自然災害科学 J. JSNDS 34 -4 285 -294（2016 ）伊豆大島および阿蘇地域における土砂災害発生に関する実効雨量式の係数特性
林 拙郎1・山田 孝2

Characteristics of the coefﬁcient employed for the calculation ofeffective rainfall relating to the occurrence of sediment-related
disasters in the Izu-Oshima and Aso regions
Setsuo HAYASHI1 and Takashi YAMADA2
Abstract
The value of the coefficient employed for the calculation of effective rainfall, whichis related to the occurrence of sediment-related disasters caused by shallow slope failuresand debris ﬂows in volcano regions, was discussed using hourly rainfall data. Two cases ofsediment-related disasters in volcanic regions occurred in the Aso region in July 2012 and in
the Izu-Oshima region in September 2013 were investigated respectively. Characteristics ofthe coefﬁcient employed for the calculation of effective rainfall in these regions were closely
related to those that had been obtained by our previous study results. Our results show thatthese coefficient for the volcanic regions do not have distinguished difference from thoseobtained in sedimentary rocks regions. To obtain the value of the coefﬁcient employed for thecalculation of effective rainfall, it is necessary to use data from the rainfall gauge closest to thegeneration areas of shallow slope failure or debris ﬂow.
Key words： one tank model, slope failure, debris ﬂow, volcano region, sedimentary rock region

1 ．はじめに2001）を用いる方法が提案れてきた。土壌雨量指斜面の表層崩壊などに起因する土砂災害の発生数を用いる方法は，よく知られているように 3 段

時刻の予測法に関しては，これまで実効雨量（鈴タンクモデルによる花崗岩地域のモデル定数（岡木・小橋，1981）や，土壌雨量指数（岡田・他，田・他，2001）を用いた予測法である。このモデ12

静岡大学防災総合センター
Shizuoka Univ. Center for Integrated Research andEducation of Natual Hazards

三重大学大学院生物資源学研究科
Mie Univ., Graduate School of Bioresources

本報告に対する討論は平成 28 年 8 月末日まで受け付ける。

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286

林・山田：伊豆大島および阿蘇地域における土砂災害発生に関する実効雨量式の係数特性

ルは，何層にもわたる斜面内部の複雑な水の貯留底面に沿って移動し，一部は底面を通り抜けて基状態を表すために，11個の孔係数とその高さに関盤内に排水される。土層底面に沿う浸透水は，底する未知数の設定が必要であるが，花崗岩地域に面浸透流となり，土層内水分量，あるいは水貯留対応したモデル定数を国内全地域に対して用いて量を変化させる（図 1 （a））。土層崩壊の発生時刻いる。これに対し，実効雨量式に必要な未知係数を予測するには，崩壊する表土層の水分状態や水は，当該地域に対してただ 1 個（林，2008）である。

貯留量を知る必要がある。そのために以下では，さらに，実効雨量と同義の 1 段タンクモデルを設

実効雨量式と同義の 1 段タンクモデルを組み合わ定すれば，実効雨量は，崩壊地点における土層内せたモデルを考える（林・山田，2013）。実効雨水分量，あるいは 1 段タンクモデルにおける水貯量式は，表土層の水分状態を推測するための最も留高を表すことになる（林・山田，2013，2015）。

実用的なモデルであり，次式で与えられる（鈴木・このタンクモデルにおける水貯留高は，表土層内小橋，1981；鈴木，1993；林，2008）。

部の間隙水圧に相当するものと考えることが可能であり，表層崩壊などの発生に関係する限界値として設定することができる（林・山田，2013）。

Di ＝ Ri ＋ aDi －1（1）

ここに，Di：当初の時刻から i 時間目の実効雨量，
Ri：i 時間目の時間雨量，a：係数である。上式中ところが，実効雨量式の未知係数の値は，これの係数 a は，実効雨量式と同義の 1 段タンクモデまで比較的降雨量の少ない瀬戸内海周辺にて花崗ル（図 1 （b））より，次式で与えられる（林・山田，岩地域を中心に求められていることが多かった2013）。

