木造戸建て住宅における在来構法の形成過程−各部構法の変遷と住宅金融政策に着目して−構法計画研究室
1. 序

箱﨑慶伍

1.4 方法1.1 背景木造戸建て住宅の「軸組」、「小屋組」、「床組及び床板、仕上げ等」、(1) 在来構法の発生「天井」に区分にされる部位について、仕様書及び各種図面におけ現在の日本において、戸建て住宅を中心に用いられている木造軸る記載の有無や区分の変更等を調査し、年表にまとめた。

組構法（以下、在来構法と呼ぶ）は、伝統的な木造建築から派生しまた、新設持家住宅着工数が急激に上昇注 10) する直前であり、部た構法である。伝統木造は住宅、社寺、城郭等において異なる構法位の変更が集中した 1975 版以降の公庫仕様書における仕様を、本を発展させた 注 1) が、書院や数寄屋に起源を持つ在来構法に連なる研究では在来構法の典型と定める。この典型に至るまでの構法の変構法は、江戸末期に一旦成熟し、その後明治から大正期には欧米の遷と戦後の住宅政策や社会背景とを照らし合わせることで、在来構木造技術と混交して変様しつつ、第二次世界大戦後には全国の旺盛法の形成過程を記述する。

な住宅建設を支えてきた。

なお、床組とこれに関連する造作部分においては、各主体における(2) 住宅金融公庫と戦後木造戸建て住宅

仕様書の区分方法が大きく異なる注 11) が、主架構部分やその他造作終戦直後の 420 万戸の住宅不足を解決するために、恒久的特殊金融機関

注 2)として 1950 年 6 月に住宅金融公庫（以下、公庫と略す）部分に関わらず、一つの区分として考察を行うこととする。
1.5 用語の定義が設立された。公庫はそれまでの住宅供給機関が行った、住宅を直本研究において「部位」とは、仕様書や各種図面において固有の接供給する物的支援とは異なり、低利・長期の住宅融資制度による名称で区別される最小単位の部分を指す。「主架構部分」とは、各経済的支援を行った。特に持家に対する融資制度を充実させたこと区分における主要な軸組を指すため、建物の構造体に該当しない部で木造戸建て住宅の大量の建設に大きく貢献した。

位も含むこととする。また、主架構部分以外の面材、角材、各種桟、(3) 既往研究あるいはその他木質でない部位を「造作」又は「造作部分」と呼ぶ。

公庫仕様書は在来構法を大きく規定したと考えられるが、坪田ら

2 住宅金融公庫の組織体制と住宅政策によると、同潤会における木造住宅の設計技術が住宅営団へと継承

2.1 政府金融機関としての住宅金融公庫

注 3)とされる。しかしこれらの既公庫は政策金融機関である。政策金融機関とは政府が政策に基づ

往研究は主に平面計画について扱っており、構法への言及はなされいて設立する金融機関の総称であり、すなわち民間の金融機関ではなていない。また、戦後から 1980 年代までの公庫仕様書の改訂と困難な分野への融資援助注 12) を目的に、出資金の内の大部分あるいされた後に、公庫へと伝承された

注 4)など、公庫仕様書のは全額を政府が負担する公的な金融機関である。根拠法を持つ特殊改訂根拠についての既往研究もあるが、公庫仕様書に見られる構法法人として設立されるため、市場からある程度独立しており、公庫の出自や起源とへ迫る既往研究は見られない。

融資は民間金融機関とは異なる金利や返済期間を定める事が可能で1.2 研究対象・目的あった。

当時の主要工務店との関係へ言及するもの

本研究では、戦後の木造戸建て住宅の大量建設が、在来構法の普2.2 財政投融資制度及を促進させたと考える。従って背景より、まずは公庫の設計技術財政投融資とは「資金運用部」( 旧大蔵省 ) が郵便貯金や年金積の起源とされる同潤会・住宅営団が用いた構法の技術的発展と、公立金などを全額預かり、公庫などの政府金融機関や公団などの特殊庫への継承過程を明らかにする。さらに公庫融資制度やその目的の法人に配分する制度である。その 8 割が資金運用部資金を原資とし、変遷、及び戦後の社会背景や住宅政策に焦点を当て、いかにして公この約 5 〜 6 割が郵便貯金であったが、これらの政策金融機関は、庫が木造戸建て住宅の大量建設に貢献したかを明らかにする。以上

