日補綴会誌 Ann Jpn Prosthodont Soc 9 : 279-284, 2017

依 頼 論 文◆企画：第 2 回補綴歯科臨床研鑽会プロソ ’16 ／シンポジウム 1「パーシャルデンチャーによる機能回復」

口腔機能の回復が全身機能に及ぼす影響
月村直樹 a,b，好士理恵子 b，蕭敬意 a，秋田大輔 a,b，加瀬武士 a，

大久保貴久 a，大林美穂 a，齋藤五月 a，舘野敦a

Influence of restoration of oral function with dentures to improvement of systemic function
Naoki Tsukimura, DDS, PhDa,b, Rieko Koshi, DDS, PhDb, Keii Shou, DDSa, Daisuke Akita, DDS, PhDa,b,Takeshi Kase, DDSa,Takahisa Okubo, DDSa, Miho Obayashi, DDSa,Satsuki Saito, DDSa and Atsushi Tateno, DDSa

抄録
高齢者が筋力や活動が低下している状態（虚弱）を“フレイル”という言葉で表している．“フレイル”な状態におかれている高齢者が，義歯の未装着により咬合関係が悪化すると，全身のバランス能力などに影響を与え，運動機能の低下，すなわちロコモティブシンドロームのような状態に陥ることが十分予想される．
今回，高齢者の歯の欠損による咬合状態と全身の運動機能の観点から，義歯の装着，未装着状態における全身のバランス機能に与える影響を検討し，相互の関連について明らかにすることで，義歯の重要性を再確認したい．
キーワード
オーラルフレイル，要介護，重心動揺，転倒Ⅰ．緒での所要年数によって国別に比較すると，フランスが126 年，比較的短いイギリスが 46 年，ドイツが 40年なのに対し，わが国は昭和 45 年から平成 6 年のわずか 24 年で達している．アジア諸国においても同様に日本の高齢化率は群を抜いて高く，世界に例を見な
いスピードで進行している 2）．
このような，急速な高齢化とともに，わが国の要介護認定者数も増え続けている．平成 12 年に施行された介護保険法において，当初の利用者は約 220 万人だったが，平成 24 年には約 530 万人に達し，12 年間で要介護認定者数は約 2.5 倍となった．今後，その数は高齢化とともに，増加することが予想される 3）．
要介護度の状態区分は要支援 1 ～ 2，要介護 1 ～ 5 の7 段階に設定されている．要介護度は高くなるにつれて日常生活は困難になり，介護者の介入が不可欠と

言

総人口に対する 65 歳以上の高齢者の占める割合は高齢化率と呼ばれ，高齢化率が 7% を超えた社会は「高齢化社会」，14% を超えた社会は「高齢社会」，21%を超えた社会は「超高齢社会」と定義されている 1）．
わが国の高齢者の人口は平成 23 年に 2,980 万人に達し，総人口に占める割合も 23.3% となり，
「超高齢社会」を迎えた．さらに，団塊の世代が 65 歳以上となる平成 27 年に，高齢者の数は 3,000 万人を超えた．
つまり，現在の日本は「4 人に 1 人が高齢者」ということになる．今後平成 37 年には 65 歳人口が 3,500万人に達すると見込まれている 1）．またその高齢化の速度について，高齢化率が 7% から 14% に達するま日本大学歯学部歯科補綴学第Ⅱ講座
日本大学歯学部付属歯科病院スポーツ歯科a 	Nihon University School of Dentistry Department of Partial Denture Prosthodonticsb 	Nihon University School of Dentistry Dental Hospital Division of Sports Dentistry
ab279

