４．まとめ「ささえる」スポーツで母親が苦しまないために ―「当番」問題が映し出す課題
2016 年度の調査から約 5 年、2 回の経年比較が明らかにしたのは、「大きな変化はみられない」という事実であった。共働き世帯の増加、コロナ禍におけるスポーツ活動の停滞という大きな社会変化を受けてもなお、「子どものスポーツ活動をサポートするのは母親が中心」という構造は続いてきた。
一方で 5 年の間、クラブにおける当番制の問題を中心に、保護者の関わり方は多くの関心を集めるようになった。野球界では筒香嘉智選手が「お茶当番」の問題を指摘した発言が反響を呼び、近年では保護者の当番を廃止したクラブの事例がさまざまなメディアで取り上げられている。そのような状況下で、本調査もいくつかのメディアに掲載された。興味深いことに、取材や執筆のご依頼元には、ご自身が当番を経験した母親―つまり「当事者」が多い。構造は簡単に変わらなくても、多くの人が声をあげ、状況が少しずつ変化している手ごたえを感じる。
本稿では改めて、「なぜ母親によるサポートを問題にするのか」「問題をどのようにして解決するのか」を整理し、2 回の調査研究のまとめとしたい。
なぜ母親によるサポートを問題にするのか最大の問題は、「楽しむ」はずのスポーツで苦しんでいる人たちがいる―という点である。著者が取材を受けた新聞記事では、「親の手伝い当番 週末が怖い」という衝撃的な見出しがつけられ、ある母親がクラブの当番を通して心身の健康を害し、1 年で辞める様子が描かれていた。我々もさまざまな方から話を聞く中で、ストレスを感じる母親、鬱になる母親、周囲から敬遠されながらも過剰なサポートにのめりこむ母親等のエピソードを耳にするようになった。「子どものスポーツ」のはずが保護者の負担や人間関係といった「大人の事情」にすり替わり、母親を苦しめている状況が確かに存在する。また、そのような母親の姿を目にしてつらい思いをする子ども側の話も聞かれる。
図表 2-8 の通り、実はスポーツの当番を担当している母親はごく一部である。調査結果（2 章）の図表は「スポーツ活動をしている子どもの母親」「していない子どもの母親」にわけて数値を示すことが多かったので、改めてここで全体の分布を確認してみたい。
p46 の図のように、対象となる母親全体を母数にすると、現在当番を担当している母親は 7.5%にすぎない。しかし、当番の負担を理由にスポーツ活動を敬遠する母親は 26.1%にのぼる。もちろんこの図はかなり単純化しており、「当番の負担」を理由にあげていても、実際には子どもの意向や環境面の理由も絡めて判断している家庭もある。反対に「子どもがスポーツ活動をしている―当番なし」の中には、当番があるクラブを回避してスポーツをする家庭も含まれる。そうした点に注意は必要だが、一部の母親しか経験しない当番の大変なイメージが、多くの母親を、その先にいる子どもたちを、スポーツ活動の機会から遠ざけている可能性が示唆される。
そしてもう１つの大きな問題が、この状況をスポーツの研究者が構造的な課題として取り上げてこなかった点である。2 回の調査報告書で示したように、子どものサポートは母親に偏るうえ、母親の負担感は世帯年収や生活スタイルの影響を受けている。このような状況でありながら、母親の負担感に着目する研究は、専ら心理学的なアプローチばかりであった。
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図 「当番」をめぐる実態（%）

当番あり 7.5

当番なし 37.5

当番が理由になる
26.1

当番が理由にならない 29.0

子どもがスポーツ活動をしていない

子どもがスポーツ活動をしている

注 1)「スポーツ活動をしている」場合の「当番あり」「なし」は、母親が保護者会・役員・当番等に関わったか否かによってわけている（図表 2-8 参照）。
注 2)「スポーツ活動をしていない」場合の「当番が理由になる」「ならない」は、スポーツ活動をしない理由で「保護者の係や当番の負担が大きいから」に「あてはまる」としたか否かでわけている（図表 4-2 参照）。

