第２章

日本の開国と領事館郵便の始まり

1．日本の開国、そして「日仏修好通商条約」
1853年７月８日（嘉永六年六月三日）、「黒船」（軍艦）４隻を率いるアメリカのペリー
提督 Mathew C. Perry は、浦賀沖に来航して国交を求めた。そして７月14日に国書を幕閣代表に手渡し、来年の再来航を予告して一旦立ち去った。
翌1854年２月13日（嘉永七年）、艦隊は予告どおり江戸の小柴沖に再来し、渋る幕閣に圧力を掛けて、３月31日に「日米和親条約」（神奈川条約）を締結し、下田・箱舘の両港の開港を約束させた。
この条約に基づき、２年後の1856年８月21日には、アメリカ初代領事ハリス Townsend
Harris が書記官ヒュースケン Henry C. J. Heusken を伴って下田に駐在するようになった。
アメリカの先例にならって、列強は日本との間に同様の和親条約をつぎつぎに結び、やがて単なる和親条約から修好通商条約に切り替えていった。その結果、1858年８月末の時点で、日本はアメリカ・オランダ・ロシア・イギリスの４国との間に、修好通商条約を締結していた。
こうした情勢の中、各国に一歩出遅れたフランスも動きを開始した。
すなわち、1858年９月15日、フランス全権大使グロ男爵 Jean Baptiste Louis Gros が「ラプラス号」Laplace など軍艦３隻で下田に来航し、19日には品川沖に到着し、21日に品川の本陣においてナポレオン三世の書簡を国書として手交して、修好通商の意志を伝えた。26日にグロは品川に上陸し、芝の真福寺において幕府と会談を開始した。そして10月（1）
９日、「日仏修好通商条約」が締結調印された。

後発のフランスの場合、和親条約の段階を経ず、直接「修好通商条約」締結に進んだ。
条約の正式の名称は「日本国仏蘭西国修好通商条約」Traité de Paix, d’Amitié et deCommerce entre le Japon et la France 22条と、「日本開きたる港々に於て仏蘭西商民貿易の章程」Règlements sur les ports japonais ouverts au commerce français ７則である。この条則の中には、当時の日本の状態からすれば当然のことながら、郵便に関する事項は含まれていなかった。
条約交渉に当たって、グロ全権はカションを通訳に当たらせた。琉球で修得したかれの（1）鹿島守之助 『日本外交史 1. 開国と維新』鹿島研究所出版会 19759日本語は、幕府の役人をして「仏人の中に和漢の音韻に通ずる者あり」と感嘆させたほどであった。カション Mermet Cachon によってナポレオン三世の親書と、グロ全権の書簡が翻訳されて幕府に奉呈された。また条約の条文の作成にあたっては、フランス語学習の（2）先駆者、村上英俊が尽力したといわれる。

こうして日本開国の準備が進められた。そして1859年（安政六年）６月28日、神奈川（横浜）・長崎・箱舘の３港の開港と、アメリカ・イギリス・オランダ・フランス・ロシアの５か国との貿易許可が布告され、３日後の７月１日から実施された。

2．外交公館の開設と欧米人の来住
開国の直後から、各開港地に列国の公使館・領事館などの外交公館が開かれ、日本との間の外交事務と居住者の保護に当たるようになった。
フランスは、神奈川（横浜）・長崎・箱舘の３開港地に領事館を置くとともに、神奈川に公使館、江戸に公使宿館を置いた。神奈川、江戸における最初の所在地は、公使館が神奈川の甚行寺、領事館が同じく神奈川の慶運寺、公使宿館が江戸三田の済海寺であった。
神奈川の公使館はまもなく三田済海寺に移された。
フランスの初代総領事（やがて代理公使、そして全権公使に昇任）デュシェーヌ・ド
ゥ・ベルクール Gustave Duchesne de Bellecourt は、1859年９月6日、カション、ジラールらとともにフランス艦で江戸に着いて三田済海寺に入った。
これより先に、イギリス総領事（のちに特命全権公使）オールコック Ruther ford
Alcock は７月６日に高輪東禅寺に、またアメリカ弁理公使に昇任したハリス Townsend
Harris は６月27日に下田から麻布善福寺に移転しており、すでにそれぞれの仮公使館を構えていた。
極東の未知の国、日本の開国と同時に、各開港場には欧米人が來住するようになった。
彼らは、つぎの３類型に分類可能である。すなわち（1）各国の外交代表や領事官とその属僚たち、（2）キリスト教各宗派の宣教師たち、（3）新開の地に利益を求める商人たちであった。
のちに1865年から、欧米の新技術・新知識を吸収するために、旧幕府や各藩、明治新政府などに招聘された「お雇い外国人」も、日本居住者に加わるようになった。
各国との修好通商条約には、居留民の信教の自由と宗教施設の開設の自由が明記されていた。しかし町には依然としてキリシタン禁制の高札が掲げられていて、日本人信徒に対（2）富田仁 『メルメ・カション』有隣新書 1980

