MP #4_部門別計算

18 単一基準配賦法[短 A/論 A]~○
計 Master Piece~☑ 組み合わせの全パターンを整理！
製造部門に配賦する際に固定費の配賦基準として補助部門間の用役提供を実際 or 予定

消費量 or 消費能力考慮しない or 考慮する

実際配賦

単一基準配賦法

直接配賦法

予定配賦

複数基準配賦法

階梯式配賦法
相互配賦法

より迅速！

より理論的！

より正確！

☑ 単一基準配賦法 : 補助部門の変動費も固定費も、「消費量」で、製造部門に配賦する方法⇒ (1) [原則] 補助部門の変動費及び固定費を製造部門ではすべて変動費とする ⇔ [容認] 補助部門の変動費と固定費の区分を製造部門でも引き継ぐ(2) まずは年度予算を作成し、次に月間実績を計算する(3) 予定配賦をした場所で差異が生じ、差異分析(シュラッター図)が必要となる
実際配賦 or 予定配賦

補助部門

原則予定配賦 (基準 33(2))

製造部門

製品(指図書)問題以下の資料に基づき、各問に答えなさい。
1. 当工場では、製造部門として切削部門及び組立部門を、補助部門として動力部門を設定し、製造間接費の配賦を、部門別に機械運転時間に基づく予定配賦率を用いて行っている。
2. 年間予算データ(1) 部門費額
切削部門

組立部門

動力部門

変動費

固定費

変動費

固定費

変動費

固定費

1,080,000 円

1,800,000 円

960,000 円

840,000 円

720,000 円

720,000 円(2) 動力消費量及び消費能力
切削部門
7,200kwh

動 力 消 費 量

組立部門
7,200kwh(3) 基準操業度
機械運転時間切削部門

組立部門

36,000 時間

24,000 時間

3. 月間実績データ(1) 部門費額
切削部門

組立部門

動力部門

変動費

固定費

変動費

固定費

変動費

固定費

62,000 円

118,000 円

93,000 円

102,000 円

60,000 円

90,000 円(2) 動力消費量及び消費能力
切削部門
動 力 消 費 量600kwh組立部門
150kwh(3) 実際操業度
切削部門
機械運転時間

2,500 時間

組立部門
400 時間問 1 補助部門費の配賦を、単一基準配賦法により実際配賦を行った場合に各部門で生じうる差異の金額を求めなさい。なお、補助部門における変動費と固定費の区分を製造部門でも引き継ぐこととする。(問 2 も同様)
問 2 補助部門費の配賦を、単一基準配賦法により予定配賦を行った場合に各部門で生じうる差異の金額を求めなさい。

MP #4 - 16 -

MP #4_部門別計算(単位 : 円)

解答解説
問1
1. 年間予算製造部門費の集計 (単一基準)
切削部門

摘要部

門費

動力部門費
製造部門費

組立部門

変動費

固定費

変動費

固定費

変動費

固定費

1,080,000

1,800,000

960,000

840,000

720,000

720,000

量 7,200kwh ○量 7,200kwh ○量 7,200kwh ○量 7,200kwh○360,000

360,000

360,000

360,000

1,440,000

2,160,000

1,320,000

1,200,000↓÷36,000MH
予定配賦率

動力部門

@40/MH@60/MH↓÷24,000MH@55/MHMP #4 - 17 -@50/MH@50/kwh@50/kwhMP #4_部門別計算
2. 単一基準＋実際配賦(1) 月間実績製造部門費の集計
切削部門

摘要部

門

変動費

固定費

変動費

動力部門

固定費

62,000118,000

93,000102,000

量 600kwh○量 600kwh○量 150kwh○量 150kwh○

48,00072,00012,00018,000110,000

190,000

105,000

120,000

費

動力部門費

組立部門

製造部門費

変動費
60,00090,000

実配@80/kwh

実配@120/kwh(2) 差異分析① 切削部門のシュラッター図
変動費実際発生額 110,000
変動費予算差異△10,000
変動費予算額1,440,000÷12 カ月@40@60

