継続特集 3.11 後を拓く

現代
宗教
２０１６

震災からの復興と宗教文化の行方

星野 英紀1

人々が「復興した」と感じるためには土木工学レベルの復興のみならず、象徴的な意味体系レベルでの復興が不可欠である。すなわち、地域の伝統文化の復興がカギを握る。その基盤となるコミュニティが解体された現在、祭り、先祖の墓参りといった宗教文化は被災地においてどの程度復興し、また変化しているのだろうか。

1 ほしの えいき ：（公財）国際宗教研究所 理事長

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１．新しい住宅に住むことと復興を実感すること
東日本大震災発生からすでに四年半が経過した。福島県下の、大地震、大津波と原発事故という多重被害を被った地域でも、“風化”が進行しつつある感じがする。それは、復興が進んでいるからと考える立場もあろう。
ただし、筆者は必ずしもそう考えていない。まだまだ課題は山積であるし、復興が進んでも次々と新しい問題が出てくる。そのあたりをここでは語ってみたい。お断りしておくが、私の震災情報はほとんどを福島県下の被災地から得ている。なかでも原発事故避難の人々を中心に考えていきたい。
フィールドでの実感として、平成二六年ごろから、原発被災地での再興を諦めて、仮設住宅を出て新たに家を構える人々、そして被災地以外の場
所に居を構えていた息子世代と同居を始めた人々が目立ってきたのである。
その傾向はますます進んでいる。平成二六年といえば震災後すでに三年を経過していた。彼らは心底から故郷を捨てたのであろうか。いやそうではない。少なくとも数十年は帰れないということから、別の地を選んだのである。できればふるさとに帰りたいのである、と私は確信する。
次の文は彼らの抱く鮮明なふるさと感を綴った文章である。この住民は浪江町出身者の被災者である。
私たちの町浪江は、正月には何十艘もの漁船が大漁旗をなびかせて船出をし、三月下旬には田んぼのあぜ道で二百個ものフキノトウが採れ、東京に住む夫の兄弟たちに送っていた。四月の初旬には泉田川の土手の桜並木の下で、部落のお花見の宴、五月の新緑の季節には苗市がにぎわい、里山のふもとでは町の産業である大堀焼きの三十あまりの窯
元のせともの市が開かれ、近隣の町まちから大勢の人々が集まってきた。七月にはアユ釣りの人たちで賑わい、秋には黄金の波打つ田んぼ、泉田川の河口の簗場では七十センチもある鮭の群を二艘の舟が引く網で捕る様子に歓声を上げる大勢の観光客。そういう自然豊かな町に私186

震災からの復興と宗教文化の行方

たちはすんでいた。三十八年働いてやっと自分の物になった我が家、その隣に借りた畑でいろいろな野菜を作り娘に送り、孫が三歳になったら自分の手で野菜をもぎ取る経験をさせようと楽しみにしていた。
庭には三十七年前に娘の誕生を記念して植えた柿の木が三百個ほどの実をつけていた。
（大和田武士・北澤拓也編『原発避難民 慟哭のノート』明石書店、二〇一三年、一三二頁）
豊かな自然、人々が集いあう宴や祭り、自慢の郷土文化（瀬戸物市）などが、ふるさとの具体相なのである。このふるさとこそ住民が帰りたい世
界、住みたい世界なのであろう。
だから立派な堤防ができ、新しい被災者用の復興公営住宅ができ、旧居住地跡地に立派な緑地公園ができたとしても、直ちにふるさと復興となる
わけではない。
私はここ一年半ほど相馬市漁師地区である原釜尾浜地区の被災者用の復興公営住宅建設を何度も訪ねてきた。地元の漁師有志たちが、相馬市に働きかけ市とコラボして、旧居住地の海辺が見えるところに、公営住宅地域を完成させた。平成二七年春、その公営住宅が完成し、入居式が終わったという知らせを聞き、祝意を表すこともあって訪ねてみた。
そこでいささか驚いたことがあった。モダンなツートンカラーの戸建てと集合住宅の家並みが続いている。それはきれいである。大都市近郊の住宅街と見まごうばかりの家々である。そういう住宅が建つことはむしろ当たり前かもしれない。日本国中どこでも、新しい家を建てるといえば、多くの人が大手の住宅メーカーを利用する。だから現代風の住宅街が漁師地区に建ったからと言って何の不思議も無い。ただ、この住宅団地を作るのに、大きな推進力になった漁師たちの任意住民組織「東部再起の会」のアピール文にある「海が見え、潮の香りのする安全な地域に住居を構えたい」という文から私が抱いていたメージとは、もう少し「潮っぽい」家々だった。網を干し、魚の薫りのする漁師町だった（職住分離となったので、新環境では魚のさばきや網の世話は自宅から離れた海岸沿いの漁労倉庫で行う）。旧漁師地区の復活とは、モダンなサラリーマン住宅とは異なるもの
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を想像していた。しかしそれは私の勝手な想像で、元気のいい漁師の人々とたびたび話している間に私が作り上げていたイメージであり、私の思い込みだったのであり、新しい住宅団地ができあがったことは誠に結構なことである。
ただし私はこのモダンな家々をコミュニティとしてつなぎ合わせるのはどのようにするのだろうと思った。何を原理として生活空間を共有する住民たちが相互に関係し合い、生きていくのだろうと思った。
ある社会学者がそうした私の疑問を如実に語っている。彼によれば、被災コミュニティの復旧・復興は、自然科学系とくに土木工学的な知識と技術が優先されることがほとんどであった。その場合、復興の中味も、土木工学的に良いものということになる。しかし、被災コミュニティの復興には、ハードだけではなく、ソフト面への配慮・工夫が必要なのである。彼はそこで、象徴的復興という考え方が大切だという。
象徴的復興という考え方の前提には、人々が「これで復興したな」という実感が得られなければ、土木工学をはじめとする客観的な基準では復興しているとみなされたとしても、復興は達成できていないという認識がある。復興は人びとの象徴的な意味体系のレベルで実現されるものなのである。それゆえ、人びとの復興感を獲得するためには、
象徴的なレベルで復興を作り出す儀礼への製作論的視点の整備が必要
となる。
」
（山泰幸「
『象徴的復興』とは何か」『先端社会研究』（五）、二〇〇六年一二月刊、一五三頁）
換言すれば、堤防や土盛り、新しい家の建築だけではコミュニティの復興にはならない。ふるさと復活を描く被災者たちが「復興感」を抱く町になるためには、文化や歴史が必要である。意図的、人工的でない自然がなければならない。文化がなければならない。伝統がなければならない。山氏が、象徴的レベルの復興と言うとき、宗教、宗教的なものの復興をも指していることは明らかであろう。地域の祭り、親族同士の先祖の祭り、墓参りなどが公営住宅街に自然な形で実現しなければ、終の棲家とはならな
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震災からの復興と宗教文化の行方

