統計数理（2015）
第 63 巻 第 2 号 261–276
c 2015 統計数理研究所


特集「日本人の国民性調査 — 第 13 次全国調査の成果 —」［原著論文］

誰が努力は報われると感じているか——現代日本人の—〈努力有効感〉に関する分析—

朴 堯星† ・前田 忠彦†（受付 2014 年 7 月 31 日；改訂 2015 年 11 月 20 日；採択 11 月 20 日）

要旨

日本人にとっては，努力というものは長期的な目でいつか報われるといった期待とともに勤勉という美徳として受け入れてきた．しかし，現代社会では，努力と成果に対する価値観が変化しつつあり，現代の日本人における〈努力有効感〉に対する考え方は変化している可能性がある．そこで本研究では，現代日本人が感じている努力と成果との関係，さらにどのような人が努力は報われると感じているのかについて探求することを目的としている．そのため，「日本人の国民性調査」のデータを用い，ロジスティック回帰分析により〈努力有効感〉の説明要因に関する分析を行っている．結果として，まず ‘努力は報われると思う’ との回答割合における第 8 次（2013 年）
調査の比較結果から，努力すればだれもが報われるといった（1988 年）調査と第 13 次
これまでの考え方がバブル経済の崩壊以降の “失われた 20 年” の歳月を経て退潮の兆しを見せていることが示される．さらに，‘努力が報われると思う’ といった考え方の背後には，社会構造的要因による格差に関する意識，社会的孤立の自覚，さらには自国に対する愛着，社会の公平さについての感覚が影響していることが明らかになった．
キーワード：「日本人の国民性調査」，〈努力有効感〉，社会的孤立，社会の公平さ．
1.

はじめに

日本人にとっては長い間，勤勉に価値を見出してきた歴史があり，たゆまぬ努力こそが成功の鍵であるという教訓が日本人のなかに刻み込まれているといわれる（斎藤, 2007）．必ずしもすべての努力が報われるとは限らないわけだが，日本人にとっては，長期的な目でいつかは報われるといった期待とともに，勤勉というものが美徳として受け入れてきたといえるであろう．
（2013 年）調査でも ‘まじめに努力していればいつかは必ず報われ「日本人の国民性調査」
第 13 次〈努力有効感〉と呼ぶことにする）は 72%の支持がると思う’（努力に対するこのような感じ方をある．
しかし，現代社会において，このような努力感も変化してきているとみられる．なぜならば（1988 年）
調査では支持が 79%あり，25 年間で 7 ポイント程度減「日本人の国民性調査」
第8次
少しているからである．例えば “希望格差”（山田, 2004）ということばに象徴されるように努力に価値を見出せなくなり，社会全体に対して努力しても報われないといったあきらめに近い感情が蔓延しているともいわれ，あるいは，努力の果てに燃え尽きてしまい，結果的には無気力の状態に陥ってしまう場合もあると聞く．こうした社会的なムードの蔓延は，努力と成果に対†