固定長期低利で融資を行っていたことから、資金運用部からの融資により、在来構法の形成過程を記述することを研究の目的とする。

のみでは不十分であったため、一般会計からの利子補給注 13) を受け1.3 資料ることで運営が保たれていた。

本研究では、同潤会による「赤羽及荻窪分譲住宅建築工事共通仕様書」、「経堂分譲住宅新築工事仕様書」、「川口分譲住宅新築工事仕注 5)

2.3 業務委託制度
公庫は設立以来、一般金融機関と地方公共団体へ一部の業務を委「赤様書」、「調布千鳥町第四期分分譲住宅新築工事仕様書」 （以下、託し、支店として機能させてきた。その内容は、融資住宅の設計審

羽・荻窪」、「経堂」、「川口」、「調布」と呼ぶ）、住宅営団による「住査や工事審査を地方公共団体に、申込み受付け、融資、審査に必要宅新築工事標準仕様書」、「厚生施設浴場新築工事標準仕様書厚生施な図面一式の管理回収などを一般金融機関に委託するものであっ設集会所新築工事標準仕様書」、「厚生施設日用品売場新築工事標準た。

注 6)（以下、「営団住宅」、「浴場施設」、「集会場」、「日用品一方公庫自身は事業・資金計画、貸付方針、融資の決定、受託機売場」と呼ぶ）、公庫による「木造工事標準共通仕様書」注 7) と各種「木関の事務指導・監督といった管轄的な業務を行うという組織体制を

造住宅平面図集」 注 8)（以下、「公庫仕様書」、「公庫図面」と呼ぶ）

整えていた 注 14) ために、より多くの融資利用者を獲得することがでを扱う。また、各主体による矩計図等の各種図面 注 9) も参照する。

き、住宅供給への貢献も大きかった。

仕様書」

2.4 住宅建設五箇年計画における公庫の役割

棟木

5 年毎に計画内容を更新しつつ実行される「住宅建設五箇年計画」

垂木（以下、五箇年計画と略す）が、1966 年の「住宅建設計画法」に基小屋束
小屋けた行筋かい（1960 年以降）

づき閣議決定された。このうち公庫が担当する住戸数は、計画に関与する他機関と比べても圧倒的に大きかった 注 15)。また当時、私有財産制度が尊重されていたこと、加えて公営住宅よりも持家政策の方が財政負担が小さかったこと、さらに公団・公営住宅の人気が希

母屋小屋筋違（1931 年以降）
振れ止め（1975 年以降）薄化したことから、戸建て住宅に特化した政策が行われた。

小屋梁

3 住宅金融公庫の融資制度と融資目的の変遷

軒桁

火打梁

公庫融資を受けるためには、住宅等の建物の必要性、返済能力、保証人の有無等の人的条件と、建物の構造・規模・仕様といった物

図2

小屋組における各種筋違いと振れ止めの図例

4.2 小屋組的条件を満たす必要があった。
公庫設立当初の 1950 年度には、個人住宅及び賃貸住宅の２種類

小屋組における構法の典型は「棟木」、「母屋」、「小屋梁」、「小屋が融資対象とされ、産業労働者向けの住宅や市街地再開発に関する束」、「垂木 ( 野垂木 )」、「燧梁」、「小屋燧梁」、「小屋筋違」、「小屋事業者のための融資、高度成長期の人口流入に伴う地価高騰により「振れ止め」、「野地板」、「軒先瓦座及谷桟」、「引けた行筋かい」 注 19)、発生した土地取得困難者への対応を目的とした融資といった、住宅掛桟及枕桟」の 13 部位からなる。このうち同潤会の 1929 年に、「棟の量的な改善を図る事業が主題とされた。

