CONTENTS
１ 協会業務報告
２ プログラムオフィサー自己紹介（地球温暖化対策技術開発・実証研究事業）
石田 愈
３ AIRIES 随筆(61)トロント雑感堀 雅文（事務局長）
４ 環境研究最前線(71)
環境研究総合推進費
平成 23 年度新規研究課題の紹介(11)－第 7 研究分科会（循環型社会形成・次世代廃棄物処理技術）－
井上 雄三・安田 憲二（プログラムオフィサー）
５ 英文誌最新号のご案内
６ 業務日誌

0今年ももう半分が過ぎました。2 月、3 月は年さて、協会の業務ですが、「地球温暖化対策技度末でバタバタしてあっという間でしたが、新年術開発・実証研究事業」については、二次募集が度になり 4 月は少し落ち着いてきました。5 月の行われていましたが、公募が終わり、７月中旬の連休明けぐらいから少しずつ忙しくなり、6 月は評価委員会でのヒアリングに向けた作業が始まあっという間に過ぎた感じです。仕事だけでなく、っています。
「環境研究総合推進費研究管理・検討事業」に

土日に個人的な案件が多かったのも原因だとは

ついては、平成 24 年度新規課題についても実施思いますが。
6 月には、季節外れの台風が上陸し、多量の雨の承認が下り、研究が始まっています。アドバイを降らせました。梅雨になっても、梅雨特有のしザー会議も増えてきていますので、PO の方々はとしとと降る雨は少なく、低気圧が通過して大雨出張で忙しくなってきます。7 月中旬からは、公を降らせ、そのあとは雨が降らないという状況が害一括計上予算の平成 23 年度終了課題の「事後続いています。思い起こしてみれば、最近の梅雨評価」と環境研究総合推進費の継続課題の「中間はこのような傾向が続いているように思います。

評価」のためのヒアリング分科会が始まります。

このようなときには、かつてはマスコミに「地球７月中旬から 8 月上旬にかけて合計して 10 回の温暖化の影響か？」というような見出しが踊って分科会を運営することになります。また、平成いましたが、最近はとんと見かけなくなりました。

24 年度のパンフレットについては、9 月上旬に完

地球温暖化に対する社会の関心が低下している成すべく、作業を進めています。
「地域における ESD の取組強化推進業務」にということでしょうか。
7 月からはまた、節電のシーズンです。昨年大ついては、名古屋での「学びあいフォーラム」に変だった関東と東北には節電目標はないですが、ついて、10 月下旬の日程と開催場所が決まり、原子力発電所が止まっていることから、他の地域名古屋大学と中部 ESD 拠点の協力のもとに開催

では節電目標が掲げられています。節電目標はなすることになりました。また、11 月上旬に開催

いものの、東北と関東も一定程度の節電は期待さ予定の岡山市での「学びあいフォーラム」についれており、やはり節電は意識せざるを得ません。ては、岡山市のほか、きんき環境館、EPO ちゅ街中を歩きながら気を付けて見ていると、省エ

うごく、四国 EPO の協力を得て、西日本が連携ネのために一部電気を消していますという店をする取組として開催することになりました。両方

よくみかけますし、地下鉄の通路や地下街の通路のフォーラムとも、７月中には内容も固めたいとでは、蛍光灯がはずされているところが結構あり思っています。

ますね。昨年の節電で消してみると要らないこと

一般社団法人に移行して 2 年目になりますのがわかったとか、そんなに煌々と明るくしなくてで、公益目的支出計画実施報告書をはじめて提出もよいことがわかったとかいうことだと思いましました。最初はどうやってつくるのだろうと不す。省エネの恰好をつけた経費節減策かもしれま

