［ 原著論文 ］

小中学校における結核検診の現状と課題
Current situation and problems of tuberculosis screening test
among elementary and junior high school students in Japan
康井洋介＊

德村光昭＊

井ノ口美香子＊内田敬子＊有馬ふじ代＊

山田茉未子＊

山岸あや＊

木村奈々＊

久根木康子＊

佐藤幸美子＊

高山昌子＊

福富千尋＊

慶應保健研究，37（ 1 ），041 - 046，2019

要旨：現在学校において行われている結核検診は多くの労力を必要としているが，小児結核患者の発見に結びついていないのが現状である。東京都および神奈川県の小中学校 4 校に 2007-2017年度に在校した小学生のべ 9 , 418 例，中学生のべ 21 , 495 例を対象に実施した結核検診成績の変遷から，結核検診の今後のあり方を検討した。結核検診は，「学校における結核対策マニュアル」に準拠した問診調査を事前に行い，学校健康診断時の診察結果と合わせて精密検査対象者を決定した。精密検査対象者は小学生 95 例（ 1.0 %），中学生 284 例（ 1.3 %）であった。受検理由では，
高蔓延国居住歴：小学生 32 例（ 0.34 %），中学生 153 例（ 0.7 %），BCG 未接種：小学生 40 例（ 0.4 %），中学生 92 例（ 0.43 %）が多く，結核罹患歴：小学生 0 例，中学生 2 例（ 0.01 %），予防投薬歴：
小学生 2 例（ 0.02 %），中学生 7 例（ 0.03 %），結核の家族歴：小学生 4 例（ 0.04 %），中学生 21 例（ 0.1 %），自覚症状：小学生 17 例（ 0.18 %），中学生 22 例（ 0.1 %）は少なかった。対象期間中に結核と診断された者はいなかった。本邦の新規結核患者では海外で出生し 5 年以上前に入国した者の頻度が増加しており，小児の結核感染者では BCG 未接種者の割合が増加している。海外居住歴のある者および BCG 未接種の小中学生は増加傾向にあり，結核検診の精度向上には，高蔓
延国居住暦に関する問診内容の見直し，および BCG 未接種を対象とした定期検診の実施が有用である。
keywords：結核，結核検診，小児，学校
Tuberculosis，Tuberculosis screening，Children，School

はじめに出生した結核患者が増加している 1 ）。2008 年

結核は結核菌による感染症であり，空気感染以降の我が国における小児の新規結核患者は，によって感染が拡大する。日本は結核中蔓延国

接触者健診および医療機関による発見が 9 割であり，近年においても小中学校で結核集団感を占めており，過去 10 年間に報告された児童染事例が発生している。加えてグローバル化ににおける結核患者 191 例，生徒における結核患伴い，2000 年代に入り若年層において，海外で者 173 例のうち，学校健康診断による発見はそ慶應義塾大学保健管理センター（著者連絡先）康井 洋介 〒 223 - 8521＊

神奈川県横浜市港北区日吉 4 - 1 - 1―41 ―小中学校における結核検診の現状と課題

れぞれ 11 例，7 例と 5 % 前後に留まっている 2 ）今回我々は，小中学校で過去 11 年間に実施し（表 １ ）。現在小中学校において実施されていた結核検診結果の変遷から，今後の結核検診のる結核検診の実態についての報告は少なく，結あり方を検討した。

核検診が抱える課題は明確になっていない 。
3）

表1

小児結核発見理由

6 - 11 歳

12 - 14 歳

年

総数

学校健診

接触者健診

医療機関

総数

学校健診

接触者健診

医療機関

2008
20092010
2011
2012
2013
2014
2015
2016
2017

2816292715181712161321111200122091519109129510341263553902419242116181491612100002111112412106773921014710985561

