環境負荷の全体像

環境面から見た物質フローは下図のようになっています。原材料、エネルギー、水がインプットされ、タイヤ、ホース、接着剤など様々な製品が製造されます。製造工程で廃棄物、二酸化炭素などが、物流や消費の段階で二酸化炭素などがアウトプットされています。

インプット

環
境
保
全
活
動

原材料

エネルギー

水

ゴム カーボン
繊維 金属
その他

電力
石油
ガス

地下水
工業用水
上水道

環境への負荷タイヤ、ホース、接着剤などの生産

CO2、NOx、SOx、有機溶剤の排出、廃棄物、臭気、
ふんじん、騒音、振動などの発生

環境保全の
取り組み

グリーン購入の推進

省エネルギー活動

環境負荷低減活動

水使用量削減活動

環境配慮型商品購入
環境負荷の少ない
物品購入

燃料転換
コージェネレーション設備
管理活動の強化有機溶剤削減CO2削減
廃棄物削減
埋立量ゼロ推進
資源の有効活用

水の循環システム

アウトプット

廃棄物

大気

排水

NOx
SOx
CO2 など

BOD*1
COD*2
など

■タイヤの製造工程
材料加工
天然ゴム

スチール／繊維
カーカス・ベルト部

合成ゴム

混合

ビードワイヤー

成型

加硫

検査

製品

ビード部
配合剤

1．
混合工程 天然ゴム、合成ゴム、
カーボンブラック、硫黄、亜鉛華などの原材料、配合剤を混合する工程です。混合機（ミキサー）で混合された後、ロールで練り上げられ、次の材料加工工程へと送られます。
2．
材料加工工程 タイヤの骨格となるカーカス部、
これを補強するベルト、タイヤとホイールの嵌合部となるビード部、タイヤが直接地面に触れるトレッド部などのタイヤパーツを別々に加工します。

10

トレッド部

それぞれのパーツには、スチールや繊維といったコア素材とそれを被覆する専用ゴムが使用されます。
3．
成型工程 できあがったカーカス、ベルト、トレッド、ビードなどの各パーツを成型機で１本のタイヤの形に組み上げる工程です。成
型されたタイヤの原形はグリーンタイヤ（生タイヤ）と呼ばれます。
4．
加硫工程 グリーンタイヤを金型に入れ、ブラダーというゴム風

船状の圧縮装置で内側から金型に向け、高温・高圧の蒸気で押しつけます。この時、熱と圧力によってゴムの分子と硫黄の分子が結合、グリーンタイヤのゴムに弾力性と耐久性が生まれます。
5．
検査工程 できあがったタイヤは、
まず検査員による目視・官能検査を受けます。これにパスした商品は、バランス測定、ユニフォ
ーミティ測定、X線検査など厳しいチェックを経て出荷されます。

2002年度実績
タイヤ主要原料使用量：31万トン
エネルギ−使用量：174千（原油換算）
水使用量：918万m

3

物流、販売

使用、消費

使用済み製品

CO2、NOx、SOx
騒音、廃棄物、
ふんじん

CO2
騒音、
ふんじん

CO2、NOx、SOx
廃棄物

管理活動

環境負荷低減活動

環境対策商品リサイクル活動

大気
水質
土壌
騒音
振動
地盤沈下
悪臭

排ガスの抑制輸送効率の向上
モーダルシフトの推進
周辺地域への騒音対策
包装、梱包の変更

タイヤ
低燃費商品 低騒音商品
耐摩耗性向上商品

リユース
更生タイヤ

MB
廃棄物対策容器
脱フロン商品
脱塩素化商品
無溶剤型接着剤
シックハウス症候群対策商品

マテリアルリサイクル
再生ゴム
粉末ゴム
サーマルリサイクル
セメント 製鉄
原燃料

2002年度実績
廃棄物発生量：1.4万トン
二酸化炭素排出量：31万トン
大気：SOx 252トン
NOx 198トン
排水量：902万m3
BOD
22トン
COD
19トン

*1.BDO：生物化学的酸素消費（要求）量*2.COD：化学的酸素消費（要求）量BOD、CODについては下水道へ直接排水している2事業所を集計対象外としました。

■ホースの製造工程（長尺製法）
ゴム
混合

内面ゴム押出

配合剤

編組

糸

ワインダ

ワイヤ

スプーラ

外面ゴム押出

被鉛

加硫

ラッピング
検査

ブロー

剥鉛

コイリング

耐圧

アンラッピング製品

高圧ホースの製造方法は、芯体（マンドレル）として鉄芯を用いる定尺製法と、ゴムや樹脂の芯体を用いる長尺製法に分けられ、ともに次の５段階の製造工程によって生産されます。
1.内面ゴムの押し出し工程 ホースの中を通る流体の漏えいを防ぐ内面ゴムを押し出す工程です。

2.編 組 工 程 内面ゴムの外側に、糸やワイヤーなどを編んだ
り巻き付け、内部からの圧力に耐える補強材を作ります。
3.外面ゴムの押し出し工程 補強層及び内面ゴムを外からの侵害から保護するための外面ゴムを被せる工程です。

4.加 硫 工 程 加硫缶の中でスチームによって加熱し、ゴム中に添加された加硫剤に化学変化を起こさせることで、ゴムに弾力性をあたえる工程です。
5.検査工程工程です。