（鈴木・小橋，1981；海堀，2003）。一方，日本の降雨地域には，被害発生時の累積雨量でいえば，

a＝1−b（2）b ＝ b s ＋ bb

（3）

300 mm 程度から600 mm を超える程度の範囲ま

ここに，b：流出・排水係数，bs：流出係数，bb：で各降雨地域がある。筆者らは，実効雨量式の未排水係数である。（ 1 ），（ 2 ）式を連動させるこ知係数の求め方を日本各地の降雨地域に拡張するとにより式中の実効雨量 D は，土層内の水貯留方法を考案した（林・山田，2011）。しかしながら，高を意味することになる。

これまで求められた係数の値は，主に堆積岩を中心とした地質区分の被災地域（以下，地質区域）において得られたものであった。
本稿では，これまで求められた地質区域の係数の他に，さらに火山地域である2012年 7 月発生の熊本県阿蘇地域の土砂災害と2013年10月発生の伊豆大島の土砂災害に対する実効雨量式の係数の値が求められたので，火山地域 2 地区における実効雨量式の係数特性について報告する。

2 ．土層崩壊の発生モデル
激しい豪雨に伴い山地斜面や里山斜面などにおいては，しばしば表層崩壊や渓床土層の崩壊（以下，土層崩壊）が発生する。このような豪雨時の土層崩壊により土石流を含む土砂移動が生じ，場合によっては大きな被害を及ぼすような土砂災害となることがある。豪雨によって斜面土層に浸入する降下浸透流は，土層底面に到達すると一部は

図1

斜面表土層への降雨浸透と土層基盤のモデル（a）斜面表土層のモデル。空からの矢印は降雨，基盤下への矢印は排水，土層底面の矢印は浸透を表す。土層内左側の破線は破壊面，実線は水面形を表す。
（b）同期する 1 段タンクモデル，Dc：破壊時の水位，bb，bs：孔係数。

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自然災害科学 J. JSNDS 34 -4（2016 ）土層崩壊の発生予測を実効雨量式によって行うにも，あるいは降雨の多い地域にも存在し，初期には，発生時の間隙水圧に相当する限界の水貯留の土層崩壊は同様の浸透流水深によって発生する高が必要であり，これが限界実効雨量 Dc となる。

（林・山田，2013，2015）。ここで，限界実効雨量筆者らは，最近の豪雨災害（ゲリラ豪雨，集中豪雨，Dc は降雨地域に関わらず一定値（270 mm）と設台風性豪雨を含む）による土砂災害を検討し，各定しているので，どの降雨地域においても被災時

土砂災害の発生時刻とその時刻における累積雨量

刻にてこの Dc の値を与えるためには，的確な流の検討結果より，連続雨量の考え方における無降出・排水係数の値を決定することが必要である。

雨時間を最低36時間確保した。こうして，発生時これまで得られた実効雨量式に関する流出・排までの累積雨量の最小値が限界実効雨量 Dc であ

水係数 b と地域雨量 R1/2との関係は図 2 のようにると考えた（林・山田，2011，2013）。その理由は，表される。地域雨量 R1/2は，超過確率 2 年に 1 度それぞれの降雨地域においても似たような危険なの日雨量であり，土層崩壊に対し豪雨による地域斜面（例えば傾斜角30゜〜50゜，土層深 1 m 程度な的耐性に対応するとみられる降雨指標である（林，どの斜面）があり，そこでは同様の間隙水圧によっ

1985，2008；林・山田，2013）。降雨データの範て土層崩壊が始まる（林・山田，2013，2015）た囲は，降雨量の少ない瀬戸内海周辺の災害から多めであり，そして，崩壊時の間隙水圧は 1 段タン

雨地域に属する三重県宮川村の災害までが含まれクモデルの水貯留高によって代替させられるからている。図中の「防」は，2009年 7 月の防府災害である。このようなことから筆者ら（林・山田，時のデータである。同図中の直線は，風化花崗岩

2011）は，各土砂災害の発生時刻と同時刻での累地域を除く堆積岩他の地域に対し適合する直線を積雨量の検討を行い，発生時の累積雨量の最小値求めたものであり，図中に示されているように相を与える福井県美山災害（2004年 7 月発生）より，関係数は高く，直線性は良好である。この堆積岩

