⽇本語 | English

横浜ゴムCSRサイト TOP > CSRレポート関連情報

CSRレポート関連情報
第三者意⾒
GRIガイドライン対照表
CSRウェブの編集⽅針

CSRレポート関連情報

CSRレポートダウンロード・バックナンバー

CSRレポートに関連する情報を掲載しています。

ページTOPへもどる横浜ゴムCSRサイト内検索 検索

横浜ゴムCSRサイト TOP > CSRレポート関連情報

CSRレポート関連情報

CSRレポート関連情報

第三者意⾒
GRIガイドライン対照表
CSRウェブの編集⽅針

第三者意⾒
CSRレポート冊⼦版ダウンロード・バックナンバー

CSRレポート2009からご意⾒をちょうだいしているIIHOE「⼈と組織と地球のための国際研究所」
代表川北秀⼈⽒から第三者意⾒をいただきました。
IIHOE「⼈と組織と地球のための国際研究所」

代表
IIHOE : 「地球上のすべての⽣命にとって、⺠主的で調和的な発展のために」を⽬的に1994
年に設⽴されたNPO。主な活動は市⺠団体・社会事業家のマネジメント⽀援だが、⼤⼿企業のCSR⽀援も多く⼿がける。
http://blog.canpan.info/iihoe/（⽇本語のみ）当意⾒は、CSRレポート2011および本ウェブサイトの記載内容、および同社の原料・資材調達、⼈事、総務、CSRの各担当者へのヒアリングに基づいて執筆しています。
同社のCSRへの取り組みは、環境負荷の削減を中⼼に、着実にPDCA（マネジメント・サイクル）を進めていると⾔えます。

⾼く評価すべき点l「YOKOHAMA千年の杜」プロジェクトについて、開始からわずか5年間で、⽣物多様性の維持・改善に配慮した植樹を国内外で23万本以上⾏うとともに、その苗⽊の栽培も⾃社内で⾏い、11年度は78%を社内で供給するとともに、国内では⾃治体や他社にも7万本以上提供していること。特に、東⽇本⼤震災の被災地における「いのちを守る森の防潮堤」づくりに率先して協⼒していること。森林⽣態系や緑地の維持・改善のための社会貢献プログラムとして、世界最⾼の⽔準にあると⾼く評価するとともに、今後は、「YOKOHAMA千年の杜プロジェクト」サイトが、同様の取り組みを進める他社の事例も網羅的に紹介するポータルサイトへと進化することも期待します。

ll

⽣物多様性保全について、10年度に実施した国内外計30 拠点での事業所周辺予備調査を踏まえて、三重⼯場で本調査と従業員によるワークショップや地域住⺠への説明会を実施し、⽣態系と、そこに⾃社が与える正負両⾯の影響を正確に理解して取り組みを進めていること。今後は、他の事業所にも着実に同様の取り組みが広がることを期待します。
CSR推進体制について、17年までの中期⽬標を定め、ISO26000の中核課題を参照した重要成果指標（KPI）を設けて取り組みを進めていることを評価しつつ、今後は国内外の現場からのボトムアップによる⽬標や施策が促されることを期待します。さらにその報告体制として、国内外のグループ会社の取り組みもさらに詳細に紹介するとともに、三重⼯場で⽣物多様性について始まったのと同様に、事業上の重要地域においてNPOなどと継続的な対話の機会を設け、ISO26000が求めるステークホルダー・エンゲージメントが促されることを期待します。
ページTOPへもどる取り組みの進捗を評価しつつ、さらなる努⼒を求めたい点l

環境負荷の削減について、再⽣粉末ゴムの使⽤量が前年⽐で約4 割増加するなど、製品による環境負荷削減が進んだことを評価しつつ、廃棄物発⽣量と温室効果ガス排出量について、⽣産の回復を理由に前年⽐で⼤幅に増加したことを憂慮します。今後は、「⽣産量の変動に適応しうるエネルギー使⽤の⾮固定化」（エネルギーのジャストインタイム）化など、課題と⼿法の可視化を徹底的に進め、部⾨間や海外拠点でも体制の共有が進むことを、引き続き強く期待します。

ll

調達先におけるCSRについて、CSR勉強会の開催に着⼿し、購買⾏動規範を策定するなどの体制整備を進めたことを評価するとともに、今後は調達先による取り組みの改善を具体的かつ効果的に促すために、より詳細な取り組み状況の把握と、事例の共有・表彰、課題解決に向けて交流する体制を整えることを、引き続き強く期待します。
働き続けやすさの向上について、出産育児休暇制度の新設により、育児・介護・看護のための休暇・休職・短時間勤務制
度の利⽤者が横浜ゴム（株）従業員の2.60％に達したことを評価しつつ、今後は、介護休業取得経験者による事例紹介など、「休みながら働き続けられる」環境の確⽴に強く期待します。また、メンタル⾯でのケアについても、全社員対象のストレス診断の実施を評価しつつ、今後は予防のために、仕事以外の困りごとも相談できる窓⼝が設けられるなど、さらに効果的な対策が進むことを期待します。