耐圧検査、寸法検査などによって品質を確認する

11

生 産 段 階 で の 取り組み

廃棄物の削減特色
横浜ゴムの廃棄物は、主力製品であるタイヤ、工業用ゴム製品の主材料

廃棄物削減の取組み
廃棄物発生量、埋立処分量の削減を推進するため、下記のような対策に取り組んでいます。

であるゴム・プラスチック類が全体の73％を占め、以下、紙類、廃油・廃

環
境
保
全
活
動

棄物ごとに具体的対策を進めています。

溶剤類、樹脂類、ダスト・汚泥類、金１．発生量の抑制

属類、木類の順になっています。

製品歩留りの向上、段替えロスの減少など生産現場での改善活動や原料運

４．分別の徹底2002年度の目標と実績

搬用パレットの廃止、梱包・保管用木枠、徹底した分別により、廃棄物の発生原【発生量削減】

帯用フィルムの廃止など外部からの廃因を究明し、発生量の削減、リサイクル

1996年度実績の35％削減という目

棄物の持ち込みを極力抑制しています。

率の向上を図り、最終処分量の削減を目指しています。

標に対し、36％削減し、目標を達成しました。

２．リサイクル率の向上【埋立量削減】

廃タイヤやゴム屑は粉末ゴムや再生ゴ

1998年度実績の60％削減という目ムに加工し、原料として再利用したり、標に対し65％削減し、目標を達成し燃料、セメント用原燃料、鉄鋼用原料ました。

としてリサイクルしています。

2002年度の活動内容

３．埋立量の抑制【発生量削減】

近年の産業廃棄物最終処分場の逼迫

製品歩留りの向上、段替ロスの減少、から、当社でも2001年度から埋立量を梱包材の見直し、その他の抑制策を

発生量の１％未満にする「ゼロエミッショ

地道に展開し、目標を達成しました。

ン」
活動をスタートさせ、2004年度末ま【埋立量削減】

でに達成する活動を展開しています。

埋立量の約40％を占めていた廃棄物活動に当たっては、発生量の抑制（リ焼却炉から出る焼却灰のセメント燃

デュース）、再使用（リユース）、再利用

料への再利用化が進展したことによ（リサイクル）の「３Ｒ」を基本にし、分別

り、大幅に削減することができました。

回収の徹底をベースとして、個別の廃廃棄物発生量と埋立量とリサイクル率（千トン）

廃棄物発生量の内訳

（％）
100

20
18.8

18.5

木類 3%
金属類 3%

16.0
76.2
14.8

15

75
13.8

廃
棄
物
発
生 10
量
と
埋
立
量

56.6

58.1

樹脂類 5%

59.8

リ
サ
50 イ
ク
ル
率

58.1

6.4

6.2

廃油・廃溶剤類
5%
紙類 6%

5.3

5.3

25

5

ゴム・プラスチック類
73％

2.2

0

0
1998

1999

廃棄物発生量12

ダスト・汚泥類 5%

2000

2001

埋立量

2002

リサイクル率廃棄物の処理状況
廃 棄 物の内 訳は7 6 ％がリサイクル、

ポリエチレンシートのリサイクル

焼却する大型焼却ボイラーがあり、熱は2 4％が焼却処分または埋立処分でし

タイヤ材料のゴム同士が接触しないよう

蒸気エネルギーに変換して加硫工程でた。リサイクルのうち、67％が自社ボイにはさみこまれたポリエチレンシートを利用します。タイヤを燃やした灰にはま

ラー、製紙会社、セメント会社等の燃回収し、ペレットに加工してシートメーカ

だ石炭並みの熱エネルギーが含まれて料としてサーマルリサイクル、33％が製ーに戻しています。これにより2002年

います。処理先 の開発を進めた結果、鉄原料、再生ゴム、粉末ゴム、再生紙、度に使用した1,200トンのポリエチレン

2001年、大手セメント工場の製造工程

再生チップ等マテリアルリサイクルです。

シートのうち、76％が再生利用され、昨で石炭に替わる燃料として採用されるこ焼却灰は、セメント原燃料への再利用

年の70％から6ポイント上昇しました。

とが決まりました。納入に際しては、焼が軌道に乗りはじめたため、埋立量が22％にまで半減しました。
廃棄物の内容と処理方法
（％）
100

3

却 灰を 5ミリ程 度 の 粒にそろえ、ワイ

三重工場、「焼却灰ふるい機」でヤーなどの金属を取り除く必要がありま

1日6.5トンの焼却灰を処理す。テストでは、トラック1台分（10トン）

三重工場には、試験用タイヤや工程廃棄を用意するのに手作業で一週間を要した物及び市場で用済みとなった廃タイヤをため、試行錯誤を重ね、「焼却灰ふるい

18機」を考案しました。少しずつ送り出され

26

80

た焼却灰が、モーターで振動する傾斜し

38
43

18

46

たふるいを通りながら落下し、コンテナ
3160にたまっていく仕組みで、ワイヤーなど
86

は磁石で取り除き、ふるいの目より大き100

いかたまりは末端で回収されて再び焼却

40
58

43

64

炉へ戻します。この装置は、投入部を除51

20

きほとんどが工場内で製作されており、

43

14

一日6.5トンの処理能力があります。

14
4

0

樹脂類
ゴム・プラスチック類
紙類（含回収用済みタイヤ）

木類

廃油・
廃溶剤類
ダスト・
金属類
汚泥類

サーマルリサイクル
マテリアルリサイクル
最終処分

ふるいにかけられる焼却灰■ 廃棄物処理状況のフロー図（2002年度）（トン）
発生量13,764

直接再資源化
0

使用済み
廃タイヤ・他
973

再資源化
11,177（リサイクル率 75.8％）

直接最終処分
382
自社焼却
2,629
( 内熱回収 2,362)

自社処理後再資源化
802
自社焼却残渣
1,560

焼却残渣最終処分
483

減量化
267
直接処理委託11,726( 内熱回収 4,032)（マテリアルリサイクル 4,783）

焼却残渣再資源化
1,077

処理委託後再資源化
8,815
減量化
1,555

処理委託後最終処分
1,356

最終処分
2,223
（埋立率 15.1％）

13

生 産 段 階 で の 取り組み

地球温暖化防止特色
ゴム製品の製造において、二酸化炭

二酸化炭素排出量削減の取り組み
二酸化炭素排出量削減のため、下記のような対策に取り組んでいます。

素発生原因となるエネルギーを多量に使用するのは混合工程（電力）と加硫工程（蒸気）です。混合は原材料
1. 重油から都市ガスへの変更

加硫は加工・組立後のゴムをゴム本

重油から都市ガスへの変更など、二酸来の性能を発揮させるため熱処理す化炭素発生量の少ない燃料への転換る工程です。

を進めています。

（万トン）

2002年度の目標と実績

2. 高効率エネルギー供給設備の採用

二酸化炭素の総排出量を1990年実コージェネレーションシステムなど、高効

績レベルに安定化する目標に対し、

率エネルギー供給設備の採用に取り組

1990年度比12％削減し、目標を達んでいます。

（％）

40

130
35

CO2

環
境
保
全
活
動

CO2 排出量と生産高原単位となるゴムと配合材を練り合わせる、

32

32

102

101

31

31

30

110
100

排
出
量 20

96

95

90

70

10
1990

成しました。

1999

2000

2001

CO2排出量2002

生産高原単位（1990=100）

3. 省エネルギー活動の推進
2002年度の活動内容

エネルギー消費量の少ない設備の導入

動力回収式ターボ圧縮機を導入し電や既存設備の改善、更には管理面で力使用量を削減しました。また大型の強化にも努めています。

エネルギー使用量（原油換算）
200

ボイラーを廃止し小型ボイラーを多台数設置した台数制御による高効率運

176

175

173

173

174

1998

1999

2000

2001

2002

150

転、既存設備の改善によってエネル
100

ギー消費を削減しました。

50

0

電力

環境保全に優れた最新工場が稼働

動力回収式ターボ圧縮機を導入

石油ガス

2003年4月に稼働した新城南工場（愛知県）の混合工場は環2003年3月、新城工場に動力回収式ターボ圧縮機を導入し境保全、省エネルギーに配慮した工場です。建屋屋根部へのました。駆動力を電力から蒸気に変更し、電力量の削減をは

ダブル折板採用による断熱強化、夜間電力を利用した給湯・空かりました。タービン通過後の低圧の蒸気は加硫工程に使用

調システム、エネルギー発生設備の分散配置と台数制御採用

され、エネルギーの効率的使用により、二酸化炭素排出量のによる高効率運転などを取り入れています。また工場内の一削減に貢献しています。

部外灯設備には新エネルギー（風力と太陽光発電を組み合わ

新設備の概念図

スチームせたハイブリッド
スチーム

システム ）も 利
用しています。
補助給油
ランプ

吸

入

3段

S/T

1段

2段

主電動機

吹
吹出弁

放風サイレンサ

モーター

非煙ファン
IGV
放風弁

14

新城南工場に完成した混合工場

潤滑油タンク

出

生
産
高
原
単
位

化学物質使用の削減
特色

有機溶剤排出量削減の取り組み
環境負荷物質削減については、国内のPRTR法、各国の法規、及びタイ
ヤ・ゴム業界の自主的な取り組みに準拠し、下記のような対策によって削減に取り組んでいます。

