建設業の問診票調査からのサブコホートの構築並びに騒音／振動工具の使用と聴力低下の自覚症状との関連
佐々木毅*1 久永 直見*2 柴田 英治*3 毛利 一平*4
久保田 均*1 柴田 延幸*5 甲田 茂樹*1, *6

某県建設労働組合の定期健康診断時に実施された問診票調査のデータをデータベース化してサブコホートを構築した．サブコホートは最終的に 2008～12 年までの 5 年間分のデータで延べ 28,890 名，5 年連続で参加した男性組合員は 2,345 名であった．
騒音または振動発生工具の使用と聴力低下の有訴についての関連を多重ロジスティック回帰分析等で検討した
結果，1) 聴力低下は一般には 50～60 歳代から現れるとされるが，騒音発生工具をよく使用する者は，より低年齢層の 40 歳代から聴力低下の愁訴が多かった，2） 騒音発生工具をよく使用する者の聴力低下の愁訴は大工，鉄骨工といった特定の職種で多かった，3) 横断的に解析すると，聴力低下の有訴は騒音のみのばく露では 2～3 倍程度，騒音と振動の複合ばく露では 3～4 倍程度であった，4) 縦断的に解析すると，騒音ばく露のみの聴力低下の有訴は 3～4 年後に 4 倍になったものの，騒音と振動の複合ばく露による聴力低下の有訴は 1 年後に 4 倍強，2年後に 6 倍強まで上昇し，その後 3～4 年後には同等か若干低下した．振動による人体への影響として，自律神経系障害（交感神経系の亢進による内耳の血管収縮による有毛細胞の障害）の報告があることから，聴力低下有訴の増加は騒音と手腕振動の蓄積的ばく露が一因と考えられた．問診票調査では限界があるので，工具使用時の騒音や手腕振動発生レベルの実態調査や複合ばく露による聴力への影響を実証実験で検討することとし，次稿の柴田ら「建設業における騒音／振動発生工具での作業に関する実態調査並びに聴力変化へ及ぼす影響の実証実験」
で報告する．

キーワード: 建設業労働者，騒音，手腕振動，複合ばく露，聴力低下，質問紙調査1

はじめにたない建設業が約半数を占める．そこで本研究では，建某県建設労働組合では，組合が実施する定期健康診断設労働者の健康障害の一つとして難聴を取り上げること時に組合顧問医が作成した「仕事による病気の予防のたとし，対象である某県建設労働組合員において聴力低下めの問診票」を用いて，作業や工具使用の状況や自覚症の愁訴（問診票の設問で「耳の聞こえが悪い」）と，建設状についての調査を毎年行っている．問診票の内容は作業で多い騒音工具や振動工具を使用する作業との関連を業や工具使用の状況として，粉じん発生作業，石綿を扱検討することとした．

う作業，溶接作業，溶剤を扱う作業，騒音発生工具または振動発生工具（以下，騒音工具または振動工具と略）2の使用などで，自覚症状として聴力低下，呼吸器系（痰，まず，本プロジェクト研究が開始された 2011 年度

咳，息切れ），筋骨格系（手腕，首や肩，腰）などである．の前年度から 5 年分を遡ったデータベース化に着手した．

本サブテーマでは，以上の問診票をデータベース化し，2006～10 年度データベースの構築と活用

30 代と 70 代の 95%信

そのデータから有害物ばく露状況を推定し自覚症状の有頼区間の表示は省略

訴状況との関連等を横断・縦断的に解析，検討した．
以前から建設労働者の物理的リスクの一つに騒音が挙耳の聞こえが悪いげられ 1)，過剰な騒音のばく露は重篤な騒音性難聴を引き起こすことはよく知られている．日本では騒音性難聴の労災認定件数は最近でも年間 300 件弱 2)と決して少ない数字ではなく，そのうち就業者数では全体の 1 割に満*1*2*3*4*5*6

有害性評価研究グループ．
愛知学泉大学家政学部．
愛知医科大学医学部．
東京労安全衛生センター
人間工学リスク管理研究グループ．
研究企画調整部．

図 1. 年代別の騒音工具使用と聴力低下の有訴連絡先：〒214-8585 川崎市多摩区長尾 6-21-1
独立行政法人労働者健康安全機構 労働安全衛生総合研究所
過労死等調査研究センター 佐々木毅
E-mail: sasakit@h.jniosh.johas.go.jp（年齢階層間の比較）–163–

労働安全衛生総合研究所特別研究報告 JNIOSH-SRR-No.46 (2016)

すなわち，2006～10 年度までの 5 年間に某県内 13 ヶ所

また，耳栓を装着している対象者はほとんど認められず，での定期健康診断時の問診票調査に参加した延べ

防振手袋を装着している対象者はいなかった．解析は，28,000 名弱についてデータクリーニングした後にデークロス集計，そして多重ロジスティック回帰分析によっタベース化した．
各年の参加者は 5,342 名～5,848 名で，て年齢や職種で調整した調整オッズ比と 95%信頼区間

