特集対立と融和

現代
宗教
２０１６

犯罪への宗教的応答と修復的司法―北米キリスト教諸団体の決議を中心に―

本間 美穂1

従来の刑事司法に対する代替／補完的なアプローチとして注目されてきた修復的司法（Restorative Justice）。本稿では、
北米のキリスト教諸団体による修復的司法決議の分析を通じて、宗教者や宗教団体による犯罪問題への応答可能性を探った。

1 ほんま みほ：東京大学人文社会系研究科・学術振興会特別研究員

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はじめに
人々が対立関係に陥る契機は数多くあるが、犯罪もそのひとつであろう。
犯罪が生じたところでは、被害者と加害者を中心に、その当事者となった
人々がしばしば激しく対立する。反対に、人々の対立関係が犯罪に帰結す
ることもある。このように、しばしば人々の対立を生む、あるいは人々の対立から生じる犯罪に対して、宗教者や宗教団体はどのように取り組んできたのだろうか。
宗教者による犯罪問題への取り組みといえば、第一に、宗教教誨が想起されるだろう。教誨というテーマは、前号の「特集 ケアが広げる宗教のフロンティア」においても論じられた。宗教教誨とは、民間の篤志宗教家である教誨師が、全国の刑務所、拘置所、少年院等の被収容者に対し、彼らの宗教的欲求に応え、改善更生を促し社会復帰を図ることを目的とし、各教宗派の教義に基づいて改過遷善等の面接指導を行い、矯正教育の一翼を担う活動である(1)。
2015 年 7 月 11 日、龍谷大学において、公開シンポジウム「宗教教誨の現在と未来～日本人の宗教意識」が開催された(2)。このシンポジウムでは、
宗教教誨や死刑制度が主題であったが、犯罪被害者や加害者の救いの問題
から、メディアの報道、事件の第三者が被害者と自己を重ね合わせて加害者を排除しようとする姿勢への批判に至るまで、宗教的立場から犯罪をめぐる諸問題について広く議論が交わされた。また、登壇者からは、出所後の人々のための更生施設をつくりたいとの声もあがった。
教誨師による宗教教誨活動は、刑務所や拘置所等の刑事施設の内部に限られる。しかし、被害者と加害者の間で生じた暴力的な〈出来事〉は、刑事施設に収容されている人々にのみ関わるものではない。被害者や加害者が、その〈出来事〉に対してどのように応答していくのか。その〈出来事〉をどのように捉え、解釈し、意味づけ、その後の人生を歩んでいくのか。また、暴力的な〈出来事〉は、個人にとって問題となるだけではなく、
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犯罪への宗教的応答と修復的司法

個人を超えた人々の関係や共同体にとっても重要な意味をもつ。暴力的な〈出来事〉の後、被害者と加害者の関係はどうなるだろうか。特に、家族・親族間や何らかの共同体の内部でその〈出来事〉が生じた場合など、被害者と加害者が接点を持ちながら生きざるを得ない場合はどうだろうか。
彼らが属する共同体は、どのようにその〈出来事〉を捉え、被害者や加害者に接していくのだろうか。宗教が個人の救済に関わる一方で、個人を超えた人々のつながりを形成し強化する機能を有してきたこと考えると、犯罪によって生じるこれらの問題は、宗教に大きくかかわる問題でもある。
本稿で扱う修復的司法（Restorative Justice、以下 RJ と略記する(3)）は、裁判外紛争処理（Alternative Dispute Resolution、ADR）や真実和解委員会（Truth Reconciliation Committee、TRC）と同じく、従来の裁判制度に対するオルタナティブなアプローチのひとつとして注目されてきた(4)。RJ の考え方では、従来の西洋近代的刑事司法――修復的司法と対比して応報的司法と形容される――において、国家と専門家によって当事者（被害者、加害者、コミュニティ）が問題解決のプロセスから疎外されてきたことを問題視し、当事者のニーズに応答し、当事者が対面・対話することによって解決策を見出していくことを重視する。そして、被害者が癒され回復することを、加害者が責任をとり償い更生することを、毀損された関係が健全化しコミュニティの調和が回復することを目指す。このような理念に基づく RJ の実践法として、被害者加害者間調停、カンファレンス、サーク
ルといったプログラムが構築されてきた。
RJ は 1980 年前後からグローバルに議論されるようになり、RJ 関連文
献のデータベースである「RJ オンライン」には、2015 年 9 月現在、すでに 11000 件を超える文献が登録されている(5)。1990 年代後半以降、日本においても法学を中心に議論が展開され、RJ 叢書(6)（2015 年 9 月現在、第 9巻まで刊行）をはじめ、多くの著書、論文が公表されてきた。しかし、日本においては、RJ を主題とする著書や論文の多くが、1970 年代の北米におけるキリスト教メノナイト派の活動を RJ 運動初期の重要な事例としてとりあげる一方で、その他の宗教的共同体（キリスト教徒の集団など）もRJ を犯罪への理想的な応答として掲げ推進してきたことについて、ほと149

