は，調査を取り巻く環境の変化や人々の生活はじめに ─ 国民生活時間調査の意義そのものの変化に対応した方法を採用していかなければ，将来的に調査そのものの継続がNHK 国民生活時間調査は，人々の生活を時間の面から捉え，生活実態に沿った放送を不可能になるという，その時点でのギリギリ・3の判断があったからである。

行うために，NHK の放送文化研究所世論調

私は 1990 年から国民生活時間調査に携わ査部が 1960 年以来 5 年ごとに行っている調っており，90 年以後の調査方法や行動分類査で，その前身は 1941 年にまで遡ることがの変更に直接関わってきた。本稿では，こうできる。これまでに実施した 11 回の調査にした変更の背景や具体的内容にも触れながら，よって蓄積された時系列データは，日本人のNHK の国民生活時間調査を紹介したい。

生活時間の実態と変化を明らかにする基本資料として，NHK の放送のためだけでなく，・1調査の概要様々な分野で利用されている。
世界的にみても，全国レベルの生活時間調査を長期間途切れることなく定期的に行って調査事項いる国はほかにはなく，時系列調査を維持し調査しているのは，①調査対象日（連続してきていること自体が 1 つの財産といってもた 2 日間） の「午前 0 時」から「午後 12 時」過言ではないだろう。

までの，時刻別（15 分きざみ） の生活行動と・2調査環境を含む人々の生活環境や意識が変

在宅状況，および，②付帯質問として，分析化していくなかで，時系列調査を維持していに必要な性別，職業など調査相手の個人属性くことには様々な困難が伴う。国民生活時間や休日制度などである。これは，1960 年か調査も，この 50 年の間に，調査実施の方法らずっと変わっていない。

や行動の記入法などの調査方法，そして行動分類に関して，いくつかの改良や変更を余儀調査方法なくされた。本来この種の定点観測調査は，現在の調査実施の方法は「配付回収法」，同一の方法で調査を継続することで時系列変行動の記入方法は「プリコード法」である。

化を追うものであるから，調査方法を変更す

これまでに 1970 年と 95 年の 2 回，調査実施べきではない。それでも変更に踏み切ったのの方法と行動の記入方法を大きく変更した

70

社会と調査

（2015 年 3 月）

表１

調査方法の変遷

1960，65 年
調査の実施方法

1970～90 年

1995～2010 年

面接法

配付回収法

配付回収法

アフターコード法

アフターコード法

プリコード法

行動の記入方法

調査相手が回答した内容を調査員がそのまま記入

調査相手が自分の言葉で記入調査相手が該当の行動欄に線を引く

行動を分類する人

コーダー＊

コーダー＊

調査相手注） ＊本文参照。

（表 1）。

異なるものが少なからずある。しかしそれが，1970 年には，それまでの面接法（調査員が実際に人々の生活が変化したからなのか，そ調査対象日の翌日に調査相手を訪問し，前日やれとも生活は変化していないが調査方法が異前々日の行動を聞き取って調査票に記入していく）なるために違いが出たのかがわからず，変化を配付回収法（調査員が調査対象日の前日に調を明確にすることができない。

査相手を訪問して調査票を配付し，対象日の翌日こうしたマイナスの影響を最小限にとどめ再び訪問して調査票を回収する。調査対象日の行るため，1995 年の変更時には，プリコード

動は調査相手に記入してもらう） に変更した。

法による本調査のほかに旧来のアフターコー

これは，調査員が「あなたは昨日，何時に起ド法による別調査（「1995 年時系列比較用調査」

きましたか？」「あなたが昨日自宅にいたのと名づけた） も実施し，1970 年から 95 年のは，何時何分から何時何分までですか？」なデータ系列と 95 年以後のデータ系列を並べどと，生活の様子を調査相手から事細かに聞ることにより，70 年からの変化の方向性をき出す方法では，その先，プライバシー保護たどることができるようにした。の点からみて，調査相手の協力を得るのは難しくなるだろうという判断の結果である。

