ、高度な研究教育を行うことを目的とする。そのためには、各専攻の扱う領域に応じた基本的な知見を、多様な背景を持った入学者
が短期に修得できるよう、カリキュラム上の支援を行うことが必須である。これを目的とした科目が、「基礎科目」と呼ばれる。具体的には、IS 研究科の各専攻（MS・SS・NS・FS）について、主に専攻横断で基本的内容の講義を対象とした基礎科目１と、当該専攻の専門的内容の講義・演習を主体とした基礎科目２が設けられている。受講対象者は、所属専攻で基本的とされる内容に相当する学部の出身者でない者を中心に、指導教員と科目実施教員の相談の下で選抜される。基礎科目１、２で行う内容は、専攻教員の合議の上、毎年更新される。一方で、講座内で行われる基本教育も重要であるため、共通講義としてどこまでの内容を、どの程度の深さで、どの程度の人数の学生を相手に行うべきか、自明ではない。また、基礎科目２の中には、４つ程度の専門的な演習課題を設置し、そのうちのいくつかを選択して演習とする形態もある。
そのため、2008 年度以後、授業アンケートや実施結果の反省点などを記録し、年単位で継続性のある適切な講義となるように教務委員会が主導している。
2.2.

今年度の基礎科目アンケートについて

上記の背景に立って、2008 年度より引き続き、FD 活動の一環として基礎科目のアンケートを実施し、実施記録を作成した。標準的なアンケート項目は、講義の難易度（講義開始時点と講義終了時点）、講義の計画性、講義の有用性、などの立案、実施、検査、分析、の項目に分けて行っている。
2.3.

アンケート実施結果のとりまとめ

上記のアンケートを、各基礎科目担当教員（実施責任者として准教授または教授１名、実施細目ごとに実施教員２から４名の助教）が受講者全員に実施した。回収したアンケートを元にして、科目担当者内で議論していただいた。議論した項目は、受講人数、講義の具体的な内容、今年の問題点、改善策の検討、成績の採点方式（実施形態が多様なため一律な採点方式にはならないが、同一科目で毎年大幅に異なることは好ましくない）、の各項目とした。また、アンケート結果については、単純集計を行わず、アンケートの主要な質問項目について多かった回答- 45 -

をあげてもらい、学生の受け取り方の傾向を記録した。表１に各基礎科目担当教員がまとめた
平成 25 年度前期の報告の一部（部分的に要約）を掲載する。なお、各基礎科目の内容及び目標は次の通りである。
MS 基礎１（受講者数：17 名）
映像や音声処理、ロボットを含むアクチュエータ制御などメディア情報処理を行う上で重要な「線形システム論」、および、メディア情報の解析手法としての「多変量解析」について、それぞれの基礎的内容を講義と演習を通して理解する。
MS 基礎２（受講者数：25 名）
情報メディアシステム学の要点は、「人間」、「情報システム」およびそれらの「インターフェース」である。本講義では、具体的なシステム構築を題材とした講義と演習を通じて、これらの問題に関わるシステムの設計や問題の解決に必要な基礎的な知識や技術の習得を目標とする。
SS 基礎１（受講者数：10 名）
データの種類、加工と記述方法、統計的推定と仮説検定など、統計学の初歩について学習する。
SS 基礎 2（受講者数：12 名）
社会現象のメカニズムや背景要因を把握するためには、データを収集・処理する手段や、モデルを構築する技術、データを基に推測する技術が必要となる。本講義では、演習や実験を通して、プログラム上でのモデル構築法や、データの取得方法、統計的処理法を体験し、理解することを目的とする。
NS 基礎１（受講者数：8 名）
情報系の数学的理論や手法を学ぶ上で必要不可欠な論理、集合、離散数学、確率論の基礎に関する講義と演習を行う。
FS 基礎１（受講者数：16 名）
情報システム学研究科におけるコンピュータ科学領域の基盤に相当する講義を行う。同領域における学部相当カリキュラムを主体として短期にその概要を把握することにより、コンピュータ科学領域以外の学部出身者によるコンピュータ科学領域での大学院活動を容易にすることを狙う。
FS 基礎２（受講者数：14 名）
情報システム基盤学専攻に入学した学生の基礎力強化を目的とし、研究遂行に必要となるコンピュータに関する基礎的な知識と文化を、プログラミングを中心とした演習を通じて教育す
る。
2.4.

まとめ

基礎科目は IS の特徴である多様な学生の受入れを支えるために非常に重要な役割を果たしている。講義の実施形態は多岐に渡り、また様々な工夫がなされている。しかし、個々の学生に応じたきめの細かいサポートがやはり大切であり、TA などを含む十分な人的資源を確保することが今後ますます重要となると思われる。

- 46 -

表１：基礎科目授業評価報告（抜粋）
実施形態と• 受講者全員が PC を持参し、講義を聞きながら、その内容をその場で演習できる形式にした。
また、演習への回答を講義時間中にウェブフォーム経由でアップロードする形式にした。それに

基礎１
MS

その利点

よって、学生の理解度を確かめながら授業をすすめることができた点が利点であった。
本年度の
問題点と
改善策

• 演習にウェブフォームを利用し、リアルタイムで回答状況を確認できるようにしてみた。しかしフォームの設計に多大な時間を要した。
• 講義で利用しやすいウェブフォームへの乗り換えを検討する。
• 教員毎に異なるテーマが設定され、学生が選択して受講可能である。

実施形態と
その利点

• 教員毎に専門分野がそれぞれ異なっているため、本専攻としての基礎知識を多岐にわたって習熟することができる。
• 教員一人あたりの学生数が少人数のため、きめの細かい指導が可能である。
• 学生の希望に基づいて受講するテーマ割り当てを決定するが、希望が特定のテーマに偏りがち
であった。

基礎２
MS

• 学生が持参する PC の OS が複数あるため、場合によって開発環境実験装置との相性問題が生じた。個別対応が必要になったが、TA が各教員毎に 2 名いたため、ある程度はカバーできた。
本年度の• 実データ計測に時間がかかるため、その間の時間を有効に使えない状況が発生した。

問題点と• 講義で用いるソフトウェアのライセンス確認に手間取った。

改善策• 学生が希望するテーマが特定のテーマに偏りがちなため、より幅広いテーマを設定するとともにガイダンス時の説明を改善する。
• 講義時間を有効に使うために、実データ計測の方法を工夫する。
• 各学生への個別対応を十分に行えるようにするため、TA の数は今年度と同数確保する。
• ソフトウェアのライセンスに関しては余裕をもって確認を行う。
• e ラーニングシステム上で講義を進める。「e ラーニングコンテンツの学習→その週の課題の作成・提出→学習者同士での提出課題のピアレビュー→修正版課題の提出」までを 1 サイクルと実施形態とし、ひとつのサイクルは 4 週間程度で行う。
その利点• 学習者を 10 人程度のグループに分け、グループ内で学習者同士がピアレビューを行う。

基礎１
SS• 学習者に積極的な参画を促すとともに、他の学習者の課題からも学ぶことができる。
• 講義で利用した e ラーニングシステムは過去の受講生のレポートも参照することができる。特に、過去の受講生の優秀なレポートはアクセスしやすいように提示されている。しかし、多くのレポー
本年度のトがそれらを参考にした形跡がなく、過去と比較しても全体的にレポートの質が低かった。
問題点と
改善策

• 受講生が、過去の優秀な受講生のレポートを参照することができることを知らなかった可能性があるため、ガイダンス時やピアアセスメント時に積極的に過去のレポートを参考するように促すことが改善策と考えられる。

- 47 -

実施形態とその利点• 少人数でグループを編成するため、演習時の学生へのサポートが容易• SS 専攻が対象とする分野の基礎知識を 3 テーマの講義として受講できるため、効率的な基礎知識の習得が可能基礎２
SS• 学生のプログラムスキルにばらつきが大きく、講義・演習内容の選定が難しい
本年度の• 講義は基礎的な内容に重点を置くが、後半の講義で最新技術を紹介する。レポート課題の難易度に幅を持たせる。

問題点と
改善策

• プログラムの講義に関しては、2-3 人のグループを作ってペアプログラミングを行いながら受講させることで、スキルがある人は教えることを通じてより深く理解でき、スキルが無い人も分かるまで教わることで満足度が高まるかもしれないと感じた。

基礎１
NS

実施形態と

• 黒板に板書しながら講義を進める。

その利点• 学生による演習発表は PC を用いた。

本年度の
問題点と
改善策

• 教室が小さかったため、ガイダンス時に席が足りなかった。
• 空き教室から椅子を借りて教室内の通路に座ってもらう対処を行った。
• 良書とされよく用いられる教科書・参考書を用い、少人数を対象とした講義を主体とする。

実施形態と• 受講者として本講義を必要とする非情報系学科出身者に絞り、さらに講義終了後に随時質問を受ける形式をとることで、受講者からの質問に適切に対応することが出来る。

その利点• 適宜演習課題を宿題として課すことにより、受講者の理解度を確認しつつ講義を進めることが可
能である。

基礎１
FS

• コンピュータアーキテクチャについては本講義で初めて触れる学生が多く、難易度が高く感じる傾向があり、またプログラミングを行う課題ではプログラミング経験の少なさから困難を感じる受講本年度の生がいた。理解度を確認して進める、実例を挙げて解説するなどの改善を図りたい。プログラミン

問題点とグについては、FS 基礎 2 の受講を勧めるなどの対応が可能である。

改善策• 課題やレポートに自習・補習を多く必要とする受講生が見受けられるが、本科目は自習学習を通じて理解をさせることを促す目的もあり、それ自体は必要なことである。ただし、理解度等に応じて適切な内容・量を検討する必要がある。
• プログラミングに関する演習中心の授業のため、ガイダンス後のテストにより受講者を選抜することで、各受講生へのケアが行き届いた授業ができ、無理なく今後の研究活動で必要となる共通ス

実施形態とキルを身につけてもらうことができる。
その利点

基礎２
FS

• 受講生のスキルの差を考慮したきめ細かな教育／指導が可能となり、各受講生が無理なく最大限のスキル向上を達成できる。
• 今年は授業中の質問が少なかった。アンケートには意見を書いていてくれているため、質問がし本年度のづらかったのかもしれない。TA を多く雇ったにも関わらずこのような結果になったのが残念であ問題点とった。 質問の時間を設けるなど質問をし易い環境を整える必要がある。

改善策• 最終のレポートは友達のレポートをまるまるコピーした人がいて残念であった。レポート課題に対して、他人のコピーをしないよう強く注意することが必要である。

- 48 -

成績評価分布について
教育推進部門久野 雅樹

教育推進部門は、教育改善部が 2006（平成 18）年度から継続的に行ってきた成績評価分布の検討を引き継いで、今年度も成績評価の現状把握と改善のための作業と議論を行った。
本稿の内容は、2010（平成 22）年度からの大きな課題である、カリキュラム改変の前後での成績評価分布の動向（秀・優・良・可・不可の評価区分の運用状況）に関する検討が中心である。2010 年度入学生から、電気通信学部と電気通信学研究科が、それぞれ情報理工学部、情報理工学研究科に変更され、学科・専攻の構成、教育プログラムも大幅に変わった。本稿では、カリキュラム改変の前後で比較の行いやすい、昼間コースの新入生向け授業を対象とした調査結果を報告する。
具体的な調査としては、改変前の 2009 年度と改変後の 2010～2013 年度、全 5 年分について、以下の限定を加えた上で、成績評価分布を分析した。
① 学生は昼間コースの新入生に限る（2 年次以上の学生の再履は含めない）。
② 科目は前期の開講で、かつ新旧 2 つのカリキュラムでほぼ対応がとれるものに限る。
（具体的には、言語文化基礎科目Ⅰ、理数基礎科目、専門基礎科目、初年次導入科目の区分に属する科目に限った。
）
1 評価区分の使用状況と評価平均の検討
1.1 特定の 評価区分（秀・優・良・可・不可）の割合
成績評価分布で最初に確認すべきこととして、各クラス [1]で評価区分（秀・優・良・可・不可）の分布がおおむねそろっているか、ということがある。これについて、評価のガイドライ
ンでは、「成績評価の分布を、「秀」は単位修得者（不可は含まない）の上位 10%程度まで、「秀」と「優」を合せたものを 40%程度までとすることを原則」としている。このガイドラ
インは、評価の公平性、厳正性を担保するために、「秀」および「優」の高評価区分に、おおよその分布上限を設定するもので、10%、40%という数字は、これまでの本学での評点分布状
況にほぼ合致するとともに、他の大学での分布基準ともだいたい合うものとなっており、厳し
すぎず、甘すぎずという値である。
まずクラスごとの「秀」（評価区分の最上位のもの）評価の割合を表 1 に示した。
「秀」の割合については、カリキュラム改変前の 2009 年度と比較して、カリキュラム改変後の 4 年間

[1] 科目と担当者（複数可）をセットにしたもの（たとえば、「教員ＡのＸ学」）。特定担当者によって、ひとまとまりとして運用され、通常、特定時限、特定教室で実施される（演習等では複数教室を使う場合もある）。ひとつの科目が複数のクラスから成ることもある（たとえば、「教員Ａのクラスと教員Ｂのクラスから成るＸ学」）。成績評価分布を集計する際の基本的な単位となる。なお、技術的には「時間割コード」を主に用いている。このコードは上記のクラスの概念とずれる部分があるが、本稿の報告の範囲では特に問題はない。