llグローバル企業としての中期的な⼈的ポートフォリオの拡充について、グループ企業のマネジメント層職位の統⼀的な評価に着⼿したことを評価しつつ、今後も海外拠点や本社の次世代の経営層育成が加速されることを強く期待します。
障碍を持つ従業員の雇⽤について、ヨコハマピアサポートの設⽴と特例⼦会社認可など体制整備が進んだことを評価しつつ、法定雇⽤率の達成と、障碍を持つ従業員の勤続年数をより⻑期化するための施策を、さらに積極的に⾏うこと。
ページTOPへもどる

第三者意⾒をいただいて
取締役常務執⾏役員

CSR 本部⻑川上 欽也

IIHOE代表（⼈と組織と地球のための国際研究所）川北秀⼈⽒には、環境負荷の削減課題をはじめとして、企業として取り組むべき社会貢献活動や東⽇本⼤震災⽀援活動など多岐にわたる課題についてご指導いただきました。
環境負荷の削減については、再⽣粉末ゴムの使⽤量をさらに増加させるなど「製品による環境負荷削減」に引き続き取り組んでまいります。
また、⽣産量の変動に適応するエネルギー使⽤の⾮固定化「エネルギーのジャスト・インタイム化」など「課題と⼿法の可視化」を海外拠点でも体制の共有化を進めてまいります。
「働き続けやすさの向上」については、休みながら働き続けられる環境の確⽴やメンタル⾯の効果的なケアができる相談窓⼝の設⽴および障碍を持つ従業員の勤続年数をより⻑期化するための施策等に引き続き取り組んでまいります。

ページTOPへもどる横浜ゴムCSRサイト内検索 検索

横浜ゴムCSRサイト TOP > CSRレポート関連情報 > GRIガイドライン対照表

CSRレポート関連情報

CSRレポート関連情報

第三者意⾒
GRIガイドライン対照表
CSRウェブの編集⽅針

GRIガイドライン対照表
項⽬

指標

掲載ページ

1 戦略および分析
1.1
1.2

組織にとっての持続可能性の適合性と、その戦略に関する組織の最⾼意思決定者（CEO、会⻑またはそれに相当する上級幹部）の声明
主要な影響、リスクおよび機会の説明

社⻑メッセージ社⻑メッセージ

2 組織のプロフィール
2.1

組織の名称

横浜ゴムグループの概要

2.2

主要なブランド、製品および／またはサービス

横浜ゴムグループの概要

2.3

主要部署、事業会社、⼦会社および共同事業などの組織の経営構造

横浜ゴムグループの概要

2.4

組織の本社の所在地

横浜ゴムグループの概要

2.5

組織が事業展開している国の数および⼤規模な事業展開を⾏っている、あるいは報告書中に掲載されているサステナビリティの課題に特に関連のある国名

横浜ゴムグループの概要

2.6

所有形態の性質および法的形式

横浜ゴムグループの概要

2.7

参⼊市場（地理的内訳、参⼊セクター、顧客／受益者の種類を含む）

横浜ゴムグループの概要

以下の項⽬を含む報告組織の規模
・従業員数
2.8

・純売上⾼（⺠間組織について）あるいは純収⼊（公的組織について）

横浜ゴムグループの概要

・負債および株主資本に区分した総資本（⺠間組織について）・提供する製品またはサービスの量
以下の項⽬を含む、規模、構造または所有形態に関して報告期間中2.9に⽣じた⼤幅な変更
・施設のオープン、閉鎖および拡張などを含む所在地または運営の変更

CSRウェブの編集⽅針

・株主資本構造およびその資本形成における維持および変更業務（⺠間組織の場合）
2.10

報告期間中の受賞歴

社会と共に（社会からの評価）

3 報告要素報告書のプロフィール
3.1

提供する情報の報告期間（会計年度／暦年など）

CSRウェブの編集⽅針

3.2

前回の報告書発⾏⽇（該当する場合）

CSRウェブの編集⽅針

3.3

報告サイクル（年次、半年ごとなど）

CSRウェブの編集⽅針

3.4

報告書またはその内容に関する質問の窓⼝

CSRウェブの編集⽅針

報告書のスコープおよびバウンダリー

3.5

以下を含め、報告書の内容を確定するためのプロセス
・重要性の判断・報告書内のおよびテーマの優先順位付け
・組織が報告書の利⽤を期待するステークホルダーの特定

CSRウェブの編集⽅針

CSRレポート冊⼦版ダウンロード・バックナンバー

3.6
3.7

3.8

報告書のバウンダリー（国、部署、⼦会社、リース施設、共同事業、サプライヤー（供給者）など）
報告書のスコープまたはバウンダリーに関する具体的な制限事項を明記する
共同事業、⼦会社、リース施設、アウトソーシングしている業務および時系列でのおよび／または報告組織間の⽐較可能性に⼤幅な影

