Fund Report

販売用資料

スカイオーシャン・サテラップ（株式型）

2018年6月7日

2018年5月

運用実績速報運用実績■ 基準価額の推移■ 基準価額と資産毎の月間寄与額（概算）額

11,193 円－68円（2016年3月22日（設定日）～ 2018年5月31日、日次）（円）
12,500

騰落率

配分比率

寄与額

12,00011,500

前月末比

基

準価

国 内 株 式 －1.6%

28.3%－53円

先 進 国 株 式 －0.3%

25.9%

－9円

新 興 国 株 式 －2.1%

3.1%－6円

国内リート

1.4%

6.3%

＋10円

海外リート等

3.1%

6.6%

＋22円

ヘ ッ ジ フ ァ ン ド －0.6%

29.4%

－21円

そ0.4%

＋3円

9,500
9,000の他－

信 託 報 酬－－－14円

合－100.0%－68円

計11,000
10,50010,000※ 騰落率は、各投資信託証券を月初時点の基本資産配分比率で運用したと仮定した場合の値です。
※ 寄与額は、概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。
※ 投資信託証券の当月組入期間が1か月に満たない場合は、騰落率と寄与額の計算に加味しておりません。
※ 配分比率は5月末日の配分比率です。
※ その他の配分比率は短期金融資産等の比率です。また、その他の寄与額には、月中の資産配分変更の影響等が含まれます。

■ 1か月間の高値・安値
高値

安値

11,495円 (5/23)

11,193円 (5/31)

3か月

6か月１年

設定来－0.6%

－1.6%

－1.8%

4.7%

11.9%

※ 上記は過去のデータであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
※ 各ファンドの基準価額は信託報酬控除後の値です。

＜運用状況＞
基準価額は下落しました。

国内外株式は、イタリア・スペインの政局を巡る警戒から、日米欧の主要株価指数が下落したことを受けて、マイナスとなりました。
ヘッジファンドは、一部収益を獲得するファンドも見られまし
たが、安定収益追求型ファンドを中心に下落したことを受けて、全体でマイナスとなりました。

■ 期間別騰落率
1か月

（年/月）

一方、国内外リートは、世界的な金利低下を好感し、日・米・豪など主要リート指数が上昇したことにより、プラスとなりました。

トピックスおよび見通し
5月17日、米長期金利は一時3.1％の水準を記録しました。

■ 米国金利の上昇について[ﾄﾞﾙ/ﾊﾞﾚﾙ]120

原油価格と米国金利の推移（月次）

4.0

原油価格
米長期金利（右軸）FF金利(右軸)

90

[%]

3.060

2.030

1.00

0.0
13/4

14/4

15/4

16/4

17/418/4※ ﾌﾞﾙｰﾑﾊﾞｰｸﾞのﾃﾞｰﾀをもとにｽｶｲｵｰｼｬﾝ・ｱｾｯﾄﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ作成。

春以降の米国金利の上昇要因として、堅調な米国経済を背景としたFRB（米連邦準備制度理事会）による金融引き締めや、財政拡張への警戒に加え、原油価格の上昇を背景とした米国内におけるインフレ圧力の高まりが考えられます。
特に、原油価格については、不安定な中東情勢を背景に、4年ぶりとなる1バレル70ドル台の水準をつけるなど、今後インフレ圧力に及ぼす影響を警戒する市場参加者も少なくありません。
6月は、FOMC（米連邦公開市場委員会）や、OPEC（石油輸出国機構）総会が予定されており、FRBによる利上げが実施されるのか、OPECと非加盟国による協調減産の縮小がなされるのかなど、今後の米国金利の動向を占う上でも、それぞれ注目が集まります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。
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ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
株価変動リスク、金利変動リスク、リートの価格変動リスク、MLPの価格変動リスク、商品(コモディティ)の価格変動リスク、金上場投信の価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク、資産等の選定・配分にかかるリスク、ヘッジファンドの運用手法にかかるリスク、仕組み債券にかかるリスク、ブローカーの信用リスク※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

＜その他の留意点＞••

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

お申込みメモ
信託

決期間 原則として、2016年3月22日（設定日）から2026年2月17日までとします。

算日 毎年2月17日（休業日の場合は翌営業日）です。

収益分

配 年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。
収益分配金の受取方法により、「分配金受取りコース」と「分配金再投資コース」の2つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入

単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入

価額 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換金

単位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金

価額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。

換金

代金 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
購 入 ・ 換 金 申 込 申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。
受 付 不 可 日・ニューヨーク証券取引所の休業日
・ロンドン証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行休業日
・ロンドンの銀行休業日課

税

関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用▼ お客さまが直接的にご負担いただく費用【 購入 時】
購入価額に3.24％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
購 入 時 手 数 料【 換金 時】
ありません。
信 託 財 産 留 保 額▼ お客さまが間接的にご負担いただく費用【保有期間中】
純資産総額に対して年率1.62％～1.97％程度（税込）
実質的な運用管理費用 当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用年率1.4688％（税抜（ 信 託 報 酬 ） 1.36％）に当ファンドの主要投資対象ファンドの運用管理費用年率0.15％～0.50％程度（税込）を加えた、お客さまが実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況により変動します。
【保有期間中】
監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務にかかる諸費用、投資信託証券の解約にともなう信託財産留保額等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、その他の費用･手数料
事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
また、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。
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スカイオーシャン・サテラップ（株式型）
委託会社およびファンドの関係法人● 委託会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社 [ファンドの運用の指図]
金融商品取引業者
ホームページ： 関東財務局長（金商）第2831号： http://www.soam.co.jp/● 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 [ファンドの財産の保管および管理]● 販売会社[募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等]

加入協会： 一般社団法人投資信託協会

加入協会
商号等

日本証券業協会

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者 ： 関東財務局長（金商）第1977号○

株式会社横浜銀行

登録金融機関○： 関東財務局長（登金）第36号

一般社団法人
金融先物取引業協会○当資料の取扱いに関する留意事項◆当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。◆ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。◆投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクをともないます。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。◆投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外で購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。◆当資料は信頼できると判断した各種情報等にもとづき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。◆当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータにもとづき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。◆当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。
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