安でしたが、支出計画の内容が単純ですので、何せんが、それはそれで大いに結構だと思います。

とか理解して作成し、手続きを経て提出したとこ

照明のあり方にもう少し目を向けて、単に明るけろ、１回の微修正で終了しました。来年度以降はればいいのではなく、その場その場の雰囲気にあ楽々作成できそうです。

った省エネ型の照明を目指してもらえるように引き続き、みなさまのご指導・ご支援のほど、なると、あらゆる意味で社会的にプラスになるのよろしくお願いいたします。

ではないかと思います。

1

東京工業大学で、学部、大学院を終了し、附置は A の少し手前にいて、研究所の１つである資源化学研究所で、助手、助いつかよい結果がでて教授、教授、そして 5 年間所長を勤めた。退職後、くると思うことで、あ私学で客員教授として教育を担当してみると、周

きらめずに研究を継続

りの先生方は学生の学力低下を嘆いていた。初めできた。

3 年生の専門科目を担当したが、確かに学生の数右図の燃焼で、一旦学力が弱い。そこで、志願して、１年生の週 2 回燃焼速度が大きくなるある数学の授業を担当させてもらった。学生に最と、周りの温度を下げ初に示したのは、知識と知恵の関係(左図)である。ても燃焼は続く。火事の状況である。こうした行学んで知識を増しても、それがすぐには知恵になきと帰りで経路が異なることをヒステリシスとらず、努力していると、あるところで急に知恵が呼ぶ。知恵の分野でも、知恵のジャンプを体験すつくと。そして、6 回の授業(3 週間)後に初期試ると、未体験の分野でも知恵が働くようになるの験を行い、よい点を取らせるように工夫したとこ

で、左図でもヒステリシスが成り立つのであろう。

ろ、平均点は 90 を大きく超えた。
「高校の数学でそして、燃焼では着火温度の A まで行く前に温は 20～30 点だったのに、初めて 100 点が取れま度を下げると、燃焼速度は 0 にまで戻ってしまう。

した」といった喜びの声を多くの学生から聞いた。

学ぶときも、あるレベルまで達しないと授業内容

この試験で 95 点以上を取ると、その後の中間、をすべて忘れてしまう。

期末での試験でも良い点を取ってくれることが気体や液体に比べると、粒体(粉)はハンドリン次第に分かってきた。「やればできる」の自信をグが難しく、工場でもいろいろな問題を起こす。

持つことで、知恵のジャンプで自ずと勉強するよ

粒体の流動の基本が分かっていないためと考え、うになる。自分の目標が達成されて喜ぶことが人傾けた樋を流れる粒体の速度を測ってみたとこ

生ではとても大切である。

ろ、速度は、底面で 0 で、底面からの距離に比例して大きくなることを見つけた。放物線を描く水

人間の脳は着火と同じ
帰り
ヒステリシス
点A
戻り

行き

知識の量
(a) 知識と知恵の関係

温度を下げても燃え続けるでの分布とは全く異なっていた。
ここから何か導けると期待し、各粒が重力を最帰り大に取り込むように挙動すると仮定して、特殊な

点A 行き
戻り

数学を適用したら、粒体の動きに対する特性式を導けた。粒体では粘度と降伏応力が深さに比例す

温度 着火温度ることがこの式から分かり、砂場で砂を上から落b) 温度と燃焼速度の関係としていくと一定角度の砂山ができることも初

私の研究は粒状の固体の反応から始まった。燃めて理論的に解明できた。さらに、粒体を扱うコ焼などの発熱反応では、右図に示すように、着火ツが深さを深くしないことであることが分かっ温度（点 A）までは反応速度は遅いが、A を越えた。

ると、酸素の供給速度で決まる速度まで急に上昇この経験から、粒体の動きにもエネルギーが重していく。この様子から知識と知恵の関係を思い要であることを知り、エネルギーの不思議さに魅ついた。研究が思うように進まないときには、今了された。エネルギーでは、運動エネルギーや位2置エネルギーや電力の質を 1 とする。熱エネルギ