CSRウェブの編集⽅針
CSRウェブの編集⽅針

CSRウェブの編集⽅針

響を与える可能性があるその他の事業体に関する報告の理由
3.9

報告書内の指標およびその他の情報を編集するために適⽤された推計の基となる前提条件および技法を含む、データ測定技法および計算の基盤
以前の報告書で掲載済みである情報を再度記載することの効果の説

3.10

3.11

明、およびそのような再記述を⾏う理由（合併／買収、基本となる年／期間、事業の性質、測定⽅法の変更など）
報告書に適⽤されているスコープ、バウンダリーまたは測定⽅法における前回の報告期間からの⼤幅な変更

環境保全（温室効果ガス排出量の削減）
環境保全（温室効果ガス排出量の削減）
CSRウェブの編集⽅針
環境保全（温室効果ガス排出量の削減）

GRI内容索引
3.12

報告書内の標準開⽰の所在場所を⽰す表

GRIガイドライン対照表

保証

3.13

報告書の外部保証添付に関する⽅針および現在の実務慣⾏。サステ
ナビリティ報告書に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基盤を説明する。また、報告組織と保証の提第三者意⾒供者との関係を説明する
４ ガバナンス、コミットメントおよび参画ガバナンス4.1

4.2

戦略の設定または全組織的監督など、特別な業務を担当する最⾼統治機関の下にある委員会を含む統治構造（ガバナンスの構造）

コーポレートガバナンスとコンプラ
イアンス

最⾼統治機関の⻑が執⾏役員を兼ねているかどうかを⽰す（兼ねている場合は、組織の経営におけるその役割と、このような⼈事になコーポレートガバナンスとコンプラっている理由も⽰す）
4.3

4.4

単⼀の理事会構造を有する組織の場合は、最⾼統治機関における社外メンバーおよび／または⾮執⾏メンバーの⼈数を明記する

株主および従業員が最⾼統治機関に対して提案または指⽰を提供するためのメカニズム

4.5

最⾼統治機関メンバー、上級管理職および執⾏役についての報酬（退任の取り決めを含む）と組織のパフォーマンス（社会的および環境的パフォーマンスを含む）との関係

4.6

最⾼統治機関が利害相反問題の回避を確保するために実施されているプロセス

4.7

経済的、環境的、社会的テーマに関する組織の戦略を導くための、最⾼統治機関のメンバーの適性および専⾨性を決定するためのプロセス

4.8

経済的、環境的、社会的パフォーマンス、さらにその実践状況に関して、組織内で開発したミッション（使命）およびバリュー（価イアンス
コーポレートガバナンスとコンプラ
イアンス
コーポレートガバナンスとコンプラ
イアンス
従業員と共に（雇⽤）株主・投資家と共に（株主の皆さまの声をお聞きするために）
コーポレートガバナンスとコンプラ
イアンス
コーポレートガバナンスとコンプラ
イアンス
コーポレートガバナンスとコンプラ
イアンス

企業理念・横浜ゴムグループのCSR値）についての声明、⾏動規範および原則

4.9

4.10

組織が経済的、環境的、社会的パフォーマンスを特定し、マネジメントしていることを最⾼統治機関が監督するためのプロセス。関連のあるリスクと機会および国際的に合意された基準、⾏動規範および原則への⽀持または遵守を含む
最⾼統治機関のパフォーマンスを、特に経済的、環境的、社会的パフォーマンスという観点で評価するためのプロセス

企業理念・横浜ゴムグループのCSR
コーポレートガバナンスとコンプラ
イアンス
企業理念・横浜ゴムグループのCSR
コーポレートガバナンスとコンプラ
イアンス

外部のイニシアティヴへのコミットメント

4.11

組織が予防的アプローチまたは原則に取り組んでいるかどうか、およびその⽅法はどのようなものかについての説明

環境保全（環境マネジメント）
環境保全（化学物質の管理／⽔・⼤気・⼟壌への排出対策）
お客さまと共に（MB製品の安全品

質を守るために）外部で開発された、経済的、環境的、社会的憲章、原則あるいは組織が同意または受諾するその他のイニシアティブ

4.12

環境保全（環境マネジメント）
社会と共に（その他の社会活動）

組織が以下の項⽬に該当するような、（企業団体などの）団体および／または国内外の提⾔機関における会員資格
・統治機関内に役職を持っている

4.13

・プロジェクトまたは委員会に参加している
・通常の会員資格の義務を越える実質的な資⾦提供を⾏っている
・会員資格を戦略的なものとして捉えている社会と共に（その他の社会活動）