いのではないか。地域の食文化、酒文化などもそうである。そうしたものが復興されないとすれば、新住宅地区は、文字通り「仏造って魂入れず」
ではなかろうか。一部の識者は次のように言うかもしれない。新しいコミ
ュニティには新しい社会関係の原理が導入されるはずである。伝統的な社
会原理に固執する必要は無い。しかしどうもそういうことではなさそうである。行政は、復興住宅の運営には仮設住宅の自治組織のノウハウを活用
し、当面、自治会組織を作ることにしたという。
その仮設住宅には、いかにして避難民たちを割り振り居住させていったか。平成二三年夏ころから入居していったが、基本的には住民の希望を聞いたのである。まず、市、町、村をまたがったいわば地域越境型仮設住宅
地は作らなかった。つぎには住民たちの強い希望を聞いて、同一行政区住民をできるだけ同じ仮設住宅に住むように配置した（行政区とはいわゆる地区、かつての大字）。つまり A 町は、仮設住宅 A にできるかぎり A 町の同一行政区の人々を割り当てるようにした。もちろん一仮設住宅を単一行政区で独占というようなことはできなかったが、結果として C 仮設は○○行政区の人が多い、D 仮設には○△行政区の人が沢山住んでいるというようなことになったのである。つまり仮設も地縁という“古くさい”原理を仮設コミュニティの統合原理の一つに置いたと考えることができる。
だから、新しいモダンな復興住宅に仮設の自治会のノウハウを援用したというのは、元々の集団原理を新たな復興住宅にも活用しているということにならないであろうか。従来からの地縁関係が仮設住宅に引き継がれ、それが新しい復興住宅街にも踏襲されてきているということである。

２. ふるさとと先祖多くの人たちの願いは、できることならば「ふるさとへ帰ること」である。ふるさと帰還願望の根幹をなしているのは、先祖である。流された住宅復興が遅れても墓をまず直したい、原発事故直後の高い放射線量のなかでも防護服を着てでもお盆の墓参りがしたいと訴えた住民は非常に多い。
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三年前に行った浪江町のＢ寺檀家アンケートによれば、回答のあった檀家二八五軒の半分以上が現当主の祖父母以前からその土地に住んでいると回答した。つまり「自分の代から」が七・四％、「父母の代から」が一
四・七％、「祖父母の代から」が二五・三％、「それ以前から」が五二・六％だった。何代もの世代を継承しながら地区に暮らしていた人が半数以上に上ることがよく分かる。昭和四〇年ぐらいまで、婚姻も同一地区内、同一町村内、近隣町村内で行われていた。複数世代にわたっての重層的親族関係は珍しくない。
先祖という血縁は震災直前までのコミュニティの中核をなすネットワー
クなのであり、コミュニティそのものといってもいい。その先祖を守ってくれるのが寺であり、その点で寺は檀信徒にとってきわめて重要な役割を果たすことになり、その機能を果たすことが寺には期待される。僧侶にとっては、その期待感こそが僧侶を僧職に邁進させる原動力である。原発被災地の場合、僧侶もまた被災者であり、自坊を追われ、避難所に入ったり、法類の寺や親戚に避難した。高い放射線量のところの寺の住職は「これでお寺も終わりか」と思ったという。しかし避難先や仮役場事務所などで檀家に出会うと、檀家が大変喜んでくれ、是非お寺を再興してくれと頼まれ、大いに力になったという。
以下、寺への強い期待感をＢ寺檀信徒へのアンケート自由記述欄からいくつか抜き出してみよう。
（平成二四年一二月末実施のアンケートより）（一）私達は先祖様に生かされているのだから、再編後小野田の地に戻りまた、色々むずかしい事案が山積していると思いますが、私達の「B 寺」であってほしいと願います。とにかく除染を最優先していた
だき、戻れる状況を関係機関に強く要望するということが大事だと考えています。生まれ育った土地を捨てる訳には絶対いきません。宜しくお願いします。
（男性、五十歳台）（二）私は檀家でもあり総代でもありました。又、寺周辺の植木の手入
れもしていました。裏山（花見山）の手入れにも参加していました。
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震災からの復興と宗教文化の行方