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日補綴会誌なっていく．特に，要介護 3 以上になると，多くの日常生活動作で介護が必要になってくる．そして要介護認定者は，年齢および要介護度が高くなるほどADL（Activities of Daily Living：日常生活動作）の低下が認められ，ADL が低下するにつれて口腔機能の維持は困難になることが考えられる．つまり，超高齢社会に伴い介護保険利用者は増加し，訪問歯科診療を受診する患者数も増加していくものと予測される．
加齢に伴い，段階的に心身機能が低下してくる．この低下が顕著な者を「虚弱（frailty）」と呼び，2014
年日本老年医学会において，虚弱のことを「フレイル」と呼ぶことが提唱された．フレイルとは，「高齢期に生理的予備機能が低下することでストレスに対する脆弱性が亢進し，生活機能障害，要介護状態，死亡などの転帰に陥りやすい状態」と定義されている 4）．フレ
イルの評価は，身体的側面，精神心理的側面，社会的側面について包括的に評価するが，このうち身体的フレイルとして，加齢に伴う骨格筋量の減少による病態を表す「サルコペニア」が大きく影響する．サルコペニアは「立つ」「歩く」といった運動機能低下状態すなわち「ロコモティブシンドローム」の引き金にな「運動器の障害」
る 5）．ロコモティブシンドロームとは，により「要介護になる」リスクの高い状態になることで，日本整形外科学会が 2007 年に提唱した 6）．ロコ
モティブシンドロームは，ADL の低下に影響を及ぼすことにつながり，ひいては自立した生活が送れなくなり，寝たきりの状態になると考えられている．そのため現在では，身体機能低下を防ぐことを目的として，高齢者における体操や散歩，軽い筋肉トレーニングなどが推奨されている．また，加齢に伴う口腔機能の低下は「オーラルフレイル」と呼ばれ，身体機能低下と密接に関係していることが分かっている 7）．
スポーツ選手を対象とした我々の過去の研究 8） では，咬合接触状態の改善が，重心動揺の改善につながることが分かっている．日々ハードなトレーニングを行っているアスリートにおいても咬合の安定化は身体バランスに影響を与えることから，加齢に伴い筋肉量が低下していると思われる高齢者が義歯を使用せずに生活を送ることは，身体バランス能力により大きな影響を与え，運動機能の低下や転倒を助長することにつながる可能性が予想される．そのため，適切な義歯を装着することは，口腔機能を向上させ，患者の生活の質（QOL）そのものも向上することは容易に想像できる．
オーラルフレイル予防としての義歯装着の有用性について，過去の論文や筆者らの研究をもとに考察を

9 巻 4 号（2017）行っていく．

Ⅱ．義歯装着と要介護度
Shimazaki ら 9） は，北九州市内にある老人施設入居者 2,200 人を対象として調査を行い，残存歯 20 本以上の群は無歯顎義歯未使用群より 6 年後生存率が有意に高かったことを報告している．また，広島県呉市在住の自立した日常生活を送っている 65 歳以上
1,030 名を対象とした調査 10） では，咬合安定群は咬合崩壊群よりも 0.78 倍死亡率が低く，義歯不使用群は使用群に比較して死亡率が 1.52 倍高いことを報告している．これらの報告は，義歯による口腔機能の回復が，高齢者の生命予後において極めて重要であるということを表している．特に要介護認定者では，年齢および要介護度が高い患者ほど ADL の低下が認められ，口腔機能の維持は困難になることが予想される．
そこで我々は，咬合接触状態に着目し，咬合接触の有無と要介護度の関連性について調査した．2005 年
2 月 6 日から 2011 年 6 月 10 日までに神奈川県横浜市の歯科医院の初診として訪問診療を受けた 9 施設
556 名の要介護認定者を対象とした．方法は，年齢，要介護度の聞き取り調査，視診による咬合接触の有無について調査した．咬合接触についてはアイヒナーの分類による支持域を 1 支持域以上持つものを「咬合接触あり」とし，無い者を「咬合接触なし」とした．
また，咬合接触の有無については天然歯または固定性義歯により咬合接触を有する者を「T」，可撤性義歯による咬合接触を有する者を「G」，咬合接触の無い者を「N」の 3 つに分類した．対象者 556 名中，「T」
が 226 名「G」が 252 名，「N」が 78 名だった．これを咬合接触の有無で分けると「咬合接触あり」が478 名，「咬合接触なし」が 78 名だった．調査対象者の要介護度の内訳は，要介護 1 が全体で最も少な
く 78 名， 要 介 護 2 が 104 名， 要 介 護 3 が 135 名，
要介護 4 が全体で最も多く 138 名，要介護 5 が 101名だった．咬合接触の有無で要介護度を比較すると，
要介護 5 の割合は，「咬合接触あり」で 14.6%，「咬合接触なし」で 39.7% だった（図 1）．平均要介護度は，「咬合接触あり」の 2.9 と比較して「咬合接触なし」で 3.7 と，約 1 段階要介護度が高かった．以上の結果から，咬合接触がある群と比べると，咬合接触がない群では要介護度が増え，それに伴い介護者の負担が大きくなることが推察された．また，咬合接触の有無が平均要介護度に関連することが予想され，天然歯および欠損補綴によって咬合接触を維持回復することで口腔機能の回復が全身機能に及ぼす影響