んど焦点をあてていない。そこで、本稿では、考察対象を北米のキリスト教諸団体に限定し、その決議や文書を分析することにより、彼らが犯罪と刑事司法をめぐる現状にどのような問題意識を抱き、RJ をどのように位置づけているかを明らかにする。これにより、宗教団体の活動としてのRJ 運動の一端を示すとともに、犯罪や刑事司法をめぐる諸問題全体への宗教的応答の中で RJ が重要な位置を占めていることを明らかにする。

１．修復的司法とは何か
少年司法改革や被害者の権利運動、宗教団体の活動や刑罰廃止論といった多様な潮流から生じ、ニュージーランドや北米の先住民の伝統的紛争解
決方法を取り入れながら発展してきた RJ は、その言葉の意味するところが論者の中で必ずしも一致していない。ここでは、国際的に参照されてきたトニー・マーシャルによる定義を参照する。
RJ とは、特定の犯罪に関わり合いを持つ当事者たちが一堂に会し、犯罪の事後問題にどのように対処し、そのことが将来的にどのような意味を持つのかということについて話し合い解決するプロセスである(7)。

マーシャルによれば、RJ の原理は、(ⅰ)当事者（特に、被害者、加害者、その家族やコミュニティの人々）が個人的に関与するための機会を作ること、(ⅱ)犯罪問題をその社会的背景の中で捉えること、(ⅲ)未来志向の（あるいは予防的な）問題解決を志向すること、(ⅳ)実践が柔軟性（創造性）をもつことである。そして、RJ の目的は、(a)被害者のニーズにしっ
かりと耳を傾けること、(b)加害者をコミュニティに再統合して再犯を防ぐこと、(c)加害者が自らの行為の責任を積極的に引き受けられるようにすること、(d)加害者の更生と被害者の回復を支え、犯罪を防止する上でも積極的な役割を果たすコミュニティを再生すること、(e)法律的正義が過剰150

犯罪への宗教的応答と修復的司法に推し進められること、そしてこれに付随するコストの増大および問題解決に必要な期間の長期化を避けるための方法を提示することだという(8)。
RJ の代表的なプログラムとして、サークル、カンファレンス、被害者
加害者間調停を挙げることができる。被害者加害者間調停では、基本的には被害者、加害者、調停役の三者が参加する。これに対し、サークルやカンファレンスでは、被害者、加害者、調停役（ファシリテータ）のほかに、被害者・加害者の家族や友人、コミュニティの人々なども参加する。イメージを容易にするため、RJ の方法について、やや詳しく紹介したい。こ
こでは、国際修復的実践研究所（International Institute of Restorative
Practices, 以下 IIRP と略記する）の（1）サークルと（2）カンファレンスの方法をみていこう。IIRP は、RJ――ここでは、「加害者を罰することよ
りもむしろ、人々とその関係に対してなされた害を修復することに焦点を当てる刑事司法を考察する方法」を意味する――の理念に根差しつつ、学校、職場、地域、宗教的共同体など、刑事司法の領域を超えて修復的なパラダイムを広めていくような、理論と実践の包括的な枠組みを構想する団体である。そして、アメリカペンシルバニア州にファシリテータを養成する大学院（修士）のコースを有し、本・ビデオ等の教材を発行し、国際学会を開催している(9)。
(1) サークル
参加者は円になって座る。
「トーキング・ピース」とよばれる物を持っている人が、そのサークルの中で話すことができる唯一の人物である。
IIRP の方法では、トーキング・ピースとして用いられるものはボールやぬいぐるみなど何を用いてもよいとされるが、集まった人々にとって象徴的な物を用いることが推奨される。サークルは、必ずしもネガティブな出来事が生じた場合だけではなく、より良い関係を築くためにも行われる。
たとえば、学校や仕事の始まりや終わりの時に、〈趣味〉や〈隣に座っている人のいいところ〉について順に話す、といった具合である。サークルの開始時には、儀礼が行われる。キリスト教の教会内のグループのためにサークルを行うのであればキリスト教の祈りで始め、アメリカ先住民がサ151