調査期間，調査対象日

1995 年には，記入された行動を分類する

第 1 回調査の 1960 年には春・夏・秋・冬ための専門の訓練を受けた人（“コーダー”）に 4 回調査を実施したが，その結果から，大の確保の難しさ，また内部的には結果報告ま多数の国民の生活時間は各季節を通じてほぼでの時間短縮の必要性から，行動の記入方法一定していることがわかり，1965 年からはをそれまでのアフターコード法（調査相手が秋のみの調査とした。以後，毎回 10 月に，自分の言葉で記録した行動を，コーダーが分類し平日，土曜，日曜のデータがそれぞれ複数の番号を付与する）をプリコード法（調査相手が，日からなるように，2 週にまたがって調査日行動名と番号があらかじめ印刷された調査票のあを設定している。これは，台風などの悪天候てはまる欄に線を引く）に変更した。

や大きな災害など，特殊な出来事の影響を受ほかの世論調査と同様に生活時間調査でも，調査方法を変更すると結果の出方は異なりけやすくなるのを防ぎ，できるだけデータを平準化するためである。

（三矢，1995），その前後の調査結果の直接比

また，月曜から日曜までの全曜日を調査対較はできなくなる。1965 年の面接法と 70 年

象日とする場合と，平日，土曜，日曜を調査の配付回収法の調査の結果の間にも，数値が対象日とする場合があり，前者は 7 回，後者社会と調査（2015 年 3 月） 71

表2

有効率の変化（単位：％）

1965 年

1970 年

1975 年

1980 年

1985 年

1990 年

1995 年

2000 年

2005 年

2010 年

70.0

82.6

81.6

81.1

79.4

75.2

76.1

73.1

61.3

68.1

面接法

配付回収法
アフターコード

は 4 回に分けて調査を実施する。
調査対象，調査相手
調査対象は 1960 年以来変えておらず，10プリコード率） と 24 時間の行為者率（1 日の行為者率）である。時刻別行為者率は，30 分，1 時間など，15 分単位の行為者率を平均化した数値を使うことも多い（時刻別平均行為者率）。

歳以上の国民である。年齢の上限は設けてい平均時間量には，行為者平均時間量（そのない。調査相手は，住民基本台帳から「層化行動を少しでも行った人の平均時間量）と全員平無作為 2 段抽出法」によって抽出している。

均時間量（その行動を行っていない人も含めた全調査相手の数は，その時々の調査の企画意員の平均時間量） の 2 種類がある。全員平均図等に合わせて変わる。最新の 2010 年は，

時間量は，1 日の行為者率と行為者平均時間

平日 2 回と土曜・日曜 2 回の調査を合わせて量を掛け合わせた値でもあり，「個人の時間7,200 人（1 地点当たり 12 人× 150 地点× 4 回）の使い方ではなく社会の時間の使い方を表現であった。

する指標である」（矢野編著，1995：54）。この

有効調査相手数（率）
有効調査相手数（率）（1 曜日でも有効な回答があった人）は，2010 年では 4,905 人（68.1％）

ため，その数値はしばしば生活実感とは合わないものとなる。とくに行為者が少ない行動では，全員平均時間と行為者平均時間の値の差が大きく，その傾向が強い。

であった。配付回収法になった 1970 年からの有効率の推移をみると（表 2），1970～80

行動

年 は 80％ 台，1985～2000 年 は 70％ 台，
2005 年 と 10 年 は 60％ 台 と い う よ う に，NHK が行っているほかの世論調査と同様，低下傾向が続いている。

行動分類
生活時間調査の行動分類は，調査の目的に応じて変わるもので，絶対的・固定的なもの分析の指標ではない。NHK の調査では現在，表 3 の C

NHK の調査に限らず，生活時間調査で使のように，必需行動（個体を維持向上させるた用する基本の指標は，行為者率と平均時間量めに行う必要不可欠性の高い行動），拘束行動である。

（家庭や社会を維持向上させるために行う義務性・行為者率とは，ある時間幅にある行動を少拘束性の高い行動），自由行動（人間性を維持向しでも（15 分以上）行った人が全体のなかで上させるために行う自由裁量性の高い行動）の 3占める割合のことで，NHK 調査の分析でよ