木」、「母屋」、「小屋梁」、「小屋束」、「垂木 ( 野垂木 )」、「燧梁」、「小しかしその後、住宅の質的な改善へと社会的課題が変化し、公庫

屋燧梁」、「野地板」、「軒先瓦座及谷桟」、「引掛桟及枕桟」の 10 部

融資の条件に耐火・簡易耐火、リフォーム、省エネ型設備、高齢位の記載が赤羽・荻窪の仕様書に見られた。また、「小屋筋違」の者・身障者向けの設備、断熱性能、遮音性能等が追加された。また、記載が 1931 年の経堂の仕様書に見られた。続く住宅営団の時代で1965 年の不況時における財政投融資借入金の追加、さらには住戸は、典型を構成する部位の変更は見られなかった。さらに公庫の時数が世帯数を上回って

注 16)以降も継続された予算拡大

注 17)などから分かるように、公庫融資の目的は日本の景気対策や経済の発展へも向けられるようになった。

代には、「小屋けた行筋かい」の記載が 1960 年版から見られ、「振れ止め」の記載が 1975 年版から見られた。
また、断面寸法については、1982 年版の公庫仕様書にて、それ4 同潤会・住宅営団・住宅金融公庫の構法（1950-1988）まで『□ 90』と記載されていた「小屋束」、「母屋」が、それぞれ4.1 軸組『□ 90 標準、多雪□ 105』、『□ 90 以上、多雪□ 105』へと変更され、軸組における構法の典型は、「土台」、「火打土台」、「柱」、「通し貫」、同年版における「棟木」は『□ 90』と記載されていたものが、『も「筋違い」、「火打梁」、「ニ階床梁」、「軒桁」、「間仕切桁」、「合板耐やの断面寸法以上とし、たる木当たりの欠き込みなどを考慮して適力壁」、「胴差し」、「間柱」の 12 部位からなる。このうち、同潤会

切なものとし特記する』へと変更された。さらに「小屋梁」、「垂木」の時代において、「土台」、「火打土台」、「柱」、「通し貫」、「火打梁」、においては、それぞれ明快な数値が定められていたが、『断面寸法「間柱」の 6 部位が 1929 年の赤羽・荻窪から、「間仕切桁」が 1939

は荷重の状態スパンは梁間隔棟を勘定して適当なものとし特記によ年の川口から、「胴差し」が 1941 年の調布から、仕様書で記載される』という規定に変更された。続く 1983 年版における「垂木」にていた。続く住宅営団の時代において、「軒桁」が 1941 年の営団住関する記載は、『断面寸法は荷重の状態、軒の出等を勘定して適当宅の時点で仕様書に記載されていた。さらに公庫の時代には、「合な者とし特記による』へと変更された。

板耐力壁」が 1975 年版の仕様書から記載され、加えて「構造用合板」、以上より、小屋組における各部位は、断面寸法が拡大されること「通し柱」が 1982 年版で、「鋼製火打」が 1985 年版で追加された。

で各部材への強度の要求が増す中で、接合される他部位の断面寸

また、断面寸法については、1980 年版の公庫仕様書にて、それ法、ピッチ、接合部の加工による断面欠損等を考慮して断面寸法がまで『□ 100』と記載されていた「土台」と「柱」が、『□ 100 以決定されるようになった。さらに、筋違いや振れ止めが追加された

上 □ 105』 へ と 変 更 さ れ、 続 く 1982 年 版 で は、 そ れ ま で『45 ×ことから分かるように、小屋組全体の剛性を高めるようにして、在90』と記載されていた「火打土台」が『45 × 90 以上』へと変更さ来構法における小屋組が形成されたと言える。

れた。また同年版にて、「柱」については、『多雪□ 105 以上』との4.3 床組記載が追加された。

床組における構法の典型は、「束（一階床束）」、「根太」、「根太掛」、従って、戦前までにはほとんどの部位の仕様が確立されたと言え「大引（一階大引）」、「二階床梁」、「二階床燧梁」、「床板」、各所「框」、る。さらにその後の公庫の時代において、構造を補強をするための「縁甲板張」、各所「幅木」、「押入中棚前框」、「押入床」、「押入根太」、寸法の拡大や耐力壁の追加によって、在来構法における軸組が形成「押入根太掛」、「押入棚板」、「階上床根太」、「階上根太掛」、「普通されたと言える。