合計（人）
比率（％）

191
100

115.811861.8

5026.2

173
100

74.07241.67543.4

結核研究所の報告 2 ）を基に作成

対象と方法

カイ二乗検定および Fisher の正確確率検定に東京都および神奈川県内の小学校 1 校，中学より 2 群間の差の検定を行った。本研究は，慶校 3 校に 2007-2017 年度に在校した，小学生の應義塾研究倫理審査委員会において承認された

べ 9 , 418 人，中学生のべ 21 , 495 人を対象に実施研究（受理番号 18-001 ）の一環として実施しした結核検診成績について検討した（表 2 ）。

た。

結核検診は，2007 年度から 2011 年度は，日本
表2

学校保健会刊行の「定期健康診断における結核対象健診マニュアル」 に，2012 年度以降は，文部年度

小学校

中学校

科学省が作成した「学校における結核対策マ2007
2008
2009
2010
2011
2012
2013
2014
2015
2016
2017

864
864
857
864
854
855
853
853
850
854
850

1 , 928
1 , 934
1 , 947
1 , 959
1 , 966
1 , 965
1 , 962
1 , 947
1 , 959
1 , 960
1 , 968

合計

9 , 418

21 , 495

4）

ニュアル」 に準拠して実施した。各年度の学5）

校健康診断の事前に，児童生徒の結核の既往歴，予防投薬（化学予防ならびに潜在性結核感染症治療）歴，結核の家族歴，過去 3 年以内の半年以上に亘る結核高蔓延国居住歴の有無，自覚症状（ 2 週間以上続く咳や痰）の有無，BCG接種歴についての問診調査を，児童生徒の保護者に専用の問診票を用いて実施した。学校健康診断時に小児科医が診察を行い，問診調査結果

単位：のべ人数

および診察所見より精密検査対象者を抽出した。統計解析には，SPSS version 24 を用いて，―42 ―慶應保健研究（第 37 巻第 1 号，2019 ）成績い者が複数存在した。自覚症状による者は小11 年間の結核検診の最終成績では，問診調

学生 17 人，中学生 22 人であった。BCG 未接種

査と学校健康診断時の小児科医による診察結果

による者は，小学生 40 人，中学生 92 人であっより，小学生の 1.0 % に当たる 95 人，中学生のた。なお，海外出生のため BCG を接種してお1.3 % に当たる 284 人を精密検査対象と判断したらず，その後に結核高蔓延国に居住したことの（表 3 ）。精密検査の結果，全例を異常なしと判ある，結核に対してハイリスクである中学生が定した。尚，対象期間中に，結核に罹患した児7 人存在した。結核高蔓延国居住歴のために精童生徒はいなかった。

密検査対象となった小学生は，対象期間後半の結核検診精密検査対象者の受検理由では，結5 年間において統計学的に有意に増加していた

核罹患歴のある小学生は認めず，中学生では 2（ 11 人：21 人，P＝0.02 ）。一方，中学生におけ人であった（表 4 ）。予防投薬歴のある者は，る自覚症状の有無（ 17 人：5 人，P＝0.03 ）は，小学生で 2 人，中学生で 7 人であった。2005

対象期間後半の 5 年間において有意に減少して年の BCG 直接接種開始に伴い，今後の減少傾いた。

向が予測された。結核の家族歴のある者は，小精密検査の対象となった児童生徒が居住して学生では 4 人，中学生では 21 人であった。結いた結核高蔓延国では，中国が小中学生ともに核高蔓延国居住歴による者は小学生で 32 人，最多であり，インドネシアおよびタイが中国に中学生で 153 人であり，小中学生間には統計学続いた（表 5 ）。精密検査受検理由となった結的な有意差を認めた（P ＜ 0.01 ）。結核高蔓延