統計数理研究所：〒 190–8562 東京都立川市緑町 10–3

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する価値観が変化しつつあることを表している．そしてこのことは，かつての道徳の域を超え，努力感そのものに対して社会構造的要因が影響している可能性をも示唆している．
まず，社会構造的要因としては，例えば，所得水準の差や雇用状況のあり方の違いから生じる自分と他人の間に経済的格差が拡がっていること，さらには地域コミュニティーや少子高齢化のなかで伝統社会の負の産物として懸念されがちであった地縁・血縁のような中間集団です
ら衰退してしまい，個人の “社会的孤立”（石田, 2011; 稲葉・藤原, 2013）が進んでいることがあげられる．他人との関係性が途絶えたと思うことが, 努力することへの価値そのものを見切ることになりかねないことから，社会的孤立と〈努力有効感〉の間には何らかの関係がありうる．格差，孤立というキーワードは，主に社会学分野において社会構造的問題を解明する重要な概念の一つとして既にさまざまな研究が進められているが，努力と成果の関係に対しての日本人の態度，特に両者の関係を変化させた要因については必ずしも明らかにされていない．
つぎに，社会構造的要因の他に努力感を変化させ得る要因として，公平感や社会に対する誇りなどの心理的要因が考えられる．まず公平感の重要性については，近年社会のあらゆる場面によれば，「公平判断は，当該社会における社会的資源で議論が盛んである．海野・斎藤（1990）
や生活機会を所与としたときに，評価者が正しいと考える配分原理をもとに生じるであろう仮想的配分を基準にして，現実の配分状況（の認知）がどれだけ逸脱しているか，という評価である」とされており，公平感は，その評価対象となるものが社会であると指摘されている．また，
長松（2004）は，社会に対する一般的な不公平感を表す “全般的不公平感” については，年齢が若いほど，世帯年収が低いほど，不公平感を持つこと，また，自分と同じぐらい努力して，自分よりうまくいっている人やうまくいかない人がいると感じているほど，不公平感は高くなることを確認している．この結果から推論すると “全般的不公平感” を感じる社会だと，個人は自らの目標に向かって努力することが報われると思う可能性は低くなる．
さらに，自分が生きている社会に対する誇りが外発的モチベーションの一つとして働くのであれば，自らの目標に向けて目標を達成するために懸命になることが期待できるのではないだは，強い誇りを持つようになると，成功近接動機が優勢にある人
ろうか．たとえば，藤田（2009）
はより難しい課題に取り組んでいくようになることを指摘している．その意味で，社会全般に対する誇りをもつことは，自分の行動に一生懸命に取り組むことになり，その過程で個人の〈努力有効感〉を高める可能性がありうる．NHK 放送文化研究所が行った継続調査「日本人の意識調査」によれば，日本人は調査開始以来の 35 年間，‘日本にうまれてよかった’ との回答が大きな変化もなく，常に 9 割以上の高い水準を維持している（NHK 放送文化研究所世論調査部, 2014; 村田, 2014）．‘日本にうまれてよかった’ は，日本に対する愛着心を表している．自国に生まれてよかったと思うことは，自国に対する誇りが根底にあると考えられる．つまり，誇りをもっていることは，自己が置かれた現状に対しての肯定感を持っていることにつながる．この意味で，自国に対する愛着心と努力は報われると思うことの間には何らかの関係があると考えられる．
以上のように，努力と成果に対する価値観が変化しつつある今，現代日本人が感じている努
力と成果との関係，さらにどのような人が〈努力有効感〉
を感じているのかについて探求することは意義深いものと考えることができる．
「日本人の国民性調査」のデータを利用し，社会構造的要因に
本稿では，第 1 の目的として，関する意識とその他の心理的要因に焦点を当てて，個人の〈努力有効感〉の規定因を探る．具体（2013 年）
調査の結果を元に，個人属性・主観的社会経済地
的には，直近の調査である第 13 次
位・社会構造的要因への意識の違いが，個人の〈努力有効感〉に及ぼす影響を検証する．また，
本節冒頭で言及したように，個人の〈努力有効感〉は，ここ 25 年ほどの間に全体では低下したよ「日本人の国民性調査」の第 8 次（1988 年）
調査と第 13 次うである．そこで第 2 の目的として，調査の 2 時点に着目し，個人属性別の回答割合の観察により〈努力有効感〉の属性ごと（2013 年）誰が努力は報われると感じているか

263の特徴についての，また回帰分析によりその規定因についての，経年比較を行う．つまりバブル経済の崩壊から世界同時不況に見舞われて日本人の自画像も大きく変動したと想定される概〈努力有効感〉の水準とその規定要因の変化を検討する．
ね 25 年間を経て，本節の最後に，そのような変化を考察する背景として，日本の社会全般とそれに呼応した日
本人の意識の状況のうち重要と思われる点に言及しておこう．1988 年から 2013 年にかけての日本社会の変化を一言でまとめることは難しいが，基本的事実としてこの間に社会の高齢化は（具体的進展し，またバブル経済以降の失われた 20 年の間に，労働市場における雇用の流動化には非正規雇用者の増加）などの構造的変動も生じたことは指摘できよう．後に 3.1 節で見るよ
うに〈努力有効感〉については，社会の高齢化という単純な構造変化によっては説明のつかない
方向の変化が観察される．それ以前の高度成長期やその後の 1970 年代までの安定成長期と言われる時期には，誰でも自身の労働によってある程度の経済的豊かさを達成できることを通じて，〈努力有効感〉
をはぐくみ易い社会状況があったものと想像される．本論文での比較の起点「日本人の国民性調査」を草創期から支となっている 1988 年頃の日本人の意識について言えば，のようなえた林知己夫が指摘するように，それまでの “伝統 - 近代”（古い考え方対新しい考え方）
考えの筋道が 1978 年頃から揺らぎはじめ（林, 2001, 第 6 章など），それが継続していた時期での指摘以降の日本人の “考えの筋道” の基軸がどのような性質を持つのか明らかある．林（2001）
ではないが，本節冒頭に述べた “希望格差” に関連させて言えば，例えば吉川（2014, 第 5 章）が“総格差社会” の標題の下に考察するように，人々がより自身の地位アイデンティフィケーショ
ンに覚醒的（他者との比較における自身の地位認識により敏感）になったということも，2013 年
現在の日本の社会意識状況の一側面を捉えている可能性がある．こうした認識の下では，〈努力有効感〉の変化の方向そのものを記述するだけではなく，社会的不平等という構造要因に起因すをるとされる社会意識（具体的には，階層帰属意識や社会不公平感；調査項目は 2.2 節に後述）
説明要因に含めて，さまざまな心理的要因が〈努力有効感〉に対してどのような影響を持つのか，
その心理的規定メカニズムの変化も合わせて検討することが，現在の日本人の意識構造の一側面を理解することにつながると考える．
2.