ークルを行うのであれば、彼らの伝統的な歌や祈りで始める、というように、参加者に適した儀礼を行うことが勧められる。
問題行動を起こした人に対してなされる質問は、次の通りである――「何が起きましたか」、「あなたはその時どのようなことを思いましたか」、「あなたは、それ以来、どのようなことを考えていましたか」、「あなたがしたことによって影響を受けた人は誰ですか、それはどのような影響ですか」、「あなたは事態を正すために何をすることが必要だと思いますか」。
これに対し、被害を受けた人には、「何が起こったかわかったとき、どのようなことを思いましたか」、「そのことは、あなたやほかの人たちにどのような影響を与えましたか」、「あなたにとって一番つらいことは何でしたか」、「あなたは事態を正すためにどのようなことが起こる必要があると思いますか」といった質問がなされる。
これらの質問の目的は、問題となった行為を非難したり正当化したりすることではなく、行為や出来事の物語、それらに関連する思考や感情、事態を正すための解決策を明らかにすることだという。これらの質問はフィードバックのループを創り出すため、参加者は皆、問題となった行為が他の人々にどのような影響を与えたのかを聞き、問題行動をした人々に行為の責任を取るよう促すことができる。また、これらの質問では、問題行動をした人々の行動を彼らの〈パーソン〉としての本来的価値と切り離しているため、彼らが「悪い」というスティグマ（烙印）を押されることを防ぎ、彼らに変わるための機会を与え、間違いを認めて過ちを正させ、コミュニティに再統合することが可能となる。そして、人々の関係を築き、修復することが目指されるという(10)。
(2)カンファレンス
一方、カンファレンスはサークルよりもフォーマルなものとされ、何らかの問題が生じたときに行われる。ファシリテータは、事前にすべての参加者に会い（あるいは連絡し）、ミーティングの構成について説明すること、加害者が加害行為に十分に責任感を感じていて、すでに傷つけた人を再び被害者にしないことを確認すること、参加者からの質問に答えること152犯罪への宗教的応答と修復的司法など、カンファレンスの準備を行う。
ファシリテータはスクリプト（ファシリテータ用の原稿）に沿って、加害者、被害者、被害者の支援者、加害者の支援者に順に尋ねていく。被害者や加害者が複数いる場合は、1 人ずつ順番に尋ねる。スクリプトに記載されている加害者への質問内容は、次の通りである――「何が起きましたか」、「あなたはその時どのようなことを思いましたか」、「あなたは、それ以来、どのようなことを考えていましたか」、「あなたがしたことによって影響を受けた人は誰ですか、それはどのような影響ですか」。被害者への
質問内容は、「この出来事が起こったとき、あなたはどのような対応をとりましたか」、「起こったことについてどう感じていますか」、「あなたにとって最もつらいことは何ですか」、「あなたの家族や友人は、この出来事について聞いたとき、どのような反応をしましたか」である。また、被害者と加害者の支援者には、それぞれ、「あなたがこの出来事を聞いたとき、
どう思いましたか」、「起こったことについてどう感じていますか」、「あな
たにとって最もつらいことは何ですか」、「主要な問題は何だと思いますか」と尋ねる。全員が話し終わった後、参加者は、被害の賠償や謝罪など、今後なされるべきことに関する最終的な合意を形成するために議論する。ファシリテータは、参加者の意見を書きとめ、可能な限り具体的に記述した文書を作成し、参加者全員に出来上がった合意文書の内容について確認をとり、カンファレンスを終了する(11)。
以上、RJ の定義と方法の一例について概観してきた。RJ 論全体を見渡せば、RJ が現行刑事司法の補完的役割を果たすことを模索する立場の議論から、RJ に現行刑事司法のオルタナティブとしての役割を期待する立場の議論まで存在する。すなわち、RJ 論は、全体として、〈穏健・現実主義－急進・理想主義〉のスペクトラム（連続体）をなしているといえよう。
また、〈宗教－世俗〉という観点から見ても、RJ 論はスペクトラムをなしている。すなわち、宗教的に基礎づけることなく実証的研究にのみ裏付けられた RJ を目指す立場がある一方で、RJ について神学的な探究を進めていくべきだと主張する立場や、宗教多元主義的な RJ の普及を主張する
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立場まで、多様性を指摘できる(12)。次節以降では、宗教的に基礎づけられたものとしての RJ を推進していこうとする主張に焦点をあてていきたい。

