Sustainability

TCFD 提言に基づく情報開示
関連するマテリアリティ取り組み

製品を通して●地球環境のために●●●高い安全品質、環境性能のタイヤ・工業資材の製造・販売
カーボンニュートラル製品の製造・販売

2050年までに自社活動カーボンニュートラルを達成
2050年までにサステナブル原料使用率100%

近年、世界中で気候変動の影響は深刻化しており、企業にも脱炭素など気候変動への積極的な対応が求められています。当社グループ
は、「気候変動の緩和と適応」を持続可能な社会への貢献と企業の持続的な成長のための重要な経営課題の一つとして位置づけ、2022年1月には「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）※」の提言に賛同を表明しました。
今後も TCFD 提言に沿って気候変動への取り組みに関する情報開示を積極的に行っていきます。
※ Task Force on Climate-related Financial Disclosures の略称。TCFD は、G20の要請を受け、金融安定理事会（FSB）により、気候関連の情報開示および金融機関が採るべき対応を検討するために2015年に設立されました。企業などに対して、気候変動によるリスクおよび機会が経営に与える財務的な影響を評価し、ガバナンス開示することを推奨しています。

代表取締役社長が議長を務める CSR 会議を年に2回（5月・11下部組織として2つの部会、2つの会議、4つの委員会を設け、環月）開催し、横浜ゴムグループが取り組むべき CSR 課題につい境活動を推進しています。
「環境推進会議」は担当役員（CSR 本て立案・検討する体制を整えています。「気候変動の緩和と適部長）が議長として各課題を審議・決定し、横浜ゴムグループの応」に関しては、「環境推進会議」が設置され、環境推進会議の環境活動を統括しています。

気候変動関連のガバナンス体制

取締役会

CSR 会議

環境推進会議議長：代表取締役社長

議長：CSR 本部長

代表取締役社長●●

リスクマネジメント委員会

カーボンニュートラル
推進委員会
委員長：CSR 本部長
生物多様性保全・YOKOHAMA 千年の杜活動推進委員会
委員長：CSR 本部長●

4R 推進員会●

化学物質管理委員会

経営会議委員長：研究先行開発本部長

戦略●

タイヤ生産環境部会●

MB 生産環境部会

部会長：タイヤ生産本部長
部会長：MB 生産・技術担当●

関連会社生産環境会議
議長：環境保護推進室長●

グローバル環境会議
議長：CSR 本部長

委員長：研究先行開発本部長

横浜ゴムは、気候関連のリスクについて、低炭素経済への移IPCC（気候変動に関する政府間パネル）が示すシナリオを用いて行に関連するリスク（移行リスク）と気候変動の物理的影響に関シナリオ分析を実施し、1.5℃シナリオ、4℃シナリオそれぞれの連するリスク（物理的リスク）の二つに分類、影響を受ける財務リスクと機会を踏まえた適応策・財務影響等について検証しまし影響の大きさを評価し、事業に及ぼすリスクと機会を整理しました。今後も引き続き、リスクと機会の検討やシナリオ分析の精た。さらに、気温上昇につき IEA（国際エネルギー機関）および緻化を進めていきます。

リスク管理
気候変動にかかわるリスクについては、「環境推進会議」の下を推進しています。重大かつ緊急性の高い事案については、当部組織である「カーボンニュートラル推進委員会」をはじめとす社を取り巻くさまざまなリスクからの防衛体制を強固にするためる部会、会議、委員会が、それぞれリスクの特定・評価を実施し、に設置された「リスクマネジメント委員会」（議長：経営管理本部

その低減活動を行っています。部会、会議、委員会にて特定さ長）において審議され、適切に評価対応しています。「リスクマれた重要なリスクについては、「環境推進会議」において対策をネジメント委員会」の活動状況は、取締役会に定期的に報告さ審議・決定しています。また、自然災害等の物理リスクについてれています。

は、「中央防災会議」において防災、BCP に取り組み、リスク低減

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THE YOKOHAMA RUBBER CO., LTD.

Who We Are

Sustainability

Value Creation Journey

Governance

Data Section

気候変動に関する主なリスクと機会重要な要因

区分
政策・法規制
市場

リスク

移行リスク

技術

脱炭素社会への移行

評判

物理的リスク

製品・サービス需要の変化

市場

自動車業界の変革への対応

市場

財務
影響

潜在的な財務的影響
カーボンプライシングの導入・上昇

大

資源（原料）価格の高騰・供給の不安定化

大再生可能エネルギー・燃料価格（原油、天然ガス）の上昇

大製造プロセス効率の改善のための設備投資・排出量削減の取り組みや取り組み姿勢に対する顧客評価、株価へ

中の影響

小

今後の対応策・カーボンニュートラルのロードマップの策定と実践「エネルギー使用量の年1％削減活動」の推進（設備の効率化、運・転の最適化、加工仕様の見直し等）
・再生可能エネルギーの利用拡大
・エネルギー新技術の導入