ステークホルダー参画
4.14

組織に参画したステークホルダー・グループのリスト

企業理念・横浜ゴムグループのCSR

4.15

参画してもらうステークホルダーの特定および選定の基準

企業理念・横浜ゴムグループのCSR

種類ごとのおよびステークホルダー・グループごとの参画の頻度など、ステークホルダー参画へのアプローチ

4.16

その報告を通じた場合も含め、ステークホルダー参画を通じて浮か4.17

び上がった主要なテーマおよび懸案事項と、それらに対して組織がどのように対応したか

お客さまと共に従業員と共に取引先と共に株主・投資家と共に社会と共にお客さまと共に従業員と共に取引先と共に株主・投資家と共に社会と共に

5 マネジメント・アプローチおよびパフォーマンス指標
経済
マネジメント・アプローチ

横浜ゴムグループの概要
株主・投資家と共に側⾯：経済的パフォーマンス
EC1

中核

収⼊、事業コスト、従業員の給与、寄付およびその他のコミュニテ
ィへの投資、内部留保および資本提供者や政府に対する⽀払いな

横浜ゴムグループの概要

ど、創出および分配した直接的な経済的価値
EC2

中核

気候変動による組織の活動に対する財務上の影響およびその他のリスクと機会

環境保全（温室効果ガス排出量の削減）

EC3

中核

確定給付型年⾦制度の組織負担の範囲

従業員と共に（雇⽤）

EC4

中核

政府から受けた相当の財務的⽀援

横浜ゴムグループの概要

側⾯：市場での存在感
EC5

追加

主要事業拠点について、現地の最低賃⾦と⽐較した標準的新⼊社員賃⾦の⽐率の幅

-

EC6

中核

主要事業拠点での地元のサプライヤー（供給者）についての⽅針、業務慣⾏および⽀出の割合

-

EC7

中核

現地採⽤の⼿順、主要事業拠点で現地のコミュニティから上級管理職となった従業員の割合

従業員と共に（⼈材の多様性）

側⾯：間接的な経済的影響
EC8

中核

商業活動、現物⽀給、または無料奉仕を通じて、主に公共の利益のために提供されるインフラ投資およびサービスの展開図と影響

社会と共に

EC9

追加

影響の程度など、著しい間接的な経済的影響の把握と記述-

マネジメント・アプローチ

環境保全

環境保全（環境負荷の全体像）

環境側⾯：原材料
EN1

中核

使⽤原材料の重量または量

EN2

中核

リサイクル由来の使⽤原材料の割合

環境保全（資源の有効活⽤／廃棄物の削減）

側⾯：エネルギー
環境保全（環境負荷の全体像）
EN3

中核

⼀次エネルギー源ごとの直接的エネルギー消費量

環境保全（温室効果ガス排出量の削減）
環境保全（環境負荷の全体像）

環境保全（温室効果ガス排出量の削EN4

中核

⼀次エネルギー源ごとの間接的エネルギー消費量

EN5

追加

省エネルギーおよび効率改善によって節約されたエネルギー量

環境保全（温室効果ガス排出量の削減）

追加

エネルギー効率の⾼いあるいは再⽣可能エネルギーに基づく製品およびサービスを提供するための率先取り組み、およびこれらの率先

環境保全（温室効果ガス排出量の削EN6

取り組みの成果としてのエネルギー必要量の削減量
EN7追加減）減）

間接的エネルギー消費量削減のための率先取り組みと達成された削減量

環境保全（温室効果ガス排出量の削減）

⽔源からの総取⽔量

環境保全（環境負荷の全体像）
環境保全（資源の有効活⽤／廃棄物

側⾯：⽔EN8

中核の削減）
特定の⽔界からの著しい量の取⽔はEN9

追加取⽔によって著しい影響を受ける⽔源

EN10

追加

⽔のリサイクルおよび再利⽤量が総使⽤⽔量に占める割合ありません。また、ラムサール条約に登録されている地域からの取⽔はありません。
環境保全（資源の有効活⽤／廃棄物の削減）

側⾯：⽣物多様性
EN11

中核保護地域内あるいはそれに隣接した場所および保護地域外で、⽣物多様性の価値が⾼い地域に所有、賃借、または管理している⼟地の環境保全（⽣物多様性）

所在地および⾯積EN12

中核

EN13

追加

EN14

追加

保護地域および保護地域外で、⽣物多様性の価値が⾼い地域での⽣物多様性に対する活動、製品およびサービスの著しい影響の説明
保護または復元されている⽣息地
⽣物多様性への影響をマネジメントするための戦略、現在の措置および今後の計画