研究方法

2.1 調査対象と調査方法「日本人の国民性調査」の統計数理研究所国民性調査委員会では，1953 年の第 1 次調査以来，全国調査を 5 年に 1 度実施している．本研究では，個人の〈努力有効感〉を測る#7.38 ‘努力は報われるか’ の項目を目的変数として用いる．この項目は第 8 次（1988 年）調査と第 13 次（2013 年）〈努力
調査の 2 回質問されている．25 年ぶりの復活項目となったのは，第 1 節で述べたように有効感〉が変化しているのではないかということからである．
「日本人の国民性調査」
は継続調査であることから，調査方法および標本の抽出などは基本的に共通している．すなわち，日本全国に居住する 20 歳以上の日本人男女から層化多段無作為抽出により抽出された個人を対象とし，個別訪問面接法により聞き取り調査を行う点は，本研
究で扱う 2 回の調査でも共通となっている．ただし調査対象者の年齢範囲については，第 8 次
調査では 20 歳以上（上限なし）に，第 13 次（2013 年）調査では 20 歳以上 84 歳以下と（1988 年）
（K 型と M
なっている．また，「日本人の国民性調査」
では，質問の内容が異なる 2 種類の調査票型）を調査地点単位で折半して対象者に割り当てて調査を実施しているが，本研究では，目的変数である〈努力有効感〉の項目が含まれる M 型調査票の項目群を用いることになる．2013 年調査の M 型調査票の回収標本サイズは 1579，回収率は 50%，1988 年調査の M 型調査票の標本サ「日本人の国民性調査」の標本設計・調査方法や回収
イズは 1824，回収率は 61%である．なお，

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数等実施状況の詳細については，中村他（2015）を参照されたい．
以下では，2 時点の全国調査のデータを扱うのみであることから，調査を参照する場合に調査回は適宜省略し，1988 年調査および 2013 年調査と呼ぶことにする．
2.2 分析に用いる変数「日本人の国民性調査」
における質問項目は，主に人々の価値観や態度，意識に関するもので（詳細については中村他（2015）の「調査項目あり，質問領域別に#番号を付けて整理されている

一覧表」を参照）．本研究では，以下の質問項目 1 〜 7 を分析に用いた． 7 の基本的属性を除いて，質問項目の内容を調査票記載に近い形で表 1 にまとめた．分析にあたっては次のようなカテゴリの併合等の処理を行った．〈 〉
内は本論文での用語であり，#番号の後に ‘ ’ で括って示される国民性調査で共通の項目ニックネームとは用語を変えている場合がある．

1〈努力有効感〉#7.38 ‘努力は報われるか’
本研究では，現代日本人が感じている〈努力有効感〉の規定因について探索することを目的としており，この#7.38 が目的変数となる．2 つの意見 ‘まじめに努力していれば，いつかは必ず報われると思う’ と ‘いくら努力しても全く報われないことが多いと思う’ のどちらか一つを選んで回答してもらうものである．前者を選ぶことが〈努力有効感〉の肯定，後者を選ぶことがその否定であり，ロジスティック回帰分析では ‘その他’ ‘D.K.（わからない）’ を除く 2 値変数として扱われる．

2〈社会的孤立感〉#7.37 ‘自分だけとり残されているか’
この質問項目は，自分が世の中の動きから取り残されていると感じることが ‘あり’ か ‘なし’
かで答えてもらう．

3〈暮らし向き満足感〉#2.3h ‘くらしむき満足か’
この質問項目は，‘満足’，‘やや満足’，‘やや不満’，‘不満’ の 4 つの選択肢から一つだけ選んでもらった．分析では，‘満足’ と ‘やや満足’ を合わせて ‘満足’ とし，‘やや不満’ と ‘不満’ を合わせて ‘不満’ とした．

4〈階層帰属意識〉#1.8 ‘帰属階層’
この質問項目は，‘上’，‘中の上’，‘中の中’，‘中の下’，‘下’ の 5 つの選択肢から一つだけ選んでもらった．本項目は順序尺度水準の項目ではあるが，後述するロジスティック回帰分析では高い数値が高い帰属階層を表す方向にリコードし，‘低（下〜中の下）’，‘中（中の中）’，‘高（中の上〜上）’ の 3 段階に分けて扱った．

5〈日本に対する愛着〉#9.22c ‘生まれかわりたい国’
この質問項目は，「1997 年国民性吟味調査」，「2002 年国民性吟味調査」
で試行され，第 12 次
調査から「日本人の国民性調査」に用いられた項目である．本項目は，日本人が，経済（2008 年）
的社会的状況の変化に伴い，自国をどの程度好んでいるのかについて測っている．‘日本に生まれてきたい’，‘よその国に生まれてきたい’ のどちらかで答えてもらう．

6〈公平感〉#7.40 ‘社会は公平か’
この質問項目は，日本社会の全般的公平さに対する考えを質問したもので，‘公平だ’，‘だい
たい公平だ’，‘あまり公平でない’，‘公平でない’ の 4 つの選択肢から一つだけ選んでもらった．
分析では，‘公平だ’ と ‘だいたい公平だ’ を合わせて ‘公平だ’ とし，‘あまり公平でない’ と ‘公平
でない’ を合わせて ‘公平でない’ とした．