2. メノナイト派の活動と聖書的正義
メノナイト派とは、16 世紀のスイスにおける宗教改革を機に生まれた
キリスト教プロテスタントの一派であり、再洗礼派に属する教派である。
本稿の冒頭で述べたように、RJ に関する多くの著書や論文の中で、1970年代の北米におけるメノナイト派の活動が RJ 運動の重要な事例としてとりあげられてきた。RJ のプログラムのひとつである被害者加害者間調停（Victim-Offender Mediation、VOM）は、初期の頃、被害者加害者和解プ
ログラム （Victim-Offender Reconciliation Program、以下 VORP と略記する）とよばれていた。一般に、VORP は 1974 年にカナダのオンタリオ州キッ
チナーで行われた実験的試みに始まるとされる。その試みは、18 歳と 19
歳の 2 人の少年が 22 人の家屋や車を損壊した事例で行われた。彼らは罪を認めていた。メノナイト派であった保護観察官のマーク・ヤンツィとメ
ノナイト中央委員会のボランティアであるデイヴ・ワースは、その少年たちにとって、刑務所や保護観察よりも、被害者に会い、被害者の話を聞き、謝罪し、被害の弁償をした方が、より効果があるという点で意見が一致した。最初は難色を示していた裁判官も、保護観察の条件としてこの試みを認めた。結果として、少年たちは被害者を訪ね、数か月後に弁償を完了した。この試みが成功したことを機に、ヤンツィは被害者と加害者が出会う機会を提供するための NPO を設立した(13)。この事例が、RJ 運動の初期の重要な実践として注目されてきたのである。
VORP の創設に携わり、東部メノナイト大学で教鞭をとってきたハワー
ド・ゼアは、RJ の理論化に貢献した人物である。ゼアの著書『修復的司（1977 年）法とは何か』(14)は、ニルス・クリスティの「財産としての紛争」(15)と並ぶ RJ の古典的文献となっている。ゼアは、同書の中で、司法の応報的モデルではなく、修復的モデルを提唱する。そして、RJ のヴィジョ
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犯罪への宗教的応答と修復的司法ンを描く中で、司法の応報的モデルのオルタナティブとして、近代以前の紛争解決方法と聖書的正義を挙げている。聖書的正義について、ゼアはシャロームと契約という 2 つの根本概念に言及し、「聖書的正義は、シャロームのヴィジョンに根ざし、神と神の民との契約関係における救済という神の明確な行為を模範とする」と論じる(16)。
次章で見ていくように、他のキリスト教諸団体の決議や声明においても、刑事司法や RJ を論じるにあたって、シャロームが重要な概念として言及されている。ここで、ゼアが聖書的正義について参照するよう促している、
ニュージーランドの神学者クリストファー・マーシャルを参照しておこう。
クリストファー・マーシャルは、聖書的正義について論じる中で、シャロームについて次のように説明している。
シャロームはヘブライ語で「平和」を意味する。しかし、聖書における平和は、紛争や暴力の消極的な欠如以上のものである。シャロームは、
調和や全体性、健康や繁栄、そして統合と均衡が積極的に存在している．．．．．．．．．．．．．．．．．．
ことを指す。シャロームとは、実存のすべての次元――人と神の関係、．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．
人と人との関係、人と自然との関係、そして自己との関係――において．．．．．．．．．．．
健全で繁栄している状態である。(17)
RJ を聖書的正義に根ざすものと捉える論者にとって、RJ は、単なる問題解決の手法ではなく、人々の間で生じた問題を契機とし、その問題解決のプロセスを通じて、神、人、自然、自己との関係といったあらゆる次元において「健全で繁栄している状態」への変容を目指すものとなっている。

3.北米のキリスト教系団体による修復的司法運動
ゼアの議論やメノナイト派の VORP の活動を受けて、メノナイト教会
以外の宗教的共同体も、犯罪や刑事司法をめぐる諸問題に取り組む中で155

RJ や VORP に注目してきた。アメリカカトリック司教協議会の社会発展・世界平和部の教区関係ディレクターであるダニエル・ミシュレと北米
バプテストピースフェローシップの RJ プロジェクトのディレクターであるエヴレン・ハネマンは、キリスト教メノナイト教会だけではなく、長老
教会、合同メソジスト教会、聖公会、バプテスト教会、カトリック教会といった多くの宗教的共同体が RJ の推進に取り組んできたことについて論じている。ミシュレとハネマンが指摘しているように、現在では、多くのキリスト教団体において RJ に関する決議や声明が採択され、RJ プログ
ラムの実践やファシリテータのトレーニングが行われ、RJ 関連の資料の提供や加害者・被害者を支援する活動などが展開されてきた(18)。
実際に、RJ に言及しているキリスト教諸団体の決議や文書を見ていくと、RJ という言葉は、単なる問題解決の方法を意味するだけではなく、キリスト教の伝統と信仰を反映したものとして、あるいは聖書的正義の現代的表現として用いられていることが明らかとなる。ここでは、それらの決議や文書の中から、アメリカカトリック司教協議会（United States
Conference of Catholic Bishops, USCCB）による「責任、矯正、修復：犯罪と刑事司法に関するカトリックの見解」（2000 年）(19)、福音契約教会（Evangelical Covenant Church）による「刑事司法に関する決議」
（2010
（2001
年）(20)アメリカバプテスト教会による「修復的司法に関する決議」
年）(21)、アメリカ長老教会（Presbyterian Church U.S.A.）による「修復的司法に関する決議」（2002 年）(22)を選び、考察の対象とする。そして、これらの文書の中で、（1）現在の刑事司法や犯罪をめぐる状況について何が問題だとされているのか、（2）RJ がどのように位置づけられているのか、という点について、順に検討していく。
(1)刑事司法をめぐる諸問題
まず、いずれの決議や文書においても、刑事司法をめぐる現状に対して、共通した問題認識を見出すことができる。第一に、ますます多くの人々が収監されている現状を作り出している原因への批判である。2013 年の調査によれば、アメリカは世界で一番収監率が高い国であり、人口 10 万人
156