固定費予算額2,160,000÷12 カ月

操業度差異△30,000
固定費予算差異△10,000

AH2,500MH NH36,000MH÷12 カ月

固定費実際発生額 190,000② 組立部門のシュラッター図
変動費実際発生額 105,000
変動費予算差異△83,000
変動費予算額1,320,000÷12 カ月@55@50

固定費予算額1,200,000÷12 カ月

操業度差異△80,000
固定費予算差異△20,000

AH400MH

NH24,000MH÷12 カ月

固定費実際発生額 120,000
3. 解答数値の算定切削部門 : 変動費予算差異△10,000、固定費予算差異△10,000、操業度差異△30,000
組立部門 : 変動費予算差異△83,000、固定費予算差異△20,000、操業度差異△80,000

MP #4 - 18 -

固定費

MP #4_部門別計算
問2
1. 単一基準＋予定配賦(1) 月間実績製造部門費の集計
切削部門

摘要部

門変動費

固定費

変動費

動力部門

固定費

62,000118,000

93,000102,000

量 600kwh○量 600kwh○量 150kwh○量 150kwh○30,000

30,000

7,500

7,500

92,000148,000

100,500

109,500費

動力部門費

組立部門

製造部門費

変動費
60,00090,000

予配@50/kwh

予配@50/kwh(2) 差異分析① 切削部門のシュラッター図
変動費実際発生額 92,000
変動費予算差異＋8,000
変動費予算額1,440,000÷12 カ月@40@60

固定費予算額2,160,000÷12 カ月

操業度差異△30,000
固定費予算差異＋32,000

AH2,500MH NH36,000MH÷12 カ月

固定費実際発生額 148,000② 組立部門のシュラッター図
変動費実際発生額 100,500
変動費予算差異△78,500
変動費予算額1,320,000÷12 カ月@55@50

固定費予算額1,200,000÷12 カ月

操業度差異△80,000
固定費予算差異△9,500

AH400MH

固定費実際発生額 109,500

MP #4 - 19 -

固定費

NH24,000MH÷12 カ月

MP #4_部門別計算③ 動力部門のシュラッター図
変動費実際発生額 60,000
変動費予算差異△22,500
変動費予算額
720,000÷12 カ月@50@50

固定費予算額
720,000÷12 カ月

操業度差異△22,500

AH 切 600kwh NH 切 7,200kwh÷12 カ月
固定費予算差異△30,000

組 150kwh

組 7,200kwh÷12 カ月

固定費実際発生額 90,000
2. 解答数値の算定切削部門 : 変動費予算差異＋8,000、固定費予算差異＋32,000、操業度差異△30,000
組立部門 : 変動費予算差異△78,500、固定費予算差異△9,500、操業度差異△80,000
動力部門 : 変動費予算差異△22,500、固定費予算差異△30,000、操業度差異△22,500MP #4 - 20 -

MP #4_部門別計算

19 複数基準配賦法[短 A/論 A]~○
計 Master Piece~☑ 組み合わせの全パターンを整理！
製造部門に配賦する際に固定費の配賦基準として補助部門間の用役提供を実際 or 予定

消費量 or 消費能力考慮しない or 考慮する

実際配賦

単一基準配賦法

直接配賦法

予定配賦

複数基準配賦法

階梯式配賦法
相互配賦法

より迅速！

より理論的！

より正確！

☑ 複数基準配賦法 : 補助部門の変動費は「消費量」で、固定費は「消費能力」で、それぞれ製造部門に配賦する方法⇒ (1) 単一基準配賦法のような原則容認はなく、必ず補助部門の変動費と固定費の区分を製造部門でも引き継ぐ(2) まずは年度予算を作成し、次に月間実績を計算する(3) 予定配賦をした場所で差異が生じ、差異分析(シュラッター図)が必要となる
実際配賦 or 予定配賦

補助部門

原則予定配賦 (基準 33(2))