ゴム産業は、石油からできる合成ゴ
ムをはじめ、化学物質による各種添加剤を数多く使用する産業です。有
機溶剤を部品・設備の洗浄、工程中のゴムの作業性改善、溶剤含有製

1. 工程変更による使用中止と削減品の生産などに、また塩素系有機溶剤を金属部品の洗浄、生産設備洗有機溶剤を必要としない工程へ変更す

浄などに使用しています。

ることで、使用中止または削減を推進
しています。

2002年度の目標と実績

有機溶剤排出量
（トン）
3,000
2,551

1,916

2,000

1,976
1,736

2. 代替品への切り替え

1995年度実績の30％削減という目標に対し50％削減し、目標を達成し有機溶剤以外の代替品を探索し切りました。

替えることで、使用中止または削減を推進しています。

1,265

1,000

0
1995

1999

2000

2001

2002

2002年度の活動内容
工程変更による使用の中止、削減、

3. 溶剤回収率の向上

代替品への切り替え、製品への使用

設備の密閉化などの改善により溶剤の中止、溶剤回収率の改善などの対回収率向上に取り組んでいます。

塩素系有機溶剤排出量
（トン）
16

14.8
13.5

策により、前年度比27％排出を抑制
12しました。塩素系有機溶剤トリクロロ
エチレンについては、一部の金属部

8.1

8品の洗浄剤として使用していますが、

5.2

順次水系の洗浄剤に代替すること

4.2

4で、排出量を大幅に削減しました。
01998■ 新規化学物質導入のフロー図

1999

2000

2001

2002

化学物質管理体制
化学物質の管理は「MSDS」と「PRTR」を2本柱として推進しています。また新規に新規化学物質化学物質を採用する場合、化学物質管理委員会が定めた基準に従って審査を行い、有害物質を入り口で抑制しています。

禁止、廃止削減物質
NG

横浜ゴム規制物質

導管理対象外物質使用許可申請MSDS（化学物質安全データシート）

入

MSDS（Material Safety Data Sheet）は生産事業所で使用する化学物質ごとに、

不成分、量、管理方法などを記載したデータシートで、この情報をもとに化学物質管可理を行っています。

PRTR（有害物質排出・移動登録）
NG

審査

PRTR（Pollutant Release and Transfer Register）は、国で定めた有害性のある
化学物質の環境への排出量及び廃棄物に含まれた移動量を正確に把握、管理する試作仕組みです。PRTR法は2001年より施行されましたが、横浜ゴムでは1997年より自主的に実施しています。当社のPRTR対象物質排出量のほとんどが大気中へ排出される有機溶剤であるため、有機溶剤排出量削減への取り組みを強化しています。

原料登録

15

生 産 段 階 で の 取り組み

水、大気、ダイオキシン類、臭気、騒音への対策
ゴム製品製造業は、その生産活動において加熱、冷却のため大量のエネ
ルギーや水を使います。製品の製造工程では、ゴム特有の臭気のほか騒音などが発生します。このため水、大気、臭気、騒音、振動などの低減に向けて様々な施策を講じています。

水の使用

ダイオキシン類

水源別使用量（万 m3）

環
境
保
全
活
動

ゴム製品の製造では、ゴムの加工工程

ゴム製品製造において発生するダイオで発熱が大きく、性状安定化のためにキシン類は、そのほとんどが廃棄物焼加工後に急速な冷却を必要とし多量の却炉から発生すると考えられます。低冷却水を使用します。しかし地下水の減対応が難しい小型焼却炉について

多量揚水は地盤沈下などを生じさせるは2002年末までに全て廃止しました。

ため、水の循環使用の対策を講じ、地大型焼却炉については定期的に測定・

下水揚水量の削減を図っています。

監視しています。

1,000

960

932

894

918
881

800

600

400

水質

臭気

生産工場からの排水は定期的に測定

タイヤ工場では、天然ゴムの混練工程を行い、水質レベルの監視、確認を行っや糸の接着処理液を使用する工程、ています。

試験タイヤをカットする際などに臭いが発生します。こうした臭気の生産事業

大気所周辺への拡散を防ぐため、臭いの少特定施設から排出される大気汚染物

ない材料への変更、加工温度の低温

質の排出状況を監視するため、各工場

化、設備の密閉化、脱臭装置の設置で定期的に測定を実施しています。

などの対策を実施しています。

騒音

振動

生産活動にともなって発生する騒音の振動発生の大きい設備については、防周辺環境への影響を緩和するため、騒振構造の基礎や、減衰を考慮したレイ

音発生施設の密閉化、防音壁の設置、アウトで周囲環境に配慮しています。

作業時間帯の変更などを行っています。また定期的に測定を実施し、騒音レベルの監視を行っています。
三重工場で大型脱臭装置が稼働中
天然ゴムの混練工程で発生するゴム臭気には、アミン類や炭化水素類などが含まれており、これがにおいの原因になります。三重
工場では1997年、ゴム臭を触媒燃焼方式
で完全分解し無臭状態にして大気に放出する 大 型 脱 臭 装 置 を 導 入しまし た 。ま た
2001年度にはさらに効率を高めるため濃縮装置を導入。この設備により大風量の臭気処理が可能になり、周囲環境への影響を軽減しています。

16

1,200

200

0
1998

地下水

1999

2000

工業用水

2001

2002

上水道

グリーン購入

グリーン購入の取り組み
横浜ゴムは環境行動指針に「地球にやさしい商品の提供と資材の購入」を掲げ、グリーン購入を推進しています。1998年に環境負荷物質の削減を
目 的 に「 グリ−ン 購 入 プ ロジェクト 」を 立 ち 上 げ 、2 0 0 1 年 から はISO14001マネジメントシステムの考え方を取り入れた「グリーン調達活動」をスタートさせました。

目標と実績

1. 原材料及び供給先の調査

3. 包装材量の削減

製品の原材料は、2 0 0 6 年度までに環境負荷の小さい原材料及び副資材

調達物資に関わる包装材量を削減す

購入金総額の70％の供給先についを購入するため「グリ−ン調達基準書」

るため、調達先からの木パレットの使用て環境保全および物品の環境負荷を策定し、原材料、副資材並びに供給を削減し、フレキシブルコンテナーの使を調査します。2 0 0 2 年度末までにメーカーに関する調査と評価を行ってい用を拡大するなどの取り組みを行ってい