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図 1 要介護度と咬合接触図 2 義歯調整前後の咬合接触状態

要介護度の軽減が図れる可能性が示唆された．

Ⅲ．義歯装着と転倒予防
次に，義歯装着と身体バランスとの関連について検討していきたい．要介護認定を受けていない 65 歳以上の住民 4,425 名を対象とした 4 年間のコホート研究 11）によると，20 本以上歯がある人に対して，19本以下で義歯未使用者の転倒リスクは 2.50 倍だったことを報告しており，残存歯数と転倒についての関連性が示された．しかしながら，残存歯数 19 本以下でも義歯を使用している者の転倒リスクは，残存歯数20 本以上の人と有意差はなかったことを報告している．また，Yoshida ら 10） は，咬合安定群は，転倒リスクの不安を感じているのが咬合不安定群と比較して0.46 倍少なく，実際の転倒のリスクは義歯使用群が0.38 倍有意に少なかったことを報告している．このように，義歯装着と転倒は関連性が示されており，義歯装着による咬合接触の回復が，身体バランスに影響を与えていることが考えられる．全部床義歯使用の有282

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9 巻 4 号（2017）

図 3 重心動揺測定結果（73 歳男性，上顎全部床義歯）

図 4 足踏み試験（W.K： 57 歳女性，M.H：73 歳男性）

無で比較したケースコントロール研究では，全部床義歯使用群の開眼片足立ち時間がファンクショナルリー
チ，動揺面積および身体動揺とともに全部床義歯未使用群を有意に上回ったことが示されている 12）．また，総義歯の装着／未装着で立位及び歩行時安定性の違いを調べた介入研究では，体幹の中心軌跡は義歯装着により有意に短縮したことが示されている 13）．
これらの過去の報告をふまえ，高齢者の全身の運動機能と咬合の観点から，義歯の装着／未装着状態での咬合状態における全身の重心動揺（身体バランス能）を検討し，相互の関連について明らかにすることを目的として，日本大学歯学部付属歯科病院に通院している 8 名の患者について調査した．被験者は，平均年
齢 72.1 歳で，アイヒナー分類はＣ（臼歯部での咬合支持なし）だった．咬合接触検査は，咬合接触検査装置（T- スキャンⅡ，ニッタ株式会社，大阪，日本）を用いて義歯装着時の義歯調整前後の咬合状態を測定した．重心動揺測定は，重心動揺計測器（プラットホーム型検出台・マイクロコンピュータ内臓アンプ・A-Dコンバータ，共和電業，東京，日本）を用いて，義歯の装着時および未装着時の条件下でランダムに 3 回ずつ重心動揺を測定（閉眼状態 30 秒，計測間 1 分休憩，義歯装着時は軽く咬合）した．咬合接触状態は，図 2の代表例で示すように，義歯の調整前よりも調整後では，咬合接触域が増大し，咬合接触部位のバランスも大幅に改善しているのが分かる．
重心動揺測定結果は，被験者全員の平均値を算出した結果，個人差が大きくSD 値が大きくなってしまったため，個人で比較することとした．顕著な差を示した 1 名について図 3 に示す．外形面積および総軌跡長ともに，義歯装着時に口腔機能の回復が全身機能に及ぼす影響減少を認め，義歯装着により静的重心動揺が安定したことが分かる．
一方で義歯の装着の有無にかかわらず，重心動揺が安定していた被験者もいたことから，義歯装着の有無に加え，下肢・体幹の抗重力筋の筋力の違いがバランス能へ大きく関与しているのではないかと考えた．そこで，追加実験として，重心動揺の安定していた被験者と，義歯装着の有無で大きな変化を示した被験者の 2 名を対象として，足踏み試験を行った．
測定条件は，アイマスクを着用してその場で 30 歩足踏みを行い，最初の時点からの移動距離を測定した．
足踏み試験の結果を図 4 に示す．移動距離が小さかった被験者は年齢が若く，また，問診により，日ごろから運動習慣があることが分かった．移動距離が大きかった被験者は，高齢で日ごろの運動習慣がなかった．