子どものスポーツ実施に対して、保護者のスポーツ経験・価値観が影響することは、先行研究からも本調査の分析からも明らかである。それゆえに、政策・施策において、保護者に対しては「いかにして子どもの運動・スポーツの重要性を伝えていくか」という点が重視される。子どもの利益を考えるとそうした視点の重要性は否定できないが、「当番」問題を通じてスポーツ活動をみると、「保護者をいかに巻き込むか」という視点と同じ程度に、「家庭にいかに依存しないか」という観点も重要と考えられる。
第 3 期スポーツ基本計画で定義されているとおり、スポーツは「自発的」な「する」「みる」「ささえる」を通して「楽しみ」や「喜び」をもたらし、「社会活性化等に寄与する価値」を有するものである。子どもたちが暮らす地域社会においても、スポーツを通じた人と人とのつながりが豊かな生活環境をもたらしている。しかし、その「地域社会を豊かにするスポーツ」という捉え方を、研究の観点では多面的に検討する必要があったのではないだろうか。ジェンダーの視点を入れるだけでも、子どものスポーツを「ささえ」てきたのは必ずしも親の「自発的」な行為とは限らず、長く母親中心に引き受けざるを得なかったシャドウ・ワークである―という側面が浮かび上がってくる。私たちはスポーツを敬遠する母親たちの価値観を問題にするのではなく、そのネガティブな経験やイメージを当事者の声として捉える必要があったのではないだろうか。
問題をどのようにして解決するのか「母親が子どものスポーツ活動をささえる」というシンプルな事象ながら、「これさえ行えば解決する」という特効薬のような解は残念ながら存在しない。個々の事情から子どものスポーツ環境をめぐる問題、ジェンダーや格差の問題と、実に多層的な背景が広がっているためである。ここでは解決に資する 3 つの論点を提供したい。

46１）サポートそのものの見直しをする
今苦しんでいる母親、あるいはそれによってスポーツ活動ができない子どもたちにとっては、問題の解決は喫緊の対応を要する。自由記述やインタビューからは、当番のあり方に疑問をもつ母親たちの声が多く聞かれる。「なぜ子どものスポーツのためにこんなことまでする必要があるのか？」「なぜ子どものスポーツなのに親が苦しまなくてはならないのか？」という疑問を抱く保護者は決して少なくない。
問題解決のためにあえて言えば、「子どものため」はマジックワードである。 「子どものため」であれば、保護者の仕事は無限に増え続ける。練習や試合・イベントの機会を増やすことも、本来子どもが自分でできることのサポートも、大人どうしの付き合いも、どれも「子どものため」と言われれば断るのが難しい。たとえば「子どもが安全に活動をするのに必要なことは何か」などと一段階具体的に考えれば、クラブによっては多くのサポートが義務ではなくなる。少子化や家族のあり方の多様化が進行する現在において、どの家庭にも同程度のサポートができる保護者がいるとは限らない。「サポートできる保護者の子どもしか活動できないスポーツ」ではなく、「活動したい子どもを保護者やスタッフが持続可能な範囲で支えていく」という発想の転換が必要である。もちろんそうした転換を保護者当人に押し付けるのではなく、競技団体やメディアからの積極的な発信が求められる。
２）子どものスポーツ環境を考える
喫緊で目の前のサポートを見直すだけでなく、根本的には子どものスポーツ環境そのものを問い直す必要がある。図表 2-10 でみたように、保護者の組織や当番が存在するクラブは、活動時間そのものが長い。食事を挟む長時間の練習、毎週のように各地で行われるトーナメント方式の試合等、当たり前のように行われてきた子どものスポーツ活動が、保護者のサポートによって成立してきたことは本調査から自明である。
元バレーボール日本代表の大山加奈氏は雑誌のインタビューにて、当番の問題の裏に「勝利至上主義」の考え方があると指摘している（『STORY』2021 年 11 月号）。勝つため、強くなるためにはたくさんの試合を経験する、活動時間を長く確保する必要がある、子どもたちが競技に集中できるように保護者による最大限のサポートが必要である―一部のスポーツエリートを目指す子どもならともかく、そうでない子どもたちにとって、このような考え方が見え隠れする仕組みが適切なのだろうか。それが子どもたちにとって本当に価値のある環境なのか、改めて考える必要がある。
著者が取材に訪れたある場所では、「活動時間の長いクラブが無理」という声が複数の保護者から聞かれた。いまや少子化でメンバーの集まらないクラブも少なくない。ましてや都市部の場合、同じように子どもや保護者が時間・費用をかけるなら、他の習い事やさまざまな体験教室など、魅力的な選択肢がたくさんあり、旧来のスポーツ活動が選ばれなくなるリスクもある。
本報告書のいくつかのデータで示したように、そもそも子どものスポーツ活動の有無は一定程度、世帯年収に規定されている。費用だけではなく、当番等の人的サポートの負担も、世帯年収の低い家庭ほど強く感じている。地域のクラブは費用が安く、実はスポーツ活動における階層格差（家庭の経済状況による格差）を縮減する機能があると考えられる。しかし上記のような理由で子どもや保護者に選ばれなくなり、廃止になったとしたら、結局そのような場であれば活動するチャンスがあったかもしれない子どもたちが損をする。しわ寄せは、相対的に不利な子どもに向かう。
部活動改革の必要性が声高に唱えられていた頃、「プラス面ばかりをアピールするのではなく、マイナ
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ス面をゼロにすることが重要」という指摘を何度も耳にした。学童期のスポーツ活動においても同様であろう。多くの保護者に敬遠されている要素をいかにして取り除くか、根本的かつ広い視野での改革が求められる。
３）社会課題としてスポーツからの問いかけを行う
最後は、スポーツからみえる社会課題である。繰り返しになるが、子どものスポーツ活動は母親たちのシャドウ・ワークにささえられて成立してきた。図表 5-2 でみたように、このようなサポートが世代を超えて母親に偏り続けてきた点は、スポーツにとどまらない、社会全体のジェンダーの問題にもつながる。
ジェンダーの研究では、スポーツにおける性別分業が「主体である男性と手助けする女性」という構造を再生産させてきたという指摘もあり、その点には真摯に向き合わなければならない。一方で、子どもがスポーツ活動をするときに「家庭内の誰がサポート担当として出向くのか」という問題は、必ずしもスポーツのみの問題とは限らず、家庭内の性別役割分業、ひいては社会全体のジェンダーの問題を反映していると考えられる（この辺りの課題については、前章で清水が詳述している）。
「当番」問題は、一方でスポーツの課題であり、他方で社会全体のジェンダー構造の問題でもある。後者はスポーツの現場で容易に解決できる話ではない。むしろ、スポーツをきっかけに社会に対して問題提起をする―研究にはそのような役割が求められているように感じている。
以上、2 回の調査研究のまとめとして、「なぜ母親によるサポートを問題にするのか」「問題をどのようにして解決するのか」を整理した。各論については本報告書以外にも執筆している原稿があり、そちらもご参照いただきたい。
5 年後の調査が実施されるのであれば、その時には母親が苦しむ声を聞かずに済むことを願いたい。
それ以上に、本来であればこのような調査研究が不要なスポーツ界・社会になることを願っている。
（宮本幸子）

