(財)地球環境産業技術研究機構

システム研究グループ

2008 年 8 月 20 日

ＤＮＥ２１＋モデルの概要― 二酸化炭素回収貯留（CCS） ―１．
○

はじめに二酸化炭素回収貯留（CCS）は、CO2 を分離・回収、輸送、貯留・隔離という形態をとる。DNE21+
モデルでは、それぞれにおいて主要なプロセスをモデル化している（図 1）。

○

DNE21+モデルでは、分割している 77 地域間において、回収した CO2 の輸送（パイプラインもしくは液化タンカーによる）が可能なようにモデル化しているが、一部の国のみに厳しい排出制約がかかる場合、CO2 を排出制約のない隣国に輸送し、そこでリリースすることが物理上可能となる。しかし、現実にはそのようなことは理にかなわないので、このようなモデル解を排除するため、
DNE21+モデルによる多くの分析においては、回収した CO2 が国境を跨いで輸送することはできないものとして分析している。ただし、１国内をさらに地域分割している地域については国境を越えない範囲で CO2 の地域間輸送は可能としている。

発電部門燃焼後 CO2 回収（化学吸収法等）

燃焼前 CO2 回収（物理吸収法等）
：CO2

地中貯留

回収付 IGCC/IGFC

廃油田（石油増進回収）

酸素燃焼：天然ガス利用酸素燃焼発電

廃ガス田

エネルギー転換部門
パイプラン

燃焼前 CO2 回収（物理吸収法等）：ガス

深部帯水層

化 CO2 回収CO2 液化

鉄鋼部門
燃焼後 CO2 回収（化学吸収法、膜分離等）

図1

タンカー

DNE21+における CCS のモデル化-1-炭層（メタン増進回収）

海洋隔離

(財)地球環境産業技術研究機構

２．
○

システム研究グループ

2008 年 8 月 20 日

CO2 分離・回収

CO2 分離・回収については、発電、その他エネルギー転換部門、鉄鋼部門の各部門で想定しており、各部門の項において説明を記載しているが、表 1 には CO2 分離・回収の想定の概要を示す。

○

セメントや紙パなどの部門においても、CO2 分離・回収が検討されてはいるが、比較的小さい規模が多く、実際の適用は非現実的なケースが多いと考えられる。よって、DNE21+モデルではこれらの部門における CCS は想定していない。
表 1 各種 CO2 回収プラントの設備費、必要動力、CO2 回収率の想定
設備費 [US$/kW]

発電効率 [LHV %]CO2 回収率 [%]CO2 回収付 IGCC/IGFC

1,700 – 1,325

34.0 – 51.0

90 – 99

天然ガス酸素燃焼発電

1,495 – 1,245

40.7 – 50.7

90 – 95

設備費[US$/(tC/day)]

必要電力量[MWh/tC]

石炭発電からの燃焼後 CO2 回収59,100 – 52,000

0.792 – 0.350

90

天然ガス発電からの燃焼後 CO2 回収

112,500 – 100,000

0.927 – 0.719

90

バイオマス発電からの CO2 回収

112,500 – 100,000

2.588 – 1.144

90

14,5000.801

90 – 95

70,620 – 57,600

0.730 – 0.55090

ガス化 CO2 回収製鉄所高炉ガスからの CO2 回収

３．

CO2 貯留・隔離○

CO2 貯留・隔離オプションとしては、大きくは地中貯留（海底下を含む）と海洋隔離に区分できる。

○

地中貯留は、更にいくつかのオプションに区分でき、DNE21+モデルにおいては、廃油田（石油増進回収）、廃ガス田、深部帯水層、炭層（メタン増進回収）の４つのオプションを明示的に考慮している。

(1)

廃油田（石油増進回収）○

廃油田に CO2 を注入して、石油をより多く回収する方法は、石油増進の目的で既に利用されている。
油田に CO2 が貯留されるため、CO2 削減オプションとしても期待できる。

○

図 2 に地域別の廃油田への CO2 貯留ポテンシャルを示す。

○

CO2 を 1 tC 注入すると、1.12 toe の石油が増進回収できるものと想定した。増進回収された石油は通常の石油と同様、エネルギー利用できるものとした。

○

世界全体での貯留ポテンシャルは、30.7 GtC（112.4 GtCO2）と想定した。

-2-(財)地球環境産業技術研究機構

システム研究グループ

2008 年 8 月 20 日

Latin America
AfricaMiddle East
Other developing Asia
India
China
Transition economies
OECD Pacific
OECD Europe
OECD N. America
010203040506070

CO2 storage potential [GtCO2]

図 2 廃油田（石油増進回収）の CO2 貯留ポテンシャルの想定
(2)

廃ガス田

○

元々、天然ガスが存在した廃ガス田は、CO2 貯留に適した地質構造と考えられる。本オプションは、天然ガス採掘が終わったガス田で CO2 貯留を行うものである。

○

図 2 に地域別の 2000 年時点における廃ガス田への CO2 貯留ポテンシャルを示す。これは、過去の累積の天然ガス生産量から算定したものである。

○

2000 年時点における世界全体での貯留ポテンシャルは、40.2 GtC（147.3 GtCO2）と想定した。

○

ガス生産が進むにつれて廃ガス田が増加するので、それに伴い、廃ガス田への CO2 貯留ポテンシャ
ルも増加し得る。天然ガス 1 toe 生産すると、0.83 tC の CO2 貯留ポテンシャルが増大するものとした。