核高蔓延国が属する地域は，アジアおよび東南国居住歴のある中学生の中には，結核高蔓延国

アジアが最多であり，小学生で 78 % ，中学生からの小学校転入時に結核検診が行われていなで 93 % を占めていた。

表3

精密検査対象者数および判定結果
小学校

中学校

年度

精密検査対象者

異常あり

精密検査対象者＊

異常あり

2007

902802008

202702009

702502010

1102902011

1002002012

603102013

1403002014

1002802015

1002402016

601502017

100270

合計

950284

率（％）

1.0

＊

1.3

＊＊

0＊＊

＊表中の数字は各年度ののべ人数で，複数年にわたり精密検査対象と判定された者は複数人として集計している
率：対象児童・生徒に対する比率＊＊P＝0.02，カイ二乗検定―43 ―小中学校における結核検診の現状と課題

表4
年度

結核罹患暦

予防投薬歴

結核検診精密検査受検理由
結核の家族歴高蔓延国居住歴

自覚症状

BCG 未接種

小学生 中学生 小学生 中学生 小学生 中学生 小学生 中学生 小学生 中学生 小学生 中学生

2007
200820092010
2011
2012
20132014
2015
2016
2017

000
0
0
0
0
0
0
0
0

0
00
1
000
1
000

1
00
0
1
0
0
0
000

1
1
1
001
1
100
1

2
0
0
0
0
1
0
1
000

1
651
1
1
30
1
0
2

2
1
3
2
12
6
3
62
4

14
16
915＊
11＊＊
18
18＊＊
18
12＊
715＊＊

1
0
1
4
52
1
1
0
202151442210041253275326

合計率（％）

00.00

20.01

20.02

70.03

40.04

210.10320.34#1530.71#

170.18220.10400.42

848
12＊
5＊＊
107＊＊
812＊
810＊＊
920.43

重複例あり 単位：のべ人数率：対象児童・生徒に対する比率＊：BCG 未接種かつ結核高蔓延国居住歴あり 2 名 ＊＊：BCG 未接種かつ結核高蔓延国居住歴あり 1 名# P ＜ 0.05

表5

精密検査対象となった結核高蔓延国

国・地域名

小学校

中学校

中国
インドネシア
タイ
インド
マレーシア
ベトナム
その他アジア・東南アジア
ロシア・ヨーロッパ
中南米
アフリカ諸国1432220241285
1024
6778164

合計

32158重複例あり

単位：のべ人数

考察

療機関において結核と診断された患者の人数

学校において現在実施されている結核検診は，学校健康診断から結核と診断された人数をは，精密検査対象者の抽出までに，結核検診に大幅に上回っている 2 ）。本研究において，2 週関する問診票または保健調査票の回収を始めと間以上続く咳・痰などの自覚症状のために精密した多くの労力を必要としているにもかかわら検査を受検した者は小学生では 0.18 % ，中学生ず，新規の小児結核患者の発見には結びついてでは 0.1 % であった。学校健康診断時に結核検いない。2008 年以降 10 年間における本邦の小診を行う現行方式では，2 週間以上続く咳・痰

児結核患者を発見方法別に比較すると，学校健などの自覚症状の有無について，年間 52 週の康診断で発見された者は小学生の 5.8 % ，中学うちの 2 週間についての症状を把握するのみに）
生では 4.0 % に過ぎない 2 （表1 ）。一方，小児過ぎない。このため，児童生徒の自覚症状の有結核患者のうち，自覚症状のために受診した医無を結核の発見につなげるためには，年間を通―44 ―慶應保健研究（第 37 巻第 1 号，2019 ）じた学校における観察が必要である。

想される。BCG 未接種は，現在においても小児本研究において，BCG 未接種のため精密検査期における結核菌への感染および結核発症のリを受検した者は，小中学生ともに 0.4 % であった

スクであり，BCG 未接種の小児に対する結核に（表 4 ）。本邦では，2005 年 4 月の BCG 直接接関する定期的なスクリーニングは今後も必要で種開始以前は，BCG 接種前にツベルクリン反あることが伺える。