製造部門

製品(指図書)(4) 複数基準＋予定配賦の場合、固定費は年間予定額÷12 カ月を製造部門に賦課することから、補助部門で操業度差異は生じない

問題
以下の資料に基づき、各問に答えなさい。
1. 当工場では、製造部門として切削部門及び組立部門を、補助部門として動力部門を設定し、製造間接費の配賦を、部門別に機械運転時間に基づく予定配賦率を用いて行っている。
2. 年間予算データ(1) 部門費額
切削部門

組立部門

動力部門

変動費

固定費

変動費

固定費

変動費

固定費

1,080,000 円

1,800,000 円

960,000 円

840,000 円

720,000 円

720,000 円(2) 動力消費量及び消費能力
切削部門

組立部門

動 力 消 費 量

7,200kwh

7,200kwh

動力消費能力9,000kwh

13,500kwh(3) 基準操業度
機械運転時間切削部門

組立部門

36,000 時間

24,000 時間

3. 月間実績データ(1) 部門費額
切削部門

組立部門

動力部門

変動費固定費

変動費

固定費

変動費

固定費

62,000 円

118,000 円

93,000 円

102,000 円

60,000 円

90,000 円(2) 動力消費量及び消費能力
切削部門
動 力 消 費 量600kwh組立部門
150kwh(3) 実際操業度
切削部門
機械運転時間

2,500 時間

組立部門
400 時間問 1 補助部門費の配賦を、複数基準配賦法により実際配賦を行った場合に各部門で生じうる差異の金額を求めなさい。
問 2 補助部門費の配賦を、複数基準配賦法により予定配賦を行った場合に各部門で生じうる差異の金額を求めなさい。

MP #4 - 21 -

MP #4_部門別計算(単位 : 円)

解答解説
問1
1. 年間予算製造部門費の集計 (複数基準)
切削部門

摘要部

門費

動力部門費
製造部門費

組立部門

変動費

固定費

変動費

固定費

変動費

固定費

1,080,000

1,800,000

960,000

840,000

720,000

720,000

量 7,200kwh 能力 9,000kwh ○量 7,200kwh 能力 13,500kwh○

360,000

288,000

360,000

432,000

1,440,000

2,088,000

1,320,000

1,272,000↓÷36,000MH
予定配賦率

動力部門

@40/MH@58/MH↓÷24,000MH@55/MHMP #4 - 22 -@53/MH@50/kwh@32/kwhMP #4_部門別計算
2. 複数基準＋実際配賦(1) 月間実績製造部門費の集計
切削部門

摘要部

門

変動費
62,000

費

動力部門費

組立部門

固定費
118,000

量 600kwh 能力 9,000kwh
○

製造部門費

変動費
93,000

動力部門

固定費102,000

量 150kwh 能力 13,500kwh○48,000

36,00012,00054,000110,000

154,000

105,000

156,000

変動費
60,00090,000実配@80/kwh

実配@4/kwh(2) 差異分析① 切削部門のシュラッター図
変動費実際発生額 110,000
変動費予算差異△10,000
変動費予算額1,440,000÷12 カ月@40@58

固定費予算額2,088,000÷12 カ月

操業度差異△29,000
固定費予算差異＋20,000

AH2,500MH NH36,000MH÷12 カ月

固定費実際発生額 154,000② 組立部門のシュラッター図
変動費実際発生額 105,000
変動費予算差異△83,000
変動費予算額1,320,000÷12 カ月@55@53

固定費予算額1,272,000÷12 カ月

操業度差異△84,800
固定費予算差異△50,000

AH400MH

NH24,000MH÷12 カ月

固定費実際発生額 156,000
3. 解答数値の算定切削部門 : 変動費予算差異△10,000、固定費予算差異＋20,000、操業度差異△29,000
組立部門 : 変動費予算差異△83,000、固定費予算差異△50,000、操業度差異△84,800