環境保全（⽣物多様性）
環境保全（⽣物多様性）
環境保全（⽣物多様性）

事業によって影響を受ける地区内の⽣息地域に⽣息するIUCN（国際
EN15

追加

⾃然保護連合）のレッドリスト種（絶滅危惧種）および国の絶滅危惧種リストの数。 絶滅危険性のレベルごとに分類する

環境保全（⽣物多様性）

側⾯：排出物、廃⽔および廃棄物
EN16

中核

重量で表記する直接および間接的な温室効果ガスの総排出量

環境保全（環境負荷の全体像）
環境保全（温室効果ガス排出量の削減）

EN17

中核

重量で表記するその他の関連ある間接的な温室効果ガス排出量

環境保全（温室効果ガス排出量の削減）

EN18

追加

温室効果ガス排出量削減のための率先取り組みと達成された削減量

環境保全（温室効果ガス排出量の削減）

EN19中核重量で表記するオゾン層破壊物質の排出量

EN20

中核

種類別および重量で表記するNOx、SOxおよびその他の著しい影響を及ぼす排気物質

EN21

中核

⽔質および放出先ごとの総排⽔量

EN22

中核

種類および廃棄⽅法ごとの廃棄物の総重量

EN23

中核

著しい影響を及ぼす漏出の総件数および漏出量

環境保全（化学物質の管理／⽔・⼤気・⼟壌への排出）
環境保全（環境負荷の全体像）
環境保全（化学物質の管理／⽔・⼤気・⼟壌への排出対策）
環境保全（環境負荷の全体像）
環境保全（化学物質の管理／⽔・⼤気・⼟壌への排出対策）
環境保全（環境負荷の全体像）
環境保全（資源の有効活⽤／廃棄物の削減）
環境保全（環境マネジメント）
環境保全（化学物質の管理／⽔・⼤気・⼟壌への排出）

EN24

EN25

追加

追加

バーゼル条約付属⽂書Ⅰ、Ⅱ、ⅢおよびⅧの下で有害とされる廃棄物の輸送、輸⼊、輸出、あるいは処理の重量、および国際輸送されバーゼル法にかかる⽇本から海外への、当社からの廃棄物の直接輸送はた廃棄物の割合ありません。