床板（拭い床板）」、「フローリングボード張り」、「ジュータン（カー一方で、かつては構造的に重要な役割を果たしていたが、現在でペット）」、「合成樹脂系タイル等の下地板」、「挽板下地板」、「合板はその役割が縮小したと考えられる「通し貫」に関しては、各主体下地板」、「パーティクルボード下地板」、「二重床下地板」の 25 部

とも立面図や断面詳細図に「筋違い」と各種「貫」を併用しおり、位からなる。このうち、公庫の時代には、「普通床板（拭い床板）」両者を併用した構法で軸組がつくられていた

注 18)。の記載が 1951 年の初版から、「ジュータン（カーペット）」、「合成

同潤会

部位名/西暦（1900年代）

29

仕様書名

赤羽荻窪

3139

経堂

川口

住宅営団

4141424242

調布

営団
住宅

浴場
施設

集会
所

日用品

土台、火打土台、柱、通し貫、筋違い
二階床梁

小屋組に記載あり桁燧梁

軒桁

60627072

床組に記載あり小屋

土

住宅金融公庫7677

78798081

筋 違 い 柱三ツ割

軒台 □ 1 0 082838485

8687

88

床組に記載あり

小屋組に記載あり

柱桁寸 法 記 載 無 し土軒□ 1 0 0桁

火打土台 90 × 45 又 以 上

台 □ 100 又は□ 105
柱

火打土台 45 × 90

小屋組に記載合板耐力壁（耐力壁）、構造用合板、

75

床組に記載

間仕切柱繋
敷梁

74

木造住宅工事共通仕様書変遷

間仕切桁
敷桁

73

床組に記載
小屋組に記載小屋組に記載燧梁51

鋼□ 100 又は□ 105

通 し 貫 15 × 105

各種ボード類の下地板張り製

火打□ 1 0 0・構造用合板の登場

筋 違 い 30 × 100▲構造用合板登場

胴差（二階建胴差含む）
塗込貫軸間柱組
床柱

胴繋

土床ノ間自体は？

台 □ 100 以上□ 105 標準

軒桁

火打土台 45 × 90 以上

片蓋柱
釣束小 屋 梁

窓下束束

土台飼木
窓中束、洋間窓入り口、方立窓楣

窓楣（まぐさ）、窓台

窓台

窓楣 窓楣

洋間窓入り口窓台も記載された

柱脚固

柱脚固（足堅め）、椽側及濡縁足堅め椽側及濡縁足堅め態及びスパン等を勘□ 105 標準

- 末口 150
杉□90

通し柱□ 120 標準

木

□90

母屋

□90

垂木

40 × 45

補強材□ 100 以上

多雪□ 105 以上棟

椽側及濡縁足堅め

玄関見え掛り土台

柱梁間 3.6m

断面寸法は荷重の状案して適切なものと し、 特 記 に よ る

垂木 断 面 寸 法 は 荷 重 の 状 態、

小 屋 筋 か い

杉 15 × 100

軒の出等を勘定して適小屋けた行筋かい杉 15 × 100

当 な 者 と し 特 記 に よ る。

棟木、母屋、小屋梁、小屋束、垂木(野垂木)燧梁

床組に記載あり「軸組の項による」との記載

小屋燧梁「軸組の項による」との記載があった。

矩計図に掲載小屋筋違

床組に記載あり

小屋けた行筋かい
振れ止め

軸組

敷梁

軸組

隅木屋組

垂木面戸

垂木掛

垂木掛、見え隠し垂木掛け

垂木掛

鼻隠し、広小舞、淀、登淀

見え隠し垂木掛見え隠し垂木掛け束

垂木掛（化粧の場合）
大破風板

裏板、入母屋造

軒先及妻化粧葺板

断面寸法は荷重の状態スパンははり間隔棟を勘定して適当なものとし特記による。

垂木面戸

面戸板、垂木面戸

縁側其他化粧野地、化粧野地、

杉 15 × 105
小屋梁

小屋貫、母屋受け
小小屋筋違

化粧野地

引

杉 90 × 90

根 太 掛