65％の供給先の調査を終えました。

ます。
「グリ−ン調達基準書」
で対象とな

ます。

事務用品は、2 0 0 6 年度までに購入るのは「原材料の環境評価」「製造工程

金総額の75％を環境配慮型商品にの環境評価」「供給先メ−カ−の環境評

4. PRTR対象物質の削減

変 更します 。2 0 0 2 年 度の実 績は価」の３つで、現在この基準に従って順

原材料、副資材に含まれるPRTR対象

63％でした。

次調査を実施しています。

物質を削減するため、供給先メーカー
へ製品仕様の変更を要請したり、工程

2. 環境配慮型事務用品への変更の見直しなどによる協同での技術開発

2 0 0 3 年２月から間接材の電子調達をを進めています。

開始し、本社・工場の事務用品の購入を一元管理する体制が整いました。今5. 低公害車、低燃費車の導入

後は電子調達対象品目を順次拡大し、社用車として低公害車、低燃費車の購

事務用品を環境配慮型商品へ変更す入を進めています。2002年度は低燃費

る取り組みを一層強化していきます。

車４台を購入しました。

■グリーン調達のコンセプト
従来

グリーン調達

テーマ/材料評価

テーマ/材料評価

採用決定

環境総合評価

企業評価
製品評価

購入

採用決定

購入

17

物 流 で の 取 り 組み

現在、国内商品輸送はトラック便が中心ですが、トラックから排出される二酸化炭素などの低減をはかるため、さまざまな対策を講じています。また
製品ラベルや包装材についても、より環境負荷の少ない材質への切り替えを推進しています。

取り組み内容モーダルシフトの推進

1. 輸送効率の向上

環境保全やエネルギー効率の視点か

2. アイドリングストップ

ら、クルマ、船舶、鉄道などの輸送方

3. モーダルシフトの推進式のシフト（モーダルシフト）を検討して

4. 包装・梱包材の変更います。タイヤの輸送ではおもに北海道向けを中心に、海上コンテナの利用もはじめています。

環
境
保
全
活
動

タイヤ物流拠点（ 三島）

排出ガスの抑制輸送車両のガス排出量を低減するた包装・梱包材の変更

め、輸送効率の向上に努めています。

タイヤのサイズラベル・ラッピングペー

大型トラックへの切り替え、配送ルート

パーを、塩化ビニルなどからリサイクルや頻度の変更、他社との共同輸送など可能な紙に変更しました。また国内市のほか、タイヤ形状を考慮した積み方

場向けタイヤはすでに無包装で流通しの工夫により車両一台当たりの積載効ていますが、輸出用についてもラッピン

率の向上をはかっています。また低公グ廃止を目指して、業界として取り組害車の利用拡大を進めると同時に、アみを進めています。

タイヤ1本当たりの運送費指数
100

100

91

90
83
81

80

79

70

イドリングストップを徹底しています。
周辺地域への騒音対策物流拠点では、周辺地域の騒音防止

60のため早朝、夜間の屋外作業を行わな
い、
トラックのバックブザーを使用しない、

50
1996

などの対策を実施しています。

1999

2000

2001

2002

（1996=100）
物流の効率化によって運送コスト低減、及び環境負荷低減を推進しています。

■配送ルートの見直し例
見直し例1 タイヤ工場から直接タイヤ販売会社へ移動。
工場

物流センター

タイヤ
販売会社

タイヤ
小売店

従来
工場

物流センター

タイヤ
販売会社

タイヤ
小売店

見直し例2

物流センターから直接タイヤ小売店に移動。

工場

物流センター

タイヤ
販売会社

タイヤ
小売店

タイヤ工場から一旦物流センターに移され、タイヤ販売会社経由でタイヤ小売店に運ばれる。

18

トピックス 2002
三島工場
3Ｒ推進協議会会長賞受賞

平塚製造所「ひらつか環境フェア」に出展

コ−ジェネレ−ションシステムを導入しました。発電電力は主に成形、加硫、三島工場が、2002年10月23日、リ平塚製造所は、2003年2月13日から

ボイラー、コンプレッサー、オフィス用にデュース・リユース・リサイクル推進協

18日まで、平塚市市民プラザで開催使用するほか、発電後の廃熱もゴム

議会会長賞を受賞しました。
「廃棄物

された
「ひらつか環境フェア」に出展し製品の加硫に使用し、エネルギー効の発生場所で細分化できるよう、小分ました。この催しは平塚市が環境に率の改善を図っています。

けした分別回収箱を設置し、全員参配慮した街づくりを目指し、2001年よ加で実施している」「リサイクルセンター

り主催しているものです。平塚市環境を設置し、効率的に作業を進めてい共生型企業懇話会の会員企業や学

YHアメリカ「ISO14001」を取得

る」
「自社で
『減容機』
を製作して排出校などが市からの呼びかけに応え、そ横浜ハイデックスの米国法人YHアメ

量の減容化を推進し、成果を上げてれぞれの環境保全活動をパネルや冊

リカ（ケンタッキー州）
が2002年11月、

いる」
ことが評価されました。

子で紹介しました。平塚製造所では、製造、物流、販売を対象に環境マネ

工場全体で地球環境を守り継続可能

ジメントシステムの国 際 規 格である

な社会づくりに積極的に関与していく「ISO14001」を取得しました。YHア

ための取り組みの一例として、廃棄物

メリカの認証取得で国内外11事業所の分別収集活動を紹介しました。

で「ISO14001」の認証を取得したことになります。

三島工場の「減容機」。包装紙などを圧縮し体積を減らすことでトラック運送の便数削減などに貢献

新城工場
資源エネルギー庁長官賞受賞
新城工場は、2003年2月6日、経済産業省が主催する「エネルギー管理功績者および優良工場等表彰式」
で登録証を手にする岡本翼YHアメリカ社長（右）横浜ゴム平塚製造所の展示ブース

源エネルギー庁長官表彰を受賞しまヨコハマタイヤ・フィリピン
コ−ジェネレ−ションを導入した。省エネルギー改善、管理を推YTPI（ヨコハマタイヤ・フィリピン）は、

進し、燃 料 原 単 位がこの3 年 間で2003年1月、発電機出力1500kWの「エネルギー管理優良工場」
として資

1 0％以上向上したことが評価されました。

表彰式に出席した新城工場関係者

コージェネレーションシステム

19

タイヤの開発・設計

横浜ゴムは、品質、環境の両面に優れたタイヤづくりをめざしています。とくに環境については、自主設計基準を設けて厳しい評価を行っています。
近年では、省燃費タイヤの開発、タイヤの低騒音化、空気圧モニタリング
システムなどで成果をあげています。