- 49 -

で、全般にガイドラインに沿った分布のクラスが増えている。特に今年度の状況は良好で、ガイドラインに示されている「「秀」が 10%以下」のクラスの割合で見たとき、今年度の 80.8%という数字は、最近 5 年間で最大となっている（それ以前の 4 年間は 68.8～76.1%）。一方で、20%を超えるクラスの割合が今年度、1.7%（2 クラス）であるのは、この 5 年間で最小であり、「秀」評価が著しく多いクラスが減っている。以上のように、「秀」評価の割合は、比較的狭い範囲に収まるようになっており、分布の改善が進んでいることが確認された。
次いでクラスごとの「秀または優」の割合を表 2 に示した。ガイドラインにある「40%以下」で見ると、今年度の 72.5%が最大となっている。
「60%以下」「80%以下」も、今年度が最大である（それぞれ 94.2%、100.0%）。昨年度まであった「80%超」のクラスはなくなり、昨年度 4.2%（5 クラス）あった「10%以下」のクラスも 1.7%（2 クラス）に減っている。このように、「秀または優」という区分で見ても、今年度は、クラス間の割合の散らばりが小さくなっており、5 年間の中で最も良好な状況にある。
「不可」の割合については、表 3 に示した。これについては、この 5 年間で、だいたい似た状況であり、特段の傾向は見られない。年次による変化はあるものの、7 割程度が「10%以下」、9 割超が「20%以下」である。
1.2 評価平均の状況「秀・優・良・可・不可」の評価区分の割合についての検討と関連して、クラスごとの「評価平均」[2]を参照することで、評価水準の平均的な高低を調べることができる。
表 4 を見ると、この 5 年間で「2.5 超」の割合は単調に減少している。2009 年度に 20.8%であったものが、今年度は 5.0%となっている。この傾向は、「2.5 以下」が単調に増加しているということでもある。さらに「2.5 以下」の中でも、狭い範囲に収まるようになってきており、今年度は「1.5 以上 2.5 未満」の割合が 90.8%で、5 年間の中で最大である。評価値で「2.0」というのは「良」に相当する水準であり、評価の平均で見ると「良±0.5」の範囲に 9割超のクラスがあてはまることになる。
1.3 まとめ
以上のように、カリキュラム改変後の 1 年次生に関して、全体として「秀」や「優」の割合について、ガイドラインにおおむね沿った成績評価が行わるようになっており、評価平均も「2.0」前後の比較的狭い範囲に収まるようになっている。そして、この傾向は、特に今年度において明確であることが確認された。今年度は、同じ科目名で複数の授業が開講されている
場合について、成績分布状況の改善に向けた取り組みが新たに行われた例があり、それが今年度の状況に関係していると考えられる。

[2] 「秀」「優」「良」「可」「不可」にそれぞれ、4、3、2、1、0 を与えて、評価対象者全員の評

価を平均したもの。電気通信大学では、学生個人の評価平均（GPA）の算出もこの数値化によっている。

- 50 -なお、ガイドラインからすると「厳しい」という印象を受ける成績評価状況が、5 年間を通して一部のクラスで見られる。たとえば、過去 5 年間、「秀」がゼロのクラスが 1 割前後（6.7～11.8%）あるのは、「上位 10％程度まで」という規定から外れるわけではない（「秀」がゼロという判断も形式上はこの規定を満たす）が、改善の余地があると思われる。現行ガイドラインの前の試行段階で、「秀」を例外的なものとして、「クラスの約 5％以内」と位置づけていたこと、多くの教員が学生だった時代には「秀」の区分がなかったためになじみが薄い可能性があること、などが関係しているのかもしれない。
表1 クラスごとの「秀」評価の割合（最近５年間の昼間コース・１年次前期、単位修得者中）━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
2009 (n=125) 2010 (n=120) 2011 (n=118) 2012 (n=119) 2013 (n=120)
秀の割合 (％)

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

────────────────────────────────────────────
1. 0

11.2

11.2

6.7

6.7

8.5

8.5

11.8

11.8

10.8

10.8

2. 0 ＜ ≦ 5

21.6

32.8

29.2

35.8

30.5

39.0

21.9

33.6

25.0

35.8

3. 5 ＜ ≦ 10

36.0

68.8

40.8

76.7

34.8

73.7

39.5

73.1

45.0

80.8

4. 10 ＜ ≦ 20

24.0

92.8

15.8

92.5

22.0

95.8

12.6

85.7

17.5

98.3

5. 20 ＜ ≦ 40

5.6

98.4

5.8

98.3

4.2 100.0

14.3 100.0

1.7 100.0

6. 40 ＜ ≦ 60

0.8

99.2

1.7 100.0

0.0 100.0

0.0 100.0

0.0 100.0

7. 60 ＜ ≦ 80

0.8 100.0

0.0 100.0

0.0 100.0

0.0 100.0

0.0 100.0────────────────────────────────────────────

表2 クラスごとの「秀または優」評価の割合（最近５年間の昼間コース・１年次前期、単位修得者中）━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
2009 (n=125) 2010 (n=120) 2011 (n=118) 2012 (n=119) 2013 (n=120)
秀・優の割合(％)

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

────────────────────────────────────────────
1. 0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.8

0.8

0.0

0.0

2. 0 ＜ ≦ 5

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

2.5

3.4

1.7

1.7

3. 5 ＜ ≦ 10

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.8

4.2

0.8

2.5

4. 10 ＜ ≦ 20

6.4

6.4

9.2

9.2

9.3

9.3

5.9

10.1

7.5

10.0

5. 20 ＜ ≦ 40

40.8

47.2

48.3

57.5

56.8

66.1

59.7

69.8

62.5

72.5

6. 40 ＜ ≦ 60

36.0

83.2

26.7

84.2

22.0

88.1

18.5

88.2

21.7

94.2

7. 60 ＜ ≦ 80

12.0

95.2

14.2

98.3

10.2

98.3

10.9

99.2

5.8 100.0

8. 80 ＜ ≦100

4.8 100.0

0.8 100.0

0.0 100.0

1.7 100.0

1.7 100.0─────────────────────────────────────────────

- 51 -

表3 クラスごとの「不可」評価の割合（最近５年間の昼間コース・１年次前期、履修者中）━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
2009 (n=125) 2010 (n=120) 2011 (n=118) 2012 (n=119) 2013 (n=120)
不可の割合 (％)

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

────────────────────────────────────────────
1. 0

8.0

8.0

11.7

11.7

8.5

8.5

11.8

11.8

10.8

10.8

2. 0 ＜ ≦ 5

28.0

36.0

27.5

39.2

17.0

25.4

26.9

38.7

30.8

41.7

3. 5 ＜ ≦ 10

38.4

74.4

28.3

67.5

44.1

69.5

31.9

70.6

29.2

70.8

4. 10 ＜ ≦ 20

20.0

94.4

31.7

99.2

24.6

94.1

21.9

92.4

27.5

98.3

5. 20 ＜ ≦ 40

5.6 100.0

0.8 100.0

6.0 100.0

7.6 100.0

1.7 100.0────────────────────────────────────────────

表4 クラスごとの「評価平均値」（最近５年間の昼間コース・１年次前期、不可を含む）━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
2009 (n=125) 2010 (n=120) 2011 (n=118) 2012 (n=119) 2013 (n=120)
評価平均

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

％ 累積％

────────────────────────────────────────────
1. 0.5 ≦ ＜ 1.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.0

0.8

0.8

2. 1.0 ≦ ＜ 1.5

2.4

2.4

4.2

4.2

2.5

2.5

10.1

10.1

3.3

4.2

3. 1.5 ≦ ＜ 2.0 34.4

36.8

42.5

46.7

50.0

52.5

41.2

51.3

48.3

52.5

4. 2.0 ≦ ＜ 2.5 42.4

79.2

38.3

85.0

35.6

88.1

38.7

89.9

42.5

95.0

5. 2.5 ≦ ＜ 3.0 18.4

97.6

11.7

96.7

11.9 100.0

9.2

99.2

5.0 100.0

3.3 100.0

0.0 100.0

0.8 100.0

0.0 100.0

6. 3.0 ≦ ＜ 3.5

2.4 100.0────────────────────────────────────────────- 52 -

2 成績評価の妥当性の検討
前節で述べたように、成績評価の分布はガイドラインに沿った形で適当に散らばるようになってきているが、それが見かけ上のもの、実質をともなわないものであったならば意味がない。高い成績評価を受けるべき学生が実際に高い評価を得て、逆に低い評価を受けるべき学生が低い評価となった結果として、成績評価分布が構成されていることが必要である。
こうした評価の妥当性を検証する作業のひとつとして、今年度は、2010 年度以降の分析を引き継いで、複数の科目で行われる評価相互の関連を調べた。
具体的には、次のような点を確認した。
① 同種の科目の間の相関
英語力、数的能力といった言い方にうかがえるように、英語、数学といった特定分野に属する科目同士であれば評価に相関があるのが自然である。
② 特定科目と「それ以外の科目の評価平均」との間の相関
全体的な学力（学習態度等を含む）があると考えられるので、ある科目の評価と、全体的学力の近似値としての「全科目の評価の平均（これはほぼ GPA に相当する）」との間には相関があるのが自然である。ただし、「全科目」には、相関をとる対象科目も含まれるので、そのままの評価平均で相関を求めると実質よりも高いものになってしまう。これを避けるために、
評価平均は当該科目を除いた科目で求めた。また、経年的な変動も調べたいので、対象とする科目は、1 と同様、カリキュラム改変の前後でほぼ対応がとれるものに限った。
評価の相関の結果は表 5 に示した。
まず「同種科目の組み合わせ」による相関で、英語 2 科目では、改変前後の 5 年間で、ほぼ同水準で中程度の相関（.319～.510）が見られた。数学 3 科目の 3 通りの組み合わせでは、
いずれも改変前の 2009 年度より改変後の 4 年間の相関係数が大きく、やや高めの値（.499～.
758）になっている。これは、数学の科目で 2010 年度以降、成績の評価方法を整備・改善していることが影響していると考えられる。
次に「特定科目と「それ以外の科目の評価平均」」の相関でも、数学の 3 科目で改変後の 4年間の値が 2009 年度よりもやや大きくなって、.605～.700 という高めの値となっている。数学以外の科目では、5 年間での明確な変化傾向はなく、一定の幅の中での相関となっている。
5 年間の相関が英語の 2 科目で.354～.528 と中程度でほかより低めであるのは、「評価平均」
が理数系科目を中心に算出されることも関係していると考えられる。数学と英語のほかは、物理学、化学、基礎科学実験、コンピュータリテラシーなどで、評価平均との相関が.480～.663という中くらいないしやや高めの値である。
今年度は、昨年度までの 3 年間と同様の状況であり、数学に関して、2009 年度よりも相関が高めで、それ以外の科目では、それまでの 4 年間とほぼ同じ程度の相関である。
以上のように、特定分野であるいは全体で高学力を示す者が、個々の科目でも高い評価を得る傾向があることが確認され、成績評価の妥当性がある程度、裏付けられた。

- 53 -

表 5 評価間の相関係数（最近５年間の昼間コース・１年次前期、かっこ内は人数）━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
科目対2009年度

2010年度

2011年度

2012年度

2013年度────────────────────────────────────────────────
同種科目の組み合わせ
英語2科目(Spoken , Written).449 (702).419 (696).510 (678).319 (689).428 (721)

数学演習第一 線形代数学第一.266 (727).671 (725).689 (696).537 (696).597 (722)

数学演習第一 微分積分学第一.570 (728).744 (709).758 (695).673 (716).700 (722)

線形代数学第一 微分積分学第一.256 (727).552 (703).541 (695).515 (697).499 (722)

特定科目と「それ以外の科目の評価平均」
Academic Spoken English I.412 (703).461 (698).463 (680).354 (696).448 (722)

Academic Written English I.496 (703).470 (698).528 (678).499 (691).521 (721)

数学演習第一.581 (728).649 (726).700 (696).642 (716).627 (722)

線形代数学第一.429 (727).633 (718).621 (696).609 (697).605 (722)

微分積分学第一.519 (728).675 (703).662 (695).647 (717).612 (722)

力学概論.643 (220)

－

－

－

－

力学第一

.609 (503)

－

－

－

－

力学第一演習.558 (371)

－

－

－

－

物理学概論第一－.601 (716).625 (696).652 (717).615 (722)

化学構造論.637 (715)

－

－

－

－

化学概論

－

.595 (718).642 (695).663 (716).639 (722)

基礎科学実験A.642 (389).650 (357).619 (347).575 (358).629 (362)

基礎科学実験B.578 (338).577 (360).629 (348).569 (360).513 (360)コンピュータリテラシー.522 (727).635 (717).528 (696).564 (718).480 (722)────────────────────────────────────────────────

- 54 -

基礎学力・基礎体力調査報告書について
共通教育部長加固

昌寛

基礎学力・基礎体力調査報告書は、学部１年次の基礎学力・基礎体力の状況を理解し、教育改善に利用するために、平成１３年度から毎年度、全学教員に配付している報告書である。調査内容は数学（１年次演習科目を含む）、理科（物理・化学）、基礎体力、英語にわたり、その調査・分析および編集は、共通教育部の数学部会、自然科学部会、健康・ス
ポーツ科学部会、総合文化部会英語教室がそれぞれ行っている。調査結果および分析の詳
細については各年度の調査報告書を参照していただくこととして、ここでは改組後にみられる傾向についていくつか簡単に述べる。
本学が 2010 年度に情報理工学部４学科・１課程へと改組されたことに伴い、入学試験の科目・配点等が変更された。昼間コースの個別入試では数学が配点で重視され、また前期
日程の理科が物理・化学の２科目の出題から物理または化学の１科目の選択となった。
一方、後期日程では入試配点は変更されているが物理・化学の２科目を課すことに変更はない。また、夜間主コースはそれ以前の学科別から先端工学基礎課程（インターンシッ
プ、社会人の２コース）となり AO 入試による選抜が実施されている。このことにより前期日程と後期日程で受験者の母集団が異なってくることが予想される。基礎学力試験（数学、理科）や１年次の理数系基礎科目においても後期日程入試による入学者の平均点が上回る傾向が見られる。数学においては後期日程入試の方が配点も高く試験時間も長い。このため学力上位の受験者が入学しているとの指摘がなされている。理科においては物理および化学２科目を受験してきた学生が基礎学力試験や１年次の理数系基礎科目の学習において有利であることも予想されることである。入学後のその後の推移を含めての調査が授業改善ならびに入試選抜方法の検討に有益であると考えられる。
一方、先端工学基礎課程においても基礎学力試験が実施され、数学、理科において調査
結果の分析がなされている。高等学校段階での科目の未履修の割合も顕著であり、これらを踏まえた教育内容を用意する必要性が再確認された。平成２３年度入試においては、東日本大震災のため後期日程個別入試が中止となり、大学入試センター試験のみで選抜が行われた。これについても入学者の成績の分析が行われ、前後の年度の学生との差異が指摘された。個別学力試験による選抜の効果を分析する上でもその後の学力推移についても注視する必要がある。
基礎体力・運動能力調査は過去４０年間にわたり、本学新入生に対して行われている。
本学学生は体格的には大学生の全国平均の水準でありながら、入学直後の体力・運動能力- 55 -