つの大分類，14 の中分類，27 の小分類からく使うのは，15 分の行為者率（時刻別行為者なる行動分類を用いている。調査相手は，小72

社会と調査（2015 年 3 月）

表3

行動分類

B 1985 年〈配付回収／アフターコード〉

C 2010 年〈配付回収／プリコード〉

すいみん

すいみん

睡

眠

食

食

食事

事

必需行動

A 1960 年〈面接／アフターコード〉

事

身の廻りの用事

身のまわりの用事

労働

仕事

勉

強学

業

家

事

課外活動

外

出

学校外の学習

交

際

炊事

休

養

掃除

趣

味

洗濯

家

事

身のまわりの用事
療養・静養

授業・学校の行事

仕事関連

業

家事

拘束行動

実用品の買物テレビ

子どもの世話通勤

家庭雑事

通学

通勤

社会参加

通学

会話・交際動

子どもの世話
家庭雑事

その他
交

休

際

養

レジャー活動スポーツ

個人的つきあい

行楽・散策

社会的つきあい

趣味・娯楽・教養

くつろぎ・休息

趣味・娯楽・教養のインターネット

自由行動

病気・静養
レジャー
活動

炊事・掃除・洗濯
買い物

ラジオ

移

授業・学内の活動
学校外の学習縫い物・編み物

明事

仕事のつきあい
学

新聞・雑誌

不仕

スポーツ
行楽・散策

マスメディア
接触

テレビ
ラジオ

見物・鑑賞

新

けいこごと・趣味雑誌・マンガ・本

技能・資格の勉強

CD・テープ

勝負ごと

ビデオ・HDD・DVD

子どもの遊びテレビ

休聞

息その他・不明

ラジオ
新聞

雑誌・本
不明

分類のレベルで行動を記入していることにな称を掲載している。たとえば，「身のまわりるが，調査相手が記入する調査票では，ここの用事」は「洗面・入浴・着替えなどの身のに掲載したような抽象的な行動分類名ではなまわりの用事」と記載している。

く，具体的な行動をイメージできるような名1960 年の第 1 回の調査の行動分類は，そ社会と調査（2015 年 3 月） 73

の後のアフターコード調査の分類の基本とな

利用は 2000 年調査では，自由行動として行る 13 の 行 動 か ら で き て い る（ 表 3 の A）。

った場合のみ「趣味・娯楽・教養」として記1965 年には「外出」と「新聞・雑誌」にサ入するように調査相手に指示していたが，05ブカテゴリーを設けたが，基本的には 1960

年調査では，1 つの行動として「趣味・娯年を踏襲した。1970 年に家事や余暇行動を楽・教養」から独立させたかたちにし，行動細分化して行動分類の数を増やした。その後，分類の考え方そのものに齟齬が起きないよう若干の変更を加えたが，基本的にはこの行動にしたのである。このように，時系列調査とが 1985 年まで続いた（表 3 の B）。1990 年にしての価値を重視し，インターネットに関すは，家庭用ビデオや CD など新しいメディア

る行動分類の変更を最小限にとどめた代わりの普及に合わせて，それまで「見物・鑑賞」に，インターネット利用行動の詳細についてに含めていたビデオや CD の視聴を独立させは，別途「生活時間調査」を実施して，そのるなど，マスメディア接触を中心に，新しい詳細を捉えることにした。

行動の追加や細分化によって行動分類数を増やした。
しかし，1995 年にプリコード法に変更す

・4・5

同時行動についてNHK 調査では，同時に複数の行動をする，るにあたって行動分類を整理し，再び行動数いわゆる“ながら”行動もすべて記入してもを削減した。一定の訓練を受けたコーダーがらい，集計に組み入れている。国際基準では，行動を分類するアフターコード法とは異なり，「主たる行動と，そのほかに同時に行っていプリコード法では調査相手自身が行動を分類る行動があればその中から主なものを 1 つ」することになるため，行動分類は単純でわか記入させることが多いが，複数の行動とのりやすくなければならない。また，調査票の“ながら”で行われることの多いテレビ・ラ設計の点からみても，行動の数は多くないほジオ視聴の実態を把握して編成に役立てるこうがよいからである。とが主たる目的の調査だからである。

・6

2000 年調査のときには，インターネット

このため，小分類（または中分類） の各行関連の行動を新規の行動に加えるべきではな

動の時間量の合計が 24 時間を超えることや，いか，との意見も一部にはあったが，1995

ある時刻の行為者率の合計が 100％ を超える

年の新しい行動分類を変更せずにそのまま引ことがある。あるいは，小分類の各行動の合き継いだ。2000 年調査は，新しい方法によ計値が中分類の値を超えることがある。

る時系列調査の 2 回目であり，とくに方法や行動の変更に対しては慎重であるべきだと考時系列分析についてえたからである。また，1 日を単位とした調査で捉えられるほどにはインターネットの利

