「深化×探索」を支える原動力

財務・非財務ハイライト
財務ハイライト

売上収益

事業利益／事業利益率

（百万円）

（百万円）

985,333

1,000,000

120,000

860,477
750,000

8.1

7.7
90,000670,809

650,46210.1

9.3

500,000

60,000250,000

30,00010

99,1277.5

6.5

551,090（%）

62,16270,089550,12935,87500

2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期 2023年12月期

2.5

2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期 2023年12月期■■ 事業利益● 事業利益率

売上収益は、タイヤ事業において、「ADVAN」「GEOLANDAR」など高付加価値品の拡販、値上げの浸透や為替の円安影響に加えて、Y-TWS を新たに連結した効果により、過去最高の985,333百万円（前期比14.5% 増）となりました。

事業利益は、未実現利益の悪化や TWS の買収一過性費用があったものの、海上運賃などのコスト改善や価格規律を堅持したことにより、対前期比41.4% の大幅増となる99,127百万円となりました。事業利益率は、前期比2.0ポイント増の10.1％となり、初めて10％を超えました。

親会社の所有者に帰属する当期利益／ROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）※1

1株当たり当期利益／1株当たり配当金／（百万円）

75,000

連結配当性向※2（%）

13.9
65,50067,23410.6
50,0009.9

45,91841,971
6.3

15（円）

（%）

500

505300200

2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期 2023年12月期

0■■ 親会社の所有者に帰属する当期利益● ROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）※1 ROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）＝親会社の所有者に帰属する当期利益 /親会社所有者帰属持分（前期・当期の平均）
×100

親会社所有者帰属持分／
親会社所有者帰属持分比率※3（%）

46.2

48.3

60

53.4
614,424

525,312418,89346.2

2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期 2023年12月期■■ 親会社所有者帰属持分

64.00

65.00

84.00

66.00

2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期 2023年12月期■■ 1株当たり配当金100● 連結配当性向ています。

（注）2021年12月期の1株当たり当期利益と連結配当性向は、本社とハマタイト事業の売却という特殊要因を除いた金額で算出しています。
※2 連結配当性向 =1株当たり配当金 /1株当たり当期利益

（百万円）

（倍）

600,000

0.75

0.630.57
400.50400,000

415,547300,000

064.0020

1株当たり当期利益は、前期比132.94円増の419.32円となりました。1株当たり配当金は前期比18円増配の84円、連結配当性向は前期比3.0ポイント減の20.0% となっ

739,565

600,000

3020.0

有利子負債／ D/E レシオ（負債資本倍率）※4（百万円）

53.3

286.3823.0

164.09■■ 1株当たり当期利益

親会社の所有者に帰属する当期利益は、米国タイヤ販売子会社の売却益を計上したこともあり、前期比 46.4％増の 67,234 百万円となりました。 ROE（親会社所有者帰属持分当期利益率）は大きく改善し、前期比1.8ポイント増の9.9％となりました。

900,000

040276.40
23.5

261.6124.5

1000419.32

39.0

400
108.1

26,31225,000200239,870
20200,00000● 親会社所有者帰属持分比率469,356
0.34

207,8250.39
238,701

177,235

2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期 2023年12月期■■ 有利子負債

0.50.25

0● D/E レシオ（負債資本倍率）

親会社所有者帰属持分は、利益剰余金ならびにその他の資本の構成要素の増加により、前期末比125,141百万円増の739,565百万円となりました。親会社所有者帰属持分比率は、有利子負債の増加により前期比7.2ポイント減の46.2％となっています。

有利子負債は、前期末比230,655百万円増の469,356百万円となり、当社グループの総資産に占める有利子負債の割合は、29.3％（2023年12月31日現在）となりました。 D/E レシオ（負債資本倍率）は、0.24ポイント増の0.63倍となっています。

※3 親会社所有者帰属持分比率＝親会社所有者帰属持分 / 資産合計×100※4 D/E レシオ（負債資本倍率）= 有利子負債 / 親会社所有者帰属持分

THE YOKOHAMA RUBBER CO., LTD.

「深化×探索」を支える原動力

目指す姿の実現に向けた戦略

経営のレジリエンスの強化

データ

非財務ハイライト

温室効果ガス排出量（Scope1・2）（連結）

温室効果ガス排出量（Scope3）
（連結）

（千トン）

（千トン/百万円）

1,500

1,270
614

1,000

500

（千トン）

0.003

1,300
1,155

601

550

0.00160.0018656

605

22,745

1,082
0.002

0.0016699

25,7021,241593

0.0012（千トン/百万円）

30,00020,0000.0371494

20,79926,6610.03830.04100.03100.0011
0.001

648

0.06

25,7180.04

0.0271

10,0000.02

58802019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期 2023年12月期00■■ 温室効果ガス排出量（Scope1） ■■ 温室効果ガス排出量（Scope2）● 連結売上高原単位
温室効果ガス排出量（Scope1･2）は、削減活動を推進した結果、前年比で Scope1が 9.3% 、Scope2 が 17% 減少しました。 Scope1・2 の売上高原単位は前年比でわずかに改善しました。
（注）各年度の温室効果ガス排出量実績（Scope1・2）には、合併前の Yokohama TWS の排出量実績を含みます。

■■ 温室効果ガス排出量 (scope3)（連結） ● 連結売上高原単位（注）各年度の温室効果ガス排出量実績（Scope3）には、合併前の Yokohama TWS の排出実績を含みません。また、カテゴリ8、13、14に分類される排出量実績はありません。

総合職の女性採用比率（単体）（トン）

40,000（トン/百万円）

52,5640.0810、カテゴリ
温室効果ガス排出量（Scope3）は、カテゴリ1（購入した製品・サービス）
11（販売した製品の使用）等の減少により、前年比で4% 減少となりました。Scope3における売上原単位は、前年比で13％改善しました。

総廃棄物量（連結）60,0002019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期 2023年12月期

（%）

0.15

48,2750.088

51,884

48,86550

4146,454

40

310.1

0.077
0.057

20,0000.047

3025200.05

20161002019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期 2023年12月期

00

2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期 2023年12月期■■ 総廃棄物量（連結） ● 連結売上高原単位
総廃棄物量は、グループ全体で削減活動および資源循環活動を強化した結果、前年比で 5% 減少しました。

ダイバーシティ& インクルージョンの推進のため総合職の女性採用比率の向上を目指した結果、総合職の女性採用比率（単体）は、前年比で4ポイント上昇の20% となりました。

女性従業員比率（連結）／女性管理職比率（連結）

休業度数率（連結）（%）

1514.013.5
12.1

1012.0

14.9

1.5
0.6

10.1
8.1

7.4

8.5

1.0

10.3

0.66

5

0.5
0.10

2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期 2023年12月期

0.42
0.30
0.24

00.43
0.24
0.15

0.42
0.18
0.07

0.51
0.28
0.10

0.28
0.21

2019年12月期 2020年12月期 2021年12月期 2022年12月期 2023年12月期● 女性従業員比率（連結） ● 女性管理職比率（連結）● 休業度数率（連結） ● 国内休業度数率

女性の活躍推進を重要施策の一つと位置づけ、女性が活躍できる環境整備を推進した結果、2023 年 12 月期実績は女性従業員比率、女性管理職比率ともに前年比増加となりました。

グローバルで休業度数率の低減に向けた取り組みを継続した結果、休業度数率は、0.28を維持しました。

● 海外休業度数率

Integrated Report 202421