数学の授業で確かめたように、能力がないわけーだけは特殊で、無限大の高温度で質１、環境のではないのに、若い世代が能力を発揮できないで温度で質 0 となる。エネルギーの量は保存されるいることは社会の無駄といえよう。最近は、こうので、質の低下がシステムの効率の低下となる。

した社会システムでの無駄に興味を持っている。

そこで、システムの中での質の低下を無駄とみな

今回、プログラムオフィサーとしてプロジェクし、これを図に表すと、システム毎に独特の無駄トの進行に携わる機会を与えられた。プロジェクの分布を示すことが分かり、無駄を少なくする方トの参加者が知恵のジャンプを体験して成果を法を考えることで、より良いシステムを構築してあげ、その成果が利用されて社会も喜ぶ状況が生いくことができた。

まれるように努力したい。

昨年 10 月、初めてカナダ、トロントに出張した。ここではトロント市の印象について記したいと思う。

トロント市風景県の一部、埼玉県の一部を含む、）の GDP は１
兆 4,800 億ドル、一人当たり GDP は４万 1,000
トロント市景観ドルである。一人当たり GDP は東京よりトロントの方が多い。

トロント市の概要
街のイメージ

トロント市は人口約 250 万人、周辺地域を含めたトロント都市圏人口は約 510 万人で、カナダ最市内の道路は碁盤の目のように走っており、計大の都市（カナダの人口は約 3,400 万人）である。

画的に作られた町であることがよくわかる。イメ

トロント市の面積は約 630km2 で、東京 23 区とージ的には札幌市に似ている。高層ビルは市の中ほぼ同じである。現在のトロント市は旧トロント心部のみに建設されており、周辺部には見当たら市と周辺５市が 1998 年に合併したものである。

ない。ビジネスエリアと住居エリアがはっきりと2008 年時点で、トロント都市圏の GDP は 2,530区別されているようである。旧トロント市の中心億ドル、一人当たり GDP は４万 8,000 ドルであにトロント大学があり、その南部に金融・ビジネる。ちなみに東京都市圏（行政区分ではなく、１ス街、北部にブランドショップ街（銀座通り的なつの経済圏という意味で、横浜市、川崎市、千葉通り）がある。この 2 か所は近代的に整備されているが、その中間地区は雑多な商店が並んでおり、3（行ったことはないが）米国の田舎町的雰囲気でトラムは市内中心部においては交通渋滞の原あった。市内の公共交通機関は、地下鉄とトラム因にもなっており、市内中心部での幹線道路の一である。いずれもかなり旧式である。トラムに関方通行制度導入の必要性を感じた。ただ、パリやしては、昭和 30 年代の東京の都電を思い起こさウィーンのように、市内の至る所に貸自転車のスせる。

テーションがあり、観光客は結構利用していた。
利用料金は１日 5 ドルまたは 3 日で 12 ドルとなっている。このシステムを運営している会社はTELUS というカナダの通信会社で、トロント市内に 80 か所の貸自転車ステーションを設置している。
そのほか、街の中で目立ったのは、中国人・韓国人の経営する寿司屋が多いことである。明らかに日本より多い。SUSHI、TERIYAKI、SASHIMIがお決まりのように看板に表示されていた。どの店も結構繁盛していた。トロントはオンタリオ湖

貸自転車ステーションに面しているものの、オンタリオ湖は淡水湖であるため、寿司ネタの多くは水揚げできない。寿司
ネタはカナダ北部のノヴァ・スコシア州辺りから約 1,000 キロ空輸されていると思われる。
トロント市内には、移民の国らしく中国人街、韓国人街、イタリア人街、ポルトガル人街、ギリシャ人街、アイルランド人街、インド人街がある。
因みに、中国人街で使用されている文字は、現在中国で使用されている簡字体ではなく、繁体字であった。
トロントのトラム