犯罪への宗教的応答と修復的司法

あたり 716 人が収監されている。なお、人口 10 万人あたりの被収容者数
は、カナダでは 118 人、日本では 51 人である(23)。特に、白人と比べて黒人やヒスパニックの被収容者の割合が圧倒的に高いことから、刑罰と人種差別の関係が指摘される。また、薬物依存治療のためのプログラムが不足していることや、精神疾患に罹患している被収容者に十分な治療が施されていないことも批判の対象となる。さらに、少年司法が衰退し、少年を成人と同じ刑務所に入れることにより、少年が刑務所内で虐待被害にあうことへの懸念や、刑務所がむしろ〈犯罪学校〉として機能し、更生とは程遠
い結果になることへの危惧が呈されている。
また、刑罰と経済的格差の関係も指摘される。私選弁護人の弁護を受けられる人は、受けられない人に比べて量刑が軽くなる傾向にあるため、公平性の観点から問題視されている。
さらに、犯罪被害者のニーズに十分応えてこなかったことも指摘される。
現在の刑事司法システムでは、法廷の場で加害者が自己弁護のために責任を否定することを奨励し、加害者が責任を引き受けるべき事柄を認めないことにインセンティブを与えてしまうという。一方、被害者が司法のプロ
セスに十分に参加できず、被害の意味を解釈する資源をほとんど持てない
こと、被害の賠償がほとんどなされないことも指摘される。また、〈被害者〉には、字義通りの犯罪被害者のみならず、しばしば加害者の家族、特に加害者の子供も含まれる。2008 年の報告によれば、アメリカでは、片方あるいは両方の親が刑事施設に収容されている 18 歳未満の子供の総数が約 170 万人となっている。これは、18 歳未満の子供の人口の 2.3％を占める(24)。親が収容されていることにより経済的困難に陥ること、犯罪の連
鎖を断ち切る必要があることが指摘され、刑事施設に収容されている加害者の家族、特に子供たちへのケアが必要だとされる。
(2)宗教的応答としての RJ
以上のような現実の諸問題を前にして、どのような応答がなされているのだろうか。そして、それらの応答の中で、RJ はどのように位置づけられているのだろうか。
157

アメリカカトリック司教協議会による「責任、矯正、修復――犯罪と刑事司法に関するカトリックの見解」では、刑事司法の問題へのカトリック
教会のアプローチについて、次のように論じられる。
カトリックのアプローチは、人間の尊厳というものが被害者と加害者の双方に及ぶということを認識することから始まる。我々は、司教として、刑務所と死刑執行がますます増え、教育と薬物依存治療がほとんどなされないという現在の傾向について、この傾向が真にキリスト教の価値を反映するものではないし、実際に我々のコミュニティをより安全にはしないと信じている。そして、我々の伝統と信仰は、よりよいオルタナティブを提示すると確信している。それは、加害者に責任をとらせ、加害者に自らの人生を変える気持ちを起こさせるような
オルタナティブであり、被害者に手を差し伸べると同時に被害者が復讐することを拒否するオルタナティブであり、コミュニティの感覚を修復し、我々の文化の多くを巻き込んできた暴力に抵抗することができるようなオルタナティブである。
このような方向性が示された上で、以下の 4 点について考察が行われる。
すなわち、(ⅰ)社会における犯罪と刑罰の諸側面を探究すること、(ⅱ)カ
トリックの教義が犯罪と刑罰の問題に示唆することを検討すること、(ⅲ)
カトリックの社会的教義を刑事司法システムに適用して方向性を示すこと、(ⅳ)新たなオルタナティブを形成していくよう促すこと、である。これらのうち、(ⅲ)において、新しいアプローチの基礎が提示される。その新しいアプローチの基礎とは、「生命を脅かし、害を与え、財産を奪い、コミ
ュニティの絆を破壊する人々から社会を守ること」、「（いわゆる）三振法、
や厳格な必要的最低刑(25)のような、極度に単純化された解決を拒むこと」「犯罪防止や貧困の減少に向けた真摯な努力をしていくこと」、「暴力の文化に挑戦し、いのちの文化を推奨すること」、「被害者が刑事司法プロセスに十分に参与するための機会を与えること」といった事柄であり、その中に「被害者加害者間調停や犯罪の弁償のための機会を提供するような、革158