報告組織の排⽔および流出液により著しい影響を受ける⽔界の場
所、それに関連する⽣息地の規模、保護状況、および⽣物多様性の環境保全（⽣物多様性）

価値を特定する

側⾯：製品およびサービス
EN26

中核

製品およびサービスの環境影響を緩和する率先取り組みと影響削減の程度

環境保全（環境貢献商品）

EN27

中核

カテゴリー別の再⽣利⽤される販売製品およびその梱包材の割合

環境保全（環境貢献商品）

側⾯：遵守
コーポレートガバナンスとコンプラ
EN28

中核

環境規制への違反に対する相当な罰⾦の⾦額および罰⾦以外の制裁措置の件数

イアンス
環境保全（環境マネジメント）
環境保全（化学物質の管理／⽔・⼤気・⼟壌への排出対策）

側⾯：輸送
EN29

追加

組織の業務に使⽤される製品、その他物品、原材料の輸送および従

環境保全（温室効果ガス排出量の削業員の移動からもたらされる著しい環境影響減）

種類別の環境保護⽬的の総⽀出および投資

-

側⾯：総合
EN30

追加

労働慣⾏とディーセント・ワーク（公正な労働条件）
マネジメント・アプローチ

従業員と共に側⾯：雇⽤
LA1

中核

雇⽤の種類、雇⽤契約および地域別の総労働⼒従業員と共に（雇⽤）

LA2

中核

従業員の総離職数および離職率の年齢、性別および地域による内訳

-

LA3

追加

主要な業務ごとの派遣社員またはアルバイト従業員には提供されないが、正社員には提供される福利

従業員と共に（雇⽤）側⾯：労使関係
LA4

中核団体交渉協定の対象となる従業員の割合

従業員と共に（雇⽤）

LA5

中核

労働協約に定められているかどうかも含め、著しい業務変更に関する最低通知期間

従業員と共に（雇⽤）側⾯：労働安全衛⽣
労働安全衛⽣プログラムについての監視および助⾔を⾏う、公式の労使合同安全衛⽣委員会の対象となる総従業員の割合

LA6

追加

LA7

中核

LA8

中核

バーを⽀援するために設けられている、教育、研修、カウンセリン
グ、予防および危機管理プログラム

従業員と共に（労働安全衛⽣）

LA9

追加

労働組合との正式合意に盛り込まれている安全衛⽣のテーマ

従業員と共に（労働安全衛⽣）

地域別の、傷害、業務上疾病、損失⽇数、⽋勤の割合および業務上の総死亡者数

従業員と共に（労働安全衛⽣）
従業員と共に（労働安全衛⽣）

深刻な疾病に関して、労働者、その家族またはコミュニティのメン側⾯：研修および教育
LA10

中核

従業員のカテゴリー別の、従業員あたりの年間平均研修時間

-

LA11

追加

従業員の継続的な雇⽤適性を⽀え、キャリアの終了計画を⽀援する
技能管理および⽣涯学習のためのプログラム

従業員と共に（ワーク・ライフ・バ
ランス）

LA12

追加

定常的にパフォーマンスおよびキャリア開発のレビューを受けている従業員の割合

従業員と共に（教育・訓練）

側⾯：多様性と機会均等
LA13

中核

性別、年齢、マイノリティーグループおよびその他の多様性の指標に従った、統治体（経営管理職）の構成およびカテゴリー別の従業員の内訳

LA14

中核

従業員のカテゴリー別の、基本給与の男⼥⽐従業員と共に（⼈材の多様性）

マネジメント・アプローチ

従業員と共に従業員と共に（⼈材の多様性）

⼈権

側⾯：投資および調達の慣⾏
HR1

中核

HR2

中核

⼈権条項を含む、あるいは⼈権についての適正審査を受けた重⼤な投資協定の割合とその総数
⼈権に関する適正審査を受けた主なサプライヤー（供給者）および請負業者の割合と取られた措置

取引先と共に（取引先へのCSR活動の展開）

HR3追加ଢ଼ ఊ ॑ ਭ ऐ ञ జ ঵ ৩ भ સ ় ॑ அ ी ‫ ؚ‬঵ ਜ प ঢ় ৴ घ ॊ য ਥ ৓ ડ એ प ঢ়ॎ ॊ ্ ଉ उ े ल ু ದ प ঢ় घ ॊ జ ঵ ৩ ଢ଼ ఊ भ ੕ ৎ ৑

従業員と共に（⼈権）ડ એ ‫ ؟‬૮ ୷ શ+ 5র ற୷ શ হ ୻ भ ੕ ੯ ਯ ध ਄ ै ो ञ ೈ ઼

従業員と共に（⼈権）ડ એ ‫ ؟‬੥ ঺ भ ঽ ૓੥ ঺ भ ঽ ૓ उ े ल ੮ ৬ ઐ ௱ भ ਥ ਹ ষ ઞ ऋ ෩ ख ः জ ५ ॡ प ᓄ औ ो ॊ ऊ
HR5

中核もしれないと判断された業務と、それらの権利を⽀援するための措置従業員と共に（⼈権）ડ એ ‫ ؟‬ు ญ ௌ ௮HR6中核

ు ญ ௌ ௮ भ হ ୻ प ঢ় ख थ ෩ ख ः জ ५ ॡ ऋ ँ ॊ ध ਖ਼ ૵ औ ो ञ ঵ ਜ ध ‫ؚ‬ు ญ ௌ ௮ भ ଆ ૃ प ๾ ൴ घ ॊ ञ ी भ ৌ ੁ

従業員と共に（⼈権）
取引先と共に（取引先へのCSR活動の展開）ડ એ ‫ ؟‬ਘ ਑ ௌ ௮
HR7中核ਘ ਑ ௌ ௮ भ হ ୻ प ঢ় ख थ ෩ ख ः জ ५ ॡ ऋ ँ ॊ ध ਖ਼ ૵ औ ो ञ ঵ ਜ ध ‫ؚ‬ਘ ਑ ௌ ௮ भ ଆ ૃ प ๾ ൴ घ ॊ ञ ी भ ৌ ੁ

従業員と共に（⼈権）
取引先と共に（取引先へのCSR活動の展開）

側⾯：保安慣⾏
HR8追加঵ ਜ प ঢ় ৴ घ ॊ য ਥ भ ડ એ प ঢ় घ ॊ ੌ ௶ भ ্ ଉ ु ख ऎ म ু ದ भ ଢ଼ ఊを受けた保安要員の割合-

ડ એ ‫ ؟‬੔ ક ড় भ ਥ ਹ+ 5୯ ਸ੔ ક ড় भ ਥ ਹ प ঢ় બ घ ॊ ୀ ખ হ ୻ भ ੕ ੯ ਯ ध ਄ ै ो ञ ೈ ઼

マネジメント・アプローチ

コーポレートガバナンスとコンプラ
イアンス঺ ভડ એ ‫ ؟‬॥ ঑ গ ॽ ॸ ॕSO1中核

૞ ো ‫ ؚ‬হ ঵ ઈ ੾ उ े ल ඏ ୐ ॑ அ ि ‫ ؚ‬॥ ঑ গ ॽ ॸ ॕ प ৌ घ ॊ হ ঵ भ ୶
響を評価し、管理するためのプログラムと実務慣⾏の性質、適⽤範-囲および有効性ડ એ ‫ ਂ ؟‬ਫ ষ ನ62 র றSO3中核62 র றਂ ਫ ষ ನ प ঢ় ৴ घ ॊ জ ५ ॡ भ ী ෲ ॑ ষ ढ ञ হ ঵ ౐ ਜ਼ भ સ ় ध ੕ ਯ