第 7 研究分科会：「循環型社会形成・次世代廃題についてご紹介します。なお、環境研究総合推

棄物処理技術」分野進費の詳細につきましては、「環境研究・技術総合サイト」

第７研究分科会（循環型社会形成推進研究事業（以下研究事業）及び次世代循環型社会形成推進（http://www.env.go.jp/policy/kenkyu/index.ht

技術基盤整備事業（以下次世代事業））の新規課ml) をご覧ください。
4

◎◎K113002（（研究事業）：アジア都市：市における日
日本の技術・政策を活用用する資源循
循環システムムの設計手法にに関する研究
藤田 壮（独研研究代表者：独立行政法人人国立環境研研究所）
わが国の自治体、企業及及び環境省との連携によよど）と、技術・社社会制度解析
析モデルを構構築し、社って日本の先進的な資源循循環リサイク
クル技術・制制会実実証によりシステムの高度度化と実用性性向上を目

度
度インベント
リを構築し、環境事業をを構成する技
技指す
す。

術
術パッケージジを構築する手手法を確立すする。さらに わが国の資に、
資源循環リササイクルプロ
ロセスのユ
ニニット化と再再構築（リエンンジニアリンング）及びプ
プロセスの効効率を高める技
技術・社会制制度パッケーージの定量的設計法を開発発する。設計計手法をア
ジジアの都市に適用し、都市市の循環特性性に応じた実実現ガイドラインを構築すすることで汎汎用化を進進める。
アジア
ア都市への展展開によりわわが国の事業業者への還元を図り、早期期の技術普及及及び事業展展開を支援すする。具体的にには、中国科科学院及び都都市地方政府府等との連携により中国モモデル都
都市データベ
市
市の循環経済ベース（産業業や廃棄物発発生分布、環環境基盤設備の整備状況やや施策情報なな◎
◎K113004（（研究事業）：東アジア標標準化に向けけた廃棄物・副産物の環境安全品質管管理手法の確確立肴倉 宏史（独立行政法研
研究代表者：法人国立環境境研究所）
本研究ではは、現在、日本で取り組組み進められれて地域域に応じた循循環資材を各各国の気候・地盤条件でいいる循環資材材のライフササイクルを通通した環境安安全評価価することを試みる。さらに、安定定で環境安全全品品質管理の枠枠組みと検査査法を、東アアジアで共有有し品質質の高い循環環資材の製造造技術と循環環資材の合理理共共通化する。
また、環境
境安全品質基基準設定のたため的な品質管理技技術を確立すすることにより、東アジジのの試験評価法法と環境影響響解析手法をを開発して各各国アでの合理的な循循環資材の利利用推進に貢貢献する。

5

◎◎K113008（（研究事業）：難循環ガラ
ラス素材廃製製品の適正処処理に関する研究
吉岡 敏明（東北大学大研研究代表者：大学院環境科科学研究科）
本研究では、ヒ素や鉛などの有害物物質を含む難難循環ガラス
ス素材からのの有害物質除除去を目的とした実験的検討を行う。
なな処理技術の。熱力学的解解析及び熱分分析による基基礎検討結果
果をもとに、塩化揮発法法、還元溶融融法
法及び溶融分分相法について実験的検討を行い、ここれら処理技技術の適用可可能性を評価する。塩化揮
揮発法では、無無機塩素化合合物と共に、塩ビ
塩 （PVC）のの廃製品を塩塩素源とし、プラスチックの難循環PVC の処製製品といえる処理技術への適用性についいても併せてて検討する。以上の実験的検討と共にに、ブラウンン管及び液晶パネル等のマテリアル
フフロー解析をを行い、廃電電気電子機器器類のガラス素素材の適正処処理のあり方方を展望し、処理技術を最最適化する上上での基礎的情情報とする。
。

◎◎K113010（（研究事業）：静脈産業ののアジア地域域への移転戦戦略の構築に関する研究
山田 正人（独立行政法研
研究代表者：法人国立環境境研究所）
本研究ではは、アジア地地域へ、わがが国からの民
民間