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本調査に関連するアウトプット（論文、外部発表、取材等）
笹川スポーツ財団,2017,『2017 年度調査報告書 小学生のスポーツ活動における保護者の関与・負担感に関する調査研究』,笹川スポーツ財団.
笹川スポーツ財団,2022,「2021 年度調査報告書 小学生のスポーツ活動における保護者の関与・負担感に関する調査研究（速報値）」,笹川スポーツ財団.
宮本幸子,2017,「小学生の組織的な運動・スポーツへの参加阻害要因に関する研究―母親の意識の分析をもとにして―」,『日本体育学会第 68 回大会体育社会学専門領域発表論文集』25,105-110.
宮本幸子,2018,「母親のソーシャル・キャピタルの「質と意味」に関する一考察－子どものスポーツにおける保護者の役割に着目して－」,『日本スポーツ社会学会第 27 回大会発表抄録集』,30-31.
宮本幸子,2021,「誰が子どものスポーツを「ささえる」のか ―家族のサポートから考える―」,笹川スポーツ財団ウェブサイト. https://www.ssf.or.jp/thinktank/sports_life/column/202101.html
宮本幸子,近刊,「子どものスポーツ活動をめぐる母親たちの社会関係資本―なぜ母親たちは「周辺的役割」を担い続けるのか―」,『スポーツ社会学研究』.
朝 日 新 聞 2021/5/20 「 送 迎 と お 茶 当 番 は 母 親 ？ ス ポ ー ツ 活 動 に ジ ェ ン ダ ー の 影 」
https://www.asahi.com/articles/ASP5G4R5VP4ZUTQP008.html?pn=25
朝日新聞（紙面）2021/6/8「親の手伝い当番 週末が怖い」内コメント「それって母親だけの役割ですか」NHK「視点・論点」2022/2/22「子どものスポーツへの親のサポート」
https://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/400/460703.html
新 潮 社 フ ォ ー サ イ ト 2022/4/11 「 コ ロ ナ 禍 で 子 ど も の ス ポ ー ツ の 「 当 番 」 は ど う 変 わ っ た か 」
https://www.fsight.jp/articles/-/48778
日経新聞（紙面）2022/9/1 「親の叱責で子がスポーツ離れ 関与減らして成長促す（生活）」内コメント

引用文献
鈴木宏哉,2015,「運動・スポーツと運動あそびの実施実態と関連要因」,『子どものスポーツライフ・データ
2015 4～9 歳のスポーツライフに関する調査報告書』16-21,笹川スポーツ財団.
内閣府「男女共同参画社会に関する世論調査（令和元年 9 月調査）」
https://survey.gov-online.go.jp/r01/r01-danjo/index.html
鷲田康,2019,「筒香嘉智が語った、少年野球における「母親の問題」と「お茶当番」」,文春オンライン,
https://bunshun.jp/articles/-/10547

49小学生のスポーツ活動における保護者の関与・負担感に関する調査研究(2021)
2022 年 12 月発行
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