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第2章

日本の開国と領事館郵便の始まり

する弾圧は開国前とまったく変わりがなく、布教は困難な時期であった。
ここでは開国後の初期に来日した宣教師のうち、広く知られている２人を挙げておく。
一人は「ヘボン式ローマ字」の創始者、ヘップバーン医学博士 James Curtis Hepburn,MD である。アメリカの長老教会 Presbyterian Church の宣教師として、開国後わずか４か月後の1859年10月18日、夫人を伴って上海経由で横浜に到着した。そして神奈川の成仏（3）寺に居を定めて医療と布教を開始した。

いま一人はフランス人のジラール神父 Girard である。すでに第１章で見たように、ジラールは1855年４月にパリ外国宣教会の同僚、メルメ・カションとともに那覇に残置され、天久の聖現寺で日本語を習得していた。日本開国直後の９月６日、ベルクール総領事とともに江戸に到着し、通訳を務めるとともに領事付司祭となった。のち1862年１月12日、横浜居留地80番の天主堂（正式には「聖心聖堂」Eglise du Sacré Cœur ）を献堂したことで知られている。ジラールを補佐したのが、那覇で一緒であったムニクー Pierre Mounicouである。1860年11月５日に横浜に到着し、天主堂と鐘楼の建設に尽力したムニクーは、1867年３月に長崎に転じ、その後箱舘、兵庫で布教を続け、1871年10月15日に兵庫で病没（4）した。

さて、開国直後の日本では欧米人を敵視する攘夷の風潮が強く、歴史に残る外国人殺傷事件が相当数発生した。著名なものを挙げれば、アメリカ公使館書記官ヒュースケン
Heusken 殺害（1861年）、東禅寺イギリス公使館襲撃事件（1861年と1862年の２回）、英国人リチャードソン Richardson 殺害事件（生麦事件）（1862年）、フランス陸軍少尉カミ
ュ Henri Camus 殺害事件（井土ヶ谷事件）（1863年）、イギリス士官ボールドウィン
Baldwin とバード Bird が鎌倉大仏からの帰途に殺害された事件（1864年）などがあり、外国人の安全は確保されていなかった。
こうした情勢のもと、英・仏両国公使が江戸から横浜へ一時退去するという事態（1861年）もあったが、米公使は江戸に留まった。
1863年７月３日、幕府は居留民保護を目的として、イギリス・フランス軍が横浜に駐留することを容認するにいたった。これを受けてただちに、フランスのアフリカ猟騎兵の分遣隊250名が上海から到着し、海兵隊も上陸した。イギリスも艦隊から１分隊を上陸させた。その後、幕府の費用でかれらの兵舎が設営された。イギリス軍は山手114番と116番とに約1500名が駐留し、フランス軍は約300名が山手186番に駐屯した。この駐留はのちの1875年まで、12年間にわたって続いた。横浜の住民は軍服の色から、イギリス軍を「赤隊」、フランス軍を「青隊」と呼んだ。