限界実効雨量 Dc に270 mm を与えた（林・山田，他の地質区分には，堆積岩の他に流紋岩類が 1 箇

2011，2013）。

所含まれている。図中の直線を以下，実効雨量式

こうして，限界実効雨量 Dc が与えられると被災時刻にて土層崩壊が発生すると考えられるのの係数特性線（図中の表示は，係数特性線）といい，その値（b あるいは a）を係数特性値という。

で，その時刻にて限界実効雨量 D（＝270mm）c

このようなデータが集積し，一般化されると横となるように実効雨量式に関する係数 a，あるい軸の地域雨量 R1/2に対して実効雨量の係数 b，あは b を決定することができる。

るいは a が求められるので，豪雨時の降雨量にところで，実効雨量式における未知係数は， 1

対して実効雨量 D が時刻毎に計算され，避難・個であるにもかかわらず，これまで瀬戸内海を中心とした降雨量の少ない地域においてしか求められていなかった。この実効雨量式を全国的に使用しようとすると，多雨地域まで含めて広く実効雨量式の係数特性値を得る必要がある。例えば，比較的雨量の少ない地域の滋賀県大津の土砂災害では，被災時の累積雨量は291 mm であったのに対し，2004年 9 月の三重県宮川村災害では，被災時の累積雨量は604 mm とかなり多めの降雨量であった。
繰り返しになるが，傾斜角30゜〜50゜，土層深1 m 程度の危険な斜面（安全率 Fs で言えば，1.1とか1.05を下回る斜面）は日頃降雨の少ない地域

図2

地域雨量 R1/2と流出・排水係数 b の関係（図中「防」は防府災害時のデータ）

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林・山田：伊豆大島および阿蘇地域における土砂災害発生に関する実効雨量式の係数特性警戒に関する予備的な情報を得ることが可能となる。土砂災害は，土層崩壊とその後の土砂の移動・る。

流下によるものであり，カルデラ外輪部東側の手野から坂梨にかけて多数発生した。発生斜面はそ3 ．火山地域における実効雨量式の係数
特性値

れぞれ30゜を超える崖状斜面である。地質的性状は，県報告書（2013）によれば，「現在の阿蘇火山

3. 1 阿蘇地域の土砂災害の場合の前には，先阿蘇火山岩類からなる小火山が隣立

2012年 7 月12日00時より熊本県阿蘇地域においしており，カルデラ外輪部の底部〜中部が先阿蘇ては，激しい豪雨にみまわれた。いわゆる「平成火山岩（輝石安山岩質溶岩や黒雲母流紋岩）に属24年 7 月九州北部豪雨」による土砂災害である。

している。その後の大規模火砕流噴火によって阿本州付近に停滞していた梅雨前線に向かって九州

蘇 -1（ASO-1）〜阿蘇 -4（ASO-4）火砕流が発生し，南からの非常に湿った空気の流れ込みによる豪雨ほぼ現在のカルデラ地形を形成した」とある（一が発生し，アメダス阿蘇乙姫の最大24時間雨量は部編集修正）（図 4 参照）。また，産総研資料（2012）

507.5 mm となり，死者・行方不明者は25名，家によれば，今回の豪雨によって多数崩壊した阿蘇屋全壊は169棟であった（阿蘇地域土砂災害対策

カルデラ壁の急斜面は，阿蘇 -4以降の火山灰な検討委員会，2013（以下，県報告書，2013））。

どからなる降下火砕物や土壌が覆うとともに，谷アメダス阿蘇乙姫における2012年 6 月15日〜30日までの平均日雨量は47.4 mm/d と比較的多かっ

沿いには，斜面から崩落した崖錐堆積物も堆積していた，とされている。

たが， 7 月に入っての降雨状況は，図 3 に示すよ

さて， 7 月12日早朝の豪雨域は，概略アメダス

うに， 1 日から 7 日まで連続した降雨があり，平阿蘇乙姫を中心に北側と東西側のカルデラ外輪部

均日雨量は38.6 mm/d である。その後の 8 日〜周辺までであったとみられる。阿蘇地域土砂災害

10日までは降雨量は 0 mm であった。11日も15対策検討委員会第 1 回委員会討議資料（2013）（以mm/d と少ないが，12日は493 mm/d であり，13下，県討議資料（2013））によれば，04時00分まで日，14日はそれぞれ148，160.5 mm/d であった。の 1 時間の降雨状況は図 5 に示すとおりであり，11日の降り始めから14日までの累積雨量は816.5