在、行政・法法制度等の事事場、現地パートナーの所在

投投資を基本として、アジジア風土に適適合した廃棄棄物

業環環境を示す。先行事例の検証と共に事業の適切資資源循環の技技術と管理手手法を移転しし、持続的なな現な領領域を分析すする。アジア複数都市において、国地地での運営がが可能な静脈脈産業の事業業モデルをア
アジ産の技術・管理理手法の移転転手法を資金金調達手法ややアアの複数都市市で立案することで、わわが国の静脈脈産利益益化手法、環環境改善効果
果と共に、具具体的な事業
業

業
業移転戦略をを示す。個別
別には、アジジアに適合しし、モデデルとして示し、総合してて戦略とするる。

欧
欧米に対して優位な国産の技術・管理理手法を官民民の連携手法を含めてメ。アジア都市におけるニニュー化する
環フロー・静脈産業市
廃廃棄物資源循

6◎◎K113012（研研究事業）：電電池の循環・廃棄システ
テム構築に向向けた環境負負荷解析及びび政策比較研
研究
研研究代表者：
浅利 美鈴（京都大学）
本研究では、循環・廃棄の実態を把握握した上で、、行い、電池とそれに含まフフロー解析をまれるカドミ
ミ
アメタルなどのフローにウウムや鉛、レに関する基礎礎。また、ライフサイクル的的知見を得る
ルアセスメン
ン
トにより小形形一次電池（使使い捨て電池池）と小形二二次次電池、将来来製品との比較、リサイク
クルシステムム
どを検証する。さらに欧構構築の効果な欧米や中国、、どを対象に、電池政策に東東南アジアなに関する政策策
これらで得られた知見より、特に日比比較を行う。
本
本における電電池政策のあり方を検討すする。

K113018：磁性ナノ球状カプセル酵素
素と酵母によよるバイオエエタノールのの製造およびび相溶化処理
理した生分解創製性性複合材料の邱 建輝（秋研研究代表者：秋田県立大学学）
本研究ではは自前開発しした高効率のの粉砕装置にによ処理、及び回回収・再利用用できる磁性性ナ
る細粒化前処セル酵素と酵酵母の開ノ 球状カプセ
発発により、藁等の草本系のの天然バイオマスから高効率、低コストでババイオエタノ
ノールを製造造する技術
術を確立する。また、草本本系バイオ
オマスおよびびリグニンななどの残渣
渣をポリマーー表面被覆法
法と無水ママレイン酸等等での表面処処理によっ て生分解性性プラスチッックとの相相溶性を改善善させ、低コスストで付加加価値の高いい新規生分解解性複合材材料を開発し、民生用品ななどへの実実用化を図る。

7

6 月末、Global Environmental Research Vol.16No.1/2012 “Studies on
the Recent Glacial Fluctuations, Glacial Lakes and Glacial Lake
Outburst Floods in South Asian Mountains”を刊行いたしました。当協会編集委員、北海道大学大学院

渡辺悌二先生が、JICA/JST ブータン

GLOF プロジェクトの代表者でいらっしゃる 藤田耕史先生（名古屋大学大学院）のご協力のもと、企画・編集くださいました。2012 年は「2002年国際山岳年プラス 10（テン）」の年でもあり、日本からの貢献の一環としても位置づけています。是非ご高覧ください。

