大学生の職業意識とコロナ・インパクト―社会科学系学生 500 人へのアンケート調査に基づく分析―
2021年5月19日
東北大学スマートエイジング
学際重点研究センター 講師(前)機械振興協会
経済研究所 研究副主幹
國分 圭介

本報告の流れ

第1部

報告者のプロフィール、先行研究の整理

第2部

コロナ禍と地元志向、大学生の職業意識とコロナインパクト概要、全体の傾向、大学所在地別の傾向、職業意識の変化

第3部

属性別の変化、自由回答の傾向、結論と展望

1

第１部

2

報告者のプロフィール

3

経歴
年

経歴

2002年

（某大学大学院博士課程在学中に）某大学研究生＠マレーシア（～2003年）

2003年（某大学大学院博士課程単位取得の後に）某大学助手（～2004年）

2004年

某シンクタンク 入所（～2017年）

研究

2005年

〃で、海外向け意識調査事業立ち上げ。アジア 7か国の日系300社で働く40万人が対象。

2006年〃で、クアラルンプールに駐在員事務所を設立・駐在。同年、博士号取得。

2010年〃で、上海事務所設立・駐在。

ビジネス

2013年

上記事業を引き継ぐための某会社を国内に設立。

2014年

某会社の中国法人設立。

2016年

某会社のタイ法人設立。

2017年

某大学助教（～2020年）。上記経験を活かして産学連携や脳科学研究、国際標準化に携わる。

2020年（一財）機械振興協会経済研究所 研究副主幹（～2021年）。大学生向け意識調査等に携わる。

2021年

東北大学スマートエイジング学際重点研究センター 講師（現在に至る）。認知症予防の研究に携わる。

研究4

研究領域
研究領域

年

代表作

URL

産業集積

2006年

マレーシアの産業立地と地域格差（学位論文）

https://repository.dl.itc.utokyo.ac.jp/records/4292#.YGe6BbBxc2w

〃

2021年

産業集積、東京一極集中、都道府県間格差―タイル指数による分解分析― （ピックアップ①）

http://www.jspmi.or.jp/system/column.p
hp?id=107

人的資源管理2020年

マレーシアの日系製造業企業における、民族間の組織コミットメントと報酬の関係の相違点と類似点

https://www.emerald.com/insight/content/doi/10.1108/IJSSP-03-20200099/full/html〃2020年

中国の日系製造業企業における組織コミットメントと報酬の性差（ピックアップ②）

https://www.emerald.com/insight/content/doi/10.1108/CCSM-06-20190119/full/html#loginreload

脳科学

2020年

脳の状態は、トレーニングとワークエンゲージメントの関係を仲介する可能性がある

https://www.nature.com/articles/s41598-020-63711-3

〃

2020年

魚の摂取は脳の構造に影響を与え、健康な人の認知機能を向上させる

https://www.frontiersin.org/articles/10.3
389/fnagi.2020.00076/abstract

公衆衛生

2021年

日本において、ソーシャルキャピタルは、ソーシャルディスタンスとCOVID-19感染率との関係を仲介する（ピックアップ③）

https://journals.sagepub.com/doi/pdf/10.
1177/00469580211005189〃2021年

仕事の特徴がソーシャルディスタンスに与える影響：
コロナ禍の示唆https://www.mdpi.com/16604601/18/10/5074

5

ピックアップ①
日本における産業集積と格差

6

都道府県間格差と地域的分解の推移

地域内格差：
46 道 府 県 間 の格差。

タイル指数は、県ベースの実質付加価値の分布が人口の分布に比してどれだけ歪んでいるかを示す。

地域間格差：
東京都と他の道府県の間の格差。

• 都道府県間格差の大半が、東京都とその他の格差。
• 80年代後半のバブル期に格差が拡大。
出所）國分（2020）。独立行政法人経済産業研究所（RIETI）の構築した「都道府県別産業生産性（R-JIP）データベース2017」（https://www.rieti.go.jp/jp/database/RJIP2017/index.html アクセス日：2020 年11 月 11 日）よりデータを得て、報告者が計算。

7

都道府県間格差と産業的分解の推移

就業人口比率要因：
就業人口の分布と人口の分布の乖離による格差。

生産性要因：労働生産性の差による格差。
構造要因：就業構造の差による格差。
都道府県間格差の主な原因は、• かつて（70年代頃）は構造要因（就業構造の違い）、• バブル以降～現在は生産性要因（労働生産性の違い）。