今の B 寺周辺の線量が高いので行って見るのも大変です。早急に除染が出来れば元の姿にしたいものです。
（性別、年齢書込無し）（三）現在、孫の遺骨が埋葬出来なく困っています。早く除染をして戴き部落の皆さんが揃って浪江の家に帰り、元の生活に戻りたいです。
先祖代々の墓地に埋葬してやりたいです。
（男性、七十歳台）（四）除染が済んだら早く帰ってほしい、お寺やお墓は心のよりどころだから。
（男性、六十歳台）（五）想い出、また先祖伝来のお墓の守り、その人生が忘れられない懐かしさがある。どうしても帰りたいし清水寺の檀徒としても支え合って B寺の長い歴史に添っていきたい。
（男性、七十歳台）（六）自然豊かな、産まれ育った風景の懐かしいも、心が穏やかに成る
自分の故郷浪江の地（小野田地区）に、住職さんと帰り、出来れば元の生活を取り戻し、これからも代々とお世話に成りたいと思います。
（男性、四十歳台）（七）長年、祖父、祖母、母の代から、自分の父親の代まで、いろいろとありがとうございました。父も早いもので四年がたちました。汚染地域なので長くかかると思いますが、B 寺さんには、元の場所でいろ
いろな活動ができる様、心からねがっています。体には気を付けてがんばって下さいます様、心よりおねがいいたします。
（男性、五十歳台）
これらは多くの同趣旨意見の一部にしか過ぎないのであり、自由記述欄には連綿と書き綴られていく。私はこれらを最初に読んだとき、住民には、
寺縁というようなものがあると感じた。仏縁というよりも寺縁とした方がいいように思う。ふるさとという“風景”と“生活”のなかに欠かせない
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寺院というニュアンスである。だから菩提寺は、自分たちは帰れなくとも、
ふるさとにあってほしいのである。そして寺同様に強い感情移入が注がれるのが、墓地である。先祖の埋葬されている土地だからである。
浪江町請戸地区では四百戸あまりの住宅がほぼ完璧に津波に破壊され、二百人ほどの津波犠牲者、行方不明者が出た。そこには地区民の共同墓地が二ヵ所あった。当然流失した。請戸地区は原発まで約七キロという地点
で、放射線量への恐怖もあり、平成二六年夏までがれき処理すら終了しなかった。町は海岸から二キロほどの高台の大平山に復興住宅と墓地をつくる計画を立てた。住民の新墓地造成への思いは大変強いものがあった。先祖への思慕と津波犠牲者の埋骨希望のためにであった。行政はそれに応え、
平成二七年春には共同墓地を完成した。四百区画である。すでに平成二七
年夏で九割の使用者が決定しているという。せめて先祖と津波犠牲者だけでも早くふるさとに帰してあげたいということであろう。
強く熱い信仰心が宗教の根幹にあるという見解は納得できるし、教祖・開祖の聖なる言葉、それに基づいた教えの体系の実践こそが信仰であるという立場はよく理解できる。ここでの先祖への根強い思い、自然と先祖と菩提寺が解きがたくつながり合っているような世界は狭義の意味で宗教とも信仰とも呼ばないかもしれない。だからここでは宗教文化と呼んでおきたい。

３. 原発事故でコミュニティは崩壊“コミュニティの中の寺”はどうなったか
コミュニティは先述のごとく住民避難で機能しなくなった。ではコミュ
ニティと密接な関係のあった寺は、どうなったのか。その後、寺の法務はどのように変わったのか。寺の運営はどうなったのか。寺院経済は大丈夫なのか。
一般に寺院の行事は、宗派にもよるが、催される場所でいくつかに分けられる。寺の本堂や客殿で行われるもの、大字、小字単位で行われる行事、192

