第 33 回甲信越北陸口腔保健研究会
学術大会：令和 4 年 11 月 19 日（土）（ハイブリッド開催）
幹事会・総会日時：令和 4 年 11 月 19 日（土）幹事会会場：松本歯科大学 創立 30 年記念棟
第 33 回甲信越北陸口腔保健研究会（幹事会・総会・学術大会）は、松本歯科大学公衆衛生学講座・山賀孝之 教授を大会長として令和 4 年 11 月 19 日に松本歯科大学にて開催された。新型
コロナウイルスの感染予防対策のため、総会・学術大会および幹事会は Web 参加も可能なハイブリッド形式にて行われた。幹事会および総会では、甲信越北陸地方における日本口腔衛生学会代議員・理事候補が承認され、また、研究会会報の発行形式の変更（電子化）が協議後、承認された。
学術大会では、5 題の口演発表と、松本歯科大学地域連携歯科学講座教授の蓜島弘之氏による特別講演「コロナ禍におけるスペシャルニーズのある患者への対応」が行われた。なお、発表奨励賞には植木麻有子氏他の「オンライン予防歯科教育動画による企業従業員のヘルスリテラシー向上と行動変容における有効性の検証」が選ばれた。3 年ぶりの現地開催であり、有意義な情報交換の機会となった。

特別講演
コロナ禍におけるスペシャルニーズのある患者への対応
蓜島弘之（松本歯科大学地域連携歯科学講座 教授）
新型コロナ（COVID-19）の感染拡大により社会生活に大きな混乱が生じるようになってから約 3 年が経とうとしている。歯科診療においても多大な影響が出るとされ、初期においては歯科診療で生じる飛沫が問題視され最も危険な職種であると指摘されていたが、いまだ歯科医療の現場で大きなクラスター発生は確認されていない。それに対し、高齢者施設や障がい者施設でのクラスター報告は連日なされている。スペシャルニーズのある人々の中には全身状態の問題から免疫機能が低く重症化しやすい人が多い。口腔ケアの自立度が低くう蝕や歯周疾患の増悪の危険性が高い集団であるにも関わらず歯科検診・歯科治療が敬遠されているのが現状である。
施設に限らず、スペシャルニーズのある方々の介護は体位変換や車いすの移乗など体を密接させての機会が極めて高い。また、口腔ケアの自立度が低いことから介護者がブラッシング時に飛沫を浴びる危険性すらある。要介護者の感染が生じると家庭であれば家族全員、施設であれば施設内の職員や入居者全員が濃厚接触してしまうため外出を控え、これまで定期的に行ってきた歯科受診が途絶えている患者も多い。自覚症状を訴えることすら困難な患者の場合、歯科疾患の重症化の恐れもある。この 3 年間に行われてきたスペシャル
ニーズのある患者に対する対策を報告するとともに今後の問題点について考えていきたい。

一般口演
１．⻑野県⺠⻭科⼝腔保健実態調査の試⾏（プレ）調査結果について
山賀孝之 1），新津恒太 2），定岡 直 1）
（1) 松本歯科大学公衆衛生学講座，2) 長野県歯科医師会）【目的】 本研究は，令和４年度実施予定の長野県民歯科口腔保健実態調査の試行（プレ）調査の結果より，その調査方法の妥当性を検討することを目的とした。

【対象と方法】 調査対象者は長野県内の 11 郡市会に属する 14 歯科医療機関の受診者のうち，書面で同意が得られた 159 名であった。分析は口腔内診査（歯の所見，補綴所見，歯周所見，その他），質問紙票（①口腔内の自覚症状，②歯口清掃の頻度，③補助清掃器具使用の有無，④定期歯科検診受診の有無，⑤喫煙習慣，⑥既往歴）により得られた連結不可能匿名化されたデータを用いた。
【結果】 159 名のうち，本調査の対象外年齢である 15 歳未満のものを除いた 149 名を分析対象とした。平均年齢は男性が 59.7 歳，女性が 57.1 歳で男女間に統計学的有意差は認めなかった。一方で年齢群別の人数の割合に性差が認められたが，いずれも全ての年代に対して普く調査は実施された。現在歯数，未処置齲蝕歯数，歯肉出血歯数， PD≧4mm 歯数，PD≧6mm 歯数はいずれも男性の方が多い傾向があったが，PD≧4mm 歯数のみ統計学的な有意差が認められた。現在歯数は 40 歳代以降から加齢にともなう減少傾向が見られ，55～64 歳の 24 歯以上のもの（6024 達成者）は 20 名（87.0%），75～84 歳の 20 歯以上のもの（8020 達成者）は 16 名（61.5%）であった。
質問紙項目と口腔内状況との相互関係をみるため，単純クロス集計と項目間の検定を行って結果を概観したところ，既存の知識体系と比較して概ね矛盾はなかった。
【考察と結論】 本調査に向けて準備した調査方法および調査項目に大きな問題は無かったが，年齢群別に男女比の偏りが見られた。本調査の対象者選定においては厳密な層化抽出と診査者側の心理的な選択バイアス（「歯がある人」を優先的に選ぶなど）の排除が重要と考えられた。