再生可能エネルギー利用を推進する世界的な動きへの対応（ステークホルダーからの評判）

小製造時 CO2排出量評価による製品選別（同一製品内の競争）

大・製造時の CO2排出ゼロに向けた製造拠点のカーボンニュートラル化の推進

MaaS による自動車販売台数の低下

大・生産財タイヤの強化、コスト、サービス、DX の探索

サプライチェーンの寸断による原材料調達困難化、調達コストの上昇

大異常気象による設備損壊、運転停止

大・サプライヤー、原料産地の分散化
・風水害や地震等に対応した生産拠点の補強、BCP 策定

気候変動による天然ゴム（天然資源）の枯渇、調達困難化

大・サステナブル原料の研究開発強化

降雪の減少等による冬用タイヤ需要の低下

大・オールシーズンタイヤの開発・販売

製品性能向上に必要な研究開発投資の増加

中・ビジネスパートナーとの共同研究開発の推進

製造プロセス効率の改善によるエネルギーコスト削減

中「エネルギー使用量の年1％削減活動」の推進（設備の効率化、運・転の最適化、加工仕様の見直し等）

製品・
サービス

需要の変化（カーボンニュートラル対応・電動車（EV）装着の性能要求）や規制強化への早期対応によるシェアの拡大

大・EV 対応タイヤの新車装着強化「E+」マークの EV 対応タイヤの販売拡大
・

製品・サービス需要の変化

製品・
サービス

再生可能 / リサイクル原料を使用した環境負荷低減製品や低燃費、低炭素化製品の提供による競争力・収益力の向上

大・再生可能 /リサイクル原料を使用したタイヤ、ゴム製品の販売拡大
・環境性能に優れた低燃費タイヤの販売拡大
・製造時の CO2排出ゼロのタイヤ、ゴム製品の販売

自動車業界の変革への対応

製品・
サービス

次世代モビリティを支える製品・サービスの需要増（CASE・MaaS 化への対応、水素利用による新たなビジネスチャンス）

大・センサータイヤ（IoT タイヤ）の販売・タイヤソリューションサービスの強化

気候変動

製品・サービス

防災・復旧・気温変動や食料・自然に資する製品・サービスの需要増（例：農作物 / 森林生育に資するタイヤ等）

大・オフハイウェイタイヤ（OHT）の販売拡大
・耐衝撃性、耐熱性の高いコンベヤベルト等のゴム製品の販売拡大

気温上昇に伴う気象災害の激甚化

急性

気候変動の激甚化

慢性エネルギー源

脱炭素社会への移行

機会

シナリオ分析の結果概要
シナリオ条件

1.5℃シナリオ

4℃シナリオ

持続可能な発展のため、厳しい気候政策や技術革新により、2100年までの世界の平均気温の上昇を産業革命前に比して1.5℃に抑えるシナリオ

厳しい気候政策や技術革新が進まず、気候変動の物理的影響が急速に強まり、2100年までの平均気温が産業革命前に比して4℃上昇することを想定するシナリオ

移行リスク

IEA
Net Zero Emissions by 2050 Scenario（NZE）

IEA
World Energy Outlook 2021（WEO2021）

物理リスク

IPCC 第6次報告書 SSP1-1.9

IPCC 第6次報告書 SSP5-8.5

シナリオの概要参照
シナリオ

主に物理リスク・機会が顕在化。
主に移行リスク・機会が顕在化。
【リスク】
【リスク】
拠点やサプライチェーンにおける甚大な自然災害の発生が増加。また、異常気象
厳格な気候変動規制への対応が求められ、再生可能エネルギーの調達やカーボンにより天然資源が枯渇し、原料供給が不安定化。
プライシング導入などによりエネルギーコスト負担や製造プロセス効率改善のた
降雪の減少等による冬用タイヤ需要の低下など、慢性的な気候変動により製品需めの設備投資が増加。
要が変化。
環境負荷低減製品の増加に伴い、再生可能 / リサイクル原料の研究開発費や調達コスト負担が増加。
【機会】
【機会】
カーボンニュートラル対応、EV 装着の性能要求への早期対応、環境負荷低減製品
防災・復旧・気温変動などに対応する製品・サービスの需要が増加。
や低燃費、低炭素化製品の提供により、競争力・収益力が向上。

分析結果

指標と目標

指標と目標

https://www.y-yokohama.com/sustainability/environment/tcfd/#indicators_and_targets

横浜ゴムでは、気候変動にかかわるリスクの最小化のため、環

また、横浜ゴムサステナビリティサイトにて GHG 排出量、水利境活動に関し、「カーボンニュートラル」、「サーキュラーエコノミー」、用量、廃棄物量、千年の杜・生物多様性保全活動などの各指標「自然との共生」の3つの中長期目標を掲げています。

実績を開示しております。各データは、こちらを参照ください。
→ 環境中長期目標 P.56

2050年カーボンニュートラルへのロードマップ

サーキュラーエコノミーのロードマップ
サステナブル原料100％

CO2排出量
CO2排出量ゼロ

2013年
CO2削減目標

2020年

2030年
38％削減

2040年

2050年
カーボンニュートラル達成

再生可能／
リサイクル原料使用率

2020年
目標

2025年

2030年

27％

30％

2040年

2050年
100％

Integrated Report 2023

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