犯罪への宗教的応答と修復的司法

新的な RJ のプログラムを推奨すること」も含まれる。また、RJ がカト
リック教会の価値と伝統を反映するものであることも述べられる。
RJ もまた、我々の価値と伝統を反映するものである。我々は、信仰によって、人々に責任をとらせ、人々を赦し癒すことが求められている。被害を認識することなく法的制裁にのみ焦点をあてることは、
我々の価値を前進させるものではない。
このように、刑事司法システム全体について提言がなされる中で、RJ のプログラムとその背景にある考え方とが、カトリックの価値と伝統を反映するものとして位置づけられている。
北米の 850 以上の団体の連合である福音契約教会は、その「刑事司法に関する決議」において、9 つの項目にわたって、教会と個人が努力していくことを決議している。その 9 つの項目の中には、囚人とその家族、犯罪
被害者とその家族、刑事司法に従事する人々のために祈ること、犯罪被害者に対するホリスティックなケアをすること、刑事司法システムの中で働く人々のために貢献し祈ること、個人が犯罪を繰り返すのを防ぐこと、法廷での弁護を行うことなどと並んで、「地域のコミュニティにおける RJのプログラムへの参加や、刑務所や少年院への訪問を通じて、被害者・加害者とその家族の癒しと修復を促すこと」も含まれる。このように、福音契約教会の決議では、カトリックの場合と同様、犯罪と刑事司法の問題に対する応答の一部として、RJ のプログラムへの参加を促している。
一方、アメリカバプテスト教会による「修復的司法に関する決議」は、
RJ に焦点をあてたものであり、RJ の理念に適う実践の推進を決議してい．．
る。
「キリスト教の観点からすれば、刑事司法システムの目的に修復が含まれなければならない」と主張し、社会における RJ の役割を論じるとともに、「神の正義は被害者と加害者の修復に焦点をあてるものであり、我々が現在行っているような報復と刑罰の正義ではない」とし、RJ の聖書的・神学的背景について論じている。ここでも、聖書的・神学的根拠と159

してシャロームの概念に論及している。
アメリカ長老教会による「修復的司法に関する決議」もまた、RJ に焦点をあてた決議である。この決議では、RJ の聖書的根拠や、RJ の観点から見た社会的現実について詳細に論じられている。ここでは、RJ は「被害者、加害者、コミュニティのすべてが癒されるような仕方で、被害者、加害者、コミュニティの被った損害と彼らのニーズを重視すること」と定義される。一方、RJ は次にようにも説明される。
報復や刑罰を重要視し、正義を応報とみなす理解が広まっている。
RJ は、このような正義の理解に対する創造的で建設的なオルタナテ
ィブである。RJ は、刑罰を科したり、報復をしたり、苦痛を科した
りする方向に向かうのではなく、シャロームと神の国という聖書のヴィジョンを実現する方向へと向かうものである。
この決議によって達成された目的は、(ⅰ)RJ の聖書的・神学的基礎を確認すること、(ⅱ)アメリカ長老教会の刑事司法プログラムのミニストリーに．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．
ついて、RJ を、指導的役割を果たすメタファーとして継続的に用いると主張すること、(ⅲ)RJ が社会的・政治的・経済的関係の中にある重大な欠陥を効果的に扱う方法を強調すること、(ⅳ)政治的・社会的・宗教的議論
において問題となってきた特定の暴力について考察する際に、RJ の見方が重要性を持つと説明すること、であるという。このように、長老教会の決議においては、RJ が、聖書的・神学的に基礎づけられた、指導的役割を果たすメタファーとして位置づけられている。
もっとも、この決議において RJ が「万能薬」のようなものとみなされているわけではない。
「たとえ、さらなる包括的な文書が書かれたとしても、ゼアによって提起された〈司法についての応報的な観方から修復的な観方へ〉という問いかけのすべてを解決できないだろう」と述べている。
そして、継続的な課題として、「修復的な刑罰の形態はあるのだろうか」、「刑罰以外の方法では満たされないニーズはあるだろうか」、「宗教的・道160

犯罪への宗教的応答と修復的司法

徳的理由から死刑が拒否されるべきであるならば、仮釈放のない終身刑は望ましい／受け入れられるオルタナティブだろうか」といった課題が列挙され、現実の諸問題を前に、さらなる検討の必要があることが述べられる。
以上みてきたように、北米における複数のキリスト教団体による刑事司
法や RJ に関する決議や文書が、RJ のプログラムの推進を主張していることが確認できた。本稿で取りあげた決議や文書の中には、RJ が被害者
加害者間調停などのプログラムを意味するにとどまるもの、RJ の聖書的・神学的根拠について論じたもの、さらに、RJ という言葉それ自体が犯罪や刑事司法の諸問題に取り組む際に指導的役割を果たすメタファーとなっているもの――この場合は「修復的正義」という訳語が適切であろう――とがあった。このように、RJ という言葉がどこまで包括的な役割を果たしているか、という点に違いはあったが、本稿で考察対象としたいず
れの決議においても、刑事司法を応報ではなく修復という観点から捉えていこうとする方向性は共通していたといえよう。