の多くが全国平均を下回る傾向にある。受験期を経過した後の体力低下を回復し、さらに向上させるための身体運動の機会や啓蒙が重要であるとの指摘がなされている。
英 語 の 基 礎 学 力 報 告 は 、 平 成 ２ ３ 年 度 ま で は １ ， ２ 年 次 生 を 対 象 に CASEC（Computerized Assessment System for English Communication）テストの得点を基に行われている。平成２４年度は年度末の英語ライティング能力調査（１年次生対象）と TOEIC
試験（２，３年次生対象）による調査が実施されている。

基礎学力・基礎体力調査に求められていることは、調査の分析に基づき入学する学生の学力等を理解して教育改善に役立てることである。定点観測的な継続調査により学生の変化を把握する上でも貴重な資料となる。また、平成２７年度には新学習指導要領のもとで先行して新課程の数学と理科の教育を受けた学生が入学することとなる。今後の教育の移行期に備え基礎学力・基礎体力調査の実施と活用は益々重要となるであろう。

- 56 -

長期・海外インターンシップ実施状況調査
大学教育センター長阿部 浩二

産業界のニーズに応える人材育成という観点から平成 10 年からインターンシップ制度は、
アカデミックな教育研究と社会での実地の体験を結び付ける産学連携による人材育成として注目されてきた。インターンシップによる企業等での実際の現場における就業体験は、学習への目的意識の向上が期待できる。また、自己の職業適性や将来設計について考える機会となり、主体的な職業選択や高い職業意識の育成が期待できる。本学でも、インターンシップの単位化に伴い、インターンシップの実施を希望する学生が増えている。現在行われているインターンシップは２週間程度の職場体験が主であるが、インターンシップを終えた学生や受け入れ企業では、期間が短く十分な効果が期待できないとの意見が多い。
また、グローバル人材の育成が求められ、海外を含めた様々な形のインターンシップが始まると予測される。
今回、長期インターンシップや海外インターンに長年の実績を持つ長岡技術科学大学と 2年前から取り組みを始めた宇都宮大学の国際インターンシップの事例について調査を行った。
長岡技術科学大学は、学部入学定員は約 80 名であるが、3 年次に高専から 300 名程度の編入生がいる。大学院定員は 400 名であり、学部修士一貫教育を行っている。学部卒業要件に実務訓練と呼ばれる半年間のインターンシップがあり、卒業要件と実務訓練に合格す
ることが大学院進学の条件となっている。過去 5 年では毎年約 50 名の学生が海外での実務訓練（海外インターンシップ）を行っている。
宇都宮大学では、産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業の中のグロー
バル人材育成の一環として国際インターンシップに取り組んでいる。宇都宮大学の国際インターンシップはグローバル人材育成を目的とする ASEAN 諸国の大学との交流強化事業
として 2012 年にスタートした。以前より、授業科目として存在しており、国際学部の卒業所要単位に含まれる国際キャリア実習（2 単位）の中で海外での実習が実施されていた。他の学部では、国際インターンシップは卒業に必要な授業科目ではなく、グローバル人材育成事業として位置づけられており、各学部インターンシップ、長期インターンシップとして読み替えられている。
２つの大学において、インターンシップを終えた学生たちは、様々な体験を通して、自信と将来の職業に向けての学習意欲が高揚し、学修への取り組みに良い影響を与えていることは想像通りであった。また、宇都宮大学でのインターンシップは本学や多くの大学がそうであるように 2 週間程度の短期間のもので、学生も企業も物足りなさを感じているようであった。事実、本学で毎年行われているインターンシップ報告会でも就業期間が短い
ことへの改善を求めるコメントが多い。

- 57 -

次に、実施における問題点について以下に述べる。
まず、インターンシップが全国的にも普及してきたこともあり、長期インターンシップに関して問題は少なくなっているので、長期の海外インターンシップに関する課題に絞ることにする。
課題は以下のようになる。
（１）参加学生の増加
内向き志向学生をどうやって海外へ踏み出させるかが最大の課題である。①海外生活への不安、②語学能力への不安、③経済的問題、④留年に伴う就職への不安などが大きな要因である。
①については、募集説明会、ホームページ、学内ビラ等による海外インターンシップ
制度に関する情報提供、体験報告会への出席勧誘による海外インターンシップの実状に対する情報提供が必要である。②には留学準備講習会、③には渡航旅費の支援、④にはカリキュラム、履修制度に工夫が必要である。
社会における海外志向の高まりと組織的な推進により、学生の海外志向の誘いを上手く図ることが大切である。
（２）受け入れ企業の開拓
長岡技術科学大学の場合には実務訓練が設立の理念の一つであり、文部科学省を通した経済産業界からの協力が基盤にある。しかし、これだけに頼ることなく、受け入れ企業の開拓と受け入れ企業への訪問を大学ぐるみで教職員が一緒に行うシステムが構築されている。このような産業界からの協力を得ることが必要であり、宇都宮大学は大手企業の工場などが多く存在する地域の利点を生かして経済同友会の協力を得ている。このように、企業との連携を図ることが必要である。また、受け入れ企業の開拓には教員の人脈が重要であり、共同研究を行っている企業は受け入れの可能性が高いようである。
（３）経済的な支援
長岡技術科学大学では、インターンシップの期間が長いので、海外も国内も原則として、受け入れ先がインターンシップ実施中の宿泊施設の準備と費用、食費を負担し、学生は実施場所までの交通費と渡航に必要な経費を負担することになっている。それ以外
は企業に任せている。
宇都宮大学では、希望者が少ない現在では国際インターンシップの海外渡航費は大学が負担している。それ以外の渡航に関する保険を含めた経費は学生の負担である。希望学生が増えた場合には、今後検討するとのことである。

- 58 -

第４部

ＦＤ活動報告平成 25 年度学術院新任教育系職員研修会報告書
FD Seminar for Faculity of Academic Institute of UEC Tokyo
大学教育センター教育推進部門（学内研修）

日時：平成 25 年 5 月 30 日（木）13:00-20:30

会 場：東 3 号館 306 号室、ハルモニア
1.開会スピーチ (Opening Speech)

1:00pm–1:05pm*福田喬 理事 (Prof Fukuda, Trustee of UEC)
2.参加者紹介(Introduction of Participants)

1:05pm–1:15pm

3.研究室の管理運営と研究指導 (Lecture 1)

1:15pm–1:45pm(Laboratory Management and Supervision of Student Research)*由良憲二 教授 (Prof Yura)
4.学生のメンタルヘルス (Lecture 2)

1:45pm–2:15pm(Mental Health)*阿部朋典 カウンセラー ( Counselor Abe )5.ハラスメント(Harassment)(Lecture 3)

2:15pm–2:45pm*東海林則子 カウンセラー (Councelor Shouji )6.自由討論 (Free Discussion)

2:45pm–3:00pm- 61 -

～～休息 Break 《3:00pm – 3:30pm》～～
学長と写真撮影 (Photo-taking)

7.学長講演：UEC に新たな息吹を！ (Lecture 4)

3:30pm–4:00pm(President’s speech: A Fresh Vision for UEC)
8.教育研究技師の自立を目指して (Lecture 5)

4:00pm–4:30pm(To Achieve Autonomy as Technical Supporting Staff for Education
and Research)*浅井吉蔵

教育研究技師部長(Prof Asai, Director of the Department of Technical Services)
9.事務の紹介(Introduction of the Administration systems of UEC)
4:30pm – 5:00pm－教務課 事務手続き(Academic Affairs Office: Administrative procedures)－学生課 学生何でも相談室(Student Affairs Office: Counseling Office for Students)－財務課 公的研究費の不正防止(Financial Affairs Office: How to avoid abuses of public funds)
10.自由討論 (Free Discussion)

5:00pm–5:15pm

11.修了書授与 (Certificate Awarding Ceremony)

5:15pm – 5:30pm*阿部浩二

大学教育センター長(Prof Abe, Director of the Center for Education and Research of
UEC)
12.夕食会 (Dinner)

5:45pm–7:30pm－挨拶：梶谷誠 学長 (President Kajitani)
13.閉会 (Closing)*阿部浩二

大学教育センター長(Prof Abe, Director of the Center for Education and Research of
UEC)- 62 -

参加者名簿
氏名

所属

役職

1

酒井

剛

情報・通信工学専攻

助教

2

佐藤

証

情報・通信工学専攻

教授

3

高橋

里司

情報・通信工学専攻

助教

4

橋本

卓弥

知能機械工学専攻

助教

5

土師

慎祐

レーザー新世代研究センター

特任助教

6

籏野

誠二

保健管理センター

准教授

7

東

燃料電池イノベーション研究センター

特任助教

8

藤田

秀之

情報システム基盤学専攻

助教

9

藤本

甫

教育研究技師部

学術技師

10

伏屋

雄紀

共通教育部

准教授

11

舩戸

徹郎

知能機械工学専攻

助教

12

Sadgrove Mark

フォトニックイノベーション研究センター

特任助教

13

増田

宏

知能機械工学専攻

教授

14

松木

利憲

共通教育部

特任准教授

15

松野

裕

社会知能情報学専攻

助教

16

美濃島

先進理工学専攻

教授

17

宮崎

淳

先端超高速レーザー研究センター

特任助教

18

森下

壮一郎

脳科学ライフサポート研究センター

特任助教

19

山北

佳宏

共通教育部

准教授

晃太朗

薫

- 63 -

学術院新任教育系職員研修のアンケート結果
Summary of the Feedback on FD Seminar for New Faculty Membersof Academic Institute of UEC (May 30, 2013)
1. How do you rate today's seminar in general?

2. How do you rate the usefulness of teaching and research related lectures (教育研究関係の講義)?

3. How do you rate the usefulness of mental health and harassment lectures (メンタルヘルス・ハラ
スメントの講義)?

- 64 -

4. How do you rate the usefulness of administration related lectures (事務関係の講義)?

5. What topics of today's seminar do you want to listen to more (本研修会の話題よりもっと詳しく知りたいもの). Please circle as many as appropriate.
A. 研究室の管理運営と研究指導 (Laboratory Management and Supervision of Student Research)
B. メンタルヘルス (Mental Health)
C. ハラスメント (Harassment)
D. 学長講演：電通大のビジョン (President's speech: The Visions of UEC)
E. 教育研究技師の自立を目指して(To Achieve Autonomy as Technical Supporting Staff for Education
and Research)
F. 事務の紹介 (Academic Affairs Office: Administrative procedures)
G. 学生何でも相談室 (Student Affairs Office: Counseling Office for Students)
H. 公的研究費の不正防止 (Financial Affairs Office: How to avoid abuses of public funds)

6. If there are other topics (than Q6 above) that you think should be included in such a seminar for
new teachers, please add them below (他に聞きたい話題).
 授業の工夫や学生指導等について。
 事務処理手続きやコンピューター・ネットワーク環境が全くわからない。そのつど事務の方や先生方に聞いている。新任教員のための最低限のマニュアル・情報を記載した具体的資料を作成してもらいたい。
 問い合わせ先だけでは何を聞くべきなのかもよく分からない事がある。また、質問に対する回答が誤っていることがある。対応する人により回答が違うこともある。
 本学での事務手続きについて事例を交えてレクチャーしてもらえると良い。
 講義法・授業の新しい取り組みについて。
 納品、検収の手続きは複雑なのでもう少し時間をかけて詳しく説明して欲しい。
 研究費の使い方・マニュアルを準備してもらいたい。
 安全管理について。

- 65 -

7. What do you think about the design/structure of today's seminar? Please circle as many asappropriate.

8. What do you think of the period of time when this seminar is held? Please circle as many asappropriate.

9. What do you think about the design of today's seminar regarding the short-lecture style? Pleasecircle as many as appropriate.

- 66 -

10. What do you think about the design of today's seminar regarding F & D (food and drinks)?
Please circle as many as appropriate.

【質問項目】
A. F＆D are a must for such an event.

F. Today's Konshinkai is just right (price-wise)

B. F＆D are not important for such an event.

G. Konshinkai of university run events such as FD

C. Dinner Konshinkai is a good idea.

should be paid by the university.

D. Dinner Konshinkai is not necessary.

H. Others: (Coffee breake is better than dinner )E. Today's Konshinkai is too expensive (price-wise)

Why did you choose the above? Could you give some explanation for the above choices you made?
 拘束時間が長くなるため。交流の機会はあると良いので。休み時間を長めにとって交流すると良い。
 F&D は飲物に関してはあっても良いかなと思う。懇親会は他専攻に所属している教員と親睦を深められるので良いと思う。
11. For better FD activities in future please indicate the best aspects of today's seminar from yourpoint of view.
 今後の業務改善についての議論が有意義だった。
 メンタルケアやハラスメントについての講習。
 メンタルヘルスやハラスメントの重視。
 Questions and Discussion sections should be prepared for each lecture.
 講師と受講者が集まって効率良く研修を受けられる点。
12. For better FD activities in future please indicate the weakest aspects of today's seminar fromyour point of view.
 一部・説明が細かいところがあった。
 事務の紹介をもう少し充実させてほしい。
 他のセミナー等（着任式・知財関連）との重複。
 質問に答えていただける担当者がいないこと（事務系について）。
 時間的に難しいと思うが、各種事務手続きの具体的なご説明があると助かる。

- 67 -

第３回

新任教員研修セミナー 参加報告書
共通教育部 キャリア教育部会
松木 利憲【今回のセミナーの到達目標】
ユニバーサル・アクセスの時代の大学教員にふさわしい教育方法をある程度身につけること
所属大学（学部）の教育目的と受講学生の能力とニーズに見合った内容を持つ授業を構想し実施するための必要最小限の能力を習得すること
3. 前期（春学期）の授業に対する学生の授業評価に基づいて、学生が不満に思う事項を改善する
ための実行可能な方策を見出すこと
セミナーの目標は以上のように設定されていたものの、昨年度の本学から参加された新任教員の方の感想も大学教育センターの年度報告書で得ており、おおよその流れも理解した上で参加した。
個人としては●シラバス作りの一般的な方法の情報収集●自らの講義づくりに生かせるようなノウハウの取得●他の大学の先生方とのネットワークづくりといったことを念頭におき参加した。
1.
2.