7 基本的属性（#1.1 ‘性別’，#1.2 ‘年齢’，#1.3 ‘学歴’，#1.5 ‘市郡別’，東日本大震災被災地域
か否か）
年齢層については，20 歳代から 70 歳代以上の 6 段階に分けている．学歴については，‘学歴

誰が努力は報われると感じているか

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表 1．基本的属性以外の質問項目および選択肢．

低（中学卒以下）’，‘学歴中（高校卒）’，‘学歴高（大学卒以上）’ の 3 段階に分けている．これら以外に，都市化の程度によって，〈努力有効感〉
は変動する可能性がありうる．例えば，農村部のほうが大都市に比べて社会的地位の上昇への機会が少ないことから，閉塞感を感じることが予想される．そこで本研究では，元の#1.5 ‘市郡別’ の 7 段階区分を ‘町村〜市 5 万未満’，‘市 5 万

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以上〜市 50 万未満’，‘市 50 万以上〜区 6 大都市’ の 3 段階にリコードし，回答者が住んでいる〈都市規模〉とする．この変数により，都市度が〈努力有効感〉にもたらす影響を確かめる．さらに，東日本大震災で大きな被害を経験した地域に居住する人々にとっては，震災の前に比べて，自分自身の〈努力有効感〉に対する考え方が異なる可能性がありうることから，地域特性の影響を考慮する必要がある．よって，東日本大震災の主な被災地域 3 県（宮城県，岩手県，福島県））．なお，への居住については地点の情報から変数を作成している（以下〈震災地域 3 県での居住〉
本調査では，回答者に収入を尋ねていないため，個人・世帯の経済状況に関する客観的な変数を用いた分析を行うことはできない1) ．
分析にあたっては，用いた質問項目の内 1 つでも ‘その他’，‘D.K.（わからない）’ に該当する対象者は除いている．このため，分析に用いた有効サンプルサイズは 1988 年調査で 1639，2013 年
調査では 1416 となった．分析には SPSS Statistics21.0J for Windows および Stata13 を用いた．
2.3 分析方法
本研究では，まず属性別の集計により 1988 年と 2013 年の間において現代日本人が感じている〈努力有効感〉の経年変化を確認する．次に，〈努力有効感〉
を目的変数とするロジスティック
回帰分析を行い，〈暮らし向き満足感〉，〈階層帰属意識〉，〈社会的孤立感〉などの社会構造的問
題と深く関わる意識項目が，〈努力有効感〉に及ぼす影響を確かめる．また，1988 年調査と 2013
年調査の結果を用いて，時代の違いが〈努力有効感〉の規定構造にもたらす差を検証する．最後〈日本に対する愛着〉，〈公平感〉の項目を加え，現代日本人が感に，2013 調査にて新たに加えたじる〈努力有効感〉の背後に存在する心理的メカニズムをより詳細に明らかにする．なお，ロジスティック回帰分析の結果については，紙面の制約より回帰係数の表示は省略し，オッズ比と95%信頼区間を算出・表示することにした．
3.

結果と考察

3.1 〈努力有効感〉の回答割合の年次間比較
はじめに，現代日本人が感じている〈努力有効感〉の回答割合を検討する．表 2 は，1988 年調査〈努力有効感（#7.38）〉の肯定的回答の割合を属性によって比較している．
と 2013 年調査におけるその結果，1988 年には ‘まじめに努力していれば，いつかは必ず報われると思う’ との回答割（これらの数値は 2.2 節合が全体では 82%，2013 年には 74%となっており，8 ポイントほど低いの最後で述べた分析に用いた標本についてのものであり，M 型調査票の回収標本全体についてはそれぞれ 79%と 72%である）．そして 1988 年調査でも 2013 年調査でも，女性のほうが男性〈努力有効感〉を高く感じていることが共通している．ただし年に比べて ‘必ず報われる’ というが全般的に齢層別で見ると，どの年齢層においても 1988 年に比べて 2013 年では〈努力有効感〉
やや下がっていることがみられる．
さらに性別・学歴の高低別でみると，1988 年調査では，学歴の低い層に比べて学歴の高い層ほど〈努力有効感〉を感じる割合が低い．その傾向は男性のほうがより明確であった．これに対〈努力し，2013 年調査では，1988 年調査より明瞭ではないものの，性別を問わず高校卒の層が有効感〉を感じる割合が最も低かった．
以上の結果を概観すると，‘努力は必ず報われる’ の回答割合を 1988 年調査と 2013 年調査で比較した結果から，努力すればだれもが報われるといった伝統的な考え方は，未だに多数派の意見ではあるものの，バブル経済の崩壊以降の失われた 20 年の歳月を経て退潮の兆しを見せているようにみえる．言い換えれば，現代日本人のなかには，社会全体に対して期待感を抱くことができない人々と，そうではない人々が共存していることを示唆している．この項目の年齢