震災からの復興と宗教文化の行方

個人宅で行われるもの、などがある。今回はそのいずれもが大打撃を受けているのであるが、大字、小字単位のものはほぼ壊滅的な被害といっていい。ここでは、インタビュー協力を得たのは真言系寺院と浄土真宗寺院であるから、その場合を中心に考えてみたい。
大字、小字にあった、新年祈祷護摩とか大般若経転読会などは壊滅となって行われなくなった。寺で行われていた行事で、禅宗系や真言系、浄土宗系などで行われている施餓鬼会は、八月のお盆前後に町の葬祭ホールを使用して開催している場合が多い。新盆の家だけを集めて新盆合同法要などと銘打っている寺もある。真宗系寺院の報恩講は、やはり会場を借りて開催されている。しかしどの宗派も、参列者数は震災前と比べると減少している。
檀家、門徒個人宅で行われていたお盆の棚経、真宗系の月参りなどは、行わないか、希望者の家のみを訪ねるということのようである。檀家、門徒の居住地が拡散してしまったからである。
被災による避難者居住地の拡散は、寺の組織運営に大きな影響を与えた。それまで総代世話人は各字や地区から選出されるのが伝統であったが、寺の総代、世話人が、地区代表者としての機能を果たさなくなったことである。さまざまな意
味で寺と檀家との連絡役であった世話人がその役を果たさなくなったのである。

表１ 法務執行走行キロ数

1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10 月
11 月
12 月
計

平成 23 年
？
？
？
1150
843
1268
2062
686
866
1150
462
701
9188

平成 24 年
459
738
1395
1232
686
1365
1153
1320
1498
1002
1281
1428
13557

そのことで何が起きたのか。寺と個々の檀家が、直接的に関係を結ぶことになったのである。震災後、寺と檀家の間は、むしろ近くなったという声が寺側からも檀信徒側からも聞こえてくる。総代とか世話人など寺のお世話役が介在しなくなった。
193

寺は遠く離れている檀家にとってどのような意味を持っているのか。震
災後の寺・檀家関係の大変化にもかかわらず、檀家、門徒にとってお寺が必要となる時は、葬儀、法事の時である。坊さんのいない葬儀はあり得な
いし、頼む僧侶は先祖伝来のお寺の僧侶であってほしい。
すでに数十年前から福島浜通り地方においても、通夜、葬儀は○○葬祭
ホールで挙行されるのが通常であった。避難後も、近くの葬祭ホールで葬儀や法事が行われる。依頼を受けた僧侶は、自ら車を運転して通夜、葬儀に出向く。これはいまも続いている。出張法務といってもいい。関東一円ぐらいであれば、僧侶は主に車で法務に出向く。
浪江町の真言宗系寺院 MA 寺住職の協力で法務日誌を拝見することができた。そこには震災後約二年間の出張法務先が記されており走行距離が書き添えられている。それは出張後、東電にガソリン代を請求するためである。それを二年間にわたり整理したのが表１である。多いときで一ヶ月
二千キロ以上の走行である。ただし、別の寺院僧侶は一ヶ月六千キロを超えることもたびたびであり、平均して月五千キロは走り、それは今も続いているという（会津若松市に避難した A 寺の場合）。法務で車を一台乗りつぶしたとも言う。
いずれにせよ、避難したといっても多くの檀家は浜通りのいわき市や南相馬市あるいは中通りの郡山市、二本松市、福島市に居住しているので、訪問できない距離ではない。法事や葬儀の執行を通して檀家・菩提寺の関係は今後少なくとも、数十年は継続するのではないかと考えられる。ただし、今後、月五千キロという車走行に僧侶が数十年耐えられるかという問
題はあるかもしれない。平成二七年に入ってから、雑談風のやりとりのな
かで何人かの僧侶に確認してみたが、布施収入はほぼ東日本大震災以前の水準に戻ったという。
しかし仏事の仕方には変化も見られる。葬儀および法事の、いわば私化ともいえるような現象である。以前は、人が亡くなった時、その死亡通知を地方紙に掲載することはごく普通のことであったが、震災後はそれを遠慮する人々が増えたという。また福島県は一周忌などの法事に大勢の人を招待することはごく普通であった。百人～百五十人の招待客などは普通だ194

震災からの復興と宗教文化の行方ったという。しかし震災後、葬儀、法事に多くの人を招待することは下火になったという。
これは負担をかけることへの施主側の遠慮という面があったが、コミュニティの分解による、従来の幅広い人間関係の断絶でもある。かつての同一村内、隣接村同士といった距離的関係が、車で往復数時間というような関係になってしまい、次第に人間関係が疎遠になってしまっている傾向があるようだ。都市で生じた仏事の私化に見られる傾向である。
昨年ぐらいから仮設住宅、借り上げ住宅を出て、戸建ての家を新築、あるいは購入する人が顕著になった。二十世帯未満の小規模仮設住宅は閉鎖になったところもあるという。新たに家を入手すると仏壇も新規購入した
り古い仏壇を移転する。その時に菩提寺住職に入魂の儀式を頼むのが通例である。古い仏壇の抜魂、入魂の儀式への依頼も数的には相当数あるという僧侶もいる。
さらにここ数年の傾向としては、寺が分院、別院を作るということがある。放射能汚染地域へは、いつ帰ることができるか分からない。そのため、避難した檀家の多い土地に、寺のブランチを設けて、とりあえず法務を執り行うという方針である。分院を求めた、あるいは計画中という寺院は、
現在のところ、真言系、浄土真宗系でそれぞれ二割～三割以上に上るようである。
福島市に別院を設けた某寺の場合、もと古武道道場を入手し、別院とした。法事等を行うには十分なスペースがある建物である。ただし墓地を作ることはできない。放射能汚染のため納骨のできない檀家のために、数十という遺骨を預かっている。また別の寺院は檀家の移住者が多いいわき市に分院を設けて法務を行おうとしている。また原発立地町村のＡ寺は、中間処理施設用地になることになった旧境内を諦め広野町に寺を移転する決断をし、すでに第一次工事に着手してほぼ完成をみている。土地確保から
本堂、客殿、墓地の建築には数億円の資金が必要である。この点の詳細は、稿を改めたい。いずれせよ、こうしたことを進めるには檀家の意向や理解が不可欠であり、まちがうと離檀者続出というリスクを伴わないとは断言できない。寺としては大仕事である。また逆に居住制限が全面解除になっ195