おわりに
近年、宗教が公共空間において果たす役割について、再検討がなされつつある。また、宗教者や宗教団体による社会活動や福祉活動についての関心が高まり、研究も蓄積されてきた。本稿で見てきたように、RJ を推進する北米のキリスト教系諸団体の運動は、刑事司法や犯罪といった公共的な問題に応答するものである。宗教者や宗教団体による RJ 運動は、〈宗
教は個人の内面の問題、あるいは私的領域の問題であり、公的領域は世俗的である〉といった分類の枠組みには当てはまらない事例のひとつであるといえよう。
ところで、ハワード・ゼアは、『修復的司法とは何か』の第三版「あとがき」の中で、「私は、修復的司法を諸伝統の修復的要素の正当性を示して取り戻す方法と見なすようになった」(26)と述べた。論者は、実際に、海161

外の RJ 実践者から、「日本では伝統的に RJ 的な実践をしてこなかったか」と何度か聞かれたことがある。これは、RJ という言葉自体はごく新しい言葉だが、コミュニティに根差した紛争解決方法は伝統的に行われていな
かったのか、という意図の質問である。このように、RJ 論者の中には、
過去の伝統に立ち戻りつつ、現在の諸問題に対処していく術を構築していこうという発想を持つ論者が少なくない。
もっとも、RJ は具体的なプログラムや一定の方向性を有するものであり、伝統――宗教的伝統もその一つである――に立ち戻りつつ現実の諸問題に対処する方法を模索したとき、その方法が必ずしも RJ にたどり着くわ
けではない。また、北米と日本では、刑事司法システムや収監率といった背景的状況、宗教者や宗教団体による社会活動や福祉活動の社会におけるプレゼンスに大きな差異がある。しかし、犯罪と刑罰についての提言、出所後の人々や被収容者家族への支援、犯罪被害者やその家族への支援、そして裁判以外での被害者と加害者の対話の場の設定など、犯罪と刑事司法をめぐる諸問題に対する宗教的応答について考察するとき、RJ の名のもとになされる宗教団体の活動とその思想は、ひとつの有益な参照地点になると思われる。
＊本研究は JSPS 特別研究員奨励費 15J10790 の助成を受けたものである。

注
全国教誨師連盟 HP（http://kyoukaishi.server-shared.com/infomation1.html 最終アクセス 2015年 9月 18日）
(2) 龍谷大学 HP（http://www.ryukoku.ac.jp/news/detail.php?id=6996 最終アクセス 2015
年 9月 18日）(3) ただし、著書、論文等のタイトルにおいては “Restorative Justice”を「修復的司法」と記し、訳書がある場合にはそのタイトルに従う。
(4) 石田慎一郎「オルタナティブ・ジャスティスとは何か」（石田慎一郎編『オルタナティブ・ジャスティス――新しい〈法と社会〉への批判的考察』大阪大学出版、
2011年）、7頁。
(5) Restorative Justice Online（http://www.rjonline.org/最終アクセス 2015年 9月 18日）
(6) RJ 叢書の著書名は以下の通りである。高橋則夫『修復的司法の探求』成文堂、
(1)

