2018 年度明治学院大学外部評価委員会提言
テーマ：グローバルマインドの育成
委員長

大野高裕

はじめに
明治学院大学では、第三期の大学評価に向けて、大学独自の評価基準として「グローバルマインドの育成」を独自の基準として設定し、2022 年度の大学評価に臨むこととなった。
そこで、2018 年度の外部評価委員会は、グローバルマインドの育成についての大学の諸活動の検証および点検項目の妥当性に関する意見の取りまとめを要請された。
外部評価委員会では、以下の 6 つの観点から、諸活動の今後のあり方とそれに基づく点検の視点を整理して提言することとした。
① 明治学院大学が目指すグローバル化の明確化・体系化と共通認識の醸成「グローバルマインドの育成」はこれからの大学教育における人材育成には欠かすことにできない教育の柱であり、これを明治学院大学の一つの独自性として重点的に取り組むことは時宜を得ている。しかし、その出発点である「グローバルマインド」あるいは「その育成」とは何かという定義が定かではないために、一体なにを目指しているのか？

その目的、目標、そして求められるべき能力が明確化されていない。その弊害は各学部・大学院におけるグローバルマインドの育成に関する教育プログラムの意図するところがバラバラであることに表れている。各学部・大学院における教育プログラムはそれぞれ優れているものも多く見受けられるが、各箇所がそれぞれの定義で「グローバルマインド」を捉えて行動しているために、明治学院大学全体としての統一的な方向がぶれているように思われる。
明治学院大学は「Do for Others」という極めて優れた高邁な建学の理念を有しており、これを体現するために学生が集い教職員によって教育研究活動が行われている個性の豊かな大学である。明治学院大学においては、他大学と一線を画した建学の理念に基づく「グローバルマインドの育成」を明確化し、そして、すでに作成している 3 つのポリシー（DP,CP,AP）との関連性を十分に考慮したうえで、教育プログラム・カリキュラムへと具体化するために求められる能力を抽出し、教育すべき内容・方法を明確化することにより、「グローバルマインドの育成」教育を体系化していくことが不可欠であると考える。
この作業は大学執行部と各学部・大学院とが、また学部・大学院間で密なるコミュニケーション、ディスカッションを通じて行うことが必要である。これによって全学的な共通認識の醸成が行われることとなり、全学が同じベクトルを向いた「グローバルマインドの育成」への取り組みがスタートでき、その後の運営においても全学が同じ土俵上で取り組むことができるベースとして役立つものと思われる。
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② 「グローバルマインドの育成」のための教育プログラム
明治学院大学における教育プログラムは、一般的なグローバル教育＝留学＝語学力といった画一的な考え方に陥ることなく、例えば「内なる国際化プロジェクト」や「世界諸地域へのフィールド・スタディ」「ボランティア実習」など、留学以外でのグローバルな能力の育成、あるいは留学による語学修得以外の能力獲得を目指す教育プログラムの充実などといった点で優れている。特に後者は明治学院大学の建学の理念に基づく、本校での学びを留学先で昇華させる取り組みであり、大学としての独自性を発揮している良い事例の一つとして挙げることができる。さらに教育プログラムの内容を発展させるとすれば、例えば、建学の理念に基づく内容を含む PBL（Problem Based Learning）中心の留学プログラム、学生自身が企画するプロジェクトやプログラムの開発、受入れ学生との交流を研究面にまで広げることでの教育の活性化なども考えられる。