第 1 日 9 月 2 日（月）会場は、大学セミナーハウスの講堂。

開会
大学セミナーハウス館長／新任教員研修セミナー運営委員長 荻上 紘一〔内容〕この研修の運営委員長である荻上 紘一先生による講演。
〔感想〕学生と生徒の違いというのは学ぶ姿勢（主体性）の違いということであることや、大学教員として必要なことは、ディプロマポリシー(DP)やカリキュラムポリシー(CP)を最初に理解すべき、ということであった。ただし、DP や CP について本学に入職後、何らかの説明などはなく、これから自ら学んでいかなければならないと感じた。また、本学で DP や CP をどう扱っているのか、
また他の教員がどの程度、これに沿って授業を構成されているのか気になった。

- 68 -

大学教員の基礎

学術・文化・産業ネットワーク多摩会長／明星大学学長

小川 哲生〔内容〕配布のテキストにも、教育基本法などの大学教員に関する法規などが綴じられており、法規の内容などにも触れながら、大学教員ということや、中等教育までの「生徒」という呼ばれ方と高等教育における「学生」という呼び名の違いなどを言及されていた。また、この 3 日間の研修の意義や、ＦＤについての考え方などにも触れられていた。
〔感想〕私は、キャリア教育の教育担当として研究のない立場で参加していた。このような立場は、教育基本法での大学教員の定義で言えば、非常に特殊であることが分かった。
グループ討論１：
アイスブレイクと問題意識の共有【コーディネーター】明星大学人文学部教授

菊地 滋夫〔内容〕テーマは『授業の悩み』をグループで共有し、白い用紙にまとめて発表するという内容であった。松木のグループでは以下のような内容の掲示であった。

〔感想〕各グループとも、同じような内容がでていたように思う。おそらく教員としての悩みとい
うのは、どこにいっても同じなのかもしれない、と思った。
シンポジウム：現代大学教育論
困難を抱える学生の理解のために－いま、私たちにできること－

明星大学学生サポートセンター長 村山 光子〔内容〕特に発達障害を持った学生の特徴および対応の仕方について講義いただいた。
〔感想〕明星大学で行っているケースの説明で、組織としての対応についての内容であった。これは本学でも構築されている仕組みであったため、理解しやすかった。ただし、個人の教員がそのような学生と接する際の気を付ける点や、発達障害とは別の状況についての対応などは質問を行った。
うつなど対応困難（出席しない、大学に来ないなど）な学生については、根本的な対応が難しいとのことであった。
学びとしては、発達障害学生の対応のポイントで1. 関係性2. 構造化
3. 視覚化- 69 -

4. 体験的理解
5. スモールステップ
といったポイントは、健常学生へのコミュニケーションとしても転用可能であると感じた。
現代学生の学習観、

大妻女子大学社会情報学部教授

そして学生の背中を押す取り組み生田 茂〔内容〕大妻女子大学での調査を踏まえて、大学生の特徴、気質などを講義。学生によるシラバス
作成の Problem Based Learning（PBL－問題に基づく学習）のケース等の紹介。
〔感想〕キャリア教育で自ら学生と接していて、得られている印象と変わる部分と変わらない部分があったように思える。比較的本学の学生は、やりたいことをもってきており、勉強も分量が多く、授業も多いためだと思われた。PBL による成長という面については、本学でもキャリア教育の講義でやってきており、同じく成長を感じられる部分ではある。
夕食・情報交換会〔内容〕食堂での立食パーティー。
〔感想〕いろいろな大学から来られた、様々なバックグラウンドのある先生方とコミュニケーショ
ンすることができた。

第２日 9 月 3 日（火）シラバスと授業設計

慶應義塾大学総合政策学部教授

井下 理〔内容〕シラバスの考え方、作り方などの講義〔感想〕現在、キャリア教育で作成しているシラバスは十分、情報として提供されており、この講義で話されていた、教員―学生―職員のコミュニケーションツールとして成り立っていると思われた。しかしながら、シラバスに記載できない情報については、自ら確定していることも必要であり、学生や職員にも共有できる仕組みが必要だと感じた。
【私の授業１】学生参加型授業の実践

明星大学人文学部教授 菊地 滋夫〔内容〕明星大学の菊地先生が試行錯誤の上、現在運営されている講義形式（BRD）の講義。
予習→講義中でのレポートテーマ提示→レポート執筆→提出という流れを講義で行う講義形式で
あった。
〔感想〕


菊地先生自身の授業の進め方の試行錯誤の歴史



これまで非常に大変そうであった。

FD などを通じて、個人で試行錯誤するのではなく、知見を共有するような場を設けていかなけれ
ば、講義づくりで発展途上の段階で、学生が講義を受けてしまうことになり、気の毒にも感じられてしまうことが多くなってしまうことがわかった。また、学生が予習してくるための教材選びやレポート内容の設定など、自らの講義に転用するには難しい面もあった。ただし、講義の中で学生が飽きずにアクティブに動く仕組みとしては興味をもつことができた。

- 70 -

【私の授業２】
大人数教室での効果的な授業運営方法

桜美林大学リベラルアーツ学群教授 荒木 晶子〔内容〕コミュニケーションとは何か？から始まり、学習スタイルのワークを経て、学習スタイル
4 つの特徴によって、学び方の得意不得意があること、4 つのスタイルにあった講義の内容などを学んだ。その後、自分の講義での理想的なタイムテーブル作成を行った。
〔感想〕研修講師を経験されてきた教員の方ということで、講義への考え方や進め方など大変参考になるものであった。講義に対してひきつけるような進め方が印象的だった。講義のスタイルで学生を飽きさせないために、バランスよく織り交ぜることが必要であるとわかった。
グループ討論２：
学生授業アンケートを授業改善に活かす【コーディネーター】
電気通信大学情報理工学部教授

史 杰〔内容〕本学の史先生の担当された講義。
アイスブレークのグループワークから、授業改善のためのアンケートの質問を考えるワークを行い、グループ別に発表を行った。例として早稲田大学のマイルストーンなどが出てきており、懐かしかった。
〔感想〕講義のアンケートについては、本学のものも提示されていたりしていたため、比較的とっつきやすかった。ワークの工夫はあったものの、アンケートの作り方としての理解はそれほど深まらなかった。
セミナーハウスカフェ

4 グループに分かれてのカフェ的なトーク〔内容〕講義の担当の方をリーダーにして 3 グループに参加するという形式でメンバーを時間ごとに変更しながら（希望は昼間の講義の際に出していた）行った。
〔感想〕グループ毎の話は盛り上がり、時間後も遅くまで残って話を続ける方や、外に飲みに出る
メンバーもいた。2 日続けて飲みに出ることは少なかったらしい。
ざっくばらんに話ができるような場となり、自分としては面白い体験となった。

- 71 -

第３日 9 月 4 日（水）パネルディスカッション大学教員に必要な資質とは－こういう教師に私はなりたい－【コーディネーター】
大妻女子大学社会情報学部教授

生田 茂〔内容〕初日～2 日目とは異なるグループでのディスカッション後、グループから 1 名、パネラー
としてパネルディスカッションを行った。
グループ分けは、先生方の専門（理工系、語学系、経法系等）で行われた。私のグループは、そのグループ分けから外れるメンバーであった（家政系、教育系、キャリア教育系）。
必要な資質と、教員としての展望がテーマであったが、グループでの中心となった話題は、これまでの経緯ということであった。
〔感想〕大学教員になられた経緯からすると、皆さん研究をしていたということから、その延長線上で教職に就かれたということであった。私は異なる立場ということもあり、通常の教員の方のキャリアというものを知ることができ、いい気づきとなった。パネラーとしては、言いたいことを話させていただいた。
基本的には、キャリア教育に携わっているということで、これまで本学で作られたものを維持発展させていきたいという旨の発言だったと思う。
閉会（修了証書授与）〔内容〕修了証の授与。
〔感想〕2 泊 3 日であったが、短いと感じる内容だった。知識を得るというよりも多様なバックグ
ラウンドのある新任教員の皆さんの価値観や、情報共有などに価値があると思った。
〔全体での感想〕なかなかいい経験となった。2 日連続で飲みに出かけるのは初めてだったようだ。
また開催後にメーリングリストが作成され、今後の展開に向けても関係性の維持のための仕組みはできあがりつつある。

- 72 -

■その他≪食事について≫

食事は、下記（初日昼食）のようなものであった。

≪宿泊について≫宿泊は本来 4 人部屋に 1 人であった。

以上- 73 -

第３回 新任教員研修セミナー

参加報告書
共通教育部 総合文化部会
上原寿和子

研修期間：平成２５年９月２日（月）～４日（水）研 修 先 ：八王子セミナーハウス〒192-0372 東京都八王子市下柚木 1987-1

主催：公益財団法人 大学セミナーハウス

共催：公益社団法人 学術•文化•産業ネットワーク多摩

出張報告詳細：今回のセミナーには様々な大学や専門分野の大学教育における新任教員
３７名のうち、本学の新任教員２名が参加した。【セミナー到達目標】と【プログラム】
を以下に示す。
【セミナーの到達目標】（１）ユニバーサル・アクセスの時代の大学教員にふさわしい教育方法を身につけること（２）所属大学（学部）の教育目的と受講学生の能力とニーズに見合った内容を持つ授業を構想し実施する為の能力を取得すること（３）前期の授業に対する学生の授業評価に基づいて、学生が不満に思う事項を改善する
為の実行可能な方策を見出すこと【プログラム】（１）講演１ 大学教員の基礎の在り方（明星大学学長 小川 哲生）（２）グループ討論１

アイスブレイクと問題意識の共有（明星大学人文学部教授

菊地 滋夫）（３）シンポジウム 現代大学教育論①困難を抱える学生の理解の為にいま、私たちが出来ること（明星大学学生サポートセンター長 村山 光子）②現代学生の学習観、そして学生の背中を押す取り組み（４）講演２

シラバスと授業設計（大妻女子大学社会情報学部教授生田 茂）（慶應義塾大学総合政策学部教授

井下 理）（５）講演【私の授業１】学生参加型授業の実践（明星大学人文学部教授

菊地 滋夫）（６）講演【私の授業２】大人数教室での効果的な授業運営方法（桜美林大学リベラルアーツ学群教授 荒木 晶子）（７）グループ討論２

学生授業アンケートを授業改善に活かす（電気通信大学情報理工学部教授（８）セミナーハウス•カフェ（９）パネル討論（桜美林大学リベラルアーツ学群教授

史 杰）

荒木 晶子）

大学教員に必要な資質—こういう教師に私はなりたい−（大妻女子大学社会情報学部教授- 74 -生田 茂）

【研修風景の写真】【右】明星大学学生サポートセンター長

公社）学術・文化・産業ネットワーク多摩会長・
明星大学学長

【左】大妻女子大学社会情報学部教授

小川哲生

グループ討論

パネルディスカッション

講堂にて集合写真

学生アンケートを事業改善に活かす
電気通信大学情報理工学部教授

村山光子
生田茂

史杰

【研修に関するあとがき】

参加者は大学から専門分野まで様々でありながら、全員大学教育機関の新任教員であるという共通点により他の参加者と共感出来る事が多くあった。また、本学と他大学を比較出来る情報を得る事も出来た。


新任として有意義なプログラム設計の中には自由に意見交換をする場が多く設けられ、大学教員としての在り方（研究者として、学生に対して、事務手続きを進めるにあたってなど）を新鮮な視点から見直す事が出来た良い機会だった。

プログラム内で教わった授業運営方法を実際に本学で担当している講義で実践し、学習レベルの向上につなげていきたいと思い、後期の授業で早速実践して効果を得ることが出来た。



今回の研修は表題通りの内容であり、今後、新任の先生方に勧めたいと思った。特にユニバーサル•アクセス時代であることより、他の大学と連携を取る事で本学運営や講義方法、学生への理解の向上につながると考えられる。
以上- 75 -

ＦＤ講習会（センター主催）の開催報告
教育推進部門長中村 淳

教育推進部門では、日頃の教育活動の改善のために様々な FD 講演会を企画している。本
年度は、「学びの定着」の指標と支援に関連した２回の FD 講演会を開催した。第１回目はGPA(Grade Point Average)の実質化を目指した取り組みの紹介、第２回目は学修支援をキーワードに、学びの定着を目指した他大学の取り組み紹介を行った。GPA は電通大でもすでに１０年以上の運用実績があるが、この指標を具体的な「学びの定着度・到達度の指標」
として用いるには至っていない。大学の卒業資格は、もちろん必要な単位の取得に対して与えられる。GPA は本来「学びの質」の評価を目標として考え出されたものであり、「教育の実質化」のための有効な指標として、卒業審査への適用も含めて有効利用されるべきものである。一橋大学では数年の試行期間を経て GPA の卒業要件への導入に踏み切った。その現状と運用の実態を FD 講演会でご紹介いただいた。一方、第２回目のキーワードである「学修支援」については、特に初年次の物理学の定着を目指した優れた取り組みとして、
立命館大学の「物理駆け込み寺」の事例を紹介いただいた。いずれも、本学における来年
度以降の取り組みを実現させる上で、多くの示唆に富んだ内容であった。

【GPA 講演会 開催案内】
題目「ＧＰＡ、ＩＲ、チューニングの相互作用による学習と教育力の向上」[1]講師

一橋大学 大学教育研究開発センター教授 松塚ゆかり先生

日時

７月２４日（水）１６：３０～１７：３０

場所

東３号館３階 マルチメディアホール３０１

主催

大学教育センター＝講演概要＝
GPA 制度は、学生の履修行動と学習効果を適切に保つ一方で卒業生の質を社会に対して保証する役割を持つ。その運用のあり方は一定ではないものの、制度の効果を確かなものとするためには、IR 及びチューニング等他の教育向上活動と連動させながら、学習と教育活動の実態と推移を検証し、成果と課題を明らかにしながら現場の努力へとつなげていかな
くてはならない。本講演では、一橋大学における GPA 制度、IR 及びチューニングの実践状
況を事例として、GPA 制度の効果的運用のありかたを考える。
参加者数 ２７名[1]