そのうち 5 年連続で参加を確認できた 2,096 名の男性組を算出した．
その結果，騒音工具の使用と聴力低下の愁訴との関連合員を解析対象者とした．
なお，参考までに，当該組合員の使用している騒音／を多重ロジスティック回帰分析等で検討すると，1) 一般

振動工具と考えられたものは，次稿の柴田ら「建設業にには 50～60 歳代から聴力低下が現れるとされるが，騒おける騒音／振動発生工具での作業に関する実態調査並

音工具をよく使用する建設業従事者は，より低年齢層のびに聴力変化へ及ぼす影響の実証実験」の図 3～6 にリ

40 歳代から聴力低下の愁訴が多い（図 1）．2） 職種間ストアップされており，多くの機械・工具の騒音レベルで比較すると，使用する工具の種類は明らかではないが，は大きく，一部は手腕振動の大きな機械・工具もあった．

騒音工具をよく使用する者の聴力低下の愁訴は大工，鉄骨工，住宅設備工といった特定の職種で多い（図 2a, 2b）．

耳の聞こえが悪い

調整オッズ比（95%信頼区間）

電気工
左官
塗装工
7.0

事務系
配管工
内装工

3） 騒音工具を使用している者では使用していない者に比べ，聴力低下の有訴が 2.0～2.9 倍に増え，更に，騒音工具に加え振動工具を使用している者では 3.0～4.1 倍

a6.0に増加した（図 3）．

5.03

4.0
95%信頼区間の表示は省略

3.0が多く，それは 40 歳代から増加し，大工，鉄骨工等といった特定の職種で多いことを横断的解析によって示し2.0

た．その解析を更に進め，騒音工具と共に振動工具をよ1.0く使用するといった騒音・振動の複合ばく露による聴力

0.0
年 2006 2007 2008 2009 2010

電気工

住宅設備工

鉄骨工

大工

低下の愁訴への影響について横断的に加え縦断的に検討した．
騒音/振動工具の両方使用

耳の聞こえが悪い有訴（%）

耳の聞こえが悪い

調整オッズ比（95%信頼区間）

7.0

b6.0
5.0
4.0
3.0

35.4

34.6

両工具の使用なし
42.0

39.7 37.8

39.9
28.2

20.4

2009年

2010年

1.0

（横断的解析）

4.0

4.1

3.6
3.1

3.0
2.0

2.3

2.2

2.9
2.5

耳の聞こえが悪い

耳の聞こえが悪い

4.0

騒音・振動工具の両方騒音工具のみ使用
両方とも使用なし

調整オッズ比（95%信頼区間）

5.0
4.0

騒音/振動工具の両方使用
騒音工具のみ使用
両工具の使用なし

3.2

3.0
2.0

2.3

2.21.7

2009年

2010年

2.0
1.5

1.0
0.0

1.0

2008年

図 5. 騒音／振動工具の使用と聴力低下の有訴

0.0
年

20062007

2008

2009

（横断的解析：多重ロジスティック回帰分析）

2010

図 3. 騒音／振動工具使用と聴力低下の有訴
–164–

全体
38.4

35.3

28.2

2008年

5.0
調整オッズ比（95%信頼区間）

38.3

騒音工具のみ使用

図 4. 騒音／振動発生工具の使用と聴力低下の有訴

図 2. 職種別の騒音工具使用と聴力低下の有訴

2.0504540353025201510
50

2.00.0
年 2006 2007 2008 2009 2010

3.0

大工・鉄骨工での検討

前項では騒音工具をよく使用する者は聴力低下の愁訴建設業の問診票調査からのサブコホートの構築並びに騒音／振動工具の使用と聴力低下の自覚症状との関連

解析対象者は 2008～10 年度までの 3 年間の定期健康2.6（1.4－4.9），2 年後 3.2（1.5－7.2），「騒音/振動工具診断時の問診票調査に参加した延べ 17,000 名弱のうち 3を常時使用」では 1 年後 4.2（2.2－8.2），2 年後 5.6（2.4

年連続で参加を確認できた者のうち大工と鉄骨工 1,002－12.8）であった（図 6）．

名の男性組合員だけを選択した．
4

横断的解析では，各年において工具の使用状況と聴力2008～10 年度データベースによる検討低下の愁訴との関連をクロス集計すると，「騒音／振動工大工・鉄骨工のみならず，対象を全職種に広げ，すな具の両方使用」＞「騒音工具のみ使用」＞「両工具の使