■タイヤ設計審査の基本コンセプト

開発・設計の基本的考え方
品 質 面は「 I S O 9 0 0 1 」、環 境 面は

コスト

「I S O 1 4 0 0 0 」に準じ、品質、環境、コストに優れたタイヤづくりをめざしています。

ISO14000

ISO9001

環境アセスメント、CS、品質、安全性能

LCA、

環
境
保
全
活
動

化学物質管理品質

自主設計基準の設定

環境■「製品環境アセスメントシート」の主なポイント

横浜ゴムでは1999年から「製品環境アセスメントシート」
を使用しタイヤ新商品の環境適合設計について審査を行って有害物質への配慮

材料います。新商品の「基本検討」「試作・評価」「 量産試作・評価」の各段階で、
材料や化学物質の配慮、生産におけ

生産る省エネルギー、長寿命設計、使用原材料削減、リサイクル、廃棄、二酸化使用

炭 素 排 出 量など全 2 5 項 目について

使用禁止物資は使用しない
PRTR＊管理下での化学物質使用資源削減への配慮

省資源の実施、環境負荷の低い原料の使用

生産エネルギー削減への配慮

省エネルギーの実施

排出物削減への配慮

ロスのない生産の実施

廃棄物適正処理への配慮

リサイクル化の推進、環境負荷汚染物質の管理

騒音低減、製品寿命、

車外騒音の低減、長寿命化、低ころがり抵抗化、

低燃費、省資源への配慮

軽量化
廃棄量の削減チェックしています。
廃棄

廃棄での環境負荷低減への配慮■タイヤ新商品の環境適合設計審査

リデュースの推進（長寿命設計、使用原材料削減）
リユースの推進（更生化率向上）
リサイクルの推進（燃料としての利用など）

全ライフサイクルを通じての

基
本
検
討

試
作
・
評
価

量
産
試
作
・
評
価

全ライフ
サイクル
量
産

設計審査
製品企画、原料、生産、使用、廃棄に至るまで全25項目を審査。基本検討から量産まで3次にわたり実施

20

CO2排出量削減の実施
資源／エネルギー削減への配慮

PRTR＊＝有害物質排出・移動登録

LCA（ライフサイクルアセスメント）
CO2排出量の削減、使用資源の削減、廃棄資源の削減、エネルギーの削減

タイヤのLCA■タイヤの生涯におけるCO2排出量の割合

横浜ゴムでは「LCA」
をタイヤ新商100

品の環境適合設計の重要審査項

80〜90％

目に取り入れています。
「LCA（ライフサイクルアセスメント）」
は、製品が生産され廃棄されるまでの間に50環境に与える負荷を数値データで分析する手法です。タイヤの場合、その生涯を通じて排出される二酸
化炭素の量は、原材料段階4 〜

4〜8％

6〜8％

2〜4％

0

8％、生産段階2〜4％、使用段階

原材料

生産

使用

廃棄

80〜90％、廃棄段階6〜8％となっ

タイヤ材料の製造時に発生タイヤ製造時に発生

走行時に発生

熱利用、更生タイヤ
製造時に発生ゴム
タイヤコードカーボンブラック
各種配合剤など

混合工程
材料加工工程
成型工程
加硫工程
検査工程
物流

車の燃料

ボイラーなど熱源利用
更生タイヤ
再生ゴムなどています。

■ころがり抵抗が小さいほど惰性走行距離が長い

燃費の低減
タイヤの燃費低減に最も効果があるのは「ころがり抵抗」の低減です。
「ころが従来品（アスペックdB）
60.1m

り抵抗」
とは、タイヤ転動中にゴムが繰り返し変形することで起きるエネルギー
で、その低減には「ころがり抵抗」
が少DNA dB
65.9m

ないシリカ配合ゴムなどに変更することが決め手となります。横浜ゴムは1998

試験方法：下り坂に車を止め、
ニュートラルギアの惰性走行による距離を各々5回測定し、最大と最小を除いた3回の平均値を算出。距離計測開始地
点（0m）の速度は15km/h。
試験条件：テスト場所/横浜ゴムテストコース、路面/アスファ
ルト、気温/7℃、タイヤサイズ/225/60R16 98H、
リムサ
イ ズ / 1 6 × 7 J J 、空 気 圧/200kPa、車両/トヨタセルシ
オ、乗車人数/1名

年、独自の手法でゴムにシリカを配合し「ころがり抵抗」
を大幅に低減させた「合合体ゴムTMとはいなど配合技術に課題がありました。
1998年、」を開発、同年から燃費性能

1990年代の初めからゴムの補強材にシリカ

横浜ゴムはあらかじめシリカをカーボン（補強に優れた乗用車用タイヤ
「DNA」
シリー

（ガラスの原料となる鉱物）を配合すると、グ材）に結合させた状態でゴムに配合する技術

リップ力を損なうことなくころがり抵抗を低減を確立、この技術をベースにころがり抵抗をできることが分かっていました。しかしシリカは（日、大幅に低減させたゴムが「合体ゴムT M 」

ゴムと均一に混ざりにくい、固まりになりやす

米、独、仏で特許取得）
です。

TM

体ゴム

ズの販売を開始しました。

■ 合成ゴムの模式図（当社比）
普通のゴム

普通のシリカ入りゴム

合体ゴムTM

合体ゴム II TM

シリカ

カーボン

ポリマー
（ゴム）

ポリマー（ゴム ）にカーボンなどを配合。

ポリマー
（ゴム）

カーボン

ポリマー（ゴム ）にカーボンとシリカを配合。

ポリマー
（ゴム）

シリカ結合カーボン

まずカーボンとシリカを結合。
それをポリマー（ゴム）に配合。

ポリマー
（ゴム）

カーボンにシリカを 埋 め 込
むようにし結合力を増強。

21

タイヤの開発・設計

低騒音化■ パターンノイズシミュレーション

タイヤの騒音には間接音と直接音があ

最適化前

最適化後

ります。間接音はタイヤの振動と車両の振動が共鳴して起きる室内音で、乗員の快適性を損ないます。一方直接音はタイヤと路面との相互作用で発生する音で、車内、車外の騒音になります。

音
圧

音
圧

車外音を決める最大の要因はトレッドパ

速度

ターンです。横浜ゴムではコンピュータ

速度

シミュレーション技術を活用し、様々なパターンを研究することで車内・車外音

周波数

周波数

の低減を目指しています。
環
境
保
全
活
動

HiTES（空気圧モニタリングシステム）｢HiTES｣はトラック・バス用タイヤの空気圧モニタリングシステムです。タイヤ
は空気圧が低下すると「ころがり抵抗」
が増して燃費が悪化するほか、摩耗■「HiTES」の全体構成（10輪車の場合）
タイヤのリムにセットした「センサユニット」が空気圧、空気温度データを検出。デー
タは、「受信アンテナ」、「受信器」を経由して運転席の「表示器」および「LEDインジケータ」へ送信。

や偏摩耗が進みやすくなります。このため運送会社やバス会社では、タイヤの空気圧点検に力を入れていますが、人 手と時 間 が 掛 か って いまし た 。
LEDインジケータは、運転席内に設置。受信器に集められ分析された各タイヤのデータを色の変化で表示し、ドライバーに伝える。

表示器は、運転席内に設置。
受信器に集約された各タイヤのデータを表示する。また、タイヤの空気圧、タイヤ内空気温度のデータを記録する。

「 HiTES（ ハイテス）」はタイヤリムに装着した「センサユニット」によって空気圧やタイヤ内部温度を測定、これを「アンテナ」「 受信機」を利用して運転表示器席に配置した「 表示器」
「 LEDインジ

LEDインジケータ

ケータ」に送り、ドライバーに知らせます。走行前の空気圧点検の省略、正受信器

確な数値での確認・記録などのメリットをもたらします。2003年7月から販売
しています。

受信器は、表示器がセットされる運転席付近に設置。セン
サユニットから受信アンテナ、
アンテナハーネスを経由してきた情報を受け取り、加工して表示器に送る。
アンテナハーネス