カルデラ外輪部西側や同東側に激しい豪雨域がみmm に達した。図 3 中の↓は災害発生時刻を表すられる。また豪雨域の時間的移動に関しては一時（以下，同様）。
このときの阿蘇地域にて研究対象とした土砂災害は，図 4 に示すように阿蘇カルデラ外輪部西側の立野地区，東側の手野地区から南の坂梨地区と，さらに東の産山地区までの楕円で囲んだ範囲であ

図3

阿蘇地域における 7 月 1 日〜15日までの日雨量と累積雨量。↓は災害発生時刻。

図4

阿蘇地域の火山地質と土砂災害地，
お よ び 各 雨 量 計 ★ の 位 置（ 県 討 議 資 料（2013）に追加）

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自然災害科学 J. JSNDS 34 -4（2016 ）的に南側に寄ったり，その後北側に戻ったりし，時30分（推定）であり，さらに東に位置する産山

概略西から東へ移動した模様である。図中の★印

被災地での同発生時刻は06時（新聞報道）である。と●印は，熊本県雨量計とアメダス阿蘇乙姫（標各被災地において限界実効雨量 D（＝270mm）
c高497 mm）の位置を示している。降雨量の検討に達する実効雨量の各係数を算出するために，カには，対象被災地との位置的関係より，直近で山ルデラ外輪部西側立野地区では，当初，県大津雨側にある熊本県雨量計（以下，県雨量計）の降雨量計（標高520 m）の降雨量を用い，同東側では量を用い，アメダス阿蘇乙姫の降雨量は地域雨量

県城山雨量計（標高743 m）と県波野雨量計（標高の設定に利用した。県雨量計における降雨状況は830 m）の降雨量を使用した。また産山被災地に

図 6 に示す通りである。当初，西側の県大津の時は県産山雨量計（標高723 m）の降雨量を用いた。

間雨量が多く，04時を過ぎたあたりから，東側のこうして，各被災地の時間雨量に対して先の図県阿蘇城山（以下，県城山），県波野へと時間雨2 と同様の実効雨量式の係数特性値を算出した結量が移って行く状況がみられる。

果が図 7 である。図 7 の横軸は土砂災害の発生地

土砂災害の発生時刻は，県討議資料（2013）によれば，カルデラ外輪部西側と東側の被災地で05域の地域雨量 R1/2であり，縦軸は 1 段タンクモデルの流出・排水係数 b である。図中の直線は図 2と同一の堆積岩他の地質区域に対する実効雨量式の係数特性線である。図 7 中の「阿蘇東」が県城山と県波野の降雨量に対する計算結果であり，この場合ほぼ重なっている。その下の「産山」は県産山の降雨量に対する計算結果である。ここで，「県大津」の降雨量に対する計算結果は，0.1程度「阿蘇東」より上側にある。これは，先の図 5 に関連して述べたように，県大津雨量計の位置が立野の被災地より少し遠い北側にあり，降雨量の多い地域に入っているためとみられる。一方，立野の被災地直近の雨量計は，南東東側の県長陽雨量計（標高404 m）であるが，降雨域がこの雨量計の位置に到達することが少なく（県報告書，
図5

阿蘇地域のレーダ解析雨量（ 7 月12日04時）と各雨量計の位置（県討議資料（2013）に追加）

図7
図6

阿蘇地域における各雨量計の時間雨量の経過

火山地域（阿蘇）における地域雨量と流出・排水係数の関係（図 3 に当該地域データを追加，「阿蘇東」：県城山雨量，県波野雨量，「産山」：県産山雨量，県大津雨量は単独使用）

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林・山田：伊豆大島および阿蘇地域における土砂災害発生に関する実効雨量式の係数特性