このように，調査実施方法，行動の記入方用が広がっていなかったことも，変更しない法，行動分類を何回か変更しているため，国という判断の根拠となった。

民生活時間調査データの時系列分析を行うとインターネット利用が一定程度進んだ・7きには注意が必要である。

2005 年の調査では，「趣味・娯楽・教養のイ公表している刊行物などでは，調査実施方ンターネット」を追加した。インターネット

法や行動分類の変更点，時系列比較ができる

74

社会と調査（2015 年 3 月）

時間
43％
100
3：19 3：25

テレビ

3：27 3：28

90

夜 11 時 30 分の睡眠率（23：30〜23：45）

80

270
1
00：21 0：23 0：20
0：26

ラジオ
1960 65

70

75

80

85

90

95 2000 05

10 年注） 1 960～65 年（面接法・アフターコード法），1970～95 年（配付回収法・アフターコード法），1995～2010 年（配付回収法・プリコード法）のそれ
ぞれは，調査方法が異なるため，グラフをつなげていない（図 2 も同様）。

図1 テ レビ視聴時間量とラジオ聴取時間量の変化（平日，国民全体，全員平均時間）

60
50

67 64
朝 6 時の睡眠率（6：00〜6：15）

63 6265586255403020

夜 10 時の睡眠率（22：00〜22：15）

23 23 24 24100

1960 65 70 75 80 85 90 95 2000 05 10 年

図2 朝 6 時，夜 10 時，夜 11 時の睡眠率の変化（国民全体，平日）

行動とできない行動などの説明を行っている1）。テレビは，2010 年の時点で「1 日の行為が，生活時間データが使用された文献などに者率」がほぼ 9 割と，ほとんどの日本人が 1

は，時系列比較できないデータを直接比較し日のなかでテレビに接している。「1 日の行て増減に言及するなど，こうしたことが正し為者率」が 90％ を超えるのは，睡眠や食事く理解されないまま分析が施されている例もなど生きていくうえで欠かせない必需行動だ

散見される。

けであり，テレビが日本人の日々の生活に欠「調査方法が違えば結果の出方が異なり，かせないことを物語っている。そのテレビは，分析の際には注意が必要」という世論調査の1960 年から 65 年にかけて，普及の伸びと視基本に立ち返ることの必要性，結果を読み誤聴時間の伸びとがあいまって，全員平均の視ることなく分析できるような周知方法の難し

聴時間が 58 分から 2 時間 52 分へと大幅に伸さといった，データ利用者とデータ提供者双びてラジオと逆転し，現在のような位置づけ方の課題を，担当者として感じている。となった。1985 年には視聴時間の減少がみ

生活時間調査からみえる日本人の生活の変化られたものの 95 年に再び増加し，ずっと 3時間半近いレベルを維持している。
もう 1 つは，睡眠時間についてである。日こうして最小限の変更を加えながら，時系本人の睡眠時間はずっと減少が続いている。

列調査を維持してきた結果得られた，日本人

そこで，平日朝と夜の睡眠の率に着目すると全体としてみたときの生活時間の変化を 2 つ（図 2），夜 10 時に寝ている人は 20％ 台まで紹介したい。

減少して 1995 年以後は安定しているが，夜1 つは，テレビ視聴時間の変化である（図11 時 30 分に寝ている人は減少傾向が止まっ
社会と調査（2015 年 3 月） 75

ておらず，夜更かし傾向が続いていることがの発表が，実験段階，実用段階のものを合わわかる。一方，朝 6 時に寝ている人をみると，せて数多くなされた。いずれも，協力率の向1970 年代まで増加（朝寝坊化）した後は安定

上，調査実施経費の抑制，調査で捕捉できるしていたが，2005 年から減少に転じて早起情報量の増加などへのニーズに対し，時系列き化が進んでいる。かつては朝寝坊を上回っ調査として生活時間調査を継続しながら応えて夜更かしが進んだことが，そして現在は夜ていこうと模索する様子が表れた内容であっ型の生活は変わらないなかで早起きになってた。