（3）望月洋子 『ヘボンの生涯と日本語』 新潮選書 1987
（4）澤護 『横浜居留地のフランス社会』 敬愛大学経済学会 1993113．神奈川と横浜 ― 初期の商人たち
さて、条約に開港場として記された神奈川は、東海道の宿駅で日本人との接触の機会が多く、紛争摩擦をおそれた幕府は、外国人居留地を神奈川に置くことを避けた。そして神奈川のはずれの寒漁村、横浜を神奈川の一部と強弁して、長崎出島にならった閉鎖型の居留地を作ることにした。この地は大岡川と堀切の川に周囲を囲まれ、出入りには橋を渡らねばならず、各橋のたもとに関所を設けて往来を制限した。今日に残る「関内」の地名はこの状況に由来するものである。各国公使は条約どおり神奈川宿を開港場にするよう主張した。
1859年７月１日（安政六年六月二日）の開港を待ち兼ねたように、欧米の商人たちが新開の横浜にやってきた。開国前日の６月30日から７月26日までに、12隻の商船の入港が記録されている。その内訳は、アメリカ１、オランダ５、イギリス６であった。
しかしながら開国直後の時点では、横浜の外国人居留地は未整備であり、幕府は運上所南側の役宅の一角に、貸長屋を設けて、初期に来日した外国商人を収容した。
ここで仮店舗を開いた第一号が、クニフラー商会 Kniffler & Co. である。彼は長崎からオランダ船「シラー号」Schiller で７月１日に横浜に到着した。そして役宅用の長屋と納屋を借り受けて、早くも７月16日には仮店舗を開いた。これが外国人商人の横浜進出の嚆（5）矢である。その後に到着した商人も、当初はこの「運上所続貸家」で営業を開始した。

このクニフラー Louis Knif fler という商人は、国籍はプロシァであり、ハンブルク
Hamburg とバタヴィア Batavia の商館を経て、1859年１月、開国前の長崎に僚友ギルデマイスター Martin Hermann Gildemeister（ブレーメン Bremen 出身）とともに来て、出島に居住しクニフラー商会として活動していた。これは彼らがバタヴィアのオランダ商館を経由して長崎に来て、オランダ国籍として行動したから可能なことであった。
このクニフラー社宛の書信140余通が、後継者イリス社 C. Illies & Co. のハンブルク本社に保存されていることが、2007年10月に確認された。
初期の例としては、1859年２月９日マニラ差出の書状を嚆矢として、同年中のバタヴィア差出の書状・長崎到着が４件、現存を確認された。
1860年〜1861年については、バタヴィア、香港、上海など近隣諸国から長崎への到着便が11通発見された。これらとともに、ロッテルダムから1860年４月７日差出の長崎のクニフラー宛の到着便１通も発見されたが、これはクニフラーの書簡集（第７章３．参照）の中ではもちろん、全体として現在知られている最古の日欧間の通信と思われる。
これらクニフラー宛の初期の通信には、公式の郵便印が押されてなく、いわゆる私的な（5）斉藤多喜夫 「横浜開港時の貿易事情」 『横浜開港資料館紀要』第17号 1999

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第2章

日本の開国と領事館郵便の始まり「幸便」によって届けられたものと思われる。実際の運送は、オランダ・イギリスなどの不定期船 (軍艦も) であったと推定されるが、その航海記録は未発見で、かつ輸送料金の決済方法など、取扱の詳細は未解明である。
クニフラーは、1859年７月１日の横浜開港と同時に、商機を求めて長崎から横浜に来たのであった。当時は日本とプロシアの国交が未確立であったため、オランダ国籍で活動した。そして７月16日に仮店舗を開いたことは、上述のとおりである。
この仮店舗の時期に、福沢諭吉はクニフラーに会っている。「福翁自伝」の「英学発心」の項に、福沢が大坂から江戸に移った翌年（1859、安政六年）、開港早々の横浜を訪れたときの状況を記している。すなわち「そのときの横浜というものは、外国人がチラホラ来ているだけで、掘立小屋みたような家が諸方にチョイチョイ出来て、外国人が其処に住まって店を出している。其処へ行ってみたところが、一寸とも言葉が通じない。（中略）店の看板も読めなければ、ビンの貼紙もわからぬ。（中略）英語だか仏語だか一向わからない。居留地をブラブラ歩くうちに、ドイツ人でキニッフェルという商人の店に打ち当たった。その商人はドイツ人でこそあれ蘭語蘭文がわかる。」
そこで福沢は蘭語で筆談を交えて、なんとかコミュニケイションが成立し、「一寸と買物」（薄い蘭英会話書２冊）をしたりして、江戸へ帰って来た。
福沢が長年苦心して学んだオランダ語は役に立たず、これからは英語の時代と認識した（6）
福沢は英学に再挑戦し、彼の塾では英学中心の教育が進められるようになった。