わち 2008～10 年度までの 3 年間に某県内 13 ヶ所での定用なし」の順で耳の聞こえが悪い有訴が増加した（図 4）．

期健康診断時の問診票調査に参加した延べ 16,781 名のうち 3 年連続で受診を確認できた 3,131 名の男性組合員「両工具の使用なし」を対照群とし年齢と職種で調整した多重ロジスティック回帰分析での調整オッズ比はを抽出し，解析対象者とした．

「騒音工具のみ使用」では 1.5～2.3，「騒音／振動工具横断的解析方法は，各年において騒音工具／振動工具の両方使用」では 2.0～3.2 であった（図 5）．の両方が“使用あり”の回答を「騒音／振動工具の両方縦断的解析では 2008 年をベースラインとして 1～2 年使用」，騒音工具のみ“使用あり”を「騒音工具のみ使用」，後まで騒音工具／振動工具の両方が全ての年で“使用あ

騒音工具／振動工具の両方が“使用なし”を「両工具のり”の回答を「騒音／振動工具を常時使用」，騒音工具の使用なし」とコード化しクロス集計した．年齢と職種でみ全ての年で“使用あり”を「騒音工具のみ常時使用」，調整した多重ロジスティック回帰分析での調整オッズ比

騒音工具／振動工具の両方が全ての年で“使用なし”を

は「両工具の使用なし」を対照群とし「騒音工具のみ使「両工具を無使用」，それ以外を「騒音／振動工具の使用用」では 2.3～2.5，「騒音／振動工具の両方使用」ではが時々」と再コード化した．クロス集計では横断的解析

3.3～3.4 と増加し，全て統計的有意差が認められた（図結果と同様に，「騒音／振動工具を常時使用」＞「騒音工7）．

具のみ常時使用」＞「両工具を無使用」の順で耳の聞こ工具の使用状況

えが悪い有訴が増加した．
騒音/振動工具を常時使用

5.6

4.2

4.0

3.2

3.0
2.6
2.0

2.0
1.5

1.0

6.0
5.0
4.0
3.0
2.0
1.0
0.0
2008年

0.0
2008年

1年後

1年後

2年後

図 8. 騒音／振動工具の使用と聴力低下の有訴

2年後

図 6. 騒音／振動工具の使用と聴力低下の有訴（全職種での縦断的解析）（縦断的解析：多重ロジスティック回帰分析）

縦断的解析方法は，大工・鉄骨工の場合と同様である．
年齢と職種で調整した多重ロジスティック回帰分析でのまた「両工具を無使用」を対照群とし年齢と職種で調調整オッズ比(95%信頼区間)は「両工具の使用なし」を整した多重ロジスティック回帰分析での調整オッズ比

対照群とし「騒音工具のみ常時使用」ではベースライン(95%信頼区間)は「騒音工具のみ常時使用」では 1 年後

7.0

耳の聞こえが悪い

調整オッズ比（95%信頼区間）

耳の聞こえが悪い

耳の聞こえが悪い

騒音のみ常時使用
騒音工具のみ常時使用
両工具を無使用

5.0

調整オッズ比（95%信頼区間）

7.0

6.0
調整オッズ比（95%信頼区間）

騒音/振動工具を常時使用
騒音/振動工具の両方を常時使用
騒音工具のみ常時使用
両工具を無使用

6.0
5.0

で 2.3 が，1 年後 2.6，2 年後 3.4，「騒音/振動工具を常工具の使用状況
騒音/振動工具の両方使用
騒音工具のみ使用
両工具の使用なし
両工具を無使用

時使用」ではベースラインが 3.3，1 年後 4.5，2 年後 6.1であった（図 8）．
5

2008～12 年度データベースの構築と活用

前項の傾向のその後の変移を確認するため，追跡期間4.0を 3 年から 5 年に延長して検討した．

3.0

解析対象者は 2008～12 年までの 5 年間に某県内 132.0ヶ所での定期健康診断時の問診票調査に参加した当該組

1.0

合員延べ 28,890 名のうち 5 年連続で受診を確認できた

0.0

2,345 名の男性組合員とした．

2008年
2009年
2010年
図 7. 騒音／振動工具の使用と聴力低下の有訴横断的解析方法は，各年の工具の使用状況を，騒音工具／振動工具の両方が“使用あり”の回答を「騒音／振（全職種での横断的解析）–165–

労働安全衛生総合研究所特別研究報告 JNIOSH-SRR-No.46 (2016)

あり，全て統計的有意差が認められた（図 9）．
縦断的解析方法は，工具の使用状況について 2008 年
をベースラインとして 1～4 年後まで騒音工具／振動工具の両方が全ての年で“使用あり”の回答を「騒音／振動工具の両方を常時」，騒音工具のみ全ての年で“使用あり”を「騒音工具のみ常時」，騒音工具／振動工具の両方が全ての年で“使用なし”を「騒音／振動工具の両方が皆無」，それ以外を「騒音／振動工具の使用が時々」と再コード化し，クロス集計した．再コード化の例として騒音工具の使用の推移のみを表 1 に示した．
年齢と職種で調整した多重ロジスティック回帰分析による「騒音／振動工具の両方が皆無」を対照群とした調図 9. 騒音／振動工具の使用と聴力低下の有訴