誰が努力は報われると感じているか

267

表 2．1988 年調査と 2013 年調査における各属性での〈努力有効感〉の回答割合．

層間の差は明瞭ではないが，おおむね高年齢層に〈努力有効感〉が高くなる方向であることは観察される．高年齢層に支持の高い意見の減少方向への変化は，社会全体の高齢化（と一部は若年層での回収率の低下）
により 2013 年調査のほうがサンプル内の高齢層の割合が高くなっている
ことによっては説明がつかない．この事実を踏まえれば，〈努力有効感〉
がどのような性質を持
つ質問項目であるのかについて，特にこれと関連する心理的メカニズムや社会構造的な背景要

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表 3．説明変数の記述統計．

因を考察することが必要となる．
以降では，〈努力有効感〉が生じる心理的メカニズムを探ることとする．なお，表 3 には，この〈暮らし向き満足感（#2.3h）〉，
先の分析で用いる説明変数すなわち，〈社会的孤立感（#7.37）〉，〈階層帰属意識（#1.8）〉，基本的属性としての〈性別（#1.1）〉，〈年齢層（#1.2）〉，〈学歴（#1.3）〉，〉，〈震災地域 3 県での居住〉の記述統計を示す．
〈都市規模（#1.5）

誰が努力は報われると感じているか

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表 4．〈努力有効感〉を目的変数としたロジスティック回帰分析の結果：1988 年調査と 2013 年
調査の比較．

3.2 〈努力有効感〉
を目的変数としたロジスティック回帰分析 1：社会構造的要因の効果の年
次間比較
ここでは，1988 年調査結果と 2013 年調査結果のそれぞれについてロジスティック回帰分析を行った．分析には，現代日本人が感じている〈努力有効感〉
を目的変数とし，1988 年調査と 2013
年調査で共通して尋ねている項目（〈社会的孤立感（#7.37）〉，〈暮らし向き満足感（#2.3h）
〉
，
〈階
〉
，
〈性別（#1.1）〉，〈年齢層（#1.2）〉，〈学歴（#1.3）〉，〈都市規模（#1.5）〉，〈震層帰属意識（#1.8））
を説明変数として用いることにした．その結果を，表 4 に示す．
災地域 3 県での居住〉
まず〈努力有効感〉
に対して〈社会的孤立感（#7.37）〉は負の影響を及ぼしていることが確認された．孤立感 ‘あり’ すなわち，‘自分が世の中の動きからとり残されている’ と感じると ‘報われないことが多い’ と思う傾向があるということである．例えば，目標達成が困難な状況に遭遇した場合，だれかとつながっていることで思わぬ助言や助力をもらうことがある．そのような経

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験を通じて，目標にむかって注いだ努力は成功にうまく結びつくと考えられるようになる．
〈努力有効感〉には，他者とつながりをもつことが重要であることも明らかになった．
〉
が有意な正の効果を持つ結果が得られており，そ
つぎに，自分の〈暮らし向き満足感（#2.3h）〉も正の効果を持つことが示されている．この結果は，1988 年
れに加えて〈階層帰属意識（#1.8）
調査においても 2013 年調査においても共通している．つまり，〈階層帰属意識（#1.8）〉が高くなるにつれて（あるいは少なくとも中以上の意識を持つことにより）〈努力有効感〉を感じる可能性が高まることは，主観的な測定ではあるが経済的側面の社会階層が，〈努力有効感〉
といった人々の希望や生き方に関わる意識の中にも固定化しつつある社会的状況をデータが示しているといえる．
性別の違いでみると，表 2 の結果にも見られていたように，男性のほうが女性に比べて報われないと思っていることが，1988 年調査と同じく，2013 年調査でも確認された．このことは，
一見すると性別や学歴による不公平が日本社会に多く存在するとした海野・斎藤（1990）の指摘
からは予想がつかない結果である．今回の結果と海野・斎藤（1990）を合わせて吟味すると，女性における〈努力有効感〉の回答には，社会全体に対する期待感と従来の美徳としてみなした価
値観や規範に対する（そのようにあって欲しいという）
期待が混在しているのではないかと想像される．これに対し，男性にとっては，社会のさまざまな経験や境遇にあって注いだ努力と，その見返りとしての成果とのギャップで評価していることに起因すると考えられる．それは，〈努力有効感〉の回答割合が女性に比べて低いことからも推察される．
（中学卒以下）’を
学歴の違いが〈努力有効感〉に及ぼす影響をみると，1988 年調査では ‘学歴低基準にすると，‘学歴高（大学卒以上）’ のオッズ比は 0.67（p = 0.05）であり，1988 年では ‘学歴高’のほうが，‘学歴低’ に比べて努力は報われないと思っているのに対して，2013 年では〈努力有効感〉
に対する学歴の高低による違いはみられていない．
Linton（1936）
は，人には 2 つの地位があると述べている．ひとつは，年齢，性，人種・民族，家柄等の個人の能力や努力によって変えることができない出自・属性に基づく生得的地位（ascribedである．またもう一つは，学歴，職業などの個人の能力と努力，その結果である業績にstatus）
基づいて配分される獲得的地位（achieved status）である．この獲得的地位を得ることは，自らの帰属階層を高めることのツールであり，その代表的なものが，学歴の高さである．佐藤（2000）
は，学歴の高さから得た地位が現代日本社会ではもはや通用しなくなってきていると指摘しているが，いまだに社会のあらゆる場面で，学歴の高さの影響が現存すること，そしてそれが社
会意識の面にも明瞭な違いをもたらすことは否定はできない（例えば，吉川, 2006 を参照）．学
歴のような獲得的地位が〈努力有効感〉に対して 1988 年に負の効果を持っていたことは，一見不思議に思われるが，1988 年と 2013 年の経済・社会状況の違いが，両年での結果に差を及ぼしたことが想像される．1988 年当時はバブル真最中という時代の流れのなかで，不動産売買や株投資などの一攫千金で富を築いた者が多く存在していた．このようなバブル経済の恩恵は学歴のような獲得的地位とは別の生得的地位に由来する資産継承に基づく面があり，おそらく当時の日本人の価値観の中では，「真面目に勉強して高い学歴を得た者が，一生懸命働けば経済的に豊かになれる」という規範的な労働倫理観や金銭感覚が通用しない社会環境にあって，学歴が高い層ほど努力することへの意欲をそがれるような意識が広まっていた，などの解釈が可能だろう．
なお，その他の属性の影響をみると，年齢層の違いによる差は 1988 年とともに 2013 年においていずれも有意な効果としては見られなかった．また，〈都市規模〉による影響もなく，さらの影響についても，〈努力有効感〉と有意な関連がみられず，震災地域で居に，〈震災地域 3 県〉
住することが〈努力有効感〉と関連するという結果は得られなかった．