２．唾液検査がプラークコントロールの動機づけに効果的だった１症例岩間美樹 1），川原一郎 2）（1) 松本歯科大学病院歯科衛生士室，2) 松本歯科大学大学院健康増進口腔科学講座）【目的】 疼痛や審美的などの主訴をもつ患者に対してプラークコントロールの重要性の認識と習慣化へ意識を向けることは簡単ではない。今回、う蝕患者に対する唾液検査がプラークコントロールの行動変容へ繋がった症例を報告する。
【症例と方法】 26 歳女性。う蝕を主訴に松本歯科大学病院歯科保存科を受診した。患者本人はブラッシングは十分に行っていて、これ以上どうすればよいかわからないとのことであった。
初回の唾液検査（SMT®, Dentocult SM®）を実施し、3 か月後のう蝕治療完了後に 2 回目の検査とプラーク位相差顕微鏡像の確認、ブラッシング指導、生活習慣指導を開始した。6 か月
後に 3 回目検査を行い、プラークコントロールの継続を確認した。
【検査結果】 初回検査の唾液 SM 菌レベルはクラス 2 判定だったが、2 回目検査でクラス 1へと減少し、６か月後の 3 回目検査ではクラス 0 を獲得した。
【考察】 う蝕治療を主訴に来院した患者に対して、プラークコントロールのモチベーションの向上と維持に唾液検査と位相差顕微鏡像、SM 菌培養結果といった視覚素材が効果的であることが確認された。通常の口腔衛生保健指導に対して視覚に訴える指導方法は、患者の心理的な「弁別された特定性」となり、プラークコントロール習慣の馴化（馴れ）を防いだと考えられた。

３．燕市における在宅⾼齢者⻭科保健事業〜笑顔の宅配プロジェクト〜について
三鍋尚子 1），葭原明弘 2），土屋信人 3），桑原恵美子 1），篠田有華 4），宮島沙友里 4），横山幸子 4）（1) 燕市健康福祉部長寿福祉課，2) 新潟大学大学院医歯学総合研究科口腔保健学分野，3) 一般
社団法人燕歯科医師会，4) 燕市健康福祉部健康づくり課）【経緯】 平成 28 年に燕市歯科保健計画を策定。燕歯科医師会と連携し口腔保健事業を推進している。令和元年度に新潟大学の葭原教授から「NPO 法人はーもにープロジェクト」への協力依頼があり、地域包括支援センター（以下、包括）や社会福祉協議会（以下、社協）と共にモデル事業を開始し、翌年以降「高齢者の保健事業と介護予防の一体的な実施」に位置づけ、昨年度から燕歯科医師会に委託した。
【目的】 口腔機能低下が考えられる在宅高齢者に歯科衛生士と地区住民（以下、協力員）の訪問により、①お口の体操等で口腔機能の維持・向上、②通いの場への参加でフレイル予防、③地域で高齢者の健康づくりに協力する人材育成をめざす。
【方法】 要介護認定者を除く 75 歳以上で、質問票の「固いものが食べにくい」、「むせる」、「口が渇く」の該当者や、集団教育を受ける機会のない人を対象とした。
重点地区の自治会長・民生委員・保健推進委員等に概要を説明し、協力員を募集した。事前訪問で市・包括・社協職員が参加勧奨し、希望者に歯科衛生士と協力員が 3 回の訪問でお口の体操や口腔ケアを実施した。通いの場で出前講座を行った。
【結果】 3 年間で 19 人が参加し、咀嚼力が維持・向上した。お口の体操はほぼ全員継続していた。通いの場に過半数が参加した。
【結論】 歯科衛生士の訪問は、口腔機能改善に効果がみられた。協力員の訪問は、地域とのパイプ役として効果はあるが、協力員の介入を理由に参加を断る事例もあった。
今後も地域と連携しながら、地区の選定方法や介入方法、見守り体制の構築など検討していきたい。