MP #4 - 23 -

固定費

MP #4_部門別計算問2
1. 複数基準＋予定配賦(1) 月間実績製造部門費の集計
切削部門

摘要部

門

変動費

動力部門費

固定費

62,000費

組立部門

118,000

量 600kwh 能力 9,000kwh○製造部門費

変動費

動力部門

固定費

93,000102,000

量 150kwh 能力 13,500kwh○30,000

24,0007,500

36,00092,000142,000

100,500

138,000

問 11.の 288,000÷12 カ月

変動費60,000
予配@50/kwh

問 11.の 432,000÷12 カ月(2) 差異分析① 切削部門のシュラッター図
変動費実際発生額 92,000
変動費予算差異＋8,000
変動費予算額1,440,000÷12 カ月@40@58

固定費予算額2,088,000÷12 カ月

操業度差異△29,000
固定費予算差異＋32,000

AH2,500MH NH36,000MH÷12 カ月

固定費実際発生額 142,000② 組立部門のシュラッター図
変動費実際発生額 100,500
変動費予算差異△78,500
変動費予算額1,320,000÷12 カ月@55@53

固定費予算額1,272,000÷12 カ月

操業度差異△84,800
固定費予算差異△32,000

AH400MH

固定費実際発生額 138,000

MP #4 - 24 -NH24,000MH÷12 カ月

固定費90,000配賦しない

MP #4_部門別計算③ 動力部門のシュラッター図
変動費実際発生額 60,000
変動費予算差異△22,500
変動費予算額
720,000÷12 カ月@50

固定費予算額
720,000÷12 カ月
AH 切 600kwh NH 切 7,200kwh÷12 カ月
固定費予算差異△30,000

組 150kw

組 7,200kwh÷12 カ月

固定費実際発生額 90,000
2. 解答数値の算定切削部門 : 変動費予算差異＋8,000、固定費予算差異＋32,000、操業度差異△29,000
組立部門 : 変動費予算差異△78,500、固定費予算差異△32,000、操業度差異△84,800
動力部門 : 変動費予算差異△22,500、固定費予算差異△30,000

MP #4 - 25 -

MP #4_部門別計算

20 単一基準配賦法＋実際配賦の欠点とその解消[短 B/論 A]

単一基準配賦法＋実際配賦の欠点と、その解消案について述べなさい。
(1) 単一基準配賦法によると、関係部門の補助部門用役消費能力に依存しているはずの固定費を、用役消費量に応じて配賦することとなる。これでは、ある特定の関係部門に対する配賦額が、その他の関係部門における補助部門用役消費量の多少によって左右されてしまう。なお、これは複数基準配賦法(21)又は予定配賦(22)を採用することで解消できる。
(2) 実際配賦によると、補助部門で実際に発生した原価を各部門に配賦することとなる。これでは、各製造部門に対する実際配賦額の中に、補助部門における原価管理活動の良否の影響(予算差異相当分)が混入してしまう。なお、これは予定配賦(22)を採用することで解消できる。
~○理 Master Piece~☑ 欠点 2 つを数値例とリンクさせて理解！
20(1) 単一ゆえ、固定費について、他部門の影響⇒ 21 複数 or 22 予定配賦で解消

20(2) 実際配賦ゆえ、変動費と固定費について、補助部門の影響 ⇒ 22 予定配賦で解消[数値例]
1. 当工場では、製造部門として切削部門及び組立部門を、補助部門として動力部門を設定し、製造間接費の配賦を、部門別に機械運転時間に基づく予定配賦率を用いて行っている。
2. 月間予算データ (4 月の実績を予算として利用している)(1) 部門費額
切削部門