た地域では、寺院のもと地への帰還が始まる。
別院、分院を建立するにせよ、寺を移転するにせよ、住職の決断、未来への意欲が重要な鍵となる。もともとそれぞれが独立した宗教法人であり、それぞれの寺の独立性、自立性は高いのであるが、この復興という大仕事にはまず僧侶の意欲や個人的資質にかなり左右する。そして寺の規模もまた復興を左右する大きな要因でもあろう。檀家数が十分でなく震災前から兼業を必要とした住職や僧侶にとっては、この大震災は耐えきれないような大打撃となっているように思える。
寺は今後も継続していけるのであろうか。強い先祖供養意識は少なくとも次世代の住民にも基本的には継承されていくと思う。それゆえ現世代、次世代の四十～五十年間ほどは先祖供養を主体とする被災地寺院経営は継続されていくように思える。しかしそれ以降はどうなるかは推測できない。
先に、寺院経済の根幹である布施収入は震災以前の段階にまで回復基調であると記した。仮にこのことが真実であるとしても、寺には色々な檀家、門徒との接触、交流がある。各種の年中行事、法話会、座禅会、詠歌講、
あるいは書道教室や音楽教室などなどの開催、境内整備を進めることによる檀家との交流の促進など、数多くの活動がある。それらが檀家の分散、本堂、客殿の使用不可により、ほとんど活動が休止したままである。大きな課題である。
そしてさらに危惧されることは、社会学者たちがリサーチでよく指摘す
る事実つまり東日本大震災以降、家族がばらばらに別れて暮らすことが多くなったことである。かつては三世代家族がきわめて普通の形であったものが、せいぜい二世代家族形態になった。世代分離といわれる現象である。
ある調査によれば、震災前はもっとも多かった三世代家族が半減していると報告されている。宗教文化の伝承という点ではこれは、深刻な影響をもたらす可能性がある。
ただし将来に対する予測不可能は、被災地ばかりでない。五十年あとの日本宗教の全体像自体、予測不可能なところが多いようにも見える。加えて、寺院後継者の問題はより深刻かもしれない。今後除染が進んで、ある程度人が住めるようになっても、若い住民同様、寺の若い後継者は、健康
196

震災からの復興と宗教文化の行方上の理由から、寺にて結婚生活、子育てなど家庭生活を営むことできるかどうか、不安を感じているシニア僧侶は少なくない。

４．神社もまた、ふるさとに不可欠の“景色”
神社はある意味では、寺院よりも遙かにコミュニティとの結びつきが強い。それだけに、今回の東日本大震災および原発事故によるコミュニティの破壊と移転、分散は、より深刻なことになっているように思える。
寺の場合は別院、分院の設置とか寺の移転ということがあり得ることは述べた。しかし神社の場合には別の土地に動く、あるいは他所に別院（別社）を作るという考えはない。
神様の分霊を別に祀るということはあり得るのだが、神社関係者によれば、浪江町の神社が福島市に分社を開くというようなことはあり得ないという。その土地その土地にすでに神社があるからであろう。
神職たちのご教示によると、お宮を維持するための収入は、一般的にいって正月の初詣およびそれに関連する行事だという。氏子や見物人、観光客にとっては、神輿や山車、夜店が並ぶ祭礼が楽しみであるが、経済的に神社を支えるものとは言いがたい。コミュニティが消えることで、正月の初詣が無くなったのは大きな痛手である。
住民が移転先で購入した住宅地の地鎮祭依頼、新築時のお祓いなどの神務もあり、それなりに忙しい神職もいるが、地鎮祭は氏子にとって一回限りのものであり、周年的におこなわれるものではない。その点では不安定である。
私も福島でいろいろと話を聞くなかで、神社には一般的に他宗教でいう信者名簿、檀家名簿に対応する氏子名簿というものが存在しないことを知った。行政区の住民が記載された住民名簿が神社の氏子名簿となるようである。その行政区に寺があれば僧侶も記載されているし、クリスチャン、
創価学会員も含まれていることになる。神社とコミュニティが表裏一体であることがそこに現れている。
197