○

全ガス田の生産が行われた際には、181.5 GtC（665.5 GtCO2）の貯留ポテンシャルが生まれるものと想定した。
Latin America
AfricaMiddle East
Other developing Asia
India
China
Transition economies
OECD Pacific
OECD Europe
OECD N. America
020406080100

CO2 storage potential [GtCO2]

図32000 年時点における廃ガス田の CO2 貯留ポテンシャルの想定-3-

(財)地球環境産業技術研究機構

システム研究グループ

2008 年 8 月 20 日

(3)

深部帯水層

○

米国地質調査所（USGS）の堆積盆地の GIS データを基に帯水層への理論的な CO2 貯留ポテンシャ
ルを推定。しかしながら、断層、地上建造物など様々な制約から、理論的ポテンシャルのすべてを利用することは実際には不可能であるため、理論的ポテンシャルのうち、陸域の 10%、海域の 20%を実際的ポテンシャルとし、これを DNE21+のモデル前提条件として利用した。
（Akimoto et al., 2004,“Role of CO2 Sequestration by Country for Global Warming Mitigation after 2013,” GHGT7）○

図 4 に、推定された深部帯水層における CO2 貯留の理論的ポテンシャルの地域分布を示す。

○

図 5 に、地域別の深部帯水層における CO2 貯留の実際的ポテンシャルを示す。

○

世界全体での深部帯水層貯留の実際的ポテンシャルは 856.4 GtC（3140.1 GtCO2）と想定した。

図 4 深部帯水層の CO2 貯留ポテンシャル（理論的ポテンシャル）

Latin America
AfricaMiddle East
Other developing Asia
India
China
Transition economies
OECD Pacific
OECD Europe
OECD N. America
0100200300400500600

CO2 storage potential [GtCO2]

図 5 深部帯水層の CO2 貯留ポテンシャル（実際的ポテンシャル）の想定-4-

(財)地球環境産業技術研究機構

システム研究グループ

2008 年 8 月 20 日

(4)

炭層（メタン増進回収）○

メタンよりも CO2 の方が炭層への吸着力が強いことに着目して、炭層に CO2 を注入し、メタン回収を行う技術である。

○

IEA GHG の報告書（“Enhanced Coal Bed Methane Recovery With CO2 Sequestration,” Report Number
PH3/3, 1998）を基にしつつ、地域別の炭層への CO2 貯留ポテンシャルを推定し、DNE21+のモデル前提条件として利用した。図 2 に地域別の貯留ポテンシャルを示す。

○

CO2 を 1 ton 注入すると、0.717 toe のメタンが増進回収できるものと想定した。増進回収されたメタンは通常の天然ガスと同様、エネルギー利用できるものとした。

○

世界全体での貯留ポテンシャルは、40.4 GtC（148.2 GtCO2）と想定した。

Latin America
AfricaMiddle East
Other developing Asia
India
ChinaTransition economies
OECD Pacific
OECD Europe
OECD N. America
01020304050

CO2 storage potential [GtCO2]

図 6 炭層（メタン増進回収）の CO2 貯留ポテンシャルの想定
(5)

海洋隔離

○

海洋での CO2 隔離は、大きくわけると、水深 2000 m 程度の中層への放流と、水深 3000 m 以深での隔離とが検討されているが、費用的に両者で大きな差異はないと見られることから、DNE21+モデ
ルにおいては両者を区別せずに評価している。

○

海洋隔離する際には、CO2 を液化し、液化タンカーから CO2 注入を行うものと想定している。

○

CO2 液化費用は表 2 に示す。また、CO2 注入費用は 30.4 $/tC と想定した。

○

ただし、DNE21+モデルにおいては、このように CO2 海洋隔離を想定しているものの、技術的には大きな問題がないと見られるものの、現時点では海洋への環境影響に対する危惧が国際的に大きいこともあって実施可否の見通しが不透明である。そのため、通常の分析においては、海洋隔離オプションについては利用しないものとして分析・評価を行っている。
表2CO2 液化

CO2 液化プラントの設備費、必要動力の想定
設備費 [US$/(tC/day)]

必要電力量 [MWh/tC]

28,1000.543-5-

(財)地球環境産業技術研究機構

システム研究グループ

2008 年 8 月 20 日

(6)

まとめ

○

以上のような世界の CO2 貯留ポテンシャルと貯留費用の想定の概要を表 3 に示す。また、CO2 地中貯留ポテンシャルについて、IPCC 二酸化炭素回収貯留に関する特別報告書（SRCCS）の報告値と比較したものを表 4 に示す。
表 3 世界の CO2 貯留ポテンシャルと貯留費用の想定
貯留ポテンシャル (GtC)

貯留費用 ($/tC) ‡30.7

209 – 252††

廃ガス田

40.2–181.5

34 – 215

深部帯水層

856.4

18 – 139

炭層（メタン増進回収）40.4

99 – 447††–106‡‡

地中貯留
廃油田（石油増進回収）

海洋隔離†
†

モデル化しているものの、通常の分析ではこの技術オプションは利用しないものと想定している。
CO2 回収費用は本数値には含めていない。別途考慮††
石油やガスの利益は本数値には含めていない。別途考慮‡‡
CO2 液化設備費・必要動力も含めた概算値（電力価格：10 cent/kWh を想定した場合）。
‡

表 4 世界の CO2 貯留ポテンシャルの想定値と IPCC 特別報告書報告値との比較
DNE21+想定 CO2 貯留ポテンシャル

IPCC SRCCS(GtC)(GtCO2)(GtCO2)70.9 – 212.2

260– 778

675–900

深部帯水層

856.4

3140

103–〜104

炭層（メタン増進回収）

40.4

148

3–200

廃油田・廃ガス田-6-