いることが，睡眠時間の長期的な減少をもたらしていると考えられる。

私はこれらの発表を聞いて，すべての人がデジタル機器を使っているわけではないこと，そして，こうした生活行動の集約である有効率が高くないこと，従来調査と結果の出

24 時間の時間配分の推移をみると，長期的方が同じではないことなどから，デジタル機にみて日本人の生活時間は，仕事や家事など器を用いた新しい方法は，従来の生活時間調

拘束行動の時間が減少し，レジャー活動やメ査に単純に置き換えられるものではないとのディア接触など自由行動の時間が増加する方感想をもった。しかし，調査の目的や内容に向に変化していることが明らかになっている。

よっては，新しいツールとしての可能性があると思われた。

おわりに ─ これからの生活時間調査

NHK の調査も，行動の記入方法をプリコード法に切り替えてから 20 年が経過した。

かつて国民生活時間調査の方法の変更を促

今年 2015 年 10 月には，これまでと同じ方したような社会の変化は，依然として起きて法で 12 回目の国民生活時間調査を実施する

おり，むしろその程度やスピードは増してい予定で準備を進めている。日本人の生活の定るように思う。

点観測を続けていくための議論，施策がこの生活行動の多様化，プライバシー保護意識先も欠かせないと感じている。の高まり，犯罪の増加などの生活環境の変化は，調査の協力度そのものに影響する。デジタル機器の進化は，調査相手にとって記入しやすいと思う調査の方法や調査票の形態・形式に変化をもたらす。インターネットの普及など生活のデジタル化は私たちの生活行動のあらゆる面に及び，行動を単純化，細分化，重層化してその形を変えており，従来の生活時間調査でそれをどこまで把握できるのか，という課題を投げかけている。
昨年の 7 月に開かれた国際生活時間学会では，生活時間調査の新しい方法として，スマートフォンやパソコン，携帯端末などのデジタル機器を用いる（併用する） 調査について
76

社会と調査

（2015 年 3 月）

注・1

国民生活時間調査の結果は，調査のたびに，NHK 放送文化研究所の月刊誌「放送研究と調査」や「＊＊＊＊年国民生活時間調査報告書」「データブッ
ク国民生活時間調査＊＊＊＊」「日本人の生活時間・＊＊＊＊」（＊＊＊＊は調査実施年）で紹介している。

・2

日本では，総務省も 1976 年から 5 年ごとに「社会生活基本調査」を実施している。
・3

当然のことであるが，改良や変更実施の判断，その具体化は，既存データの再分析や実験調査の結果なども十分に検討したうえで行っている。
・4

仕事や学業などでインターネットを利用した場合には，「仕事」「学業」として記入するように指示している。
・5 「IT 時代の生活時間 2001」（2001 年），「IT 時代の生活時間 2006」（2006 年），「メディア利用の生活時間」（2011 年）などの調査を実施。結果はいずれ

も，NHK 放送文化研究所の月刊誌『放送研究と調査』 で 報 告 し て い る（http://www.nhk.or.jp/bunken/book/）。
・6

この同一時間帯に行われた複数の行動の記入は，集計の際に，行動の定義に基づいた一定のルールに従って変換しており，一部，集計に反映しないものもある。たとえば「休息」「会話・交際」について
は，「他の行動と同時に行われた場合は他の行動単独で行われているとみなす」と定義し，これらの行動が他の行動と同時に記入されている場合は，集計段階で削除している。
「休憩時間にテレビを見た」「食事をしながらおしゃべりをした」という場合は，それぞれ「テレビ」「食事」だけを集計の対象としている。
・7

たとえば 2000 年調査時に 40 年間の生活の変化を総括した「日本人の生活時間・2000」（NHK 放送文化研究所，2002）では，調査実施方法の違いや行動分類の詳細な変更内容も十分に踏まえ，比較しても問題のない行動についてのみ，細心の注意を払って分析を進め，変化について言及している。
文献
三矢惠子，1995，「新しい方式による NHK 国民生活時間調査について」『放送研究と調査』45（10）：
32─37。
，2014，「これからの生活時間調査を考える」『放送研究と調査』64（11）：68─72。
NHK 放送文化研究所，2002，『日本人の生活時間・2000』日本放送出版協会。
NHK 放送文化研究所，2011，『日本人の生活時間・2010』NHK 出版。
矢野眞和編著，1995，『生活時間の社会学

社会の時間・個人の時間』東京大学出版会。

社会と調査（2015 年 3 月） 77