杉 15 × 100

束

軒先及妻化粧葺板

縁側其他化粧野地
化粧野地
軒先及妻化粧葺板

□ 90 標準

多雪区域□ 105

母屋□ 90 以上

多雪区域□ 105

棟木

もやの断面寸法以上とし垂木当たりの欠き込み

垂木

垂木掛（化粧の場合）などを考慮して適切なものとし特記する。

杉又は松 40 × 45

野地板、軒先瓦座及谷桟、引掛桟及枕桟

断面寸法は荷重の状態スパンは梁間隔棟を勘定して適当なものとし特記による。

杉又は松 90 × 90
ニ 階 床 梁 松 張 間

各下屋絵根板棰形、傍軒棰形
繋梁
方杖

根 太 掛

2.70m ～ 120 × 180

ニ 階 床 梁 断面寸法は荷重の状態スパン

3.60m ～ 120 × 240

梁間隔等を勘定して適当なも

杉 24 × 90のとし特記による

大引

90 × 90 標

準

根 太 掛

24 × 90 標

準束

90 × 90 標

準合掌形

束（一階床束）、根太掛、大引（一階大引）
二階床梁

二階床燧梁

根太、畳下床根太軸組に記載

軸組に記載

軸組に記載あり軸組に記載

小屋組にも記載あり軸組に記載あり軸組

小屋組に記載小屋小屋組にも記載

軸軸組に記載火 打 梁

畳寄せ

根 太 0 . 9 m - 4 0 × 4 5

玄関上り框（上りがまち）椽框椽框、一筋かまち

火 打 梁

松 又 は 杉 90 × 90

床板

1.8m-100 角 二 つ 割 り椽框（一筋かまち）

根太

0.9m-40 × 45
1.8m-45 × 105

根太

90 × 9 0 以 上

40 × 45 標

準1.8m-45 × 105 標 準

台所と廊下境上り框
床組
及び
床板、
下地等

台所床下物入框

台所踏込界上り框、台所便所拭板
玄関及縁側廊下縁甲板、縁甲板張

矩計図に記載玄関中廣巾木、玄関巾木、巾木
各所雑巾摺

濡縁束及板受、濡縁板掛、濡縁椽板平面図に「押入」の記載

押入中棚前框、押入床

平面図に「押入」の記載

押入根太、押入根太掛、押入棚板

矩計図に記載階上床根太、階上根太掛
台所床下押入揚げ床
床框、落掛

軸組に記載

足固め

軸組に記載あり

二階畳下床板、階上畳下床板

ニ 階 根 太 3 . 5 二ツ割

ニ 階 根 太 掛 松 又 は 杉 30 × 90

二重床板張

普通床板（拭い床板）

フローリングボード張り

ジュータン（カーペット）、合成樹脂系タイル等の下地板
挽板下地板、合板下地板

パーティクルボード下地板、二重床下地板

竿縁、野縁、釣木
打ち上天井（湯殿打ち揚げ天井、打上天井板張含）

洋間

湯殿

湯殿

湯殿

打上

打上

目透し天井（見通し天井含む）
板野縁

野縁受け
天井

釣木受け

矩計図に記載

廻縁

天井板

掲載開始

別の図面に記載

漆喰天井下地掲載終了

公庫仕様書以降記載洋間天井空気板
ベニヤ板

別の区分に移動ボード、テツクツ類

しつくい、プラスター下地、天井下地

改称

合板、軒天井力骨ハードボード、吸音板

住宅政策・社会背景等が継続される部位□同潤会設立 24□住宅間取標準図案 40□住宅営団設立・標準平面集 41

図1□公庫設立 50
□大不況・地価高騰・補給金制度・民間が住宅産業へ 65□新耐震基準 81□建築基準法 50□第一期五箇年計画 66□第 1 次オイルショック 73□第四期五箇年計画 81□耐火建築促進法 52 □住宅数が世帯数を上回る 68□持家着工数急増 70 後半 □戦後ベビーブーム世代持家取得年齢 80□高度経済成長 55□第二期五箇年計画 71□第三期五箇年計画 76 □第２次オイルショック、省エネ法 79