コミュニティの崩壊は年中行事の崩壊を招く。しかし人気のある年中行
事は移転先で復興する。その一例を挙げてみよう。浪江町の十日市である。
十日市は浪江町の町部で毎年年末に行われていた。
「歳の市」的な性格を持つ祭りとされている。本来は浪江神社によって明治初期に始められた祭りである。浪江町の人々に人気の祭りであった。たとえ平成二四（二〇一二）年に行われた町役場による「復興に関する町の子ども向けアンケー
ト」（浪江町の子ども一六九七人に対するアンケート、回収率七一・七％）のなかでは、問一一「浪江町と聞いて思い浮かぶこと」という問いに対して、「十日市や野馬追い」が第三位に列せられている。

表２ 「町の子どもアンケート」問11の結果（浪江町HPより）
その他
高瀬川渓谷
塾や習い事
請戸漁港
スポ少や部活
鮭
ダッシュ村
大堀相馬焼
盆踊りなどの地元のお祭り
海・山・川などの自然
学校での勉強や遊び
なみえ焼きそば

9.2
11.9
28.6
30.9
33.4
34.8
36.8
38.7
45.1
50.9
60.6
60.8

十日市や野馬追いなど町のお祭り
友達と遊んだこと
自分の家での生活

79.2
79.4
80.7

十日市は、浜通りの著名な祭りである野馬追いとともに、子どもたちにも慣れ親しんでいた祭りであることがわかる。
この十日市の歴史は次の通りである。
「国道を中心に商業の振興を図ろ198

震災からの復興と宗教文化の行方

うと時の里正（村長）齋藤是利は、明治六年、出羽神社（現浪江神社）の祭日である陰暦三月十日、十月十日に「鎮火を祈り繁栄を祈念して」市を開くことを県に請願し許可され、権現堂地内に市をたてたことに「十日市」
は始まる。名称は祭日の初日十日に由来する。もともとは祭典が行われた。
出羽神社の旧社地新町に神輿の渡御となる。市神としての出羽神社を迎えて市が始まるのである。
」（浪江町史編纂委員会編『浪江町史 別巻Ⅱ 浪
江町の民俗』浪江町発行、平成二十年三月、二四八頁』）。震災以前は、三日間の開催で二〇万人の人々を集めたという。浪江町は飲食店の数が人口比で全国第二位という時代もあった。商工会会員の事業所が一千を越えていたような賑やかで活発な商店街だった。
この十日市は、二〇一一年の津波の年に、早くも役場移転先の二本松市
で、浪江町商工会を基盤とした「復興なみえ町十日市祭運営委員会」が中心となり再開された。浪江町民がそれだけ期待していたということだろう。
それ以降も毎年十一月には開催されている。しかしそこに神社の祭という姿は見られない。
とにかく十日市は再開され、住民には好評だった。
「広報なみえ」の記事をみると、当日アンケートによれば九八％が震災の年の十日市開催を「大変よかった」あるいは「よかった」と回答、八〇％の人から「ぜひ来年も開催してほしい」との要望が寄せられた。しかし、神輿もなく、祭壇もなく、神職の姿もなかった。宗教色が消えた。商工会と、震災後に生まれた「NPO 法人新町なみえ」の主導で祭りが再開されたという。ただしそれは東日本大震災で一気に「非宗教化」されたというのではなく、近年
次第にその傾向が顕れていたのであろう。もともと商業振興の意味が濃厚
で、歳の市的性格が強かった。しかし、東日本大震災発生以前には、会場に神輿が飾られていた。しかし震災後はそれも無くなった。大震災→コミ
ュニティの崩壊→非聖化という流れを読み取ることができる。
浜通り地域には、神葬祭を行う家が一定数ある。神葬祭については震災前と同様に行っているようである。僧侶と同じで、車で葬儀を執行に行くのが普通の形である。この地域は寺に直接隣接している境内墓地は少なく、境外墓地の数が圧倒ではあるが、仏式葬儀が圧倒的な数であり、神葬祭は199

その意味ではマイノリティである。
東日本大震災で広く注目されたことは民俗芸能の再興が津波被害者たちを元気づけるという役割を果たしたというニュースであった。東日本大震
災と民俗芸能再興に関する研究論文集もある。祭りは人々に強い情緒的高まりを促す。それは「ふるさとの寺」などにはない、迫力のあるパワーを持つ。ただし、福島原発被害地のようにコミュニティ全体の崩壊が生じた
場合は、それは当てはまらない。祭りが、物理的に破壊されたコミュニテ
ィの回復までなし得ることは不可能である。
浜通り地域の被災神社は四十数社にのぼるようであるが、全国の神職たちの激励と応援はあるものの、今後に向けて道を探ろうという意欲を持つ神社は三割ぐらいではないかという話も聞く。
寺院でも神社でも共通なことであるが、神職側の意欲、責任感、経済的な裏付けの確立が復興への道を歩み出す大きな要素であることは間違いない。若い層の宗教者が中枢になるべきであろう。三十年後、四十年後などという遠い先を考えるのは、六十歳台以降のシニア宗教者層では、あまりにもリアリティを欠くのではなかろうか。