しかしながらこの被験者は，義歯装着時において有意に移動距離が減少したことから，運動習慣が無く，筋肉量が少ないと思われる高齢者に対しては，動的重心動揺の安定に義歯の使用が有用であることが示唆された．また，移動方向については，義歯未装着時には前方方向への移動が多く認められたが，義歯装着時にはこれが改善され，前のめりにならない傾向が認められた．義歯未装着で臼歯の咬合が無い場合は前噛みになり，重心が前方に移動することが考えられる．この前方への重心移動が転倒リスクの増加に関係していることが予想され，一方で，理想的な臼歯部咬合接触を付与した義歯を装着することにより，この前方への重心移動を防止することができ，転倒予防につながると思われる．以上のことから，静的および動的重心動揺は，筋肉量の違いに影響を受けるが，筋力の低下している高齢者においては，静的および動的重心動揺の安定に，義歯装着による咬合接触の回復が有効であることが示された．
平成 26 年度にスポーツ庁が体力・運動能力調査の一つとして行った，65 歳から 79 歳を対象としたバ
ランス能力を調べた開眼片足立ちの結果 13）では，65歳～69 歳では約 90 秒，
70 歳～74 歳では約 70 秒（20％減），75 歳～ 79 歳では約 55 秒（40％減）で，男女とも加齢に伴って直線的に低下する傾向が明らかとなった．これは，加齢によりバランス能力が低下することを示している．バランス能力が低下すると，転倒しやすくなり，骨粗鬆症などの合併症を有していれば容易に骨折を招き，ひいては寝たきり状態へと移行していくことが予想される．加齢に伴うバランス能力低下に加えて，義歯未装着状態で咬合の安定性が得られなければ，なおさら転倒しやすくなることが考えられる．そのため，喪失歯によって咬合支持を失った高齢

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者において，義歯などの欠損補綴で咬合接触関係を回復することは，運動機能の維持・安定をもたらし，ロコモティブシンドロームを予防し，要介護度の上昇を緩徐にする可能性があるのではないかと思われる．

Ⅳ．まとめ
今回は，義歯装着による咬合の安定に焦点を当てて考察したが，咬合接触関係が回復すれば，当然のことながら，咀嚼機能が改善される．咀嚼することで脳血流量が増大すること 15）が証明されており，脳機能が活性化する 16）ことで，ボケ防止にもつながることが予想される．また，栄養面においても，噛めない人は食品の摂取能力が劣り，噛める人と比べて，砂糖や食べやすい菓子類の摂取が多くなっていることが示されており，栄養素の充足率を比較すると，すべての栄養素で，噛める人のほうが勝るということが分かっている 17）．適切な義歯は，咬合接触関係を回復させ，咬合の安定化にともなう身体バランス能の向上に加え，咀嚼機能が改善することで，脳の活性化と低栄養の改善にも有益に働く．すなわち，義歯を装着することは，オーラルフレイルの予防に重要な役割を果たすことにつながり，高齢者の医療費の削減や QOL の向上に有益であると思われる．以上のことより，義歯装着が口腔のみならず全身の健康にも大きく影響を与え，健康寿命の延命に寄与するという補綴歯科学の重要性が示された．
利益相反

本稿で紹介した内容に関して，開示すべき COI 関係にある企業はない．

研究費

本研究の一部は平成 29 年度日本大学歯学部佐藤研究費の補助により行われた．

文献

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著者連絡先：月村 直樹〒 101-8310 東京都千代田区神田駿河台
1-8-13 日本大学歯学部歯科補綴学第Ⅱ講座
Tel: 03-3219-8144
Fax: 03-3219-8350
E-mail: tsukimura.naoki@nihon-u.ac.jp