地方は生産性を高めないと格差を縮められない。

8

文献１ 東京一極集中がもたらす弊害についての議論• 東京が企業や人を吸収することで地方が空洞化し、地方経済を疲弊させる。
• 急速な人口減少が進む結果、地方での生産資源、土地、カネ、人材などが十分に活用されなくなり、日本全体の経済効率が押し下げられる。
• 企業等の集積が固定化することでイノベーションを生み出す力が落ちる。
• 首都直下型地震などの自然災害によって首都中枢機能が一気に損なわれる（以上、木内、2020）。
• 長時間労働、託児施設不足、（非正規雇用の増加などの雇用の質の劣化に伴う）実質賃金の低下・格差拡
大等に代表される「集積の不経済」と、これによる非婚・晩婚化の拡大が起こる（槇平、2018）。
• 人口密集がコロナの感染・死亡リスクを高める（Kodera et al., 2020）。

9生産性比×就業人口に占める東京都の割合

赤バブル（第三次産業）は、東京都のシェアが大きく、また東京都の生産性が高い。

生産性比（東京都／地方）

就業構造で地方が東京都に追いつくと、かえって所得格差が拡大するというパラドックス

青バブル（農業・製造業）は、地方のシェアが大きく 、また地方の生産性が高い。

10

就業人口に占める東京都の割合（％）

注）バブルの大きさは付加価値。

文献２

製造業への特化が地域間格差を縮小させる効果があることを示す先行研究• 県民経済計算などを用いた分析。過去 60 年の間で製造業の特化が進んだ地域（愛知県、三重県など）は東京都との格差を大きく縮小させた（溝端、2016）。
• 県民経済計算などを用いた分析。東京都を除く46道府県のデータを用いた分析では、製造業比率と一人当たり県内総生産の相関係数は 0.7を上回る（松本、2018）。

• R-JIPを用いた分析。製造業の地方への集積は地域間の労働生産性格差縮小に寄与した。一方、不動産、運輸・通信、サービスなど非製造業の都市への集積は格差残存に寄与した（徳井ら、2013）。

11

ソーシャルディスタンスとリモートワーク、産業別の実行し易さ
ソ ー シ ャ ル
ディスタンスを取り難いが、リモートワークをし易い業種。
リモー
トワー
クのし易さ
ソーシャルディスタンスもリモートワークも難しい業種。

ソーシャルディスタンスを取り易く、リモートワークもし易い業種。

ソーシャルディスタンスを取り易いが、リモートワークの難しい業種。

ソーシャルディスタンスの取り易さ
出所) Crowley et al. (2020)を元に作成。

左下のエッセンシャルワーカーを右下の製造業・農業に移動させることは感染症対策にもなる。

12

• 転入超過数10万人弱という数字は、近年に比べれば少ないものの、2000年代以降の数字としては平均的であり、1990年代に比べると依東京圏の転入者数，転出者数及び転入超過数の推移（日本人移動者）然として大きい。
• 加えて、前年同月比で転入超過数の最大の減少を示した2020年４月の数字については、リモート授業・研修を行う東京圏の大学・企業が増加したことで地方から居住地を移さなかった新入生・新入社員が多数含まれると考えられる（岡田、2020）。
こうした一時的な影響を多分に受けたものと見るべき。
⇒現時点では、コロナ禍で起きた東京圏への転入超過の縮小は、東京一極集中の流れを覆すほど十分に大きなものとはいえないものと考えられる。
出所）総務省統計局. (2021). 住民基本台帳人口移動報告 2020年結果 結果の概要, 2021年１月.

13地元就職希望率の推移• 2021年卒業予定者5,910人のうち地元（卒業した高校がある都道府県）で働きたい人の割合は50.1％。
• 進学状況別では、地元大学に進学した学生の地元就職希望割合は72.6％、地元外の大学に進学した学生の地元就職希望割合は31.1％で、地元に進学した学生に比べて地元外に進学した学生の地元就職希望割合が低い。
• 最も働きたいと思う勤務地の上位３位には東京都、大阪府、愛知県と大都市圏が挙がった。

出所）マイナビ. (2021). 2022年卒大学生Uターン・地元就職に関する調査.
https://saponet.mynavi.jp/release/student/u-turn/2021apr05-2/
注）調査期間：（2022年卒の値は）2021年3月18日～4月6日。
調査対象：（2022年卒の値は）2022年卒業予定の全国大学4年生及び院2年生。