整オッズ比は「騒音工具のみ常時使用」ではベースラインで 2.2 が，1 年後 2.6，2 年後 3.3，3 年後 4.0，4 年後（全職種での横断的解析）

4.1，「騒音／振動工具の両方を常時」ではベースライン

動工具の両方」，騒音工具のみ“使用あり”を「騒音工具で 3.4 が，1 年後 4.3，2 年後 6.3，3 年後 6.5，4 年後 5.8のみ」，騒音工具／振動工具とも“使用なし”を「両方なであった（図 10）．一般的に加齢により聴力が低下するし」とコード化し，クロス集計した．年齢と職種で調整ことから年齢で調整した解析を行ったが，工具の使用とした多重ロジスティック回帰分析での調整オッズ比はの関連をみるには在職年数も検討すべき要因になると考「両方なし」を対照群とし「騒音工具のみ使用」では約えられるので，年齢の代わりに在職年数で調整して解析

2～3，「騒音／振動工具の両方使用」では約 3～4 の間に
表 1. 騒音工具の使用の推移
ベースライン

工具の使用ありありありありありありありありありありありありありありありあり
ベースライン

工具の使
用なし
なし
なし
なし
なし
なし
なし
なし
なし
なし
なし
なし
なし
なし
なし
なし

1年後ありありありありありありありありなし
なし
なし
なし
なし
なし
なし
なし
1年後ありありありありありありありありなし
なし
なし
なし
なし
なし
なし
なし

2年後ありありありありなし
なし
なし
なし
ありありありありなし
なし
なし
なし
2年後ありありありありなし
なし
なし
なし
ありありありありなし
なし
なし
なし

3年後ありありなし
なし
ありありなしなし
ありありなしなし
ありありなしなし
3年後ありありなし
なし
ありありなしなし
ありありなしなし
ありありなしなし

4年後 合計人数あり
707なし
78あり83なし
37あり
109なし
41あり51なし
64あり
61なし
11あり
22なし
12あり17なし
25あり
26なし
68
4年後 合計人数あり
50なし
18あり
24なし
11あり
28なし
19あり
20なし
63あり
21なし
7あり
15なし
15あり
8なし
16あり
31なし
338

図 10. 騒音／振動工具の使用と聴力低下の有訴（全職種での 5 年追跡結果）したが，ほぼ同様の結果であった．
6まとめ

問診票による 5 年追跡調査で，騒音または振動工具の使用と聴力低下の有訴についての関連を検討した．その結果，騒音ばく露のみの聴力低下の有訴は 3～4 年後に 4倍になったものの，騒音と振動の複合ばく露による聴力低下の有訴は 1 年後に 4 倍強，2 年後に 6 倍強まで上昇し，その後 3～4 年後には同等か若干低下した．振動による人体への影響として，末梢循環障害（レイノー現象など），末梢神経障害（しびれなど感覚障害），筋骨格系（運動器）障害（手指の筋力・握力低下など）がよく知られているが，その他に自律神経系障害（交感神経系の亢進による内耳の血管収縮による有毛細胞の障害）との報告 3-5) がある．よって，聴力低下有訴の増加は騒音と手腕振動の蓄積的ばく露が一因と考えられた．問診票調査では限界があるので，工具使用時の騒音や手腕振動発–166–

建設業の問診票調査からのサブコホートの構築並びに騒音／振動工具の使用と聴力低下の自覚症状との関連
4)

生レベルの実態調査や複合ばく露による聴力への影響を実証実験で検討した結果を柴田らの次稿で報告する．

伊木雅之（1984）. 振動工具を取り扱う林業労働者に見られた騒音性難聴（第２編）手指末梢循環障害と聴力損失との関連性について．労働科学 60(5), 215-22.

参1)

考5)

文 献

Iki M, Kurumatani N, Hirata K, Moriyama T, Satoh M,Sinclair JDN, Halflidson WO (1995) Construction noise

Arai T (1986) Association between vibration-inducedin Ontario. Appl Occup Environ Hyg 10(5), 457-60.

white finger and hearing loss in forestry workers.

2)

厚生労働省．業務上疾病の労災補償状況調査結果．

3)

Pyykkö I, Starck J, Färkkilä M, Hoikkala M, Korhonen

Scand J Work Environ Health 12(4), 365-70.
.

O, Nurminen M (1981) Hand-arm vibration in theaetiology of hearing loss in lumberjacks. Br J Ind Med
38(3), 281-9.

–167–