資料 ： GPA 講演会 スライド （p.78～82）- 76 -

【学修支援講演会 開催案内】
大学教育センターでは、学部学生への学修支援の具体的方策を議論しています。立命館
大学で進められている「物理駆け込み寺」は学修支援の取り組みの成功事例の一つとして高い評価を受けています。活動の中心を担う俵口先生にこれまでの活動の経緯をご紹介いただくとともに、電気通信大学における学修支援の方向性を議論します。
題目「物理駆け込み寺（物理に関するよろず質問相談所）
におけるピアラーニングの醸成例」[2]講師

立命館大学理工学部 電気電子工学科 講師 俵口忠功 先生

日時

１０月２日（水）１４：４０～１６：１０

場所

新Ｃ棟４０３教室

主催

大学教育センター＝講演概要＝
私が運営している『物理に関するよろず質問相談所〜物理駆け込み寺〜』には、年間で延べ２０００人を超える学生が質問に訪れています。質問相談所はさまざまな大学で当たり前に存在している昨今ですが、物理駆け込み寺のユニークな点は(1)学生を講師として２０名以上雇っていて、いわゆるピアラーニングが積極的に導入されていること。さらに、よく質問にくる学生を講師として採用するという循環がなされており、「質問する側から教える側へ」の転換がスムーズに行われていること。
(2)「電気系の学生講師なので電気系の質問にだけ答えれば良い」というような近視眼的な考えではなく、物理科や機械系の質問にも積極的に答えることが求められていること。また、それによって、さまざまな学科の学生講師間での交流がなされていること。
(3)単に時間内にだけ働くようなバイト感覚ではなく、質問相談所の運営にも積極的に関わることが推奨されていること。勉強だけやっていればよいというような狭い視野ではなくて、大学の現状や社会の動向にも広く関心をもつ学生リーダーを育てようとしていること。
といった点にあります。講演では、今後の大学では、 従来の講義スタイルに『物理駆け込み寺』のような学生の知的溜まり場を組み合わせることの意義を指摘します。
参加者数 ２５名[2]

資料 ： 学修支援講演会 スライド （p.83～90）- 77 -

GPA講演会- 78 -

スライド

- 79 -

- 80 -

- 81 -

- 82 -

学修支援講演会 スライド

自己紹介

物理駆け込み寺における1999年 広島大学工学部第二類（電気電子）卒業
物理の重要性を痛感

ピアラーニングの醸成例

2001年 広島大学大学院 修士課程 修了
物理に転向

立命館大学 理工学部
電気電子工学科 講師（任期制）
俵口（ひょうぐち）忠功

2004年 立命館大学大学院

博士（理学）

量子力学で学位

hyoo.gch@gmail.com

2012年〜 電気系教員（基礎教育担当）
1

2

目次

現在、携わっていること

１：立命館大学の紹介

物理駆け込み寺（2007年度〜）

２：駆け込み寺の活動紹介
学生スタッフの役割（物理と数学に関するよろず質問相談所）
工科系（電気•機械•化学）の質問も多い

3：新しい理系教育のカタチ
駆け込み寺OBとの問答から物理基礎（リメディアル）
物理学演習（工系向け物理入門）

４：駆け込み寺にまつわるQ & A
3

4

立命館大学

理工学部
BKC

３キャンパス（びわこ草津）（京都２，滋賀１）

学生数

13学部

学生数

約35,000人

約4,000人
5

14学科
学科間の連携不足...
回生間の連携不足...
6- 83 -

目次

立命館大学 理工学部の課題

１：立命館大学の紹介

多様な入試方式と学力(AO, 付属校, 指定校, 協定校,,,)

２：駆け込み寺の活動紹介
学生スタッフの役割

さほど多様でない

教育システム（一斉講義が中心）

４年後留年(18%)
退学( 8%)

3：新しい理系教育のカタチ
駆け込み寺OBとの問答から
４：駆け込み寺にまつわるQ & A

2008年度

理工学部入学者
7

8

駆け込み寺正式開催まで

物理駆け込み寺のきっかけ（2006）
小林泰三氏（現 九州大学）

2006
自主ゼミの

自分で考えられる人,
物理を愛好する人を
増やしたい

サポート

「短絡思考」「基礎学問の軽視」

ほとんど誰も来ず...

2007
教育開発支援課の基本理念

サポートで開始（よろず質問相談所）

智慧の循環

レポート作成やテスト対策も...

910

2007年度（縦軸は延べ参加人数）

2007年度

スタッフ３名(PD,非常勤)
週１日３時間

学生は少なく丁寧に教える文化が...
11

12- 84 -

2009年度

2009年度院生をスタッフに加える

週２日(前)
週３日(後)

人数が増えグループ学習室の雰囲気に...

13

2010年度 学部生３回生が14

2010年度スタッフに！

大盛況！学部生スタッフが活躍！
15

現在

16

現在

常連参加学生がスタッフに！

智慧の循環!!
17

18- 85 -

学生スタッフ内訳
物理7人，電気7人，機械７人，環境系２人
19

20

学生スタッフの心得「サンデル教授の対話術」より

質問者の話をよく聴いてその人のためになること

最高の教育とは、自分自身でいかに考えるかを学ぶことであるをやりなさい分からなければまわりのスタッフに聞く（下問を恥じず）

学生の発言をしっかり聴くことから始まる

様々な分野をサイエンス
として楽しむ（発言の背後には何があるか？）

駆け込み寺の目標：
学生リーダーを育てること良き学生たれ！
21

22

学科別参加者

回生別参加者23

24- 86 -

目次

満足度（ABCD）

１：立命館大学の紹介

２：駆け込み寺の活動紹介
学生スタッフの役割
3：新しい理系教育のカタチ
駆け込み寺OBとの問答からgood!!

４：駆け込み寺にまつわるQ & A
25

26

駆け込み寺OBとの問答

Q：企業で伸びる人はどういう人か？

Q：大学の講義で学んだことは役に立っている？

幅広い探究心A：直接的にはほとんど役に立たない。

自分で考えられる企業に入ってから学び直せる。

ポテンシャル（潜在力）

Q：今、振り返って大学の講義をどう思う？

何を学ぶかではなくてどう学ぶかが大事！!

A：効率が悪すぎる。15週もかかって、１つのことを学ぶのは企業ではありえない。
なぜそれを学ぶかは講義では分からない。

講義(→テスト)のみの教育で良いのか？
27

28【課外活動のあり方】
寺子屋型教育の見直し【新しいカタチ】

講義を課外活動がサポート
研究室

対話重視
講師

誰が誰に教えるかは状況で決まる

講義

質問相談所

駆け込み寺

学生スタッフ自発的な実験
をサポート

学部生

回生を超えた学び
学科を超えた学び

智慧の継承

ex.夢工房(金沢工大)
2930- 87 -

抽象【学生の育成目標】
幅広い探究心目次

１：立命館大学の紹介行き来できるレベル

２：駆け込み寺の活動紹介
学生スタッフの役割

落差が智慧

理論物理

3：新しい理系教育のカタチ
駆け込み寺OBとの問答から

実験物理

４：駆け込み寺にまつわるQ & A

さまざまな工学31

32

Q：学生スタッフのミーティングはどの程度行っているか？

Q：学生スタッフの選抜法は？
A：一年目は講義などで目に付く学生を一本釣りす

A：計４回だけ。前期開催の前後と、後期開催の前後。
学科内でリーダーを設けており、彼らの判断で行うこと
がある。

る。

二年目以降は、現学生スタッフからの推薦と、駆け込み
寺常連からの引き抜き。

成績優秀者からの引き抜きは慎重に行う方がよい。
（向き不向きがある。）

33

34

Q：本当に必要とする学生が行っているのか？

Q：学生スタッフの給与は？
A：学内規則に則って支給する。
ただし、事前準備や後片付けの時間も含めて

A：入学時のプレテストの上位１００人と、プレテストの中程の学生の参加が多いという結果がある。

やや多めに支給している。

一番下の学生はやはりあまり来ない。

そもそもこのあたりの学生は講義への出席も消極的で、推薦入試の見直しも含めて議論するべき。

35

36- 88 -

Q：一部の学生が繰り返し使っている

Q：（延べ人数ではなく）どのくらいの割合の学生が使用しているか？

だけでは？

A：理工系全体でみると3%くらいになってしま

A：一部の学生が使っていることで学園全体に寄与

ただし、理工系の中にも、数学科・情報系・環境する効果は大きい。
（来なかった学生に後で教えている可能性もある。）

学科も多いので、このデータはあまり参考にならなる。来ない学生については、無理に駆け込み寺に引っう。

系・生命系・薬学系などあまり物理を必要としない

問題解決の場所があることで全体の風通しをよくできい。（４回生も普通は来ない。）

張るよりも他の課外活動を活発にしてそこに吸収させるべき。

物理科・電気系・機械系の1-3回生のみで集計すれば１０％ほどになると思われる。

37

38

Q：駆け込み寺以外にどんな課外活動があるのか？

Q：本当に学力がついているのか？

A：数学学修相談会、化学生物駆け込み寺、ライティ

A：逆に一斉講義のみで学生は本当に力をつけているのかと聞きたい。
学生の資質によってマチマチであるが、駆け込み寺に来続ければ必ず成長している。
ただし、どのように成長するかは予測できない。
学力というよりも、コミュニケーション面で成長を見せる学生もいる。

ングサポートなど。

（鳥人間サークルなどの部活も含めてよいと思う。）
プログラミングの相談会なども実施してほしい。

39

40

Q：学生スタッフにも分からない質問が来たらどうするか？

Q：学生スタッフが間違ったことを教えてしまったらどうするか？

A：まわりの詳しそうなスタッフに必ず聞い

A：駆け込み寺は答えを教える場所ではなく、議論することを目的としている。
間違ったことを言ってしまうことは誰にでもあるが、それを踏み台にして議論しつつ正しい答えに近づくプロセスを知ることが大事。

て、一緒に勉強すること。

一人で抱え込まず、グループで解決するように。
どんな質問でも楽しむこと。

41

42- 89 -

Q：講義のレポート課題を教えることは問題なのでは？

Q：講義へのフィードバックはできているのか？

A：原則、解答のためのヒントを教えるだけで、答A：理解を示してくださる先生にはフィードバッ

えは参加学生に導かせている。安易な教え方をしている学生スタッフがいたら指摘する。

クすることがあるが、全体としてはまだまだ。

冊子を作って配布する計画はあるがまだ実行でき

その他に、駆け込み寺に来ていない学生への二次伝ていない。
学科のカリキュラムや講義のシラバス・成績評価

搬、三次伝搬が発生している可能性もあるが、そこはコントロールしきれていない。
来た学生の誠意を信じるのが基本的な立場。

にもずいぶんいい加減な点が見受けられるので、これらの改善の１つの方策として盛り込めれば。

43

44

Q：大学は講義中心であるべきで質問相談所の存在自体が異常なのでは？

Q：うまくいくための最大のコツは？

A：そもそも講義自体が、人が人に何かを伝授す

A：最初成果がでなくても数年続けること。
理念（智慧の循環）は抽象的に掲げつつも、現場ではる手法として適しているのか？

試行錯誤を繰り返すこと。
数年かかっても各大学にフィットしたシステムを作り（実験や演習などの少人数講義を除く。）

むしろ一斉講義のみで大学が回っていたこと自体が上げること。

異常と考える。（日本人の議論下手の一因ではない
のか？）

45

46

Q：オルガナイザーに求められることは？

Q：何をもって学生スタッフの成長とみるか？

A：学生スタッフで或る程度できることは任せてしまうこと。

いきなり質問に答えてしまわずに、学生に逆質問し

A：質問されたときの落ち着き。

たりして間を作れること。

学生間の議論に少々過ちがあっても口出ししない。（何か言いそうな雰囲気も出さない。）
文理を問わずさまざまな分野に興味を持ち続け、学生の方が詳しい話題についてはどんどん教えてもらうこと。

（理解の仕方に奥行きが感じられるようになる。）
質問の答えがすぐに分からなくても焦らずに、問題解決のために手を打てること。

（ファイト or フライトにならない。）

47

48- 90 -

ハラスメント講習会の開催報告
教育推進部門長中村淳「ハラスメント」のカタカナ言葉が日本国内で社会的に広く用いられるようになって久しい。パワーハラスメント、セクシュアルハラスメントなど、日常生活のあらゆる局面でのハラスメントが社会現象として取り上げられ議論されている。高等教育の場である大学においてこうしたハラスメントは無縁であって欲しいと願うが、残念ながら、事例としてのハラスメントは少なからず存在する。また、事例として取り上げられない、公の目にさらされないハラスメントももしかすると多く存在するかもしれない。我々は、個人の自分本位な「常識」にとらわれず、ハラスメントに関する正しい知識と意識を持ち、常に細心の注意と配慮を持って教育研究現場に立たなくてはならない。
本学においてはこれまでハラスメントに関する全学的な啓発活動が必ずしも活発に行われてきたとは言えなかったが、アカデミックハラスメントをはじめとする、教育現場特有のハラスメントに関する意識を高めることを目的として、ハラスメントに関する全学向け講習会を昨年度より実施している。本年度は、ハラスメント防止・対策委員会と共催で以
下の通り開催した。

【開催案内文】
ハラスメント防止・対策委員長
安 藤
清
大学教育センター長
阿 部 浩 二ハラスメント防止研修への参加について（依頼）ハラスメント防止・対策委員会及び大学教育センターの共催で、全ての教職員を対象としたハラスメント防止のための研修を下記のとおり開催いたします。
近年、本学においてもハラスメントに関する問題は重要性を増し、また、残念ながら深刻な事案も発生している状況であり、全教職員が当事者となり得る身近な課題として、一人ひとりが一層の正しい知識と、自覚をもって行動することが強く求められております。
今回は、昨年の実施を踏まえ、基礎の次のステップをイメージした内容としており、全教職員参加を目標に２回の開催（基本的に同内容の講演）といたしますので、いずれかの回に必ずご出席くださるようお願いいたします。
また、非常勤職員の方も都合がつけば是非ご参加いただけますようお願いいたします。
記
日時 ：第１回 平成２６年１月 ８日（水） １５時００分～１６時３０分
第２回 平成２６年１月３１日（金） １５時００分～１６時３０分
場所 ：本館第一会議室
対象 ：全教職員
講師 ：横山幸子 弁護士 （公益財団法人２１世紀職業財団）
テーマ：大学におけるハラスメント防止のために [1]