４．⽇常⽣活に影響する全⾝および⼝腔の症状：平成 28 年度国⺠⽣活基礎調査匿名データによる考察
元井志保 1），鴨田剛司 2），小松﨑 明 1, 2），小野幸絵 2），小松﨑 豊 2），嵐美緒 1），菊地ひとみ 1），三富純子 1）（1) 日本歯科大学新潟短期大学，2) 日本歯科大学新潟生命歯学部衛生学講座）

聖芽 1），煤賀本研究では，生活習慣病予防対策が重視される中年期以降の者を対象に，日常生活への影響が出やすい症状や，健康状況（主観的健康感）に関連する症状等を明らかにすることを目的に，使用可能な直近の国家統計の匿名データを利用して分析を実施した。
平成 28 年国民生活基礎調査の世帯票，健康票の匿名化された 15,294 名分の個票データを，統計法第 36 条の手続きを経て厚生労働省の許可を得て入手し，年齢階級が 30～69 歳
で自覚症状（歯科系３症状を含む 42 症状），「日常生活への影響の有無」に関する質問の有効回答者 8,332 名（男：4,022 名，女：4,310 名）のデータを分析対象とした。研究倫理については本学倫理審査委員会の承認（NDUC-106）を得て実施した。
日常生活への影響の有無と各症状間で分割表分析（χ２検定）を実施し，単変量解析でのオッズ比 95％C.I.を得た。続いて日常生活への影響（モデル１）と健康状況（モデル２）を目的変数として，分割表分析で関連が認められた症状を説明変数として，二項ロジスティック回帰分析を行い，年齢，性別，就業時間での調整済みオッズ比および 95％C.I.を得た。
分割表分析では手足の症状など 32 症状で関連が認められ，単変量解析でのオッズ比で最大だったのは「手足の動きが悪い」（4.17）となっていた。歯科系症状では，歯が痛い（1.35），
歯ぐきの腫れ・出血（1.42：ｐ＜0.05），かみにくい（1.95：ｐ＜0.01）となっていたが，調整済みオッズ比では全て１未満の値で有意のものは無かった。
調整済みオッズ比が大きかった症状は，モデル１では骨折・ねんざ・脱臼（3.13：ｐ＜0.01），
手足の動きが悪い（2.59：ｐ＜0.01）など筋骨格系症状が多かった。モデル２では食欲不振（3.53：ｐ＜0.01）や体がだるい（ 2.27：ｐ＜0.01）などの症状が含まれていた。

５．オンライン予防⻭科教育動画による企業従業員のヘルスリテラシー向上と⾏動変容における有効性の検証
植木麻有子 1），田村浩平 1），木村大地 2），木村美樹 2），曽根博仁 3），小川祐司 1）（1) 新潟大学大学院医歯学総合研究科予防歯科学分野，2) 株式会社アイセック，3) 新潟大学大学
院医歯学総合研究科血液・内分泌・代謝内科学分野）

2021 年度に日本歯科医師会が行った「歯科医療に関する一般生活者意識調査」によると、職場や自治体において歯科健診の受診率は、13.4％と低い実態が報告されている。そこで
我々は、7 章から成るオンライン予防歯科教育動画を製作し、予防歯科に関するヘルスリテラシーと歯科定期受診や生活習慣に対する行動変容への影響を検討した。新潟県内 17 企業の従業員 1005 名を対象に予防歯科教育動画を 2 か月間配信し、動画受講前後にアンケート回答を完了した 631 名（男性 355 名、女性 269 名、その他 7 名）を解析対象とした。解析は、教育動画受講前後の、予防歯科のヘルスリテラシーおよび、歯科定期受診と生活習慣に対する行動変容ステージの変化について、マクネマー検定を行った。その結果、動画受講の前後で、予防歯科に関するヘルスリテラシーの有意な向上が認められた（P＜0.01）。また、歯科定期受診の行動変容では、受講前に無関心期であった人の 47.8％が受講後に関心期以降に変化し、有意な向上が見られた（P＜0.01）。生活習慣改善についても、受講前に無関心期であった人の 53.7％が受講後に関心期以降に変化し、有意な向上が認められた（P＜0.01）。以
上より、オンライン予防歯科教育動画は、予防歯科に関するヘルスリテラシー向上と、歯科定期受診および生活習慣における無関心期からの行動変容を促すことが示唆された。