福沢が蘭学の限界を知り、英学に転じる契機となったこのアネクドートはあまりにも有名である。そして、ここに述べられた仮店舗時期の横浜の状況は、貴重な情報である。
福沢はその翌年、咸臨丸でサンフランシスコを往復し、国際語としての英語の重要性への理解を深めた。
横浜に仮店舗を開いた商人たちは、横浜は前面に海があり、水深があって船舶の碇泊に便利という利点があり、商人たちは神奈川よりはむしろ横浜を、居留地として適当と考えるようになった。
たまたま1860年１月３日にこの外国人用貸長屋で火災が起こり、貸長屋は焼失した。翌日、居留商人たちは緊急に対策会議を開催し、恒久的な開港場として横浜を選択するよう、各国公使団に請願した。
この火災を機として、各国公使団も神奈川への拘りを捨てて、横浜での居留地建設に同意し、居留地に割り当てられた地面に地番が付された。そして1860年２月から、本建築の商館の建設が始まった。
（6）福沢諭吉 『福翁自伝』 富田正文校訂 岩波文庫 1978

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図１ フランス人測量技師クリペーの作図した「横浜絵図面」。p.41の「横浜略図」も併せて参照願いたい。

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日本の開国と領事館郵便の始まり

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居留地１番にはジャーディン・マセソン商会 Jardine, Matheson & Co. の「英一番館」、２番にはウォルシュ・ホール商会 Walsh, Hall & Co. の「亜米一」、4番・5番にはデント商会 Dent & Co. と、大手貿易商が商館を構え、以下各国の商館の建設が続いた。前出のクニフラー商会は、77番に商館を設けた。
ジャーディン・マセソン社は、香港・上海で、アヘン貿易などですでに巨利を蓄積するなど、極東での事業を展開している大商社であった。デント商会も、これに並ぶ富商であり、ウォルシュ・ホールもアメリカの大商社であった。これらの大手と並んで、各国籍の冒険的商人もやって来た。
フランスのドゥ・ベルクール総領事は、1860年４月26日に幕閣に対して居留地五等分論を唱え、フランスに居留地の５分の１の借用を主張して、これが容れられた。
これは上海のフランス租界の前例に倣ったもので、居留地の中央部には「フランス地域」
quartier français と称する一角（9, 10, 30, 31, 60, 61, 80, 81 の各番）が設けられ、総領事が一括して借り受けた土地を、フランス国籍の官吏、聖職者、商人に転貸する方式をとった。
（7）
フランス商人で最初に横浜にやってきたのはガルニエ F. Garnier であった。
来日の日付も乗ってきた船名も不詳であるが、1860年７月４日の神奈川奉行の地所貸出記録には、フランス人として唯一、ガルニエの名前が記録されている。その場所は「運上所続貸家」の一角であった。ガルニエの商売の内容などは明らかでないが、1861年中か1862年初めに、天主堂の隣りの81番に移っている。このことは五雲亭貞秀「御開港横浜大絵図二編人住宅図」に「フランス一番外国カンギ住家」として描かれていて、この「カンギ」とはガルニエのことを指している。
フランス商人で、初期に横浜に定住した一人として、ブーレ Louis Bourret の名が記録されている。ブーレはパリのレミ・シュミット社 Rémi-Schmidt の代理人として、1859年、横浜に進出を決め、共同経営者であるエドゥアール・シュミット Edouard Schmidt とともに来日し、生糸輸出を始めた。そして居留地内（10, 60, 61番）に絹製糸工場を設け、（8）（9）
1862年に操業を開始した。

かれらの他に、リヨンの絹買付人数名が来日し、イギリス船による生糸の積込を始めた。
その背景として、1855年に端を発したヨーロッパの蚕の病疫により、リヨンを中心とする養蚕業・絹織物業が危機に曝されていた状況がある。これを救うために、日本の生糸、乾蚕、蚕種の積み込みを始めた。絹貿易のその後については、第７章でまとめて記す。
横浜居留地のフランス人として、1861年には数名、翌年には12名、1864年の時点では56（10）名が登録され、全外国人登録者283名の五分の一を占めていた。
この数字を見ると、（7）澤（4）に同じ（8）澤（4）に同じ（9）Christian Polak : “Soie et Lumières” 日本語版 クリスチャン・ポラック「絹と光」アシェツト婦人画報社 2002
（10）Ch. Polak（9）に同じ