一方で、これらの取り組みが全学的な統一性や学部・大学院の横断性を有しているかと言えば、必ずしもそうではなく、箇所ごとの取り組みに留まっている傾向がある点は、今後、改善の余地がある。ただ、一般的に、大学のグローバル化の取り組みには人とコストの負担が大きいものであり、全学部・大学院が画一的に取り組むことは難しい。そこで、大学全体としての重点化施策抽出や箇所ごとのコアコンピタンス・学内アウトソーシングといった特徴づけとともに横断的な協力体制の構築に取り組んでいくことが肝要であろう。
ところで、明治学院大学固有の課題ではないが、グローバル化に積極的に取り組む姿勢を示す学生とそうでない学生との温度差が顕著になりつつある。明治学院大学では学生の興味を喚起するために、例えばメンター制度、留学アンバサダー（留学経験者）による啓発等の活動を行っていることは高く評価できる。また興味はあっても語学力のレベルの問題から留学をあきらめてしまいそうな学生に対して、前述の「内なる国際化プロジェクト」や語学資格試験への助成などの方策を講じていることも優れている。こうした方策の継続とさらなる施策の工夫を期待したいが、その際には興味を示さない学生に対する調査・分析を入念に行うことも視野に入れていただきたい。
また、若干危惧する部分であるが、留学させることが目的化しつつあるのではないかということを指摘しておきたい。どうしても数値目標等に目が行ってしまい、留学によって学生が何を学び成長するか、させるかといった本来の留学の目的を見失うことがある。作成された資料等を見る限りでは留学プログラムの目的・獲得を期待する能力、そのための具体的な教育内容・方法をどのように検討しているかが不明確であった。おそらく別資料に具体化されていると推察するが、最終的にはルーブリックまで整備することで、学生自身が留学において何をどれだけ修得するのかが明確となって学修効果が高まると期待されるので、これも取り組んでいただきたいと願うものである。
③ 「グローバルマインドの育成」教育のための環境整備
環境整備について、まず受入れ留学生に関して考えてみると、明治学院大学では混住型
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また、「グローバルマインドの育成」を支える人材に関して、これは主に教職員のマインドと行動をどのようにモチベートするかという課題となるわけであるが、点検項目は「教職員の SD」が取り上げられており、職員の海外研修や語学能力向上の施策は行われている
ものの、教育現場の最前線に立ち、直接的に「グローバルマインドの育成」の質を左右する教員については、組織的な取り組みが行われているようには見受けられず、専ら教員個人の意識に委ねられているように思われる。今後もそれで質保証が十分になされるのかは検討すべきであろう。
また別の側面として、留学の受入れおよび派遣の質を大きく左右する協定校についてであるが、その数を追い求めるよりは一校ごとの質を重視すべきである。その点で明治学院
大学では各学部・大学院にて協定校との相互訪問や信頼関係の醸成の作業を通じて、明治学院大学（各学部・大学院レベルだが）が目指す適切な選定が行われていると判断される。
しかし、実施プログラムの現状把握・事後のチェック・評価・改善も十分に行うような努力を促したい。
こうした環境整備を十全に行うには、当然のことながらそれ相応の予算措置が必要である。
「グローバルマインドの育成」教育の目標と計画（中期・年次）を明確に立てることで、理事会の理解の下、必要な予算を確保し、活動を具現化することも肝要であると考える。
その際には、計画が各学部・大学院の「部分最適」ではなく大学としての「全体最適」を目指した計画と予算であることが前提であろう。
④ 学内の推進体制「グローバルマインドの育成」に取り組む学部・大学院ごとに温度差があることは事実であり、それは必ずしも否定的なことではない。それは「国際・・・」という名称がつく組織はその存在意義としてより強くグローバル化に取り組むことが必然的であり、そうした組織は全学の牽引役としての役割を期待されるべきものである。しかし、現状では、学3