⇒コロナ禍で地元志向が多少高まったとしても、それを帳消しにするくらいのペースで年々地元離れが進んでいる。
14

ピックアップ②
報酬への反応度の性差

15

組織コミットメントと報酬の関係の男女差①男性• 中国の日系製造業企業の管理職に占める女性の比率は49.6％。男性中心主義的な文化を持つとされる日
本企業がなぜ海外で進んで女性を登用するのか？

自律性
組織コミット
役割明瞭性• 階層的重回帰分析（左）の結果は、① 男性従業員のOCに対して自律性と役割の明確さがより強い影響を及ぼし、② 女性従業員のOCに対して、同僚のサポートがより強い影響を及ぼすことを示す。

②女性
同僚のサポート• 中国国内の64の日系製造業企業で働く27,854人の従業員から得られた調査データを用いて、男女の従業員間の組織コミットメント（OC）と報酬の関係調べた。

組織コミット• すなわち、独立、競争や意思決定を重視する男性は、より内発的な報酬を重視するので、現地化が遅れる日系企業を嫌う。一方、社会的報酬を重視する女性は、集団主義的文化を持つ日系企業を好む。
16

ピックアップ③
ソーシャルキャピタルとコロナ

17ソーシャル・キャピタル×（第一波の）感染率

ソーシャルキャピタル（人づきあいや交流、信頼、社会参加の程度で計測）が強い県ほどコロナウイルスの感染率が低い。

ソーシャルキャピタルとは、人々の間の価値の共有や規範の受容、互酬による結束、信頼のこと（Putnam2000）。

ソーシャルキャピ
タルは、人口密度よりも感染率との相関が強い。

ソーシャルキャピタルは、人口密度とコロナウイルス感染率の関係を仲介する

18

文献３

ソーシャル・キャピタルと公衆衛生• 公衆衛生上の課題を解決するうえでソーシャル・キャピタルが効果を発揮する（Asri & Wiliyanarti, 2017;
House, Landis, & Umberson, 1988; Pretty 2003）。
• ソーシャル・キャピタルの高さが失業率や犯罪率と負の相関、出生率や事業所新規開業率と正の相関を示す（内閣府国民生活局、2003）。※日本を対象とした研究• ソーシャル・キャピタルの高さが2009年のH1N1の流行の際の予防接種や手洗い、マスクの着用などの予防行為の実践を促した（Chuangら、2015；Ronnerstrand、2013；Pitas & Ehmer, 2020）。

今回のコロナ禍に絡めては：• 米国における位置情報を解析した研究で、ソーシャル・キャピタルの高い郡の住人ほど外出自粛に協力的であった（Borgonovi & Andrieu, 2020）。

• イタリアを対象にした研究でも、ソーシャル・キャピタルの高い地域では外出率が低く、コロナによる死亡率が低い傾向にあったことが示された（Bartscherら、2020）。
・・・・など多数
19しかし、一番反響が大きかったのは・・・

20

我慢して働き続ける国、日本①会社勤続意志
5.0

②楽しさ

③能力発揮

5.0

5.0

④将来性
5.0

中国
4.5

4.5

タイ
4.0

3.5

マレーシア
日本

3.5

中国

タイ

中国

4.5

4.0

タイ

4.0

3.5

マレーシア

3.5

3.0

3.0

日本

3.0

マレーシア 中国

4.0

タイ

3.5

日本

5.0

4.5

4.5

マレーシア
4.0

⑤社会的意義

日本

3.0

3.0

2.5

2.5

2.5

2.5

2.5

2.0

2.0

2.0

2.0

2.0

1.5

1.5

1.5

1.5

1.5

0 4 8 12 16 20 24 28

0 4 8 12 16 20 24 28

0 4 8 12 16 20 24 28⑥上司との関係⑦同僚との関係

⑧給与

⑨昇進

⑩福利厚生

5.0
4.5

中国

3.0

タイ

0 4 8 12 16 20 24 28

4.5

3.5

日本

0 4 8 12 16 20 24 28

5.0

4.0

中国
マレーシア

マレーシア
タイ

4.0

3.5

中国
マレーシア
タイ

5.0

5.0

5.0

4.5

4.5

4.5

4.0

4.0

4.0

3.5

3.5

日本
3.0

3.0

2.5

2.5

2.5

2.0

2.0

2.0

1.5

1.5

1.5

日本

0 4 8 12 16 20 24 28

0 4 8 12 16 20 24 28

マレーシア
日本
タイ
中国

0 4 8 12 16 20 24 28

3.0

マレーシア
日本

3.5

日本
3.0

中国
2.5

タイ

2.5

2.0

2.0

1.5

1.5
0 4 8 12 16 20 24 28

マレーシア
中国

タイ

0 4 8 12 16 20 24 28

日本人は、年々、「②楽しさ」や「⑥上司との関係」「⑦同僚との関係」が低下する職場で
我 慢 し て 働き続 け る 。

出所）拙稿「アジアの中の日本（１）勤続年数とモティベーション」
https://www.iewri.or.jp/cms/archives/2014/06/intlecowk2014561040.html※横軸は、勤続年数