2013），県大津雨量計より全体に少なめ（図 6 参

豪雨でもあり，突然発生する一山型の集中豪雨に照）であり，被災時刻に累積雨量が限界実効雨量

対して，この予備的目安の設定は，あまり機能をmm）に達せず，そのままでは使うことD（＝270c

果たしているようにはみえない。ただ，実際に本ができない。そのため，県大津雨量計と県長陽雨法を適用する場合には，広く雨量計をカバーし，量計の降雨状況と位置関係を考慮し，両雨量計にカルデラ外輪部西側の雨量計も含めて予測法を考おける毎時降雨量の平均値（以下，県大津・長陽）えるものとすれば，避難などの条件は異なってくの値を用いて実効雨量の係数特性値を算出した。

るものと思われる。例えば，県砂防鞍岳の雨量計

その結果は，図 8 に示すとおりであり，図中の「阿（標高950 m，図 4 参照）で実効雨量が予備的目蘇東西」に 3 個めの県大津・長陽の計算結果が重安の100 mm に達するのは， 7 月12日02時前であなって表示されている。図 8 より，筆者らがこれる。さらに北西側の雨量計であれば，限界実効雨まで求めた堆積岩他のデータに今回の阿蘇火山地量に至らないにしても，実効雨量が土砂災害発生域の 4 個のデータを追加して実効雨量の係数特性の予備的目安100 mm に達するのはもっと早い時線を決定することに問題はないものとみられる。

刻となるものと考えられる。

ここで，県大津・長陽と県波野の時間雨量と実効雨量の経過を図 9 に示す。土砂災害の発生時刻

3. 2 伊豆大島の土砂災害の場合は先の設定時刻05時30分であり，この時実効雨量

2013年10月15日から16日にかけての台風26号のは限界実効雨量 D（＝270mm）となる。その後，
c接近に伴い，伊豆大島では，累積雨量で824 mm（気県大津・長陽の最大実効雨量は306 mm となり，象庁大島観測所，以下，アメダス大島（標高74 m））

県波野では346 mm まで到達し，カルデラ外輪部の豪雨が発生した。このため，伊豆大島東側の大東側で土砂災害が多発した理由が頷ける。被害発

金沢上流部を中心とした土層深 1 m 程度の多数

生の最初の予備的目安として図中に100 mm のラの土層崩壊（伊豆大島土砂災害対策検討委員会，イン（本来は降雨特性や被害発生などの条件より，2014）（以下，大島検討委員会，2014）により，大決められるべきものであるが，地域性を考慮して量の土砂流下が発生し，多くの土砂災害が発生し最初に100 mm という小さい値を設定した，以下た。

「予備的目安」という）を示したが，この値を土砂よく知られているように伊豆大島は，火山から災害発生の予備的目安とすると，03時過ぎに実効なる島であり，大島検討委員会（2014）によれば，雨量は予備的目安の100 mm に到達している。こ

元町と上流部周辺の地質的性状は以下の通りであの時刻は，被災時刻直前であり，結果的に夜半のる。
「14世紀（1338年頃）に，北西山腹に形成され

図8

火山地域（阿蘇）における実効雨量の係数特性（図 7 の県大津雨量の代わりに県大津・長陽平均雨量を使用，「阿蘇東」に重なり「阿蘇東西」と表示）

図9阿蘇地域の土砂災害における時間雨量と実効雨量の経過。右縦軸100 mm に予備情報ラインと270 mm に限界実効雨量の破線を導入。

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自然災害科学 J. JSNDS 34 -4（2016 ）た噴火割れ目からスコリア放出と溶岩流の流下が図12中の当該地震計の位置と主要な土層崩壊の発起こり，現在の元町付近を溶岩が埋め尽くし，海生域を図13に示した。実効雨量の係数特性値を求まで達した。その後，山頂部からのスコリア・細めるための被災時刻の設定については，現在，標粒火山灰の噴出も起こり，上流部ではこの未固結

準 1 時間単位であり，細かくみても30分単位であな火砕性堆積物が数 m の厚さで溶岩流を覆ってるので，この場合，土層崩壊の発生時刻として02いる。元町地区は，この14世紀の噴火で流れ出た時30分を設定する。ここで，地震計の記録より土溶岩流の上につくられた街である」。このため写砂災害の発生時刻を推定したのは，降雨状況とは