組立部門

動力部門

変動費

固定費

変動費

固定費

変動費

固定費

90,000 円

150,000 円

80,000 円

70,000 円

60,000 円

60,000 円

切削部門

組立部門

(2) 動力消費量及び消費能力

動 力 消 費 量600kwh600kwh

動 力 消 費 能 力

600kwh600kwh(3) 基準操業度切削部門
機 械 運 転 時 間3,000 時間

組立部門
2,000 時間

3. 月間実績データ (5 月)(1) 部門費額
切削部門

組立部門

動力部門

変動費

固定費

変動費

固定費

変動費

固定費

62,000 円

118,000 円

93,000 円

102,000 円

60,000 円

90,000 円

切削部門

組立部門

(2) 動力消費量及び消費能力

動 力 消 費 量600kwh150kwh(3) 実際操業度
切削部門
機 械 運 転 時 間2,500 時間

組立部門
400 時間

MP #4 - 26 -

MP #4_部門別計算[4 月予算部門費配賦表 (単一基準)]
切削部門

組立部門

動力部門

摘要
変動費
部

門費

動力部門費
製造部門費

固定費

変動費

固定費

90,000150,000

80,00070,000量 600kwh○量 600kwh○量 600kwh○量 600kwh○30,000

30,00030,00030,000120,000

180,000

110,000

100,000

変動費

固定費60,000@50/kwh60,000@50/kwh[5 月実際部門費配賦表 (単一基準＋実際)]
切削部門

組立部門

動力部門

摘要
変動費部

門費

動力部門費
製造部門費

固定費

変動費

固定費

62,000118,000

93,000102,000

量 600kwh○

量 600kwh○

量 150kwh○

量 150kwh○

48,00072,00012,00018,000110,000

190,000

105,000

120,000

変動費
60,00090,000

実配@80/kwh

実配@120/kwh[動力部門のシュラッター図]
変動費 5 月実際額 60,000
変動費予算差異相当分△22,500
変動費 4 月実際額
60,000@50@50

固定費 4 月実際額
60,000

固定費予算差異相当分△30,000

切 600kwh組 150kwh

固定費 5 月実際額 90,000

MP #4 - 27 -

固定費

切 600kwh
組 600kwh： ○量MP #4_部門別計算

21 複数基準配賦法＋実際配賦の欠点とその解消[短 B/論 A]

複数基準配賦法＋実際配賦の欠点と、その解消案について述べなさい。
20(1)の欠点は解消できたが…20(2)の欠点はまだ残ってしまう。
▽ つまり、実際配賦によると、補助部門で実際に発生した原価を各部門に配賦することとなる。これでは、特定の製造部門に対する実際配賦額の中に、補助部門における原価管理活動の良否の影響が混入してしまう(20(2)と同じ)。
なお、これは予定配賦(22)を採用することで解消できる。
~○
理 Master Piece~☑ 解消された欠点と未解消の欠点を数値例とリンクさせて理解！
20(1) 単一ゆえ、固定費について、他部門の影響⇒ 21 複数で解消

20(2) 実際配賦ゆえ、変動費と固定費について、補助部門の影響 ⇒ 未解消[4 月予算部門費配賦表 (複数基準)]
切削部門

組立部門

動力部門

摘要
変動費
部

門費

動力部門費
製造部門費

固定費

変動費

固定費

90,000150,000

80,00070,000量 600kwh○

能力 600kwh

量 600kwh○

能力 600kwh

30,00030,00030,00030,000120,000

180,000

110,000

100,000

変動費

固定費60,000@50/kwh60,000@50/kwh[5 月実際部門費配賦表 (複数基準＋実際)]
切削部門

組立部門

動力部門

摘要
変動費
部

門費

動力部門費
製造部門費

固定費

変動費

固定費

62,000118,000

93,000102,000

量 600kwh○

能力 600kwh

量 150kwh○

能力 600kwh

48,00045,00012,00045,000110,000

163,000

105,000

147,000

変動費
60,00090,000

実配@80/kwh

実配@75/kwh[動力部門のシュラッター図]
変動費 5 月実際額 60,000
変動費予算差異相当分△22,500
変動費 4 月実際額
60,000@50
切 600kwh
組 150kwh@50

切 600kwh
組 600kwh： ○量

固定費 4 月実際額
60,000

固定費予算差異相当分△30,000

切 600kwh
組 600kwh

固定費 5 月実際額 90,000

MP #4 - 28 -

切 600kwh
組 600kwh

固定費： 能力

MP #4_部門別計算

22 単一基準配賦法＋予定配賦の欠点とその解消[短 B/論 A]