各部構法の変遷と公庫による住宅政策□人口流入沈静化 86□第五期五箇年計画 86

樹脂系タイル等の下地板」の記載が 1975 年版から、「挽板下地板」、「合板下地板」、「パーティクルボード下地板」、「二重床下地板」の記載が 1982 年版から見られた。これらは全て床板、下地、仕上げであり、これら以外の部位は全て同潤会の時代に記載されていた。
従って、床組における構法の典型を成す部位は、戦前までにおおよそ確立されており、公庫設立以降には面材及び仕上げ材に当たる部位が多様化していったと言える。
4.5 天井天井における構法の典型は、「竿縁」、「野縁」、「釣木」、「打ち上天井（湯殿打ち揚げ天井、打上天井板張含）」、「目透し天井」、「板野縁」、「野縁受け」、「釣木受け」、「廻縁」の 9 部位からなる。このうち、1929 年の同潤会の時代において、「竿縁」、「野縁」、「釣木」、「廻縁」の 4 部位が赤羽・荻窪以降の仕様書に記載されていた。その後の公庫の時代では、 「釣木受け」、「野縁受け」、「板野縁」、がそれ
ぞれ 1951 年の初版、1960 年版、1962 年版の公庫仕様書に記載されていた。続く 1975 年版にて「目透し天井」の記載が見られた。
以上より、同潤会の時代には吊り天井の構法が確立されており、同潤会後期以降はこれを基本とし、打上げ天井や目透かし天井といったように、面材の取り付け方や目地における逃げの取り方が多様化し、その過程で、在来構法の天井が形成されたと言える。
7 結論
政府金融機関である公庫は財政投融資によって運営され、根拠法を持つ特殊法人であったことから、株式市場と異なる固定長期低利の融資制度を制定することができた。さらに、地方公共団体や一般金融機関に融資手続き窓口等の業務を委託することで、戦後の住宅建設に大きく貢献した。また公庫は、1966 年以降の各住宅建設五箇年計画において、住宅建設への資金供給の大部分を担った。当時は住宅を私有財産の象徴とするという社会的趨勢があったことから、持家に対する融資が中心となり、特に 1965 年の大不況時には、これらの持家政策が景気対策として重宝し、その後公庫融資は日本経済の発展の役割をも担うようになっていった。
しかし、公庫が融資対象とした小規模住宅は確認申請が不要であったため、建築基準法はこれらの住宅における強度や質を管理する制度ではなかったと言える。そこで公庫は、同潤会から継承された構法に基づき、寸法の拡大や構造を補強するための部位の追加を行い、標準的な仕様を確立した。また造作部分のうち、各所の面材は多様化したが、これ以外の軒先回り等の構法は簡略化され、押入や濡れ縁等は標準仕様から外された。これらの仕様変更によって、慣習的に用いられていたそれまでの構法は改められ、住宅の生産合理性が高められていく過程で形成されたのが在来構法であった。
注
注 1) 文献 1) 参照。
注 2) 文献 2) によると、1948 年に GHQ が非公式に勧告した「新立法における金融制度の全面改正」の中で「必要な住宅建設並びに土地開発計画に対する資金供給につき普通銀行を補足するため必要な恒久的特殊金融機関を設ける事」との付言があったことに起因するとある。
注 3) 文献 3) によると、同潤会の活動停止に際し、同会の設計技術を 1941 年設立の住宅営団に引き継ぐ日的で「住宅間取標準図案」（1940 年）が作成された後、住宅営団が「標準平面集」（1941 年）等を作成したことと、公庫による「標準住宅設計図」作成の発案者が元住宅営団の職員であったことを指摘している。
注 4) 文献 4) は、木造軸組構法による住宅の生産を首都圏で 30 年以上継続して行い、新技術の導入に積極的であるために構法変遷に強く影響を与えていたと考えられる 5 工務店が用いた構法と、公庫仕様書の変遷とを比較している。