真 1 のように，谷壁の形成が浅く，大規模な土砂別に推定したかったからである。アメダス大島の流下が始まると，直ぐにオーバーフローする傾向

時間雨量を用いて流出・排水係数 b の値を求めるがあった。と図14（a） のようになるが，従来の係数特性線よ本土砂災害の発生は，2013年10月16日未明である。図10に示すように，10月 1 日から14日までア
メダス大島の日雨量は， 5 日が最大56.5 mm/d であり，14日間の平均日雨量は6.1 mm/d と少ない
く，その後の 6 日〜14日までの平均日雨量はさらに少なく，1.6 mm/d であった。その後は台風の関係で15日，16日合わせて824 mm の豪雨となった。アメダス大島のレーダ解析雨量図における位置は，図11の800 mm 以上のメッシュに対応する。
この図は，10月14日22時〜16日07時までのレーダ解析雨量の累積値を示している。
さて，伊豆大島の土砂災害発生時刻は，図12に

図10

伊豆大島における10月 1 日〜20日の日雨量の経過

図11

レーダ解析雨量による累積雨量の平面分
布（石川・他，2014）と東京都雨量計位置。
★O 都雨量計大島支庁，★N：都雨量計野増，★G：都雨量計御神火茶屋。累積期
間は10月14日22時〜16日07時まで。

示す地震計の記録より，目立った地震動の最初の発生時刻が02：03ʼ であり，その後も，22ʼ，32ʼ，37ʼ，03：02ʼ を検知している（土井，2014）。また，

写真 1

伊豆大島の土砂流出跡と河床溶岩（大金沢中流）

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林・山田：伊豆大島および阿蘇地域における土砂災害発生に関する実効雨量式の係数特性り0.1程度上側にある。災害発生時刻を01時30分

よる累積雨量（石川・他，2014）を改めてみると，とすると，係数特性値は，図中の破線矢印の先端，海岸部のアメダス大島を挟んで北側の東京都大島つまり従来の特性線の直ぐ上側のあたりにくる。

支庁雨量と南側の同野増雨量が少ないことが認め

ところが，01時30分における地震計の記録は，先られ，アメダス大島から北東に延びる降水帯がみの図12にあるとおりであり，この時刻付近に斜面られる。一方，図11の大金沢流域をみるとアメ崩壊や土石流の地震動波形は見受けられない。

ダス大島のメッシュが800 mm 以上の値を示してこうして，01時30分に土砂災害が発生していないるのに対し，図中の大金沢上流および源流部はいとすると，伊豆大島における実効雨量の係数特600〜700 mm の範囲にある。そこで，降雨量に性値 b の値が従来の係数特性線から離れる原因と大金沢源流部境界に位置する東京都建設局の御神して降雨量の発生状況が考えられる。ここまで，

火茶屋雨量計（標高563 m，図11）を使うことにし，時間雨量のデータとしてアメダス大島の降雨量を流出・排水係数 b の値を求めた結果が図14（b） の採用していたのであるが，アメダス大島の雨量計「茶屋」のデータである。ただし，御神火茶屋雨の位置が土層崩壊の発生した斜面下部の海岸側にあり，この地点の降雨量のみが突出している可能性がある。ここで，先の図11のレーダ解析雨量に

図12

土層崩壊とその後の土砂流出による地震計の記録（土井・他（2014）を修正）。図中左端の NMS などは地震計の名称で，位置は図13に示す。

図14

図13

地震計●と主要土層崩壊○の位置（東京大学地震研究所（2014）を追加修正）

火山地域における実効雨量の係数特性（図 8 に伊豆大島土砂災害のデータを追加）

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自然災害科学 J. JSNDS 34 -4（2016 ）

量計のデータは，10月16日02時過ぎから周辺の他いた実効雨量の係数特性値が火山地域の土砂災害の雨量計と比較すると器機的な異常性を示していに対して，これまでと同様時間雨量を用いて求めるとみられるので，02時までの降雨データを周辺るとどのような傾向を示すかを明らかにしたものの他の雨量計と比較し，適合性の一番よい野増雨である。火山地域の土砂災害として2012年 7 月発量計（標高20 m，図11）の降雨量を用いて02時過生の阿蘇地域と2013年10月発生の伊豆大島の土砂ぎからの時間雨量を推定したデータである。こう