コーポレートガバナンスとコンプラ
イアンスੌ ௶ भ ਂ ਫ ষ ನ ৌ ੁ भ ্ ଉ उ े ल ু ದ प ঢ় घ ॊ ଢ଼ ఊ ॑ ਭ ऐ ञ జ ঵ ৩

コーポレートガバナンスとコンプラの割合

イアンスਂ ਫ ষ ನ হ ୻ प ৌ ૢ ख थ ਄ ै ो ञ ೈ ઼

コーポレートガバナンスとコンプラ
イアンスડ એ ‫ ુ ਁ ؟‬৆ ੁ62 র றਁ ુ ৆ ੁ भ ਜ਼ ઼ त ऐ उ े ल ਁ ુ ৆ ੁ য় ੧ ष भ ૞ ਸ उ े ल ট অ ‫ ش‬ણ ৿SO6追加

৆ ਇ ‫ ؚ‬৆ ੘ ੇ उ े ल ঢ় ৴ ਃ ঢ় ष भ ব શ भ ൴ স उ े ल ਠ ੟ द भ ఞ હ भ総額-ડ એ ‫ ؟‬ખ ଼ ଥ ৓ ऩ ষ ৿
SO7追加

ખ ଼ ଥ ৓ ऩ ষ ৿ ‫ ؚ‬ખ ॺ ছ ५ ॺ उ े ल ஆ ಚ ৓ ຯ ষ प ঢ় घ ॊ ১ ৓ ೈ ઼ भহ ୻ भ ੕ ੯ ਯ ध ज भ ੥ ટ

コーポレートガバナンスとコンプラ
イアンス

法規制の違反に対する相当の罰⾦の⾦額および罰⾦以外の制裁措置の件数

コーポレートガバナンスとコンプラ
イアンス

マネジメント・アプローチ

お客様と共に

側⾯：遵守
SO8

中核

ଲ ષ ி ભડ એ ‫ ؟‬൹ ௢ भ ਍ ৸ ୋ ে
製品およびサービスの安全衛⽣の影響について、改善のために評価
PR1

中核

PR2

追加

お客様と共に（タイヤ製品の安全品質を守るために）ऋ ষ ॎ ो थ ः ॊ ছ ॖ ই १ ॖ ॡ ঝ भ ५ ॸ ‫ ش‬४ ‫ ؚ‬ऩ ै ल प ज भ े अ ऩ ু
順の対象となる主要な製品およびサービスのカテゴリーの割合お客様と共に（MB製品の安全品質を守るために）
環境保全（環境貢献商品）

製品およびサービスの安全衛⽣の影響に関する規制および⾃主規範प ৌ घ ॊ ୀ ખ भ ੯ ਯ ॑ ੥ ટ શ प ੶ ൗ

コーポレートガバナンスとコンプライアンス

ડ એ ‫ ؟‬ଲ ષ उ े ल १ ‫ ش‬অ ५ भ ছ ঋ জ থ ॢPR3中核

૚ ர ু ದ प े ॉ ૑ ਏ ध औ ो थ ः ॊ ଲ ષ उ े ल १ ‫ ش‬অ ५ ੲ ਾ भ ர థと、このような情報要件の対象となる主要な製品およびサービスの割合

PR4

追加

製品およびサービスの情報、ならびにラベリングに関する規制およल ঽ ਌ ૠ ෇ प ৌ घ ॊ ୀ ખ भ ੯ ਯ ॑ ੥ ટ શ प ੶ ൗ

お客様と共に（ঐ ‫ ॸ ॣ ش‬ॕ থ ॢ ‫ ؞‬॥঑ গ ॽ ॣ ‫ ش‬३ ঙ থ ）35୯ ਸ൹ ௢ ௥ ଌ ২ ॑ ೾ ॊ ৹ ਪ ੥ ટ ॑ அ ि ‫ ؚ‬൹ ௢ ௥ ଌ प ঢ় घ ॊ ৰ ਜ ຯ ষお客様と共に-ડ એ ‫ ؟‬ঐ ‫ ॸ ॣ ش‬ॕ থ ॢ ‫ ؞‬॥ ঑ গ ॽ ॣ ‫ ش‬३ ঙ থPR6PR7中核追加