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日本の開国と領事館郵便の始まり

1860年にデュシェ―ヌ・ドゥ・ベルクールの唱えた、無謀とも思えた「居留地五分論」は先見の明があったのかも知れない。
のちの1865年、二代目フランス公使ロッシュの指示により、フランス人測量技師クリペー Clipet が作成した「横浜絵図面」Plan de Yokohama には、上記の各番に加えて、本村通を越えた 158, 166, 167, 168, 169, 170, 171, 172, 173の各番にも、同じ青色の色彩区分がなされていて、フランス地域は拡張されたものと思われる。（図１）（p.14, 15）
クリペーの絵図面を見ると、フランス地域の10番の地先に２本の突堤が描かれている。
これは1864年３月29日に完成し、「フランス波止場」と呼ばれた埠頭である。
これに対して、開港に合わせて建設された運上所前面の船着場は、「イギリス波止場」と称された。
こうして従来は一寒村であった「横浜」の地名は一躍世界に広く知られるにいたった。
そして神奈川にあった各国の外交公館も、逐次横浜に移って来た。
フランスの横浜領事館の位置については、第３章と第12章で述べる。

4．領事館郵便の始まり
各国公館では開設直後から当然に、本国との間の公文書の遣り取りがあった。これらの文書は、初期には寄航する不定期船や軍艦によって運ばれていたが、のちに英仏米の定期航路が開設されて、その輸送に当たるようになった。
これら公文書と併せて、各国領事館が居留民の便宜のため、私文書の郵便業務をも取り扱うようになった。このような郵便機能を「領事館郵便」consular (packet) agency と呼んでいる。
領事館郵便は、日本だけで行なわれたのではなく、欧米先進国が世界各地の後進地域で一般的に実施したものである。いくつかの代表的な地域を例示すれば、トルコ、レヴァン
トなどの中近東、エジプト、アルジェリアなど北アフリカ、ブラジル、アルゼンチンなど南米、それに中国と日本など極東地域が、典型的なものである。
これら後進地域では近代郵便が未発達であり、特に外国郵便の取扱は当時の後進国には不可能なことであった。日本の場合もまったく同様で、当時の国内郵便は私営の飛脚便の時代であり、また鎖国のもとでは外国郵便などはあり得なかった。わずかに長崎という小さな窓口を通して、オランダ船・清国船の幸便によって、海外の風説が伝えられていたに過ぎない。幕末には「和蘭陀風説書」として、オランダ商館長から長崎奉行が聴取した海外情報を、幕閣に上申する制度があった。

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初期の在日欧米人が本国との通信に利用したのが領事館郵便であった。これ以外にも、旅行者や船員などに託する個人的幸便や、商館間の人の往来に託すことも当然行なわれていたであろうが、組織的な公式の郵便活動としては、領事館郵便しかなかった。
領事館郵便は、領事館員が本務の片手間に郵便事務を取り扱った程度の未熟なものから、後年の英・仏横浜局のように、独立の局舎と専従職員を有する組織的なものまで、その進化の程度には大きな差があった。
1859年から1880年までの、日本における外国の郵便活動体を「在日外国郵便局」と総称している。日本では、イギリス・フランス・アメリカが、各開港地で郵便を取り扱った。
本書の主題である「フランス横浜郵便局」は、まさにこうした在日外国郵便局の一つなのである。
在日外国郵便局は、領事館郵便として自然発生的に始まったため、その開局日を特定することは困難である。広義に解釈すれば、領事館の開設日にまで遡る。そこで、領事館開設日と、郵便業務取扱の確認できる日を併記する以外ない。次頁の表１の開局日も、括弧内に記した事由によるもので、通説程度のものである。
一方、閉局日の方は、記録により確定できている。
初期の郵便物のうち、アメリカの横浜、兵庫の領事館の公印が押されている少数の例（第19章参照）
を除き、領事館郵便としての特別の表示はなされていない。このため、郵便物が授受された方法、すなわち領事館の関与の程度については特定できないことが多い。
表１

在日外国局の開局日と閉局日

国 名
イギリス

フランス

アメリカ

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局
横浜
長崎
兵庫
箱舘
新潟
横浜
長崎
兵庫
箱舘
横浜
長崎
兵庫
箱舘

領事館開設
1859.7.21
1859.6.14
1868.12. 1859.7. 1862. -. 1859.7. 1859.7. 1868.1.1
1859. -. 1859.7.4
1859.7. 1868.1. 1859.7. -開 局
開局の事由
1860.7.1 （郵便担当者任命）
1860. - .1869. - .?
?
1865.9.7 （切手・郵便印など配備）?
?
?
1867.7.27 （正式局長任命・切手配備）
1872.3.22 （正式局の通達）
1872. - .- （同上）
1873. - .- （同上）