受信アンテナ

受信アンテナアンテナハーネス
（中継用）

受信
アンテナ

受信
アンテナ

センサユニット（各タイヤに1個）

センサユニットはタイヤごとに1個ずつ設置。リアルタイムでタイヤ空気圧、タイヤ内空気温度を検出し、データを無線信号として送信する。

22

MB商品の開発・設計

横浜ゴムは、ホース、産業資材、接着剤、航空部品、スポーツ用品など多様な商品を生産・販売しており、これらを総称してMB（マルチプル・ビジネス）商品と呼んでいます。MB商品でも環境を最優先に開発・設計に取り組んでいます。

開発・設計の基本的考え方■ MB商品の環境保全活動の基本コンセプト

環境汚染防止、環境負荷低減を2つの大きな柱として開発・設計を進めています。

環境汚染防止環境負荷低減クリーン環境化

資源の有効利用

環境影響物質の使用・排出の抑制（環境ホルモン、VOC）

リサイクル、
ゼロエミッション

省エネルギー対策

地球温暖化／オゾン層保護対策
低振動、低騒音、軽量、柔軟化

自主設計基準の設定■「ハマタイト事業部」製品アセスメントチェックシートの主なポイント

建築や自動車向けの各種接着剤を生産・販売するハマタイト事業部では、製製品企画

リサイクル、省エネルギーなどへの配慮

品開発にあたっては環境適合に関する設計審査を実施しています。
「製品アセ

材料

生産

環境負荷低減への配慮
大気放出、排水、排出物などへの配慮、法規制の確認

保管、使用、廃棄などの検討を行っています。

従来材料に比べた環境負荷低減の程度
安全性への配慮、法規制の確認

スメントチェックシート」
を活用し、製品
企画、材料選定、生産、梱包、輸送／

従来品に比べた環境負荷低減の程度

輸送／梱包

梱包部材、保管、輸送時での環境負荷低減への配慮

設置

据え付け、顧客の取り扱い時での環境負荷低減への配慮

使用

使用時の消耗品使用又は損耗に関する環境負荷低減への配慮

寿命

全使用期間にわたっての環境負荷低減への配慮

廃棄リサイクル又は廃棄処分を行う際の環境負荷低減への配慮

23

環境性能に優れた商品
タイヤ
乗用車用タイヤ

環
境
保
全
活
動

「DNA dB EURO」と発表を続け、 スポーツカーから
現在は全6タイプの商品をライン
コンパクトカーまでアップしています。
「 DNA」シリー ズ の 特 徴 は 、スポーツカーからコンパクトカー、TM「合体ゴム 」が決め手
ミニバン、ワンボックスに至るま「DNA」シリーズの各商品は、同で幅広い車種に対応する商品をタイプの当社従来商品に比べ、こラインアップしていることです。
5年前から販売
ろがり抵抗を9〜14％低減していそれぞれの車種に要求される運「DNA」の第一弾商品「DNA ESます。その決め手はトレッド部に
動性能、快適性、耐久性能などを
01/02」の販売を開始したのは採用した「合体ゴム TM」です。
「合実現しつつ、これに燃費に優れる
TM
1998年11月のことです。以来
体ゴム 」は横浜ゴムが独自開発という環境性能を加えることに成今 日に至る5年 の 間に｢DNAした シリカ結合カーボン によっ功しました。
GP」、「DNA ECOS」、「DNA dB」、 て商品化したもので、世界特許を「DNA map-RV」、「DNA map-i」、 取得しています（P21参照）。

スポーツカー

スポーティセダン・
ワゴン

対

象

車

重量ハイパワー
サルーン

セダン・
ツーリングワゴン

種ファミリーカー・
コンパクトカー

ミニバン・
ワンボックス24

DNA dB EURODNA dBDNA GP

DNA map-RV（ディーエヌエー・デシベル・ユーロ）（ディーエヌエー・デシベル）（ディーエヌエー・グランプリ）（ディーエヌエー・マップ・アールブイ）

高級輸入車など重量パワーサ
ルーン車向け高性能タイヤ。
高い運動性能に加え、静粛性
や衝撃吸収性など快適性能に優れています。ころがり抵抗を従来品（AVS Sport）に比べ9％低減しました。2002年7月発売。

パターンノイズ、ロードノイズを抑えた静粛性に優れたタイヤです。セダンからミニバンまで幅広い車種に対応しています。ころがり抵抗を従来品（ASPEC dB）に比べ10％低減しました。2000年6月発売。

スポーツタイヤでありながら環境性能にも優れた商品です。
高いドライ、ウェット性能などの運動性能を備えつつ、ころがり抵抗を従来品（グランプ
リM7）に比べ9％低減しました。
1999年11月発売。

ミニバン・ワンボックス車向け商品です。片減りを抑制する
非対称パターン設計を採用したほか、タイヤ寿命、静粛性の向上を図っています。ころがり抵抗を従来品（アスペックMV）に 比 べ 9 ％ 低 減し まし た 。
2002年1月発売。

エコロジーデザイン賞を受賞
E C Oタイヤ「D N A 」
シリーズは、（財）日本産業デザイン振興会が主催する2002年度グッドデザイン
賞で、タイヤ業界では初めて「エコ
ロジーデザイン賞」を受賞しました。
同賞はグッドデザイン受賞作品の中でも、とくに地球環境や資源の有効活用、自然景観、生活環境

トラック・バス用タイヤ

低燃費タイヤPRO FORCE eco TY687
2002年10月に発売した長距離高速輸送車向けのトラック・バス用タイヤです。低燃費化による環境性能の向上と経済性の向上を図ったのが特徴で、当社従来品に比べころがり抵抗20％低減に成功しました。

との調和などに優れた商品に送られる特別賞です。

ころがり抵抗低減の新技術● 厚肉アンダートレッド
受賞作品に認定される「G」マーク

独自手法によってボリュームアップした「厚肉アンダートレッド」に低発熱性コン
パウンドを採用。この結果ヒステリシスロ
ス＊が抑制され、ころがり抵抗が低減しました。
＊ヒステリシスロス＝タイヤ変形時のエネルギーが熱に転換して起きるエネルギーロスで、ころがり抵抗の原因となります。

矢印の部分が「厚肉アンダートレッド」●ころがり抵抗低減プロファイル

コンピュータシミュレーション技術を駆使し、ヒステリシスロス低減に最適なプロファイルを開発しました。

惰性走行距離が長い「TY687」は、ころがり抵抗が少ないため、従来商品（TY287）と比べ惰性走行距離が20％伸びました。

117.5m
97.4m

DNA map-i

DNA ECOS（ディーエヌエー・マップ・アイ）（ディーエヌエー・エコス）

ミニバンなどドレッスアップカ
ー向け商品です。ローダウンの際に起きがちなタイヤ内側の偏摩耗を抑制する非対称パ
ターンを採用しています。ころがり抵抗を従来品（エイビッ
ドS306）に比べ10％低減しました。2002年3月発売。

主としてファミリーカーを対象とした「DNA」シリーズのスタ
ンダード商品です。耐摩耗性はもちろんウェット性、静粛性の向上を図っています。ころがり抵抗を従来品（A200）に比
べ14％低減しました。2001
年1月発売。