誰が努力は報われると感じているか

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3.3 〈努力有効感〉
を目的変数としたロジスティック回帰分析 2：〈日本に対する愛着〉
と
〈公
平感〉
の効果
努力と成果の関係については，例えば産業組織心理学や経営学の分野を中心に，職場などの組織における金銭的な報酬体系と結びつき，公平感・公正感といった概念とリンクして議論されることが多い（例えば，開本, 2005）．多くの日本企業や組織では，これまで日本的経営の三つの特徴とされる “年功序列型賃金体系”，“企業別労働組合”，“終身コミットメント（lifetime” によって支えられていた（Abeggren, 1958）．日本的経営の三つの特徴の根底に
commitment）
は，組織員間の能力の差に応じた資源配分を行わず，徹底した平等の原理で運営することが前提となっていたが，1990 年代後半から導入が始まった成果主義2) を機に，組織運営における平等の原理への再考が進められている．成果主義型組織運営では，成果評価による人事評価，差別出来高給制度の遂行が進められることから，近年，公平感・公正感の重要性について議論が盛んである．さらに，公平感・公正感は組織への愛着を高揚させるとともに，コミットメント，
組織市民行動のような自発的行動の促進に結びつくことはすでに多くの先行研究によって明ら．
かにされている（Organ, 1988, 1990）
本研究では，組織研究の域を超えて一般の社会意識研究の文脈でも，公平感・公正感や自国に対する愛着心と自発性のある向社会的行動3) を結ぶメカニズムを検討することは重要な目標であり，〈努力有効感〉
がその媒介要因となる可能性があると考えている．しかしながら最終的な目的変数である向社会的行動に関わる項目を含む調査データを持たないため，本研究はその前段階として，2013 年調査結果をもとに，現代日本人が感じている〈努力有効感〉を目的変数とし，その規定因についてより詳細な説明モデルを検討する．ここでは新たに，〈日本に対する愛着〉と〈公平感〉の説明変数を加え，〈努力有効感〉に及ぼす影響を確かめる．
なお，モデル間比較のため，2013 年調査結果において，1988 年調査と同じ項目のみを説明変，これに新たな二項目（〈日本に対する愛着〉と〈公平感〉）
を説明変数数としたモデルを《モデル 1》として加えたモデルを《モデル 2》，さらに，性別との交互作用項を加えたモデルを《モデル 3》と《モデル 1》については表 4 の結果を参照することとし，呼ぶ．3 つのモデルのうち出発点となると《モデル 3》によるロジスティック回帰分析の結果を，表 5 に示す．
残る《モデル 2》《モデル 2》および《モデル 3》においては，《モデル 1》で確認された結果が共通し
まず第 1 に，て再現されている．具体的には，〈性別〉，〈社会的孤立感〉，〈暮らし向き満足感〉，〈階層帰属意識〉が，〈努力有効感〉に対して統計的に有意な効果を示している．
《モデル 2》および《モデル 3》（特に後者）の結果によれば，〈努力有効感〉に対して ‘日
第 2 に，
本に生まれかわりたい’ と思う〈日本に対する愛着〉が統計的に正の関係にある．また〈公平感〉の〈努力有効感〉に対する ‘社会は公影響をみると，‘社会が公平でない’ と思う群を基準にすると，であった．このオッズ比は〈暮らし向き満足感〉に平だ’ と思う群のオッズ比は，1.83（p = 0.00）
次いで大きい．
以上の結果は，現代日本人が感じている〈努力有効感〉には，国に対する愛着心として現れた日
本社会の現状肯定感が関連していることを示唆している．言い換えれば，社会全体に対する現状肯定感が高いことは，自分自身の価値や存在意義を積極的に評価し「努力するに足る社会だ」との意識，つまり〈努力有効感〉を高める効果を持つと解釈できる．また，現代日本人にとっては，日本社会の公平さを実感できることは，自らの努力も公平に評価され，それに見合った成果が保証されることを意味する．このような社会全般への安堵感が，〈努力有効感〉
を促す要因になっているものと解釈される．
最後に，性別との交互作用項を加えた《モデル 3》の結果では，〈努力有効感〉に対して 3 つのの交互作用が有力である結果が得られている．そのオッズ比
項の中では〈女性×震災地域 3 県〉であり，5%水準では有意と言えず，モデル間の尤度比検定を行った結果でも，は 0.34（p = 0.06）