部・大学院の横断的な連携があまり明確に見えてこない。それは、国際センターの位置づけや学部・大学院等との関係性についても関連しているように推測される。制度的にも組織間の連携をどのように展開するのかの検討が望まれる。
そうした連携を検討する際には、大学全体と学部・大学院・国際センターとの関係も構築しなければならない。しかし、点検項目を見ても、体制の整備は、各組織レベルからスタートとしており、大学全体（大学執行部）の体制および各組織との連携体制が欠如しているのは今後、解決すべき課題と思われる。
⑤ ステークホルダー（学内外）への発信
どんなに素晴らしい「グローバルマインドの育成」教育を構築しても、それがその教育を享受するステークホルダーに伝達・理解・共感されなければ何の意味もなさない。
顕在的なステークホルダーである現役学生にとっては、この教育プログラムが、就職や社会での活躍にどのように役立つかを知ることが必要であり、そうした側面からのアプローチを強化することが、より一層必要なのではないか。また学生の親はグローバル＝語学力という認識が未だ強いことから、語学力だけがグローバル（マインド）ではないということを啓発しつつ、語学教育に長けている明治学院大学であるということもアピールしてくべきではないだろうか。
潜在的なステークホルダーである高校生に対して発信することも大切である。グローバルに興味があり、語学が得意な生徒に対して、明治学院大学の「グローバルマインド育成」
教育の魅力を的確に伝える努力をこれからも継続することは当然である。一方、たとえ、語学がそれほど得意でなくとも国際化に興味のある生徒は、この明治学院大学のプログラムには大いに共感して受験する可能性がある。併せて、高大接続による進学内定者のグローバルマインド教育の先取りによって、より意欲の高い入学者の確保、入学前教育による学生能力の向上にもつながるのではないかと思われる。
こうしたステークホルダーへの発信に関しての点検項目も明確には見当たらないので、取り上げるべきかの検討をされたい。
⑥ 学生の期待に応えるための評価・改善
PDCA をベースとした点検・評価は教育の質保証のための必須の仕組みであり、明治学院大学においても、この外部評価も含めて積極的かつ綿密に行っている。このことに対して改めて敬意を表したい。
しかし、点検・評価の目的は言うまでもなく、「学生の期待に応える教育をいかに実現するか」であるから、そのために PDCA を回さなければならない。そうした意味では、計画段階（P）において、評価指標・評価基準・達成目標・達成計画（内容・期限）が明確ではないので、その後の D・C・A へと至る点検・評価の実質性が十分ではない。計画を作成する
段階で実施（D）における実績値の測定、チェック（C）における分析・評価およびアクシ
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ョン（A）における次の計画への改善が機能するように設計することが肝要である。
もちろん、現在の取り組みを否定するものではない。例えば、新入生・在学生・卒業生に調査していて、教育システム全体の効果を測定しようとする試みは大変優れている。しかし、十分な分析・評価をして改善につながっているのかという点では疑問が残る。例えば、国際化教育に対する入学時の期待が大きいのに対して、その教育の実感は学年進行とともに低下しているという事実があるにも関わらず、その対策が明確には示されていないところにも表れているのではないか。つまり、調査は行うものの、その結果を検証し、それが学生へフィードバックされ、結果としても改善につながるという構造が確立されていないのではないかという疑念である。
世の中のトレンドからすると、今後はますますエビデンスに基づく点検・評価が進むことが考えられる。現在の学生アンケートを中心とした定量データだけでなく、定性データの収集分析や、教職員への各種調査分析、あるいはそのほかの教学 IR によるエビデンスに基づくアプローチも必要となってくるので、それに対する準備も怠りなくしておくべきであろう。将来に向けた、そうした早期の対応にも配慮されることを期待したい。
おわりに大学評価の作業においてグローバル化対応を一つの大きな柱として掲げることで、明治学院大学の戦略的な方向性を学内外に示し、大学としての特色・アドバンテージを明らかにしたことは、大きな決断として敬意を表するものである。
「グローバルマインドの育成」というコンセプトと、それに伴う具体的な目標・能力・教育プログラムが、広く学内のディスカッションを通じて合意された明確な体系性の裏付けを持った時に、全学構成員の個々のパワーが結集されて、明治学院大学として組織パワーが前進を始めるものと考える。それさえできれば、構成員個々は高いパフォーマンスを発揮する人材がそろっているので、あとは PDCA をしっかりと機能させていくことで所期の目的を達成し、大学教育全体にも大きな貢献をもたらすものと期待している。
以上

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