注 5) 文献 5) 参照。これらは各分譲住宅が実際に建設された際に用いられた。
注 6) 文献 6) 参照。
注 7) 公庫仕様書は 1951 年に初版が刊行された後、1960 年、1962 年、1970 年に更新され、1972 年以降は郵政民営化によって公庫が住宅金融支援機構へと改組・改称された 2007 年まで毎年更新された。本研究ではそのうちの 1951 年から 1988 年に刊行された公庫仕様書を対象とする。住宅金融支援機構 ,「木造工事標準共通仕様書」,http://www.ﬂat35.com/tetsuduki/shiyou02.html
注 8) 文献 7),8),9) 参照。また、文献 3) によると、戸建て住宅における審査手続きに必要な建築図面一式の例として、1951 年から 1979 年にかけて作成された「標準住宅設計図」の原本は散逸しているが、そのうち平面図、立面図、矩計図等を抄録して刊行されたのが文献 7),8),9) であったとされる。
注 9) 同潤会については文献 5) 参照。住宅営団については文献 10) 参照。
注 10) 文献 11) 参照。
注 11) 同潤会、住宅営団では主架構部分のうちの多くの部位が、軸組や小屋組に区分される。一方公庫仕様書では造作部分が床組以外の造作に区分される。
注 12) 住宅金融公庫法の第１条にその目的として「国民大衆の住宅建設及び購入資金について、銀行その他一般金融機関が融通する事が困難とするものを公庫自らが融通する」とある。
注 13) 租税等を財源にした政府の一般的な収支を経理する一般会計から、公庫などの特定の財投関連金融機関に資金を補給することを利子補給という。
注 14) 文献 11) によると、公庫設立当初は特に小住宅の場合、工事中の設計や材料の変更等により建設費が余分に矩がかかかかることを避けるために、発注者は予め詳細な設計図を作らず工事中に大工と口頭で打ち合わせて工事を進める事が日本の慣習的な建設方法であった。さらに当時の確認申請の対象は 200㎡（約 60 坪）以上であり、公庫融資対象は 30 坪以下であったため、公庫融資を利用して建設される住宅は確認申請の義務が発生しないことから、公庫融資は住宅の品質が保証される制度ではなかった。その中で公庫は設計図書の作成や工事の審査等の建設指導業務を行うことで住宅の品質を高める事に勤めた。
注 15)「第一期住宅建設五箇年計画」では 1966 年度以降の 5 年間で 670 万戸の住宅建設が計画され、この約 40% に当たる 270 万戸が公的資金による建設戸数とされ、さらにその 40% に当たる 108 万戸を公庫が受け持った。また、1976 年から実施された「第三期住宅建設五箇年計画」では、最低居住水準以下である居住の割合を半減することが主題とされ、計画された総住宅建設戸数860 万戸のうち 350 万戸が公的資金によって建設され、総住宅建設戸数の 22%に当たり、公的資金の 54% に当たる 190 万戸を公庫が担当することとなった。
注 16) 文献 12) 中の p6-p7; 新設住宅着工数の推移のグラフから、持家の着工数における公庫住宅の割合が、1977 年頃から急激に増加していることが分かる。
注 17) 文献 12) の「事業計画（当初予算）の推移」の表より、各年度において、一般住宅における前年度からの予算増加額が、1965 年を境に 2 倍に上昇したことから、量的課題が解決されてもなお住宅政策は勢力を伸ばしたと言える。
注 18) 各主体における立面図上には、主に戸袋と同位置の壁や建物の隅部の壁面に斜線が図示されており、それらが筋違いを表していると考えられる。また、各矩計図において、貫と見られる部位の断面が図示されていた。
注 19) 文献 1) 等では、小屋組において桁行方向に掛けられる筋違いを「小屋筋かい」と呼ぶことがあるが、ここでは「小屋筋違かい」は梁間方向に、「小屋けた行筋かい」は桁行方向に掛けられる筋違いとして区別する。
参考文献
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