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統計数理

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第 2 号 2015

表 5．〈公平感〉と〈日本に対する愛着〉を加えた拡張モデルの結果．

《モデル 2》と《モデル 3》の間には統計的に有意な差はない．この交互作用は被災地 3 県に居住する女性はその他の県に居住する人々群に比べて努力は報われるとは思っていない方向の効果を意味する．つまりこの結果は，2011 年東日本大震災がおきた被災地 3 県に居住している女性の誰が努力は報われると感じているか

273

なかに，〈努力有効感〉を否定する割合が高く，被災地 3 県では社会全体に対しての意識の変化が起きていることを示唆している．以上の結果は東日本大震災という大きな自然災害を経験した後に，その後社会的にも大きなイシューであった “絆” というスローガンが人々の意識に与えた影響を，多少なりとも議論するために取り上げたものであるが，モデル間の差を積極的に主〈努力有効感〉に与える影
張することはできないことから，〈女性×震災地域 3 県〉の交互作用が響については，可能性があるという意味での仮説提示に止めておきたい．
4.

結語

本研究は，「日本人の国民性調査」の第 8 次（1988 年）調査の結果と第 13 次（2013 年）調査の結果をもとに，現代日本人が感じる社会全体に対する〈努力有効感〉の規定因を検討したものである．概ね 25 年の間に，日本人がこれまで美徳として重んじてきた努力と成果の関係に対しての価値観が変化しているとの結果が示された．変化の方向は社会の高齢化により説明されるようなものではなく，恐らくその背後には，社会構造的要因による格差に関する意識の変化や，社会的孤立の自覚も影響していることが考察された．ただし，今回の研究で用いた目的変数と説明
変数の多くは自己評価による主観的変数であることなど，いくつかの限界を抱えている．例えば格差に関する意識の変化を測るには，主観的な（広義の）階層意識（たとえば階層帰属意識，社会的公平感）のみならず，職業威信，収入などの客観的変数もモデルに組み込むことが望ましい
が，「日本人の国民性調査」
では，これらを定量的に測定する項目が含まれていない．また，本研究で#7.37 ‘自分だけとり残されているか’ の項目を社会的孤立感としてとらえている点についても，異論はあり得るだろう．つまり，厳密に言えば，この項目に孤立感以外の性質も含まれている可能性は否定できない．仕事観のような変数との関連を検討することで，孤立感の背後にある構造を明らかにすることができると思われるが，この#7.37 ‘自分だけとり残されてい（1988 年）調査と第 13 次（2013 年）調査ではそのような項目は存在しな
るか’ が用いられた第 8 次〈社会的孤立感〉の内実が十分明らいので，本研究の時点では#7.37 の質問文の表現で測られるかであったとは言えない．これらの限界を踏まえ，「日本人の国民性調査」
や関連する研究において，必要な質問項目の検討・追加を行っていきたい．
本研究で取り上げた心理的要因の中で，現代日本人が感じる〈努力有効感〉には，社会全般の公平感が（暮らし向きへ満足感と並んで）相対的に大きな効果を持つことも明らかになった．特4)とともに，手に公平感が〈努力有効感〉を促進するという結果は，分配的な側面（Adams, 1965）
5)の公平感・公正性が重要であるとする産業組織心理学や経営続き的な側面（Leventhal, 1980）
学分野の既存研究と整合性を持つ結果である．さらに社会学的立場からも，人々が社会における資源配分の状態に対して抱く評価の一つが公平感であると論じた海野（2008）の指摘を支持しているものである．言い換えれば，公平感を感じることができる社会では，個人は自分自身の努力は正しく評価されるはずだと感じることに結びつくことを意味する．また，本研究では，#9.22c ‘生まれかわりたい国’ を用い，日本に対する愛着心が〈努力有効感〉に効いていることも明らかになった．このことに対しては，〈努力有効感〉を促す要因の一つに，自国への愛着心の根底にある自己が置かれている社会の現状肯定感の重要性が表われたと解釈可能であろう．
最後に，国民性研究における本研究の位置づけと限界について述べる．本研究は「日本人の国民性調査」の意識のレベルでの調査項目を用いて分析を行ったものである．従来の国民性研究のにそうした成果が多数紹介されるように，数量化 III 類に代表され分析では，たとえば林（2001）
る特定の被説明変数を持たない構造探索のための手法がよく用いられ，項目間の連関の探索を通じた “考えの筋道” を記述するアプローチが主流であった．一方，本研究は〈努力有効感〉という明確な目的変数を設定し，意識変数・属性変数の総合的効果を検討するアプローチで分析す