５．請戸（うけど）田植踊を巡る複雑な状況
請戸地区とは、浪江町の海岸地区であり、古くから海運と漁業でならした地区であった。江戸時代は年貢米を江戸に盛んに送った港であるし、近代は浪江町の焼き物「大堀相馬焼」を海外に輸出し大いに町を潤わせた港であった。漁業ではいかなご、カレイ漁が有名で、築地でも高級品として扱われた。
その請戸地区の氏神が苕野（くさの）神社で、その例大祭あんば祭は毎年二月に行われた。その時200

震災からの復興と宗教文化の行方に獅子舞とともに田植踊が奉納される。その日には神前と浜辺の御旅所の両所で獅子舞、田植踊が奉納される。加えて依頼を受けた家（新築など）にも巡ったものである。あんば祭は請戸地区すべての人々の年一度の、楽しい祭りであった。
請戸地区は津波で四百戸強の地区がほぼすべて流された。百八十二人が死去ないし行方不明となった。苕神社宮司夫妻、禰宜夫妻も津波の犠牲者となった。
その田植踊は、津波の年の二〇一一年八月に早くも復活した。いわき市
大國魂神社山名隆弘氏の尽力で、いわき市のアクアマリンで國學院民友会
支部総会主催民俗芸能大会の出し物として復活した。地震後初めての公演であり、散り散りになっていた請戸地区住民もかなり集まり、感激の舞台だった。それ以降、二〇一五年三月までの地震後四年間で、田植踊は実に三十二回の公演をしている。東日本大震災前は年一度のお披露目だった。
東日本大震災後の三十二回公演は異様な人気である。
民俗芸能が復興の気運を盛り上げるとする民俗学者もいる。しかし舞台で踊る子供たちを指して「旅芸人のようではないか」と評した研究者がいると憤る神職もいる。公演では旅費などの他に謝礼（おひねり）がつきもので、それの管理についてあれこれの意見もある。いずれにせよ、苕野神
社例大祭への踊り奉納であった田植踊をめぐる状況は一変した。
田植踊がもてはやされる理由は少なくとも二つ考えられる。
１）請戸地区の悲劇的被害状況
２）踊り手が少女たちで可憐、可愛い。
田植踊は、福島県各地に同名の民俗踊りが伝えられているが、元々は男踊りである。福島のほかの田植踊はいまも男が踊る。請戸田植踊ももともとは青年団が踊り手であった。一九七五年ごろ、請戸芸能保存会ができた。
そのころから成人女性が加わって踊ることが多くなる。保存会ができたということは、ある意味で継承が危うくなってきて、その状況にてこ入れをする必要があったということだろうと考えられる。
追って、一九八八年ごろから、次第に子供が踊り手の主流となる。
（一柳智子「福島県における無形民俗文化 財に対する原発事故の影響――こ201

ども民俗芸能「請戸の田植踊り」の変遷と変容から――」『比較舞踊研究』第一九巻、二〇一三年、五七頁）
踊り手が男性から女性へ、さらには子供へという変化は、実は原発稼働が影響しているようだ。第一次産業を離職し原発関連の仕事に従事する男性が増え、踊り手に女性を補充した。さらに女性も原発関連の清掃とかビ
ジネスホテルの従業員などの職に就く者が多くなり、踊りの中心は、子供へと移った。この変化は、福島第一原発一号機工事着工が一九六七年、運転開始が一九七一年、その後二号機以下次々と出来ていくという原発の歴
史とシンクロしている。住民のサラリーマン化、第一次産業の衰退が生じたのである。
現在の田植踊は、十歳代の女性踊り子、さらには十歳以下の女児の踊り子が十数人いる。関東や新潟に避難した踊り子たちは、家族たちに伴われて前泊で郡山市、二本松市、福島市などの会場へ、そのたびにやってくる。
かつてのように毎週末行っていた練習と比べれば、習熟度はなかなか上がらない。苕野神社の祭礼だけに演ずることを限るべきだとの意見もある。
しかし、ふるさとの代表的芸能という地位はすでに確保されているようで、出場招待はこれからも続いていくのではないか。請戸地区は災害危険区域に指定され、居住はもはや許されない。海岸から約二キロ離れた大平山という高台地区に復興住宅が建設されるようであるが、かつての四百戸規模のコミュニティが再現されるにはほど遠い。その計画にはくさ野神社の再建が予定されているわけではない。どういう形になるか分からないが、神前奉納芸能という形式での請戸田植踊の再現はかなり厳しい。宗教芸能がただの芸能になっていく可能性は高い。多くの芸能がたどってきた道筋ではある。
本稿では、浪江町の寺と神社のケースを取り上げた。しかし浪江町には、当然、ほかの宗教信者たちもいた。たとえば創価学会会員は約一千人がいた。かれらはいま、それぞれの避難地、移住地で学会員として信仰活動をしているといわれる。創価学会の場合、各会員は「統監カード」という一種の信仰上の履歴書、会員証があり、そのカードでどこに行っても行った
先の地の活動に受け入れられるという形式になっており、信仰上の混乱は
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震災からの復興と宗教文化の行方あまり無いという。信仰者同士として、地域や文化を越えた会員の間の“普遍性”という点はわかる。しかしそうした、いわば合理的組織は、今まで見てきたような、住民の多くに見られる、ふるさとへの強い思い、深い感情という個別的ではあるが根強いパトスとは共生するものなのか。時には“普遍”と“特殊”とが対立するということが、信仰一番の信者たちには無いのか、私には大いに興味のあるところである。