[1]

資料 ：

キャンパスにおけるハラスメント防止について （p.92～95）- 91 -

キャンパスにおけるハラスメント防止について
弁護士

横山 幸子

はじめに
ハラスメントとは？
優位な力関係を利用して行われる理不尽な行為…「嫌がらせ」と訳されることが多い
が、「嫌がらせ」は意図的な場合だけと捉えられてしまいがちであるため、「理不尽な」行為と考えるべき。
第１
１

キャンパスハラスメントの実態と特徴
加害者像、被害者像
キャンパスの構成員とは？…教員、職員、学生構成員三者の立場が異なり、同じ教員、職員、学生でもベテランと若手、専任と非常勤、先輩と後輩など、さらに相手に対する権限や優位性（パワー）が異な
る→誰でも加害者、被害者になりうる２

ハラスメント発生の原因(1) 人間関係の特殊性
専門領域ごとに研究室が分かれる→濃密な人間関係(2) 教員側の問題点
専門分野にのみ関心があり、教育者としての自覚不足
旧来の師弟関係の絆を強く相手に求める→自分がもつパワーへの自覚不足(3) 学生側の変化
学費を払って教育サービスを受けるという意識＝消費者意識→大学や教員への過度の期待
女子学生の増加
第２ キャンパスハラスメントの定義と具体例
１

セクシュアルハラスメント
・ 男女雇用均等法第 11 条…相手の意に反する性的な言動に対する相手の対応により、就学・研究・職業上の不利益を与え（対価型）、又はその性的な言動により相手の就学・研究・就業環境を悪化させること（環境型）
具体例は『キャンパスにおけるハラスメント防止のために』（公益財団法人 21 世紀職業財団、2013 年 12 月発行）を参照のこと

・

キャンパスでは、対象が教職員だけでなく、学生も含む＜成立要件＞①

相手の意に反する→相手が拒否する言動をしたか否かは不要②

性的言動により→身体接触野性的発言だけでなく、デートの執拗な誘い
なども含む

③

不利益結果、就業環境の悪化が発生すること- 92 -

２

アカデミックハラスメントとパワーハラスメント
・優位な力関係に基づき、相手の人格や尊厳を侵害する言動を行うことにより、その相手や首位の人に身体的・精神的な苦痛を与え、その就学・研究環境又は就業環境を悪化させること※アカデミックハラスメントとパワーハラスメントとの違いは、教育、研究にかかわることか、通常の業務上のことかの違いである。
・ハラスメントのタイプ①意図的に行われる場合②消極的に加担する場合①と②が相まって行われるのが、いわゆる「いじめ」である。これをなくすには、②をなくすのが最も有効である。首謀者一人では、「いじめ」になりにくい。
③意図しなかった場合
教員の学生に対する場合の多くがこれに該当する。これについては、教職員が「何がハラスメントに該当するのか」を自覚させることが肝要である。
⇒そのためには、コミュニケーションスキルの向上が必要。

３

具体例(1)大学におけるパワハラ
・暴言であり、上司から部下に対して「給料もろうて、まともに仕事せんやつが、会社にとって失礼やないか」「辞めたらええ」（Ｋ大学）・主任が理由を告げないまま高圧的な態度で怒鳴りつけ、1 時間以上立たせて叱った。
その結果、部下の女性二人が休職後に退職し、男性一人が休職中、もう一人は一時休職を余儀なくされ、部下全員が鬱状態となった。しかし、当の本人は、指導のつもりであった。
（Ｏ大学）
・教授が秘書に対し、セクハラをしたほか、分厚い学術書 4 冊のすべてに影が出ない
ようにコピーしろと命令したこと。（Ｇ大学）(2)大学におけるアカハラ
・2005 年のＨ大学の院生の調査では、約半数がアカハラを経験しており、最も多いのが言葉の暴力、つぎに指導不十分・指導拒否、そして研究結果の盗用。
・学生のレポート（名前入り）に「こんな内容では駄目だ」と准教授が直接書き、それを教室に張り出したり、実習着姿の看護学生に対し、「コスプレか！」とからかった。准教授は、学生を励ますためだったと弁解した。（Ｏ大）・准教授が学生に「お前はアホか！」と暴言を吐いた。准教授は、励ますつもりだったと弁解した。
（Ｓ大）- 93 -

(3)大学におけるセクハラ
・教授が研究室において、女子学生に対し、その背後から肩を執拗に触り続けた。教授はスキンシップのためと弁解した。（Ｈ大）・教授が授業と関係なく、女子学生に対し、一日の行動内容をメールで報告するように強要した。
（Ｗ大学）
第 3 ハラスメントの結果問われる加害者及び大学等の法的責任
１

加害者に問われる法的責任
民事上の責任…不法行為に基づく損害賠償責任
刑事上の責任を問われたり、大学から懲戒処分を受けることもある。

２

大学に問われる法的責任(1) 被害者が学生の場合① 大学と学生との間の在学契約の就学環境整備義務に反したことを理由とした債
務不履行責任② 不法行為責任（使用者責任）(2) 被害者が被雇用者の場合① 大学と教職員との間の労働契約の就業環境整備義務、安全配慮義務に反したことを理由とした債務不履行責任② 不法行為責任（使用者責任）

３

損害賠償の高額化、逸失利益など

第 4 学校側の対応
１

必要な防止策① ハラスメントは許さないという方針の明確化とその周知→リーフレットの配布、ガイドライン等の作成、定期的研修会の実施など② 相談窓口の設置とその周知→機能する相談窓口であることが必要③ 学内での物的、人的透明性の確保→オープンスペースの多用、人的交流やコミュニケーションの活発化で風通しの良い関係を形成する。

２

実際に起きた場合の対応
迅速に対応すること、秘密保持、適正な手続きを踏むこと

第 5 キャンパスにおけるハラスメント防止のために一人ひとりが気をつけること
１

加害者にならないために

２

被害に遭わないために３

被害に遭った場合に- 94 -

第 6 ソーシャルネットワークとハラスメント
１ 具体例
Ａ課長は、日ごろから部下に厳しいことで知られている。最近は大きなプロジェ
クトを任されており、その関係で毎日のように何人もの部下に対し、仕事上のミスを厳しく叱責した。そのころから、「２ちゃんねる」にＡ課長が社内でセクハラをしているなどという事実無根の情報が掲載されるようになった。
Ａ課長は、叱責された部下の一人が逆恨みをしてこのような虚偽の情報を流しているものと思ったが、誰が流しているのか不明であり、どう対応していいのかもわからない。
２

対策
ネット上に自分の名誉を棄損したり、プライバシーを侵害する情報が掲載されても、誰が発信者かわからないため、被害者が被害を回復することは困難である。
掲示板やＳＮＳであれば、被害者は、その運営者（管理人）に削除を求めることができる。さらに、「プロバイダ責任制限法」により、被害者はプロバイダやサーバーの管理・運営者などに対し、人権侵害情報の発信者の情報開示を請求したり、人権侵害情報の削除を請求できる。
なお、被害者自らが削除を求めることが困難な場合には、法務省の人権擁護機関（法務省、法務局）に相談すると、法務局からプロバイダに対して削除請求等を行ってくれる。

- 95 -

公開授業開催報告
教育推進部門長中村 淳

本学では、授業内容・教授方法の改善・向上を目的として「学生による授業評価アンケート」を実施し、各教員にその結果をフィードバックしている。一部のチーム教育等では教員間での情報共有がなされ現場での正のフィードバックが機能しているが、多くの個別科目では、各教員の個人的努力によってより良い授業内容が模索されているのが現状である。本年は、学生による授業評価アンケートで高い評価を得ている通常の講義科目を公開授業の対象として、授業改善に役立てていただくことを目論んだ。
通常の講義時間帯であったにも関わらず４２名もの参観があり、授業改善に対する意識の高さが窺えた。今回は、学部低学年の数学を対象としたが、今後、他の共通基礎科目や専門科目についても積極的に公開授業を設定し、授業改善活動をさらに活発化すべきであろう。

【公開授業 開催案内】
大学教育センター長 阿部 浩二
大学教育センター教育推進部門長 中村 淳
「公開授業：線形代数学第二」のご案内
教員の皆様には、授業の改善・充実に対する日頃のご努力に感謝申し上げます。本学では、授業担当教員の皆さまへのフィードバックを目的とした「学生による授業評価」を、専任教員・非常勤講師の区別なく、学部・研究科の全授業科目について実施しています。
本年度は皆様の授業計画向上に役立てていただくため、「学生による授業評価」において極めて高い評価を得ている授業について、その方法・授業内容を公開します。
「線形代数学（担当：山田裕一准教授）」は、授業評価アンケートの各項目において高い評価を得ていることはもちろん、学生による自由記述欄からは「学生の目線に立った解説」、「理論と演習のバランスの良さ」、「独自教材のわかりやすさ」、「聞き取りやすい語り口」、「計画された板書」など、授業の基本的要素のいずれにおいても高い水準で実施されていることが伺えます。
今回の公開授業が、授業の改善を考える一助となることを願っております。
記
対象科目：線形代数学第二担当教員：山田裕一 准教授（共通教育部）
日

時：平成２６年１月７日（火）３限（１３：００～１４：３０）

場

所：Ａ２０１教室

授業内容：「固有値と対角化」（初回）- 96 -

平成 25 年度第 1 回教育研究技師部職員研修報告
教育研究技師部高田 亨

平成 24 年度に教育系技術職員組織は教育研究技師部(技師部)として改組された。
これに伴い旧来の技
術職員は教育研究技師(技師)と呼称を変え、特に実験実習教育分野で更なる教育の分担を求められることになった。以上を受けて、技師部では教育者の視野と視点を培う目的で職員研修(Staff Development,
SD)を実施している。このような趣旨による SD は、技師だけでなく本学の教育担当者全般に有益であると考えられるため、大学教育センターとの共催として開催することで、全学に対し開かれた形として実施している。
平成 25 年度の第 1 回 SD は、以下のような日程で半日、2 部構成として実施された。
表 1 大教センター共催の技師部 SD プログラム
開催日時

平成 25 年 8 月 26 日 午後 1 時～午後 5 時

開催場所

西 10 号館 233 会議室

プログラム I

「教育の質保証に向けての学習支援について」

講演

講師：大学教育センター 桑田正行准教授

プログラム II

1 技師が関与する学習支援の検討

学習支援検討2 カリキュラムマップとシラバスの関連付け

Workshop

3 Moodle で動作する教材作成の検討
4 ICT ツールの学習支援への応用

参加人数

技師:29 名 他(教員等):8 名

第 1 部は、大学教育センターの桑田正行准教授による講演 [1]で「学習支援」の動向についての話題が提供された。第 2 部は第 1 部を受けて、教育支援に関連する技術的な話題をワークショップ形式による実技や討論を行った。

(a)講演の際に行われた質疑応答(b)ワークショップ 1 の検討

図 1 SD で行われた講演と技師によるワークショップ検討の様子[1]

講演はスーパー連携大学院大学の資機材を用いて収録が行われている。

- 97 -

本 SD で行われた桑田准教授による講演では、これに先立って二つの調査が行われた。
一つは国公立大学における学習支援の実態調査であり、これは調査対象大学の公式 WEB 上で公開されている情報を収集、整理する手法で実施した。この調査結果は、技師部の和田らによってまとめられ、電気通信大学紀要に報告されている。
もう一つは、共通教育部情報部会の協力を得て行った本学 1 年次学生に対するアンケート調査である。
本調査はコンピュータリテラシーで用いられている e-Learning システムを利用し、前学期末に実施した(昼間コースの有効回答数は 480 名)。設問は学習の実態調査から学習目的の有無など、表 2 に示す 14 項目からなっている。
表 2 アンケート調査の設問項目
Q1 所属学科について

Q8 学内自習スペースへの要望

Q2 授業への出席状況

Q9 オフィスアワーの認知度

Q3 各科目の理解度自己評価

Q10 担任教員について

Q4 学習に関する相談相手

Q11 本学での学習目的

Q5 1 日の平均学習時間

Q12 現在の学習目的の状況

Q6 学内自習環境の整備状況

Q13 入試選抜方法

Q7 学内の自習場所

Q14 自由記述

以下ではアンケートの集計について設問ごとに結果を紹介する。
A. 授業への出席状況
理数系科目(数学、物理、化学)、語学、情報、保健体育、実験の出席状況を調査した結果を図 2 に示す。どの科目も大きな差異はないが、情報、実験科目は他より出席率が高い傾向にある。

図 2 出席に関する設問の集計結果- 98 -

B. 理解度の自己評価
理解度について、理数系科目(数学、物理、化学)、語学、情報、保健体育、実験を区分とした学生の自己評価結果を図 3 に示す。

図 4 理数系科目個別の理解度の自己評価結果

図 3 理解度の自己評価に関する回答結果

理数系科目(数学、物理および化学)を個別に示した結果は図 4 のようになった。化学概論の理解度の自己評価が数学科目と物理概論に比べて低いことが分かった。
C. 学習に関する相談相手と担任制度の利用状況
学習上、困難な問題や悩みがある場合の相談相手を複数選択式で求めた。
その回答結果を図 5 に示す。
相談相手として「学内外の友人・知人など」、次いで「家族」が多いが、一方で「相談しない」も相当数いることが分かる。担任制度は、利用した経験について「相談した」学生は 8%に留まっている。