統計数理

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ることによって，メカニズムの理解や特定の社会的提言につながりやすい知見の獲得を目指したものと言える．また複数の心理的要因をも説明要因に取り込むことは，異論もあるかも知れないが，少なくとも項目の性質を精査する上では有用な分析である．アプローチの優劣がある
わけではないものの，従来の国民性研究では相対的に本研究のようなアプローチは不足していたと筆者らは考えている．日本人のものの見方や考え方を幅広く捉えることを目指していることと，継続調査としての性格から，特定の政策的提言を意識した調査目的の設定を行う調査ではないが，調査結果の中からそうした側面を取り出す努力も必要である，というのが本論文の立場である．
一方，本研究は意識項目を目的変数とした分析を行ったため，〈努力有効感〉
が具体的な行動に結びつくのかまでは検討していない．言い換えると，〈努力有効感〉
が自発性のある向社会的行動に与える直接的な促進効果については定量的分析を行えたわけではない．この点は本研究の限界ともなっているが，今後は向社会的行動の変数を組み込んだ調査の企画などを通じてモデルの構築を行い，一連の因果メカニズムを究明する方向への展開を考えることも可能である．
意識調査の限界を超えるようなこうした試みも，発展的研究のための基礎資料としての国民性調査の意義を高めるために必要なステップであると考えている．
注．
1) 〈努力有効感〉には，職業や雇用形態によって変動する可能性が予想されていたが，本研究では職業有無による影響はないことが確認された．
成果主義とは，出来るだけ客観的にこれまでの成果を測ろうと努め，成果のようなものに連動した賃．
金体系で動機づけを図ろうとする全ての考え方である（高橋, 2004）
3) 例えば Organ et al.（2006）によれば，向社会的行動（prosocial behavior）
は特定の個人（通常は見知らぬ人）のために自発的に行われるものであり，その援助を行う人間には外発的報酬が何ら与えられる
見込みがないということである.
4) Adams（1965）
は衡平理論を提唱し，衡平とは，自己の貢献と報酬の関係に基づき，自己のインプッ
ト（＝努力，貢献）とアウトカム（＝報酬，地位など）の比率が，同じような境遇におかれた他者と比較して同じであること，と説明している．
5) Leventhal（1980）によれば，「分配の過程をコントロールする社会システムにおける手続きの構成要素に対する個人の公正性の知覚」と定義されている．
2)

謝辞

本論文の審査プロセスにおいて，匿名の審査の先生方から貴重なコメントとアドバイスをいただきました．ここに記して深謝申し上げます．

参

考

文

献

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276

Proceedings of the Institute of Statistical Mathematics Vol. 63, No. 2, 261–276 (2015)

Who Feels That Eﬀort Is Rewarded? Analysis about a Feeling of Eﬀort
from Survey on the Japanese National CharacterYoosung Park and Tadahiko Maeda
The Institute of Statistical Mathematics

Japanese people believe that eﬀorts will be rewarded in the future, and this has been
accepted as a virtue for a long time. However, in modern Japanese society, this sense ofvalues over eﬀorts and reward is changing. This study aims at further exploring Japanese
attitudes to the relation between eﬀorts and reward, and investigates the factors promoting Japanese feelings that eﬀorts are rewarded. To examine the determinants of “senseof rewarded eﬀorts”, we conducted logistic regression analysis using data of “the Survey
on the Japanese National Character”. The main ﬁndings were as follows: (a) from comparison between the 8th survey in 1988 and the 13th survey in 2013, the view of “eﬀorts
are rewarded” diminished in the collapse of the bubble economy and long-term economic
recession during this period. (b) the view of “eﬀorts are rewarded” are aﬀected by not
only a perceived inequity in social structural factors, consciousness of social isolation, butalso a feeling of attachment to their own country and perceptions of fairness of society.

Key words: The Survey on the Japanese National Character, sense of rewarded eﬀort, social isolation,
perceived fairness of society.