Studies on the Recent Glacial Fluctuations, Glacial Lakes and Glacial Lake
Outburst Floods in South Asian Mountains
・ Preface ・・・・・・・・・・・ K. FUJITA and T. WATANABE・ Outline of Research Project on Glacial Lake Outburst Floods in the Bhutan Himalayas ・・ K. FUJITA et al.
・ Recent Glacier Shrinkages in the Lunana Region, Bhutan Himalayas ・・・・・・・・・ N. NAITO et al.
・ Glacial Lakes in the Himalayas: A Review on Formation and Expansion Processes ・・・・・・ A. SAKAI・ Development and Validation of New Glacial Lake Inventory in the Bhutan Himalayas Using ALOS ‘DAICHI’
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ T. TADONO et al・ Scenario Analysis on Risks of Glacial Lake Outburst Floods on the Mangde Chhu River, Bhutan
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・T. KOIKE and S. TAKENAKA
・ Study on Applicability of Electric Sounding for Interpretation of the Internal Structure of Glacial Moraines
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ K. OHASHI et al.
・ Glacial Lake Outburst Events in the Bhutan Himalayas ・・・・・・・・・・・・・・ J. KOMORI et al.
・ Erosion and Sedimentation Caused by Glacial Lake Outburst Floods in the Nepal and Bhutan Himalayas
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ D. HIGAKI and G. SATO
・ A Social Survey for GLOF Disaster Mitigation in Bhutan ・・・・・・・・・・・・ S.TAKENAKA et al.
・ Changes in Surface Morphology and Glacial Lake Development of Chamlang South Glacier in the Eastern
Nepal Himalaya since 1964 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ T. SAWAGAKI et al.
・ Variation in Suspended Sediment Concentration of Supraglacial Lakes on Debris-covered Area of the Lirung
Glacier in the Nepal Himalayas ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ N. TAKEUCHI et al.
【Contributed Paper】
・ Recent Forest and Peat Fire Trends in Indonesia The Latest Decade by MODIS Hotspot Data・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ N. YULIANTI et al.

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ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RESEARCH INITIATIVES FORENVIRONMENTAL STUDIES1(金)：環境推進費 担当課題のアドバイザリーボード（アド）25（月）：推進戦略フォローアップ会議に出席（全日通ビ会合に出席(東京)、(仙台)ル）

環境推進費 現地調査（京都）

温対事業 検討会（地中熱杭関連）に出席（福井）

4(月）：ナノファイバー学会に参加(東京工業大学)

25（月）、26（火）：環境推進費 現地調査（大分）

5(火)：環境推進費 担当課題のアド会合に出席（札幌）

26（火）：温対事業 打合せ（環境省）

5(火)～6（水） ：エネルギー・資源学会に参加（大阪）

27（水）：環境推進費 現地調査（京都）

7(木) ：環境推進費 現地調査（高松）温対事業 検討会（FCV 関連）に出席（埼玉）

8(金)：推進戦略フォローアップ会議に出席（学士会館）

ESD 業務 ESD に係る関係機関等との打合せ

環境推進費 担当課題のアド会合に出席（柏）（岡山）

環境推進費 現地調査（東京）

28（木）：環境推進費 第 7 分科会打合せ（環境省）

13(水) ：環境推進費 担当課題のアド会合に出席（東京）

温対事業 検討会（固体発酵関連）に出席（大阪）

環境推進費 現地調査（つくば）

29（金）：温対事業 打合せ（埼玉）に出席

14（木）：環境推進費 現地調査（静岡）、（札幌）

温対事業 検討会（DI 関連）に出席（東京）

15（金）：国立環境研究所 公開シンポジウムに参加

29（金）、30（土）：環境推進費 現地調査（秋田）（メルパルク）30（土）：環境推進費 担当課題のキックオフ会議に出席

16(土)，17（日）：ESD 業務 ESD-J 全国ミーティングに参（東京）加（JICA 東京）
18(月)：温対事業 打合せ（環境省）* 環境推進費：環境研究総合推進費研究管理・検討事業

19（火）：会誌関連 打合せ（藤沢）温対事業：地球温暖化対策技術開発・実証研究事業

20（水）：環境推進費 打合せ（環境省）

ＥＳＤ業務：地域における ESD の取組強化推進業務

環境推進費 現地調査（東京）〒110-0005 東京都台東区上野 1-4-4
TEL：03-5812-2105
FAX：03-5812-2106(日本学術会議協力学術研究団体)

E-mail：airies@airies.or.jp
Homepage：http://www.airies.or.jp
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