図 5 相談相手に関する回答結果（複数回答)と担任制度の利用状況(右)- 99 -

D. 平均学習時間
試験期間以外の1日の平均学習時間についての回答結果を図6に示す。
決して十分な状況とは言えず、学生に勉強する習慣を身に付けさせることが重要な課題であることが分かる。ただし、学生が回答した「学習時間」に、実験等のレポート作成時間などが含まれているのか不明確である。この点については、
今後調査を行う際に明確にするようアンケートの設問を工夫する必要がある。

図 6 1 日当たりの平均学習時間の回答結果
E. 学内の自習環境について
学内の自習環境の整備状況に関する感想、自習を行う場所やそのような場所への要望について調査を行った。図 7 は自習環境への満足度をまとめた結果であり、76%の学生は現状について「よく整備されている」、「どちらかといえば整備されている」と回答した。

図 7 学内の自習環境の整備状況結果および主な学習場所の調査結果
学習に利用している場所については、選択肢を複数選択として集計した結果であり、「付属図書館」だ
けでなく、「B 棟 1F など」のオープンスペースも比較的利用されていることが分かる。アンケートでは、
更に自習環境の要望として「整備して欲しい自習環境」を選択肢の複数選択としてで回答を求めた。その結果を図 9 に示す。
以上の結果から、学生は現在の自習環境に大きな不満を持っておらず、与えられたスペースを活用し- 100 -

ているが、しかし B 棟 1F のようなオープンスペースの学習場所を更に提供してもらいたいというニーズは依然としてあることから、そのようなスペースが更に必要であることが分かった。

図 9 整備してほしい自習環境の要望結果

F. オフィスアワーについて
オフィスアワーについての調査結果を図 10 に示す。

図 10 オフィスアワーに関する調査結果「オフィスアワーを利用する予定はない」が 44%、
「オフィスアワーを知らない」は 31%という結果である。
「予定あり」は状況によりこれから相談したいという意味であるから、これを含めると 91%の学生はオフィスアワーを活用していない。担任制度についても傾向は同様となっており(図 5 右)、92%の学生が担任制度を活用していない。本アンケート調査結果からは、オフィスアワー、担任制度ともに実効的な活用がなされるためには更なる工夫が必要であることが伺える。

- 101 -

H. 学習目的について
本学入学時と調査時点(前学期終了時)における、大学で学習を行う目的、学習動機を持っているかに関して回答を求めた結果を図 11 に示す。

図 11 学習目的に関する調査
入学前後で大きな変化は認められず、「かなり」、「ある程度」明確な目的意識を持った上で本学に入学する学生が多いことが分かる。

- 102 -

電気通信大学ＦＤセミナー活動報告―

理数系共通教育報告会 ―共通教育部

伊東 裕也・中村 仁

入学時に実施している基礎学力調査と入試種別の関係、および入学後の1年次基礎科目の成績との関係などについて、数学と物理の各分野で毎年検討を行い、それぞれの情報を共有する目的で平成22年度より「FD 数学と物理基礎学力検討会」として報告会を行っている。
今年度の入学時学力調査の結果と、昨年度入学者の入学時学力と1年次基礎科目の成績の関係について、以下の日程で報告会を開催した。報告順に内容を簡単にまとめる。

FD 数学と物理基礎学力検討会（大学教育センター教育推進部門、共通教育部共催）
日時：平成25年10月30日（水）16:00～18:00
場所：新C棟103室
出席者数：34名【数学】
数学基礎学力調査、1年次数学基礎科目の統一試験について、数学部会の伊東裕也准教授
より報告がなされた。
数学基礎学力調査の内容に関する説明の後、調査結果の改組後の傾向について概略の説明があった。その後、詳細な数値、グラフでの平均点や得点分布の変遷が報告された。昼間コース学生に関しては、2010（H22）年度以降、平均点は上昇傾向にあるが、講義担当者から実感がないこともコメントされた。前期入試・後期入試の別では、基本・微分・積分問題
ともに後期入試の入学生の方の平均が高かった。この傾向は改組前より変わっていない。電気通信大学全体の傾向として、積分と極限の問題が苦手であるという傾向も、従来通りであった。先端工学基礎課程（夜間主コース）の学生に関してはインターンシップコースの学生の平均点は昨年までと同程度で変化は見られなかったが、社会人コース入学生の平均点は上昇した。しかし、点数的には社会人コース学生はインターンシップコース学生の半分程度であり、平均的にはまだ学力不足である状況は変わっていない。インターンシップコースの学生の得点分布をみると、昼間コース並みに高得点の学生が数名おり、これも2012（H24）
年度と同様である。

- 103 -

次に1年次基礎科目で実施している数学統一試験の実施状況と2013年度前期までの成績推移が報告された。例年、入学時に学力が低い留学生と推薦入試学生について、入学後には留学生が学力を伸ばしているのに対し、推薦入試の学生は学力が低いままである傾向がある。
2013（H25）年度前期の統一試験においても同じ傾向がみられた。学科別の成績推移については、昨年度までと同様、学科による大きな違いは出ていない。改組前との比較について質問があり、次回までの検討課題となった。

【物理】
物理の基礎学力調査、1年次物理系基礎科目について、自然科学部会物理の小久保伸人准教授より報告された。
まず入学者の理科履修状況について報告があり、2012（H24）年度までと同様に、高校時の物理履修状況の変化は見られないことがわかった（大半の学生が物理Ⅱ・化学Ⅱまで履修している）。理科基礎学力調査の概要説明の後、得点分布と平均値・分散値の変遷が報告された。基礎・物理・化学の各問題について、平均点は上昇もしくは横ばいという傾向であ
り学力の低下は認められない。しかし分散に関しては物理と化学で広がっており、得意・不得意の両方の学生が増加した可能性が指摘された。特に化学は平均点が大きく上昇し、化学が得意な学生が増えたことを示唆している。基礎学力調査の物理と化学の成績の相関について、相関係数としては大きな変化は見られないが、2013（H25）年度では化学が高得点で物理が低いという学生の数が増える傾向にあった。
高校での理科履修率では大きな変化は見られないが、実質理科1科目受験型の学生が増えた可能性が指摘された。
次に理科基礎学力調査と1年次物理系基礎科目の成績相関について報告された。2010（H22）年から2012（H24）年度までのデータが紹介され、入学時の理科基礎学力と入学後の物理基礎科目の成績相関は決して大きくないことが報告された。これは昨年度までと同じ傾向である。1年次物理系科目の内容は、高校で物理Ⅱまで履修していれば（且つ、入学試験で合格していれば）、入学後の学修で十分に習得できるものであることを示している。
最後に1年次物理系基礎科目（講義科目と実験科目）間の成績相関について報告された。
前期の講義科目（物理学概論第一）の成績が悪いのに後期の講義科目（物理学概論第二）の成績が良い学生はほとんどいないが、前期科目で良い成績をとりながら後期科目で成績が低下する学生が少なからずいることが報告された。後期科目は、高校物理での定着度が低いとされる電磁気学を含むことがその原因ではないかとコメントがあった。実験科目と講義科目の成績相関は大きく、同時受講が教育的に有効であることが指摘された。

- 104 -

平成 25 年度共通教育部総合文化部会英語教室ＦＤ検討会の報告書
Ⅰ．開催案内平成 25 年 11 月 8 日
各位
大学教育センター長阿部 浩二

同センター教育推進部門長

中村

英語教室主任淳

奥 浩昭「平成２５年度英語教室ＦＤ検討会」のご案内
大学教育センター共通教育部門・総合文化部会・英語教室は恒例の FD 研修会 (English FD Workshop2013) を開催いたします。本年度の FD 研修会では、学生評価の現状と GPA 制度の発展性などの紹介、教員のジャンル－シラバスに基づいた１年生と２年生の必修科目（“Academic Spoken English” と“Academic Written English”）の学生のパフォーマンス測定・成績評価の統一及びスキルの向上を目的としています。ワークショップ・討論・パネルディスカッションを通して、上記のテーマについて幅広
く意見交換を行う予定です。ワークショップの概要はプログラム以降に添付しています。
本学における英語教育の充実・向上を目的とした FD 研修会に参加していただき、忌憚のないご意見をいただければ幸いです。
記
UEC English Department Faculty Development Workshop:
Evaluation in English for Academic Purposes
日時：11 月 22 日（金）9:30am～12:00pm

場

所：東 1 号館－705 会議室

プログラム：
9:00 ~ 9:05am：Opening (開会の挨拶)：－Oku-sensei, Head of English Departmen〔英語教室奥主任〕
9:05 ~ 9:15am：“Introduction of Evaluation Issues at the English Department and GPA System at
UEC (英語教室における学生評価についての問題点及びＵＥＣのＧＰＡ制度の紹介)”－SHI Jie
9:15 ~ 10:15am：“Workshop I (ワークショップＩ): Evaluating Spoken Language (口頭言語の評価)”－Damian Lucantonio
10:15 ~ 10:30am：Discussion (ディスカッション): Evaluating Spoken Language (話し言葉の評価)
10:30 ~ 10:45am：Break (休憩)10:45 ~11:45am：Workshop II (ワークショップⅡ): Evaluating Written Language(書き言語の評価)－Eric Hauser
11:45 ~ 12:00pm：Discussion (ディスカッション): Evaluating Written Language (書き言葉の評価)
12:00 ~ 12:30pm：Discussion (ディスカッション) & Feedback (フィードバック)： Issues Related to the
Evaluation of Spoken and Written Language (話し言葉と書き言葉の評価の関連問題
について)－Damian Lucantonio, Eric Hauser, SHI Jie- 105 -

Ⅱ．ワークショップの概要
A. Criteria for the Spoken Workshop:
1. Core criteria for a 1-sided argument presentation in ASE I, which is also relevant for a 2-sided
argument in ASE II and AE I, was identified. That is, the generic structure of Introduction ^Opinion ^ Reasons ^ Conclusion. It was agreed to use Eric's presentation evaluation form for agroup presentation in the FD workshop. Damian's evaluation form will be attached as an- 106 -

additional suggestion for an individual presentation but not used in the workshop.
2. Optional criteria that reflects general presentation skills (that is, presentation skills that are in
addition to the generic structure, such as pronunciation, fluency, eye contact, etc.) are included
as examples in both forms but will be left to the individual teachers to develop and use as theysee fit.
B. The Spoken Language Workshop (9:15am - 10:30am: 1 hour and 15 mins.):
1. In 3 groups, FD participants will each evaluate up to 3 different videos of ASE I students giving
1-sided opinions.
2. For each video, participants will:a. Watch and evaluate the presentation (5 mins.).
b. Give the presentation a rating, using Eric's evaluation form (5 mins.).
c. Discuss the presentation in their group (10 mins.) (Total: 20 mins x 3 for each presentation
video = 1 hour).
3. Then, a general discussion of the spoken evaluations and the evaluation instrument involving all
3 groups will follow (15 mins.).
C. The Written Language Workshop 10:45am - 12 midday):
1. Criteria used for the workshop (which is the same as the Gakurokuchosa or program-wideachievement test) will be explained by Eric (10 mins.).
2. In 3 groups, FD participants will each evaluate (and discuss, if time) up to 4 different 2-sided
argument essays, using the 2-sided argument criteria (50 mins.).
3. Then, a general discussion of the written evaluations and the evaluation instrument involving all
3 groups will follow (15 mins.).
D. The Final Session: Panel Discussion and Feedback (15 mins):
General or specific issues related to the evaluation of spoken and written language will be discussed
by the whole group.
Ⅲ．参加者名簿
1

西村 芳康

教授

10

本間 章郎

非常勤講師

2

松原 好次

教授

11

近藤 良子

非常勤講師

3

Shi Jie（史 杰）

教授

12

真砂 久晃

非常勤講師

4

奥 浩昭

准教授

13

Robert Moreau, John

非常勤講師

5

佐藤 美弥子教授

14

Janice Nakamura

非常勤講師

6

Damian Lucantonio

教授

15

菅原 恵子

非常勤講師

7

Hauser Eric

准教授

16

Steven Taro Suzuki

非常勤講師

8

上原 寿和子

准教授

17

田中 智子

非常勤講師

9

Sonia Higuchi

非常勤講師

18

橋本 信一

非常勤講師

- 107 -

Ⅳ．学生評価の現状とＧＰＡ制度の発展性(Issues with Student Assessment and Development of GPA System)- 108 -by SHI Jie (史杰) 教授

- 109 -- 110 -Ⅴ．開催後報告書(2013 UEC English Department FD Report)

by Damian Lucantonio 准教授

Opening: 9:00am – 9:05am: Oku-sensei, Head of the English Department
Oku-sensei gave the opening address, welcoming the participants and encouraging them tomotivate UEC students in their English language development and to assist them to become global
citizens of the future through the use of the English language.
Introduction: 9:05am – 9:15am: Jie Shi
Jie Shi gave the introduction to the FD day in a power point presentation entitled, ‘Issues with
Student Assessment and Development of the GPA System’ (see attached PPT file).
Workshop 1: Evaluating Spoken Language: 9:15am – 10:30am: Damian Lucantonio
The purpose of this workshop was to develop the skills of the participants in the evaluation ofacademic spoken language. To facilitate the task, participants were asked to evaluate the spoken
language performance of 1st year students in an Academic Spoken English class, who were giving
group presentations involving a 1-sided argument. Following a brief introduction, the participants
broke up into 3 main groups, coordinated by Eric Hauser, Jie Shi and Damian Lucantonio.
Participants were asked to rate the students’ spoken language performance of the students in thegroup presentations on a scale of 1 to 5, according to the compulsory criteria described on the task
sheet. The compulsory criteria related to the background information, the main opinion, thereasons to support the opinion, and the conclusion. Following this, participants discussed theirratings in their groups, giving their reasons for their ratings, and discussing various issues thatemerged in the evaluation of spoken language. In the final 15 minutes of the workshop,
spokespersons from each of the 3 groups summed up the main points of the workshop. Whilevarious issues emerged, all 3 groups stated that their ratings were nearly all within the same
reliability range of each other, which is an important issue in the evaluation of spoken language.