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犯罪への宗教的応答と修復的司法2003。テッド・ワクテル『リアルジャスティス――修復的司法の挑戦』（山本英政訳）、成文堂、2005。ゲリー・ジョンストン『修復司法の根本を問う』成文堂、2006。吉田敏雄『犯罪司法における修復的正義』成文堂、2006。高橋則夫『対話による犯罪解決――修復的司法の展開』成文堂、2007。ジョン・ブレイスウェイト『修復的司法の世界』（細井洋子他共訳）、成文堂、2008。ジョー・グディ『これからの犯罪被害者学――被害者中心的司法への険しい道』（西村春夫監訳）、成文堂、2011。細井洋子、西村春夫、高橋則夫編『修復的正義の今日・明日――後期モダニ
ティにおける新しい人間観の可能性』成文堂、2010。西村春夫、高橋則夫編『修復的正義の諸相――細井洋子先生古稀祝賀』成文堂、2015。
(7) Tony F. Marshall, Restorative Justice: An Overview, London: Home Office Research
Development and Statistics Directorate, 1999. p. 5.
( http://fbga.redguitars.co.uk/restorativeJusticeAnOverview.pdf 最終アクセス 2015年 9月
18日)(8) Ibid., p. 5.
(9) Bob Costello, Joshua Wachtel, Ted Wachtel, Restorative Circles in Schools, Building
Community and Enhancing Learning, Bethlehem: The Piper’s Press, 2010, p. 6.
(10) Ibid.
(11) T. Wachtel, Terry O’Connell, Ben Wachtel, Restorative Justice Conferencing: Real Justice& The Conferencing Handbook, Bethlehem: The Piper’s Press, 2010, pp. 165-168.
(12) この点については、拙論文、「修復的司法論における諸宗教解釈―「起源神話」と「霊性的根源」プロジェクトを中心に―」（『東京大学宗教学年報』31 号、2014
年、pp. 101-120）にて詳述した。
(13) Howard Zehr, Changing Lenses, Scottdale: Herald Press, 2005, pp. 158-59. Daniel W. Van
Ness, Karen Heetderks Strong, Restoring Justice: An Introduction to Restorative Justice,
Waltham:Anderson Publishing, 2015, p. 27.
(14) Ibid.（『修復的司法とは何か』西村春夫・細井洋子・高橋則夫監訳、新泉社、2003年）(15) Nils Christie, “ConflictsAs Property”, in: British Journal of Criminology, 17: 1-15, 1977.
(16) Howard Zehr, Changing Lenses, 2005, p. 137.
(17) Christopher D. Marshall, The Little Book of Biblical Justice: A Fresh Approach to the
Bible’s Teachings on Justice, Intercourse: Good Books, 2005, p. 12.（傍点は引用者による。
以下同じ。
）(18) Daniel J. Misleh, Evelyn U. Hanneman, “Emerging Issues: The Faith Communities andthe Criminal Justice System”, in: Journal of Religion & Spirituality in Social Work: Social
Thought, 23: 1-2, 2004, pp. 111-131.
(19) Catholic Bishops, “Responsibility, Rehabilitation and Restoration: A Catholic Perspective
on Crime and Criminal Justice”, 2000. (http://www.usccb.org/issues-and-action/human-lifeand-dignity/criminal-justice-restorative-justice/crime-and-criminal-justice.cfm 最終アクセス 2015年 9月 18日)

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(20) Evangelical Covenant Church, “Resolution on Criminal Justice”, 2010.

(http://www.covchurch.org/wp-content/uploads/sites/2/2010/06/CAC-Resolution-on-CriminalJustice-Final-4.7.10-2.pdf 最終アクセス 2015年 9月 18日)
(21) American Baptist Church, “America Baptist Resolution on Restorative Justice”, 2001.
(http://www.abc-usa.org/wp-content/uploads/2012/06/Restorative-Justice1.pdf 最終アクセス
2015年 9月 18日)
(22) Presbyterian Church, “Resolution on Restorative Justice”, 2002.
(https://www.pcusa.org/site_media/media/uploads/_resolutions/restorative-justice.pdf 最終アクセス 2015年 9月 18日)
(23) Roy Walmsley, World Prison Population List (10th edition), London: International Centre
for Prison Studies, 2013.
( http://www.prisonstudies.org/sites/default/files/resources/downloads/wppl_10.pdf 最終アクセス 2015年 9月 18日)
(24) Lauren Glaze and Laura Maruschak, “Parents in Prison and Their Minor Children”,
Bureau of Justice Statistics, 2008.
(25) 1990 年代のアメリカにおいて連邦及び各州で制定された「三振法」
（
「三振アウ
ト法」
、
「スリーストライク法」ともよばれる）は、主に「重罪で有罪宣告を受けた
場合それが 3 回目であれば終身刑の言い渡しを必要的とする」といった規定を指す。
「必要的最低刑（mandatory minimum penalty）」とは、1980年代のアメリカ連邦議会による量刑改革の重要な要素の一つであり、薬物犯罪・銃器対策として、それらの犯罪の重罰化を図ったものである。1984 年以降立法された必要的最低刑規定には大別して二種類のものが存在し、（ⅰ）ある犯罪について有罪宣告を受けた場合
において、ある事情の存在やその程度を以って一定以上の刑の言渡しを必要的とするものと、（ⅱ）暴力犯罪や薬物取引の遂行中に火器を使用・携行することなどを
それ自体独立の犯罪として処罰しようとするものとがあるとされる。三振法は必要的最低刑規定の一種とされる。
（小川佳樹「アメリカ合衆国における量刑事情としての捜査―訴追協力（１）連邦量刑ガイドライン５K1. 1 条を中心に―」（『早稲田
法学』78 巻 2 号、2003 年）、113-149 頁。藤本哲也「アメリカ合衆国の野球量刑―
スリーストライク法について―」（『法学新報』、106 巻 5/6 号、2000 年）、35-60 頁）。
(26) Howard Zehr, Changing Lenses, 2005, p. 269.

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