閉 局
1879.12.31
1879.9.30
1879.11.30?
?
1880.3.31
1879.9.30
1879.11.30?
1874.12.31
1874.12.31
1874.12.31
1874.12.31

第2章

日本の開国と領事館郵便の始まり

5．日本開国直後の郵便 ― 長崎の先行
開国の年、1859年の通信の現存例は、本章３で述べたとおり、４通の長崎のクニフラー宛到着便が存在する。これ以外は往復両方向とも未確認である。これらの書簡には郵便印が押されてなく、幸便によったとしか考えられない。
翌年、1860年の外国との間の文書は、現在13点が知られていて、そのうち６点は上記クニフラー宛の幸便による到着便である。
いま１点、バタヴィアから出島宛の書信（クニフラーとは別人宛）も現存する。本状にはバタヴィアと香港の郵便印が押されていて、私的幸便ではなく公式の郵便制度によって届けられた郵便物である。
上記以外の６点は、すべて長崎とフランスの間に発着した商業通信であり、郵便印が押され（一部には郵便切手が貼られた）公式の郵便物である。長崎と上海、または香港間のイギリス（またはオランダ）の不定期船で運ばれた。これらの郵便物の取扱に、長崎のフランスとイギリスの領事館がどのように関与したかは不明である。
初期に長崎発着の郵便が多い理由として、長崎は鎖国時代からオランダ人、清国人との限定貿易が行なわれていて、外国人が來住して商業活動に入りやすかったことと、開国当（11）時は横浜居留地が建設の準備段階にあり、未整備であったことが挙げられる。

ちなみに横浜関連の郵便物の現在知られている最初期例は、1860年９月（日不詳）神奈川発信アメリカのコネティカット州エリントン Ellington 宛の書信である。香港、ロンド（12）
これに続いて同年10月21日横浜発信、香港・マルセイユを経ンを経由して送られた。
（13）
由してドイツのシュトゥットゥガルト Stuttgart 宛のものがある。

その後は、1862年２月３日横浜発、上海・マルセイユ・ロンドンを経由してアメリカの（14）エリントンに送られた手紙（（12）と同じ宛先）が知られている。

同じ年、1862年４月５日に、L. クニフラー商会 L. Kniffler & Co. から発信したリヨン宛の商報がある。（本書第７章 図５参照）このあと、同商会の商報など、横浜発の郵便物は（15）漸増して行く。

長崎にやってきた初期の商人として、本章３．で述べたクニフラー商会と前後して来日し、1859年早々に長崎で開業したのが、スペングラー商会 H. H. Spengler & Cie. であった。
スペングラーの国籍は明らかでないが、オランダ籍を自称して開国前に来日し、出島に居住したものと思われる。しかしスペングラーは二度の火災により私財を失って破産し、1860年10月にピニャテル商会 Pignatel & Cie. に事業を譲渡して長崎を去った。
ピニャテル一族は長崎で長く事業を続け、グラヴァー Thomas B. Glover と並ぶ豪商と（11）松本純一 「外国郵便の発端は長崎から−ピニャテル書翰集−」『切手研究』No. 416+417 2002
（12）Frajola 他 “The United Post Offices in China and Japan”, 2006（13）石川良並 『在日イギリス・アメリカ・フランス郵便局』p.158, 日本郵趣出版 1976
（14）“The Ryohei Ishikawa Collection, Foreign Post Offices in Japan”, Sotherby Parke Bernet Auction, July 1981
（15）村岡安廣「英仏郵便交換条約による日本発郵便」『郵趣研究』No. 78、79 200719

図２ 1860.5.27長崎出島のH. H. スペングラー商会から、イギリス香港局を経由してマルセイユに送られた商業通信。切手は貼られず着払扱い。配達時に名宛人から９デシーム（＝90サンチーム）を徴収。封印として貼られた小銅板には商号とDECIMA/JAPANの文字が見られる。

いわれた。ウージェーヌ・ピニャテル Eugène Pignatel は、1860年５月以前に來住し、当初はスペングラーを手伝っていたが、事業を譲渡され、出島５番と大浦10番で開業した。
上述の1860年の日欧間郵便物６件は、すべてこの両商会発着のものである。その内訳はスペングラー発着４件（発２件、着２件、そのうち５月21日差出のマルセイユ宛の書状は、現在知られている日本開国後最初の差出便）、ピニャテル発着２件（発着１件ずつ）である。図２、図３（p.21）に、スペングラー発着のそれぞれの例を示す。
ウージェーヌ・ピニャテルの息子のヴィクトール Victor は、ウージェーヌの事業を引継ぎ、1922年に没するまで長崎を離れることはなかった。晩年の奇矯な行動が伝えられて