- 111 -

Workshop 2: Evaluating Written Language: 10:45am – 12:00midday: Eric Hauser
For the second workshop, on evaluating written language, we used the criteria that were developed
for the Gakuryoku Chōsa (学力調査). These criteria are designed for a particular genre, called atwo-sided argument, which is taught in Academic Written English II and, for a spoken text, in
Academic Spoken English II. Based on these criteria, a student-written two-sided argument can begiven a rating from zero (lowest) to five (highest). Working individually, teachers rated up to four
different two-sided arguments, which had been written by students in Academic Written English IInear the end of the fall semester. Groups of teachers then discussed their ratings with reference tothe criteria. The second workshop ended with a general discussion among all participants about theuse of the rating criteria and how to evaluate written work. Overall, the criteria were not found to
be difficult to apply and inter-rater reliability tended to be good. One issue that was raised in thegeneral discussion, and which should be considered as part of any further development of rating
criteria, is the meaning of the phrase “strong reasons,” which is used in the criteria. Is, for example,
the use of sources a required part of a strong reason?
Discussion and Feedback: 12:00midday – 12:25pm: Damian Lucantonio (Coordinator)
The final general discussion involved the whole group. The feedback on the spoken workshop
stressed the reliability of the ratings by the different groups, even though opinions varied as to thedifferent ways teachers might assess spoken language, as well as the different kinds of optional
criteria that might be used in their own classes. The discussion then focused on different types ofpresentations that could be used in UEC classes. These included group presentations, individual
presentations, simultaneous individual presentations in small groups, poster presentations, andinformal group mingle activities. The feedback on the written workshop again stressed thereliability of the ratings and the importance of this for assessment. The discussion also focused on
how the criteria used in the workshop could also be used for diagnostic testing. This would be useful
in describing specific areas of strength and weakness of individual students in written language.
Overall, the feedback on both workshops appeared to be positive. Participants stated that theyfound both workshops to be interesting and useful in terms of assessment procedures, as well as
important for their overall professional development as teachers at UEC.
Introducing WebClass: 12:25pm – 12:30pm: Suwako Uehara
In the final ten minutes of the FD day, Suwako Uehara gave an overview of WebClass, and its role
as a possible resource for teaching in UEC English classes. Uehara-sensei took the names of thoseinterested in using WebClass and offered to provide additional support and information at a futuredate.
報告者：Shi Jie(史 杰)- 112 -

平成 25 年度「英語教室と学部技術英語運営委員会共同のＦＤワークショップ：
Educational Technology for EFL (English as a Foreign Language)」の報告書
Ⅰ．開催通知平成 26 年 1 月 27 日
共通教育部総合文化部会英語教室主任
学部技術英語運営委員長
共催

奥 浩昭

SHI Jie (史 杰)

大学教育センター長

阿部 浩二「英語教室と学部技術英語運営委員会共同のＦＤワークショップ：

Educational Technology for EFL (English as a Foreign Language)」のご案内
共通教育部・総合文化部会英語教室と学部技術英語運営委員会は共同 FD ワークショップ
を大学教育センター教育推進部門と共催で下記のように開催いたします。本 FD ワークショ
ップでは、言語教育分野における教育テクノロジー(Educational Technology) の理論について議論し、PC 及びスマートフォンに使用出来る効果的な新しいソフトウェアを、他大学の教員によって紹介することを目的としています。招聘講演者によるデモとハンズオンセ
ッションを通して、参加者は教育テクノロジーまたはソフトウェアについて理解を深め、授業に応用できる斬新な教授法を探ることを期待しています。
また、本学のｅラーニングセンターの職員による WebClass の紹介と質疑応答セッショ
ンも予定しています。共同 FD ワークショップの概要はプログラム以降に添付してあります。
ワークショップでの使用言語は英語ですが、WebClass の紹介は日本語と英語のバイリンガ
ルセッションです。
本学における英語教育の充実・向上を目的とした FD のワークショップに参加していただ
き、意見交換をしていただければ幸いです。
記

Joint FD Workshop by English Department and Undergraduate Technical English
Management Committee：Educational Technology for EFL (English as a Foreign
Language)
日時：2 月 10 日（月）9:30am – 12:00pm
場所：東 1 号館－705 会議室
プログラム： (司会：SHI Jie)
9:30am – 9:35am ： (Opening 開 会 の 挨 拶 ) “The importance and advancement of
Educational Technology for tertiary English Education and students ofscience and engineering (高等英語教育と理工系学生のための教育テクノロジーの重要性と発展)”by SHI Jie- 113 -

9:35am – 10:30am：“How to design vocabulary and reading exercises using Quizlet andembed them into WebClass (Quizlet を使用して語彙と読解練習問題とデザイン及び本学 WebClass に組み込む方法)”

by Brett Milliner of Tamagawa University
10:40am – 11:30am：“How to use Movenote on smartphones for students to makepresentations and how to use Videolicious to support speaking tasks (スマートフォンのアプリケーションの Movenote を利用して学生発表のつくり方及びVideolicious を使用してスピーキングタスクのサポート仕方)”

by Travis Cotes of Tamagawa University
11:30am – 12:00pm：Introduction and Q & A on WebClass (WebClass の紹介と質疑応答)
by Norimasa Yamazaki of the Center for Developing e-Learning of UEC- 114 -

Ⅱ．ワークショップの概要

Short Abstracts
Session 1 by Brett Milliner:
After making the case for including a focused, vocabulary-training component in ESP
classes, this presentation will introduce the vocabulary flashcard software, Quizlet®.
This introduction will demonstrate how students are able to interact with the softwareon their smartphones and personal computers. Teachers will also learn how to oversee
their students’ progress and share Quizlet® content within WebClass.
Session 2 by Travis Cotes:
The presence and use of mobile technology in the language classrooms, although not acompletely new phenomenon, is still in its infancy. Whether it’s a smartphone or tablet
device, both teachers and students alike hold a powerful tool that can be used to- 115 -

mediate a new technologically assisted language-learning environment.

This briefpresentation will introduce a speaking activity/project done with university Tourism
and Hospitality Management students and a mobile app that can be used by students tomake presentations, or by teachers to flip their classroom.

Ⅲ．講演者・参加者名簿
講演者
1

Brett Milliner

玉川大学

2

Travis Cote

玉川大学

3

山崎典昌

電気通信大学 e ラーニングセンター

参加者

共通教育部総合文化部会英語教室
1

奥 浩昭

准教授

2

Shi Jie（史 杰）教授

3上原 寿和子准教授

4

Janice Nakamura

非常勤講師

5

Robert Moureau

非常勤講師

6

松岡 やおこ

非常勤講師

7

近藤 良子

非常勤講師

8

Paul McKenna

非常勤講師

9

橋本 信一

非常勤講師

学部技術英語Shi Jie（史 杰）教授

10 Yan Yu

非常勤講師

Paul McKenna

非常勤講師

11 Haiyan Zhan

非常勤講師

12 Marylin Obgone

非常勤講師

レーザー新世代研究センター
13 西岡 一准教授

Ⅳ．ファイル共有・講演資料
ワークショップを録画したため、ワークショップに参加出来なかった英語教員との共有する計画である。

- 116 -

1．講演者 Brett Milliner の資料：
Reading Support
Kindle App
Graded Reading

Xreading
Dictionary & Vocabulary

CamDictionary
QuizletAssessment

Google forms
Moodle Reader
Writing Support
DropboxGoogle Drive
Skydrive
iCloudGrammarly
DROPitTOme
Speaking & Listening
Listening

SoundCloud
Voice of America News
Presentation skills

Haiku Deck
Movenote
zen deck
Speaking:

Built-in voice recorders & mp3 recording apps
Built-in video recorders
Videolicious
Pronunciation:

Pronunciation Power
Dragon Dictation
Infinite English
Siri
Authentic Audience through self-publication

YouTubeGoogle Sites
edublogs
BAND (by LINE)- 117 -

Research & Learning Beyond the Classroom:

Google Forms
Excel Based Surveys
SurveyMonkey
Flipping your Classroom:

Movenote
Quizzes in Google Forms
Collaborative peer-peer interaction

LINE
BAND (by LINE)
OneNoteGoogle Drive
DropboxSkydrive
edublogs
Google Sites
Google Groups
Facebook Groups

報告者：SHI Jie (史 杰)- 118 -

第５部

その他

高大連携事業
大学教育センター長

阿部 浩二

大学教育センターのミッションの一つに高大連携事業がある。平成 24 年度末に、高校の生徒の科学技術や理工系分野への関心や知的好奇心を高め、将来の有意な人材を養成することに資するため、相互の理解と教育研究交流を深めることを目的として、近隣の高等学校と連携協定を交わす際の学内での申し合わせをまとめている。今後は近隣の高校とも連携協定を結び、理科教育を通して理工系志望学生の増加を図り地域貢献も含めた高大連携を進めていく。
これに基づき、平成 25 年 3 月 21 日、東京都立調布北高等学校（以下、調布北高校）と高大連携教育研究協定を交わし連携を進めることとなった。平成 25 年度は２足歩行ロボット製作教室とレーザー新世代研究センターの光を使った技術に関する出前授業と施設見学を行っている。
２足歩行ロボット製作教室は知能機械工学専攻、金森哉吏准教授を中心にロボメカ工房の大学院生・学生 10 名の協力を得て実施された。事前に調布北高校に出張講義として、
２足歩行ロボットデモンストレーションとロボット製作教室の参加者募集を行い、その後
夏休みを利用して本学で５回に分けてロボット作成の自習を行い、最後に競技会を開催した。講習を通じて、基礎知識と技能の習得、ものつくりの楽しさを理解してもらい、理工学系への進学に興味を持って貰えたようだ。一方、指導に当たった本学の学生たちにも、
企画運営に取り組み、高校生を対象としたロボット教育教材「３軸２足歩行ロボット」を開発や講習テキストおよび指導要領を作成などの成果があった。この事業は、高校にも大学にも実りのある結果を与えている。
レーザー新世代研究センターでは、2013 年 6 月 19 日に調布北高校において出張授業を行っている。①「レーザーで測る（赤外レーザーで人体の内部を見る）」、②「レーザーで操作する（レーザーで脂肪の球をつかむ）」、③「レーザーで生成させる（光っている原子を分光する）」、④「レーザーを制御する（レーザー光を閉じ込める）」という 4 種類の実
験セットを合計 10 セット持ち込み、高校 2 年生を対象に行った。前半は、一般的なレー
ザー光の講義、後半は 2～3 人のグループに分かれて実験を行った。実験には、本学から16 人の大学院生、学部 4 年生が参加し、1 セットに対して 1～2 人が高校生の支援に当たることにより、通常ではできないレーザー実験を体験させることができた。
また、7 月 21 日（日）、先進理工学科の UEC パスポートプログラムでは高校生を対象とした「一日体験スクール」を開催している。近隣の高校から 2 年生と 3 年生が 5 名参加した。
「色素増感型太陽電池の作製と評価」と「高速度カメラを用いた観察実験」のテーマについて大学院生の補助を受けながら、実際に手を動かして実験を行い、その過程と結果、および考察をポスターにまとめて発表を行った。参加した高校生には「修了証」を渡し、終了した。

- 121 -

以下は、電気通信大学キャンパス内のロボメカ工房でのロボット組立と作成したロボットを使った競技会の様子を紹介する。

(a)正面図(b)側面図

写真 1. ３軸２足歩行ロボットの外観

写真 3．競技スラローム

写真 2．第２回ロボット組み立て作業

写真 4．競技会集合写真- 122 -

大学教育センター構成員

平成２５年度 大学教育センター構成員一覧
センター長 （企画開発部門長）
副センター長（教育推進部門長）
副センター長（教育課程部門長）◎大学教育センター企画開発会議
センター長
副センター長副センター長
情報理工学部・研究科教育委員長
情報システム学研究科教務委員長

阿 部 浩 二中 村淳
加 固 昌 寛教 授 （副学長・全学教育担当）
教 授
教 授

阿
中
加
由
森
安
桐
阪

部
村
固
良
田
藤
本
口

教
教
教
教
教
教
教
教

部 浩 二
村
淳
固 昌 寛
池 卓 二
一 樹
川 英 樹
藤 俊 治
北 佳 宏
田 正 行

浩 二
淳
昌 寛
憲 二
啓 義
清
哲 郎
豊

授 （先進理工学専攻）
授 （先進理工学専攻）
授 （共通教育部）
授 （総合情報学専攻）
授 （情報ネットワークシステム学専攻）
授 （総合情報学専攻）
授 （知能機械工学専攻）
授 （情報メディアシステム学専攻）

・企画開発部門

部門長
部門員

阿
中
加
小
西
白
佐
山
桑

・教育推進部門

部門長
部門員

中 村
淳
椿
美智子
中 村
仁
Shi Jie（史 杰）久 野 雅 樹伊 東 裕 也
古 賀 久 志入 江 英 嗣山 北 佳 宏桑 田 正 行高 田
亨

教 授 （先進理工学専攻）
教 授 （総合情報学専攻）准教授 （共通教育部）
教 授 （共通教育部）
准教授 （共通教育部）
准教授 （共通教育部）
准教授 （情報システム基盤学専攻）准教授 （情報ネットワークシステム学専攻）
准教授 （共通教育部）
准教授 （大学教育センター）
主任学術技師 （教育研究技師部）

・教育課程部門

部門長
部門員

加
柏
沼
中
森
山
桑

教 授 （共通教育部）
教 授 （総合情報学専攻）
教 授 （情報・通信工学専攻）
教 授 （知能機械工学専攻）准教授 （知能機械工学専攻）准教授 （共通教育部）
准教授 （大学教育センター）

固
原
尾
野
重
北
田

昌
昭
雅
和
功
佳
正

寛
博
之
司
一
宏
行

- 125 -

教 授 （先進理工学専攻）
教 授 （先進理工学専攻）
教 授 （共通教育部）
教 授 （知能機械工学専攻）准教授 （情報・通信工学専攻）准教授 （先進理工学専攻）准教授 （情報メディアシステム学専攻）
准教授 （共通教育部）
准教授 （大学教育センター）

- 126 -大学教育センター年度報告書（平成２５年度）
発行年月2014 年 3 月

発 行 元

国立大学法人 電気通信大学
全学教育・学生支援機構〒182-8585

大学教育センター

東京都調布市調布ヶ丘 1-5-1
Tel(042)443-5075
Fax (042)443-5080
URL http//www.edu.uec.ac.jp/

印

刷有限会社サンプロセス