21健全な現地経営を妨げる、日本人の「錯覚」•雇用の流動性が低い。
↓•転職が困難。
↓•一つの会社で我慢強く働く。
↓•「会社への忠誠心こそが日本人の美徳」という自己の正当化
cf. L. Festinger 「認知的不協和」↓•現地人材に対して、彼らの意識を十分に理解しないまま同じモラルを求める。
↓•現地人材の低いモティベーション、離職など。
……… 同じ錯覚は、日本社会の世代間にも見られるのでは。

2014年の日本心理学会で報告.

22先行研究の整理：コロナ禍における意識の変化

23

文献４

コロナが大学生に与えた影響についての先行研究（海外）〇 精神面での悪影響• スイスの大学生、212人。人との関わり合いの減少に起因するストレスがメンタルヘルスの悪化をもたらしていた。また、女子学生ほど深刻であった。その他、コロナ禍の前に比べて、ストレスの原因が変化したことが示された。すなわち、競争で置いてきぼりにされることの心配に因るストレスが弱まり、一方、健康や家族・友人についての心配や将来への不安に因るストレスが強まった（Elmer et al., 2020）。
• 米国の大学生、195人。138人（71％）でストレスと不安が増加。その他、寄せられた不満は、自分自身と愛する人についての心配（91％）、集中力の欠如（89％）、睡眠パターンの混乱（86％）、社会的交わりの減少（86％）、学業成績に関する懸念の増加（82％）など（Son et al., 2020）。
• 米国の大学生、162人。ストレスで学業に集中できないなどの症状が現れる。女子学生のほうが深刻（Kecojevic et al., 2020）。
• フランスの大学生、291人。外出禁止令の間にストレスが増大。家族と一緒に居られなかった学生ほど深刻（Husky et al., 2020）。
• ギリシャの大学生、1,535人。ロックダウンの間に、３分の２の学生でストレスが大きく増大し、１割の学生が深刻な抑うつ状態になった。女性や自傷行為歴のある学生ほど深刻（Patsali et al., 2020）。
24

文献４

コロナが大学生に与えた影響についての先行研究（海外、続き）• 中国の大学生、7,143人。経済的な影響や学習上の遅れ、生活上の影響を感じている人ほど不安が大きい。
ソーシャルサポート（周囲からの支え）があると不安が緩和される（Cao et al., 2020）。
• イタリア、307人の大学生と93人の大学管理スタッフの計400人。ロックダウンにより、サンプルの約3分の1が抑うつ症状または不安症状を示した。また、影響は、管理スタッフよりも学生の方が大きく、男性よりも女性の方が大きかった（Marelli et al., 2021）。
• スペインの大学生932人。ロックダウン中にかなりの心理的問題を経験し、男性や大学院生よりも女性や学部生の方が深刻だった。学問および人間関係における変化が最も大きなストレスの原因であった（Padrónet al., 2021）。
• バングラデシュの大学生 874人。参加者の40％は中～重度の不安、72％は抑うつ症状、53％は貧弱な精神的健康状態。 さらに、パス解析の結果は、COVID-19についての心配と、ウイルスについての知識の不足が不安と貧弱な精神的健康状態を予測（Faisal et al., 2021）。

• スイスの大学生3571人と一般国民2328人を比較。大学生の4分の1以上がパンデミックの間に抑うつ症状を示す。一般国民と比較して大幅に高い水準（Volken et al., 2021）。
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文献４

コロナが大学生に与えた影響についての先行研究（海外、続き）〇 食事面での悪影響• アジア（36％）、アフリカ（40％）、ヨーロッパ（21％）、その他（3％）の1047人。 外出制限期間中に全ての運動強度レベル（激しい運動、中程度の運動、歩行）に悪影響が及んだ。 さらに、毎日の座っている時間は1日あたり5時間から8時間に増加し、 食事パターン（食物の種類、軽食の頻度、主要な食事の数）は不健康になっていた。人の隔離は公衆衛生上必要な手段だが、同時に健康を損なう方向に身体活動と食事行動を変える（Ammar et al., 2020）。
• ドイツの2102人。ロックダウンの間に34.7%でアルコールの消費量が増える。低学歴者や、ロックダウンでストレスを感じている人ほど増加（Koopmann et al., 2020）。