災害を代表事例として採り上げ，実効雨量の係数して求めた実効雨量の係数特性値は，図15のよう特性値を算出した。以下に主な結論を述べる。に筆者らがこれまで求めた係数特性線にほぼ一致（ 1 ）検討結果は，堆積岩他を中心として筆者らしている。

が求めた従来の係数特性線と今回の火山地域の係このことは，阿蘇地域の場合も含めて火山地域数特性値とを区別する必要はなさそうであり，こにおいても，実効雨量の係数特性値は，表層を中れらの堆積岩他のデータと今回の火山地域 2 地区心とする土層崩壊の発生場を対象とする限り，堆のデータとを含めて実効雨量の係数特性線を設定

積岩他の地質区域の係数特性値とほとんど異なるすることが可能と考えられる。

ことはなく，降雨の地域特性に大きく影響を受け（ 2 ）今後は，さらにデータを集積した上で，慎ることが推定される。

重に係数特性線の設定を試みる必要があるが，実こうして求めた伊豆大島の土砂災害における時効雨量の係数特性値を求めるにあたり，降雨量間雨量と実効雨量の経過などを図15に示す。実効データの取得先が重要である。係数特性線を設定

雨量の最大値は404 mm まで達し，被害の大きさする段階では，豪雨域にかかる被災地直近で，かが実感される。また，土砂災害発生の予備的目安

つ崩壊現象に直接影響を及ぼす位置関係にある雨である実効雨量100 mm に対して，御神火茶屋雨量計の降雨データの取得が重要であることが示さ

量計で予備的目安に達する時刻は15日18時過ぎでれた。

あり，降雨量の多いアメダス大島でもほぼ同時刻（ 3 ）これらの結果より，斜面表層の風化土層よである。本降雨形態の場合は，台風の接近に続くりなる土層崩壊の発生因子に関する実効雨量の係

降雨状況を考えると発生日前日の夕刻に避難準備

数特性線は，図14の範囲において基盤を構成するの段階に到達していたと理解することができる。

地質的性状に大きく影響されず，降雨の地域特性に大きく関係することが示された。このことは，4 ．結語
本研究は，これまで堆積岩を中心に求められて土層崩壊による土砂災害の発生が地盤工学的特性に影響されることを示唆している。
本研究を行うにあたり，熊本県土木部および東京都建設局の降雨データを提供頂いた。ここに記して関係者にお礼を申し上げる次第である。

参考文献

図15

伊豆大島の土砂災害における時間雨量と実効雨量の経過（都御神火茶屋雨量を使用）。右縦軸100 mm に対し，予備情報を表す実線と限界実効雨量270 mm の破線を記入。

阿蘇地域土砂災害対策検討委員会：阿蘇地域土砂災害対策検討委員会報告書，熊本県，74p.，2013（http://www.pref.kumamoto.jp/soshiki/138/asokaigi-data.html）．2014年11月10日閲覧．
阿蘇地域土砂災害対策検討委員会：阿蘇地域土砂災害対策検討委員会第 1 回委員会討議資料，熊本県，44p.，2013（http://www.pref.kumamoto.jp/soshiki/138/asokaigi-data.html）．2014年11月10日閲覧．

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林・山田：伊豆大島および阿蘇地域における土砂災害発生に関する実効雨量式の係数特性

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（投 稿 受 理：平成27年 1 月13日
訂正稿受理：平成27年10月26日）

旨

火山地域における斜面の表層崩壊や土石流による土砂災害の発生に関係する実効雨量式の係数特性値を時間雨量を用いて検討した。今回，火山地域の土砂災害として，2012年 7 月発生の阿蘇地域の土砂災害と2013年10月発生の伊豆大島の土砂災害を採り上げた。この火山地域 2 地区における実効雨量式の係数特性値を求めたところ，係数特性値は従来の係数特性線に近い値として求められた。この解析結果から，火山地域の係数特性値に対しても，筆者らが求めたこれまでの堆積岩を中心とした係数特性線と特に区別する必要性はみられなかった。また，実効雨量式の係数特性値を求めるにあたり，土砂災害の発生場に最も近い雨量計のデータを利用する必要性が示された。