単一基準配賦法＋予定配賦の欠点と、その解消案について述べなさい。
20(1)及び(2)の欠点を共に解消できたが…新たな欠点(3)が生じてしまう。
▽ つまり、(3) 単一基準配賦法によって補助部門費を関係部門に予定配賦すると、補助部門に操業度差異が生じる。補助部門の実際操業度は、製造部門が補助部門用役をどれほど消費するかに依存している以上、補助部門にとって管理不能である。このような補助部門にとって管理不能な操業度差異が補助部門に残ってしまうのは原価管理上妥当ではない。
なお、これは複数基準配賦法(23)を採用することで解消できる。
~○
理 Master Piece~☑ 解消された欠点と新たに生じる欠点を数値例とリンクさせて理解！
20(1) 単一ゆえ、固定費について、他部門の影響⇒ 22 予定配賦で解消

20(2) 実際配賦ゆえ、変動費と固定費について、補助部門の影響 ⇒ 22 予定配賦で解消
22(3) 補助部門では管理不能な操業度差異が発生 ⇒ 23 複数で解消[5 月実際部門費配賦表 (単一基準＋予定)]
切削部門

組立部門

動力部門

摘要
変動費部

門費

動力部門費
製造部門費

固定費

変動費

固定費

62,000118,000

93,000102,000

量 600kwh○量 600kwh○量 150kwh○量 150kwh○30,00030,000

7,500

7,500

92,000148,000

100,500

109,500

変動費
60,00090,000

予配@50/kwh

予配@50/kwh[動力部門のシュラッター図]
変動費 5 月実際額 60,000
変動費予算差異△22,500
変動費 4 月予算額
60,000@50@50

固定費 4 月予算額
60,000
操業度差異△22,500

固定費予算差異△30,000

切 600kwh
組 150kwh

固定費 5 月実際額 90,000

MP #4 - 29 -

固定費

切 600kwh
組 600kwh： ○量MP #4_部門別計算

23 複数基準配賦法＋予定配賦の利点[短 B/論 A]

複数基準配賦法＋予定配賦の利点について述べよ。
(1) 複数基準配賦法によると、補助部門の変動費と固定費をそれぞれ適切と考えられる配賦基準を使用して配賦するため、ある特定の関係部門に対する配賦額は、その他の関係部門における補助部門用役消費量の多少によって左右されず、原価管理ないし責任会計上において適切な配賦が行える。(20(1)を解消)(2) 予定配賦によると、あらかじめ設定された予定配賦率を用いて各部門に配賦することとなるため、各製造部門に対する配賦額の中に、補助部門における原価管理活動の良否の影響が混入してしまうことを防止できる。(20(2)を解消)(3) 複数基準配賦法＋予定配賦によると、固定費予算額が関係部門に配賦されることから、補助部門に操業度差異が残らない。(22(3)を解消)~○
理 Master Piece~☑ 解消された欠点を数値例とリンクさせて理解！
20(1) 単一ゆえ、固定費について、他部門の影響⇒ 23 複数で解消

20(2) 実際配賦ゆえ、変動費と固定費について、補助部門の影響 ⇒ 23 予定配賦で解消
22(3) 補助部門では管理不能な操業度差異が発生 ⇒ 23 複数で解消[5 月実際部門費配賦表 (複数基準＋予定)]

切削部門

摘要部

門

変動費費

動力部門費
製造部門費

組立部門

固定費

変動費動力部門

固定費

62,000118,000

93,000102,000

量 600kwh○

能力 600kwh

量 150kwh○

能力 600kwh

30,00030,0007,500

30,00092,000142,000

100,500

132,000

4 月の予算と同額

変動費
60,000
予配@50/kwh

4 月の予算と同額[動力部門のシュラッター図]
変動費 5 月実際額 60,000
変動費予算差異△22,500
変動費 4 月予算額
60,000@50
切 600kwh
組 150kwh

切 600kwh
組 600kwh： 量○

固定費 4 月予算額
60,000

固定費予算差異△30,000

切 600kwh
組 600kwh

固定費 5 月実際額 90,000

MP #4 - 30 -

切 600kwh
組 600kwh： 能力

固定費90,000
配賦しない