ઁ ઔ ‫ ് ؚ‬஫ उ े ल ੍ ର ষ ನ ॑ அ ि ঐ ‫ ॸ ॣ ش‬ॕ থ ॢ ‫ ؞‬॥ ঑ গ ॽ ॣ ‫ ش‬३

お客様と共に（ঐ ‫ ॸ ॣ ش‬ॕ থ ॢ ‫ ؞‬॥ঙ থ प ঢ় घ ॊ ১ ൅ ‫ ؚ‬੦ ૆ उ े ल ঽ ਌ ૠ ෇ भ Ꮝ ஹ भ ञ ी भ উ ট ॢ ছ ঒঑ গ ॽ ॣ ‫ ش‬३ ঙ থ ）ઁ ઔ ‫ ് ؚ‬஫ उ े ल ੍ ର ষ ನ ॑ அ ि ঐ ‫ ॸ ॣ ش‬ॕ থ ॢ ‫ ؞‬॥ ঑ গ ॽ ॣ ‫ ش‬३ঙ থ प ঢ় घ ॊ ૠ ਑ उ े ल ঽ ਌ ૠ ෇ प ৌ घ ॊ ୀ ખ भ ੯ ਯ ॑ ੥ ટ શ प ੶載

お客様と共に（ঐ ‫ ॸ ॣ ش‬ॕ থ ॢ ‫ ؞‬॥঑ গ ॽ ॣ ‫ ش‬३ ঙ থ ）ડ એ ‫ ؟‬൹ ௢ भ উ ছ ॖ ং ३ ‫ش‬PR8追加

൹ ௢ भ উ ছ ॖ ং ३ ‫ ش‬෶ ૩ उ े ल ൹ ௢ ॹ ‫ ॱ ش‬भ ෺ ଷ प ঢ় घ ॊ ਫ ਊ ऩ உ
拠のあるクレームの総件数

コーポレートガバナンスとコンプラ
イアンス

製品およびサービスの提供、および使⽤に関する法規の違反に対する相当の罰⾦の⾦額

コーポレートガバナンスとコンプラ
イアンス

側⾯：遵守PR9中核ঌ ‫ ش‬४ TOPへもどる横浜ゴムCSRサイト内検索 検索

横浜ゴムCSRサイト TOP > CSRレポート関連情報 > CSRウェブの編集⽅針

CSRレポート関連情報

CSRレポート関連情報

第三者意⾒
GRIガイドライン対照表
CSRウェブの編集⽅針

CSRウェブの編集⽅針
CSRレポート冊⼦版ダウンロード・バックナンバー

編集⽅針
冊⼦とウェブに分けて情報開⽰
各媒体の特性にあわせ、冊⼦とウェブを使い分けて情報を開⽰しています。
冊⼦：ISO26000の中核主題を基に抽出した、横浜ゴムが取り組む「7つの重点課題」について、今後の⽅向性や具体的な実践例を中⼼に報告しています。「社会からゆるぎない信頼を得ている地球貢献企業」になるために、横浜ゴムグループがグローバルで何を実践しているのか、分かりやすくお伝えすることを⼼掛けて編集しています。
ウェブ：情報の網羅性を重視して、GRIガイドラインを参考に作成。ステークホルダー別の報告および、国内外⽣産拠点のサイトレポートを開⽰しています。

GRIガイドラインを⽤いた⾃⼰検証
本レポートは、GRIの報告枠組みに基づいて作成しています。以下の適⽤レベルに照合した結果、本レポートのアプリケーション・レベルはBに相当します

情報の報告期間2011年度（2011年4⽉〜2011年12⽉）。
※ ⼤きな進捗があったものは2012年7⽉までの状況を記載しています。
※ データによっては、2011年1⽉〜3⽉分を含めているものもあります。

報告範囲
横浜ゴムおよび国内外グループ会社
経済側⾯

横浜ゴムおよび連結対象⼦会社

環境側⾯

国内外30の⽣産拠点、および全ての国内販売会社のデータを記載しています。

社会側⾯

横浜ゴムの本社、国内8⽣産事業所および国内外グループ会社の取り組みの⼀部を掲載しています。

参考にしたガイドライン
環境省「環境報告ガイドライン（2007年版）」
GRI「サステナビリティレポーティングガイドライン2006」*GRI=Global Reporting InitiativeCSRウェブの年度更新
年1回※前回 2011年8⽉※次回 2013年7⽉

報告書の編集責任
CSR情報委員会
お問い合わせ先
広報部 03-5400-4531
CSR・環境推進室0463-35-9512

⾒通しに関する注意事項本報告書の記載内容には、現在の事実だけでなく、将来の予測、計画、⽬標などが含まれています。これらは現時点（2011年7⽉）で⼊⼿できた情報に基づく仮定ないし判断であり、不確実性が含まれています。実際のパフォーマンスは、横浜ゴムグループの事業活動だけでなく、世界経済の動向、地球環境の変化などに影響を受けるため、本報告書に記載した予測、計画、⽬標が実際とは異なる可能性があります。読者の皆さまには、このことをご承知おき下さいますようお願い申し上げます。
ページTOPへもどる