結び
冒頭にふるさとが復興するためには、土木工学的次元だけなく、象徴的次元が必要だと見解を紹介した。復興に注がれる費用は国および自治体からの公金である。公金を宗教施設や祭礼などにつぎ込むことは可能なのか。
宗教サイドからそういう要求を出す立場もあり得るが、宗教の公共性に理解を示す法学者であっても、公金の直接補助という形では現行憲法下では無理があるというのが大方の見解である。しかし文化財修理に見られるよ
うに、工夫の仕方でいろいろな方法はあるという立場もある。
相馬市から南相馬市小高区までをカバーする福島県を代表する相馬野馬
追いという行事は、れっきとした相馬中村神社、相馬太田神社、相馬小高神社、の三妙見神社の祭りである。ところが実行委員会が毎年結成され、関係市町村から補助金が拠出される。今年も約五百騎が出場し、三日間にわたり勇壮な祭りが催された。この祭りは無形文化財となっており、自治体から実行委員会への公金拠出は何の問題視もされない。三つの神社に公金が直接援助されるのであれば、行政の一部がときどきしばしば振り回す「政教分離」というビッグワードが金科玉条のごとく叫ばれる可能性もあるが、住民が待ち焦がれる祭りであること、文化財に指定されているとい
うこと、神社ではなく実行委員会への公金拠出ということで､おそらく問題にされないのである。行政から宗教法人への直接援助ではないこと、住民サイドの祭り実施への期待度がきわめて高いことがここでは重要なポイントである。
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野馬追いとは遙かに規模が小さく、ささやかなものであるが、相馬市の北高野地区復興公営住宅団地が完成したあと、住宅用地の一角に、かつてその地にあった稲荷神社と山伏の上人塚を祀り直そうという動きが出てきた。住民たちによる「高野稲荷神社再建実行委員会」が結成され、公営住宅用地買収に貢献した住民たちの任意団体「東部再起の会」と手を取り合って資金集めなどが行われ、二〇一五年十月十八日、「高野稲荷神社竣工
式・上人壇墓開眼供養式」が行われた。地元神社の神主と僧侶がよばれ、司式された。その用地は復興住宅として市が買い上げた市有地の一部である。当日は住民ら約百人が集い、市長、県議会の重鎮も来席、市長は挨拶のなかで、昔から集落には皆が寄り集う神さまがいたものであり、この地区も改めて祀られることになった神仏を中心に仲良く過ごしてほしい、といった趣旨の祝辞を述べた。自治体も、住民側の要請ということでこうした宗教施設を中心とした住民憩いの場の設定を望ましいと考えているようである。宗教家や特定宗教団体がイニシアティブを奮って、祀りこんだわ
けではない。これもふるさと再興への「象徴的復興」の一例だろう。住民
サイドのニーズという点が重要なポイントであるように思う。
しかしながら福島県の原発事故被災地の復興はまず除染であり、いまその最中である。その後に、町としてのインフラを整備する。たとえば、『浪江町復興まちづくり計画』（浪江町役場発行、二〇一四年刊）によれ
ば、まず復興拠点を二〇一七年三月までにメドをつけ、そのあとに「伝統文化の保護、継承体制の整備」「自然環境の再生・自然と調和したまちの実現」に具体的に着手するという。それは二〇一七年三月以降の課題となっている。ある意味でこれは当然で、コミュニティがある程度の復興を見なければ、地域文化の復興などありえない課題であろう。しかし、正直のところ、復興拠点が出来ても帰らない住民が多いのではないかという心配はつきない。原発廃棄のはっきりしたメドが立っていない。浪江町の中心は原発から十キロメートルの位置にあり、帰る人は少ないだろうという予想は無理も無い。浪江町の隣接町村には中間貯蔵施設ができる。浪江町はそこへの汚染土壌等の運搬の通り道になるわけで、それを心配する向きも多い。つまり浪江町に復興拠点が実際にできるかどうか、まったく不透明
204震災からの復興と宗教文化の行方である。まとまった規模のコミュニティが出来ないとき、地域文化を継承する基盤はどうなるか。何百、何千という世帯からなる大規模町外コミュ
ニティを作り、そこで当面、浪江町の伝統文化、地域文化の継承をしたらどうかという考えも成り立つ。国の集中的復興支援に期限があるからといって、真のコミュニティのあり方の可能性を見失うようなことは是非避けて貰いたいと思う。宗教文化も伝統文化、地域文化の中心の一角を担っているのである。
（二〇一五年十月稿）

参考文献
高木竜輔・石丸純一「原発事故に伴う楢葉町民の避難生活（一）――一年後の生活再建の実相――」（『いわき明星大学人文学部研究紀要』二七
二〇一四年）
田近肇「大規模自然災害の政教問題」（『臨床法務研究』十三 二〇一四年）
丹波史紀「福島第一原子力発電所事故と避難者の実態――双葉 8町村調査を通して――」（『環境と公害』四一（四） 二〇一二年）

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