ころがりテスト結果：下り坂に車を止め、ニュートラルギアの惰性走行による距離を各々5回測定し、最大と最小を除いた3回の平均値を算出。
試験条件：テスト場所/横浜ゴムテストコース、路面／アスファルト、気温／16〜22℃、
タ
イヤサイズ／11R22.5 14PR、リムサイズ／22.5×7.50、空気圧/700kPa、車両/
日野スーパードルフィンプロフィア、車両総重量／20ｔ、乗車人数／1名
ころがり抵抗：＜試験方法＞当社室内ドラム抵抗試験機による、ころがり抵抗値を測定。
試験条件：タイヤサイズ／11R22.5 14PR リムサイズ/22.5×7.50 空気圧／
700kPa 負荷荷重／24.52kN。当社室内ドラム試験によるころがり抵抗結果は、ＴＹ
287（126Ｎ）に対し、ＴＹ687（90Ｎ）。

25

環境性能に優れた商品
MB商品
省エネコンベヤベルト■ コンベヤベルトの抵抗力とはコンベヤベルトの走行を阻む抵抗力に

全抵抗力

は、ベルトがローラ上を通過する際に発FU ＝ FH（主抵抗力）＋ FN ＋ FS ＋ FST

荷物の上げ下げ：傾斜抵抗力 FST

生する乗り越え抵抗力、ローラにベルトを巻き付ける際の抵抗力、斜面で運搬

FU物を持ち上げる時の傾斜抵抗力などがあります。中でも乗り越え抵 抗 力は、

主抵抗力 FH
諸々の二次抵抗力 FN

FH

ローラー乗り越え時にベルトゴムが変形して発熱するエネルギーロスが原因となっています。新開発の省エネコンベヤ

FN

トラフローラ前傾によるスリップ抵抗：特殊抵抗力 FS

FS
FST

ベルト
（エコテックス）は、ローラ乗り越え
環
境
保
全
活
動

抵抗力を低減することで、消費電力の削減を図った商品。ローラと接するベルトの下カバーに粘弾性特性を最適化し■ 主抵抗力（FH）の内訳

た新開発の「エコカバーゴム」
を採用し、

4

1

乗り越え時のゴムの変形に関するロス

転がりに
関するもの

を最小限に抑えました。すでに福岡県3の石灰石鉱山で使用されており、従来2よりも消費電力を30％削減する効果を

たわみに
関するもの

上げています。

{

1

主抵抗力

シックハウス対策用接着剤

ローラ乗り越え抵抗力

2

ベルトたわみ抵抗

3

運搬物たわみ抵抗力

4

ローラ軸周り抵抗■ 戸建て住宅の各所に使用される横浜ゴムの接着剤

新築住宅やマンションで目や喉が痛くな
複層ガラス用シーリング材

複層ガラス

ガラス

るシックハウス症候群を防止するため、その原因とされるVOC（Volatile ofOrganic Compound＝揮発性有機化合物）を使用しない床用弾性接着剤
シーリング材ハマタイト「ECU-193」を開発しました。
また同じくVOC対策を図り、ストレス解防水剤（屋上、ベランダ）

消効果のあるマイナスイオン発生物質を注入材（ひび割補修用）

配合した床用弾性接着剤ハマタイト

戸建て用シーリング材（窒素系サイディングボード目地、木質パネル目地、PC版目、その他）「ECU-193MI」も販売しています。

木質系床材用弾性接着剤26自動車用接着剤■ 接着剤が使用される車の主な部所横浜ゴムではウィンドガラスをはじめ、ランプ、ルーフ（天井）、シートなど、自動ヘッドランプ

ハンドル

ウィンド・シールド車の様々な部分に接着剤を供給してい固定サイドウィンドシールド

ルーフ・ライニング

リビール・モールます。現在、これら接着剤の脱溶剤化を図った商品の開発を進めています。
また部品リサイクル化を図るため、ランプ用には取り外しが容易なホットメルト
型接着剤を商品化しています。
サイドモール
ブレーキ

シート
ドアガラス

リア・コンビネーションランプ

フロン透過防止カーエアコンホース
カーエアコンの冷媒には地球温暖化に影響の大きいフロンR134aが使用されています。横浜ゴムでは、1 9 8 8 年にホース内部に特殊フィルムを使用しフロン透過率を当社従来品に比べて10分の1に抑制した商品を開発。その後、フィルムを使用せずゴム材質の変更によって同等の性能を備えた商品も開発しました。近い将来、冷媒はフロンから二酸化炭素に変更されると見込まれており、現在、新冷媒に対応した商品開各種自動車用ホース

発にも取り組んでいます。

建築用シーリング材容器─「e-can」

積み重ねた状態

一液型シーリング材のフィルムパック

横浜ゴムは主力商品のひとつである建建築現場で主剤と硬化剤を混ぜ合わ

築用シーリング材容器について、従来せる必要のない一液型シーリング材にのブリキ缶からポリプロピレン製容器「e-ついては、容器をフィルムパック化してcan」へ、2001年から順次切り替えついます。従来のつぶれにくい厚紙製容つあります。
「e-can」
は使用後に簡単器に比べ、使用後の廃棄量が大幅にに解体でき、容積がブリキ缶の8分の1低減されました。

まで減らせるため、埋立物の削減に繋がります。将来的には「e-can」のリサイ

折り畳んだ状態クル化を図るため回収ルートなどを含めた体制づくりを構築中です。

フィルムパック化したシーリング材

27

タイヤリサイクル

タイヤ業界の取り組み

横浜ゴムの取り組み

タイヤメーカーで構成する（社）日本自動車タイヤ協会は、廃タイヤのリサ
イクルに積極的に取り組んでいます。また、タイヤリサイクルの推進を目指して発足した（社）日本タイヤリサイクル協会では、処理技術の開発、大口
安定処理先の拡大と処理技術の無償供与などに努めるほか、タイヤ代理店・タイヤ販売店などの流通業界、更生タイヤ業界とともに、自治体に協力する体制の整備と適正処理に取り組んでいます。

横浜ゴムはタイヤリサイクルをテーマに、独自の研究開発活動も展開
しています。また、トラック・バス用
タイヤの更生タイヤ事業を行っています。

使用済みゴム製品の再資源化
豊田中央研究所、トヨタ自動車、豊田
合成が協同で開発した「せん断流動場

廃タイヤのリサイクル状況
2002年の国内での廃タイヤ発生量は、
タイヤ本数で１億600万本、対前年比

環
境
保
全
活
動

反応制御技術」
を応用し、製造工程屑

廃タイヤ発生量とリサイクル率
（％）

（千トン）

100

1,200

100万本減、重量で104万トン、対前年
1万9,000トン減でした。廃タイヤは全

1,000

975

1,029

972

1,059

を高品質のゴム材料に再生するマテリ
アルリサイクル技術の実用化に成功し1,040ました。新タイヤへの再生ゴム使用を増95

やし、資源節約を図ることができます。

体の80％がタイヤ取り替え時、20％が廃車時に発生しています。
廃タイヤ発生量のうち、87％がリサイク
ル、3％が埋立処分、残りの10％が流通
在庫などの処理不明分となっています。