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第2章

日本の開国と領事館郵便の始まり

図３ 1860.9.7 パリ差出、マルセイユ・香港経由で長崎のスペングラー商会に届いた商業通信。ナポ
レオン三世を描く無目打の80サンチーム切手が貼ってあるが、この料金は香港までのものであり、料金一部支払済みを示す [P. P.] 印が押された。

（16）
いる。

さて、イギリスは日本開国直後から長崎への不定期配船を始めた。1859年９月３日には、
P&O 社 Peninsular & Oriental Steam Navigation Co. の「アゾフ号」Azof が上海から長崎にやってきた。そしてこの年の間に上海−長崎間を６往復した。同船の日本への第７航は長崎経由横浜まで延長され、P&O 社の船が1860年１月６日、初めて横浜に姿を現した。
ちなみに P&O 社の上海への定期航路は、はるか以前の1850年７月からすでに開設されて（17）いた。

一方、フランスは1862年12月19日、上海に郵政省の管轄による正式の郵便局を開設した。
本書の主題であるフランス横浜郵便局よりも、３年前にできた兄貴分である。
図４（p.22）に、横浜で書かれた手紙がフランス上海局から差し立てられてロンドンへ行った例を示す。ヒュース書簡集 Huth Correspondence（第14章参照）の一例でもある。
フランス郵船会社（M. I.）Compagnie des Messageries Impériales の定期航路が香港か（18）
ら上海まで延長されたのは、1863年２月であった。

したがって、すでに1863年の時点で、上海とヨーロッパの間は、イギリス・フランス両国による複線の定期航路で結ばれていたことになる。
さらにイギリスは1863年７月から上海−横浜間を定期航路に格上げした。
（16）松本（11）に同じ（17）Riginald Kirk: “British Maritime Postal History, Volume 2, The P&O Lines to the Far East 1840 - 1914” Heathfield, ProudBaily, 1981
（18）Raymond Salles: “Le Bureau Français de Yokohama 1865−1880（1）”Documents Philatéliques no. 67 1976

21図４ フランス横浜局開局の前年、1864.5.21 に横浜で認められ、幸便でフランス上海局に送られたのち、同局から 6.5 にフランス郵便としてロンドンに差立てられた。＜5104＞の番号印はフランス上海局の抹消印。

これに対して、フランスの定期航路が横浜まで延長されたのは、次章に見るように1865年９月のことであり、イギリスは日本への定期航路においてフランスに先行していた。このため、初期の日欧間の郵便はイギリス船で運ばれたものが多い。
この時期で注目すべきことは、新開の横浜居留地において1861年11月23日という早期に、英字新聞「ジャパン・ヘラルド紙」 The Japan Heraldが創刊されたことである。

創刊者のハンサード A. W. Hansard は、横浜に来る前に長崎で1861年６月22日からNagasaki Shipping List and Advertiserなる新聞を発行していた。同紙は、日本における欧文新聞発行の嚆矢をなすものであった。同紙は28号で廃刊となり、ハンサードは横浜に22移住した。その後、英文紙は兵庫でも発行された。
1861年当時の横浜居留地の発達状況と欧米人人口から考えると、当初から充分に紙数が伸びたとは考え難いが、同紙はその後も発行を続けた。かつ英文・仏文による僚紙が発刊されたことを考え併せるとき、横浜居留地での情報に対する需要は強く、「ジャパン・ヘ
（19）
ラルド紙」の存在意義は大きかったと思われる。

日本と西欧諸国との郵便通信は次第に盛んになって行ったが、その背景にあったのは貿易、特に絹の輸出の伸張であった。そして横浜は立地上の有利性から港勢を急速に伸ばして行った。
開国直後の時期から、絹貿易に関する商業文が民間郵便物の大半を占めた。郵便に対する旺盛な需要があったことがわかる。本件は第７章でも再説する。
こうして、フランス横浜郵便局の正式開局の基礎となる条件と状況が、次第に整えられて行ったのであった。

（19）澤護 「幕末・明治のDirectory」 『在留外人人名録』 寺岡書洞 197823