応を行っていた。同検査が陽性であった場合は，結核高蔓延国居住歴は，中学生では精密検査結核菌感染の恐れがあるとされ，BCG は接種受検理由の過半数を占め，小学生では対象期間されず，経過観察または予防投薬の適応と判断中に増加傾向にあった（表 4 ）。2017 年に報告されていた。このため，BCG 直接接種開始前された新規結核患者のうち，海外で出生し，日においては，BCG 未接種の小児は，感染症など本への入国が 5 年以内である者の頻度は，50 %のため BCG を接種できなかった例を除き，結を下回っている 1 ）。このため，小中学校におけ核菌感染のハイリスク症例であり，小中学校でる結核検診で現在実施されている 3 年以内の結の結核検診精密検査の対象と判断されていた。

核高蔓延国居住歴のある者に対する精密検査でBCG 直接接種開始後は，BCG 未接種すなわちは，結核患者を見逃している可能性がある。こ

結核菌既感染疑いとはならないため，文部科学のため，結核高蔓延国居住歴のある小児は，帰省は，2012 年度以降 BCG 未接種者を精密検査国時だけでなく，小中学校への進学時に再度精の対象から除外している 。一方，本邦の小児密検査を行う事が望まれる。一方，結核高蔓延における結核患者および潜在性結核感染症患者

国居住歴があるにも関わらず，転入した小学校において，BCG 接種歴が判明している者の比率で結核に対する精密検査が行われていない中学は，2011 年度以降減少傾向にある（図 1 ）。

生の存在からは，結核罹患率の低下に伴い，結さらに，グローバル化に伴い，2017 年に報告

核に関する知識のある保護者および学校関係者

された新規結核患者のうち，海外で出生したが減少していることが示唆される。結核罹患率

結 核 患 者 は，15-19 歳 で 50 % 強，20-29 歳 でが低下することで，結核に関する知識を得る機

64 %，30-39 歳で 30 % 強を占めている 。今後，会も減少しており，児童生徒の保護者および学海外からの渡航者が増加すると，BCG 未接種者校関係者を対象に，結核に関する啓蒙活動を継の結核菌感染リスクも併せて増加することが予続することの重要性が再確認された。

5）

2）
，6 ）

1）

1.2

1.2

110.8

0.8

0.6

0.6

0.4
0.20.45‑9歳
10 ‑ 14 歳

0.2

BCG 実施率

0

5‑9歳
10 ‑ 14 歳
BCG 実施率02008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 20172008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017A）結核患者B）潜在性結核感染症
結核研究所，厚生労働省の報告を基に作成
図中の接種率は，BCG 接種者／患者数で算出

2 ），6 ）

図1

小児結核患者および潜在性結核感染症の治療者における BCG 接種率―45 ―

小中学校における結核検診の現状と課題

結語
小中学校において，小児結核患者を早期発見するには，BCG 未接種者および過去に結核高蔓延国居住歴のある者に焦点を当てた定期的な結核検診が有用である。
本論文の要旨は，第 65 回日本学校保健学会（ 2018 年 11 月 30 日，大分市）において発表した。

文献1 ）公益財団法人結核予防会結核研究所疫学情報センター：結核年報2017．
http://www.jata.or.jp/rit/ekigaku/（cited 2018/12/25）．
2 ）公益財団法人結核予防会結核研究所疫学情報センター：結核年報シリーズ．
http://www.jata.or.jp/rit/ekigaku/（cited 2018/12/25）．
3 ）康井洋介他：小中学校における結核検診成績の10年間の変遷（2007年度-2016年度）．
（日本小児呼吸器学会雑誌 in press）
4 ）日本学校保健会：定期健康診断における結核検診マニュアル．東京：日本学校保健会，2003：1-26．
5 ）文部科学省：学校における結核対策マニュアル．
http://www.mext.go.jp/a_menu/kenko/hoken/1318846.htm（cited 2019/3/6）．
6 ）厚生労働省：定期の予防接種実施者数．
http://www.mhlw.go.jp/topics/bcg/other/5.html（cited 2018/12/26）―

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