800

90

発
生 600
量

85

400

80

200

75

0

70

リ
サ
イ
ク
ル
率

更生タイヤ
使用済みタイヤを効率良く再利用する方法として、摩耗した接地面（トレッド）

リサイクルの内訳は熱エネルギー源として再利用する「サーマルリサイクル」がを張り替えて再使用する更生タイヤがあります。現在横浜ゴムグループには、56％、更生ゴムやゴム粉などとして再使用する「マテリアルリサイクル」が9％、

1998

1999

2000

発生量

更生タイヤなどに再使用する「リユース」
が8％、その他輸出が14％となっていま

2001

2002

「ヨコハマタイヤ東日本リトレッド」と「山陽

リサイクル率リトレッド」のふたつの更生タイヤ会社が資料：日本タイヤリサイクル協会あり、2002年には２社合計で107,300
本のタイヤを生産しました。

す。今後、（社）日本タイヤリサイクル協
会は、ゴム粉の道路利用等マテリアル利用の拡大を目指すとともに、現在の製鉄、

資源有効利用促進法と製紙などでの利用を拡大していく方針

更生タイヤ

です。

更生タイヤは「委託更生*」を対象として「グリーン購入法」の対象商品（環境物品等：原材料・部品・製品・および■廃タイヤのリサイクル状況

役務）の特定調達品目（役務）に指定
更生タイヤ台用 4％されています。更生タイヤは循環型

その他 4％
再生ゴム・ゴム粉 9％
その他 13％

です。

リユース
8%
マテリアル
リサイクル
9%

輸出 14％
2002年度
廃タイヤ発生量
1,040千トン発電（タイヤメーカー
工場以外）1％
国内 72％

セメント焼成用 27％

製紙 8％
サーマルリサイクル 56%

タイヤメーカー工場 5％

金属精錬 3％製鉄 5％28

社会が目指す「3R*」に適合した商品

中小ボイラー 6％
資料：日本自動車タイヤ協会

委託更生：
タイヤ販売店などがユーザーから使用済みのタイヤを預かり更生タイヤにするもの。
3R： 廃棄物などの発生抑制（Reduce）
循環資源の再利用促進（Reuse）
天然資源の消費節約（Recycle）

環境コミュニケーション● エコレポートの発行●「エコプロダクツ2002」
への出展● 社内報による社内啓発

横浜ゴムグループの環境保全活動を

環境に配慮した製品やサービスを一

年４回発行する社内報で、定期的に報告する小冊子「エコレポート」
を2000

同に展示する「エコプロダクツ2 0 0 2

横浜ゴムの環境保全活動への取り組

年から発行しています。顧客、株主、 （（社）
産業環境管理協会／日本経済
従業員、生産事業所周辺の地域住新聞社主催）」に出展しました。環境民など、さまざまなステークホルダーに対応商品を展示したほか、全社的な向けた環境コミュニケーションの核とな

環境保全活動全般をパネルで紹介しるものです。

ました。

みを紹介しています。

エコタイヤ「DNA」を展示した横浜ゴムのブース

また、地球の将来を担う子どもたちに、
2002年度のエコレポート

環境保全の大切さを理解してもらうことが重要であるという考えから、積極● ホームページでの情報提供

的に環境N P Oや小学校からの依頼

横浜ゴムの社内報「We」と環境保全活動の紹介ページ

を受け、環境教育に協力しています。
● 苦情への対応状況

タイヤ産業に寄せられる苦情の多くは、臭気、ふんじん、騒音などです。
主要工場（平塚、三重、三島、新城）
ではモニター制度を設け、事業所周辺におよぼす影響について定期的に調査し、臭気、ふんじん、騒音などに当社ホームページに、環境保全への取り組みをお知らせするサイトを設けています。速報性やアンケート機能な

横浜ゴムの環境保全活動について説明を受ける「東京都環境学習リーダー講座（主催：東京都環境局）」
修了生。

対する改善を図っています。
その結果、ここ数年の苦情件数は減少しており、

ど、ホームページの特長を活かした構

2002年度、生産事業所の近隣から成に努めています。

寄せられた苦情は、騒音5件、その他(http://www.yrc.co.jp/env)

（臭気、
ふんじん、
振動）
合わせて11件。

NPO活動への支援
横浜ゴムでは、平塚製造所が1970年よりNPO「相模川をきれいにする会」の会員となっているほか、身近な生活環境の課題解決を目的とする「まちづくり情報セン
ターかながわ」、神奈川県の自然公園の保護をめざす「歩く箱根の会」の活動を支援しています。

29

従業員の安全、衛生、健康への取り組み

横浜ゴムは、企業理念のなかに、「人を大切にし、人を磨き、人が活躍する場をつくる」を掲げています。これをもとに従業員の安全と健康を守る「安全衛生管理方針」を制定し、様々な取り組みを行っています。

安全衛生管理方針■ 基本方針安全は全ての基本であり、一人ひとりが安全を全てに優先させ、管理者と監督者の強力なリーダーシップで、ゼロ災達成と快適職場づくりをめざす。

■ 重点施策

安全な人づくりによる行動災害の撲滅
設備の本質安全化
快適な職場づくり

環
境
保
全
活
動

心と体の健康づくり
交通事故防止への意識高揚

安全治療のために休業を要する「休業災害」にした講演、監督者を対象にした研修ゼロ災達成と快適な職場づくりのためは50%低減しています。

会などを実施しているほか、メンタルヘ
ルスリスナーの養成に努めています。

に、各事業所毎に活動を実施しています。主な活動としては、全員参加型安衛生

全活動の実施、職場の基本ルールの定期健康診断、特殊健康診断、健康

交通安全

周知と実践、職場作業環境改善及び測定などを実施し、異常が認められた

交通事故防止への意識を高めるため、維持管理の実施などです。また、活動人を対象に、産業医や看護師による食各事業所ごとに分科会をおき、交通事の軸となる安全衛生教育を行っていま

習慣の改善や運動習慣の個人指導を故防止組織の機能と活動を強化し、事す。こうした活動の結果、2002年度の行っています。同時にメンタルヘルスケ

故防止活動、啓蒙活動を企画実行し労働災害は前年度に対し17％低減し、アにも取り組んでおり、全従業員を対象ています。

労働災害発生頻度
2.0

休
業
度 1.0
数
率
0.0
2000

全産業

2001

製造業

2002

横浜ゴム

休業度数率＝ 休業災害件数 ×100万時間
延労働時間
全産業、製造業の数値は厚生労働省「労働災害動向調査」より（）

二輪車の事故は大けがにつながりやすいた
め、通勤に二輪車を使用する社員を対象に、白バイ隊員による「二輪講習会」を開催しています。

■ 教育内容（2002年度実施）
対象

一般従業員
入社時安全研修
安全教育

安 全

安全管理者能力向上教育
安全衛生推進者養成講習
現場監督者教育

衛生
交通安全

30

安全衛生研修会
メンタルヘルス研修会
講習会
二輪車安全運転実技講習会

管理監督職

安全衛生担当協力会社