• ポーランドの1097人。43％以上で食事が、また52％近くでスナックの消費が増え、特に肥満の人ほど大きく増えた。30％近くで体重が増え、18％以上で体重が減った。また、肥満の人ほど体重が増え、やせ型の人ほど体重が減る傾向にあった。野菜や果物を多く消費する人ほど体重の増加が少なく、一方、肉やファーストフードの消費が多い人ほど体重が増える傾向にあった。14.6％でアルコールの消費が増え、45％の喫煙者で喫煙の頻度が増えた（Sidor et al., 2020）。
• オランダの1030人。コロナ禍における食生活の変化はわずか。しかし、肥満の人は普通の人に比べて不健康な食生活を選ぶ傾向が見られた（Poelman et al., 2021）。
26

文献４

コロナが大学生に与えた影響についての先行研究（海外、続き）• 中国、アイルランド、マレーシア、韓国、台湾、オランダ、米国（USA）の大学に在籍する学部生と大学院生2254人。すべての国で睡眠不足の傾向が見られる。 睡眠の質の低下を経験した学生は、経験しなかった学生よりも食事のリスクスコアが高かった（p = 0.001）。座っている時間が長いほど睡眠の質が低い傾向があった（p = 0.010）（Du et al., 2021）。

〇 食事面での良い影響を見出す論文も• スペインの7514人。ロックダウン中に、ファーストフード、赤身肉、甘い飲み物等の摂取量が減り、オリーブオイル、野菜、果物、豆類などの地中海料理関連の食品の摂取量が増加。こうした健康的な食習慣/行動の採用が長期的に持続する場合、慢性疾患およびCOVID-19関連の合併症の予防にプラスの影響を与える可能性がある（Rodríguez-Pérez et al., 2020）。
• 米国の507人の大学生。コロナ禍でアルコールの消費量が減る（Graupensperger et al., 2021）。
• アジア（36％）、アフリカ（40％）、ヨーロッパ（21％）、その他（3％）の1047人（前述）。アルコー
ルの暴飲が大幅に減少した（Ammar et al., 2020）。

27

文献５

コロナが大学生に与えた影響についての先行研究（国内）• 医学生473人。 29.8％がオンライン教育への移行に懸念で、オンライン教育への移行を懸念している人ほど、全般性不安障害（generalized anxiety）やうつ病になる可能性が高かった（オッズ比 1.97、95％CI1.19-3.28）（Nishimura et al., 2021）。
• 医学生571人。ある種のコーピング能力である自己効力感や自尊心が、コロナ禍の心理的苦痛と負の相関（Arima et al., 2020）。
• 国立大学に通う学生570人。女性ほどメンタルヘスの低下が大きい。首尾一貫感覚（sense of coherence。
「把握可能感」「処理可能感」「有意味感」の３つで構成）の高い人ほどストレス耐性が高く、メンタルヘルスの低下を防げていた（Hirano et al., 2020）。
• 韓国、中国、および日本における大学生821人。日本は最も深刻な抑うつ状態を示す。また、女性は男性よりも深刻（Zhao et al., 2020）。

28

文献５

コロナが大学生に与えた影響についての先行研究（国内、続き）• 大学生、35,542人。将来や進路に不安を感じている人が８割。不安の中身は「就職ができるか」「希望の職種につけるか」「就職先が安定しているか」「自分が何に向いているか」など（全国大学生活協同組合連合会、2020）。
• 2022年３月に卒業予定の大学３年生（理系は大学院修士課程１年生を含む）1,252人。新型コロナの流行によって自身のキャリア観や企業選びの基準・価値観に何らかの「影響を受けた」のは59.3％、「影響を受けていない」のは40.7％（ディスコ、2021）。

• 2022年３月に卒業予定の大学３年生469人。新型コロナウイルス感染拡大前（2020年2月以前）と比較して、希望する業界に変化があった人は、2022年卒学生では31.8％（学情、2020）。

先行研究では、• ストレスが増大したことや、• 男子学生よりも女子学生でストレスが深刻な状態にあったこと、• 周囲の精神的なサポートがストレスを軽減させる働きがあったこと• 食事のバランスが悪化したことなどが示され、また• Elmerら（2020）の研究のように、ストレスの中身の変容を明らかにした研究もある。
しかし、職業意識の変化の内容までを聞いた研究は筆者の探した限りでは見当たらない。

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