日本における定住難民 2 世の心理社会的適応について‐自我アイデンティティ再体制化の観点から‐
佐藤菜月（学籍番号：16PSM106，指導教員：西園マーハ文教授）
問題と目的
難民は，個人によって多様な文化的背景をもち，様々に異なる経験を有するが，受入国では類似した適応的困難にぶつかり，同様の問題を抱えることが明らかにされている（Lin,1986）。我が国にも難民受入れを開始した 1978 年から 2021 年末までで累計 15,000 人の難民がいるが（出入国管理庁,2022）十分な心理支援があるとは言えない（鵜川・野田，2013）。国内の調査でも，家庭内の言語コミュニケーションがもたらす家族力動の変化（国際移住機関,2008）や，家庭内での適応差や文化差から家族間葛藤が生じることによる第二世代の自我アイデンティティの問題が指摘されている（安倍・湯浅，2017）。異文化研究では，アイデンティティが重要であることが指摘されてきたが（大西,2001），研究の焦点としては民族アイデンティティに焦点を当てたものが多い。また親子の適応差による問題も多く指摘されているが，詳細は明らかになっていない。
本研究では，第一に，定住している難民第二世代のアイデンティティに注目し，心理社会的適応過程を示す事，第二に，その過程で親の関わりが，子のアイデンティティ形成にどのような影響をもたらしているか明らかにする事，第三に，親子の適応差から生じる問題の実態を明らかにする事を目的とした。
方法
日本に 5 年以上滞在し，大学生又は大学卒業後，働いている難民 2 世を対象とした。途中来日アジア G 国出身 2 名，アジア H 国にルーツを持つ日本生まれ 2 名計 4 名に半構造化面接を 2 回ずつ行い，複線経路等至性アプローチを用いて分析を行った。
インタビュー内容は清水他（2001）の移民第二世代インタビューリスト，及び谷（2001）の自我同一性尺度を参考にした。質問紙は，①同一性地位判定尺度（加藤, 1983）②家族機能測定尺度（草田・岡堂, 1993）③民族アイデンティティ尺度（植松,2015）④主観的幸福感尺度（伊藤他, 2003）を用いた。大学等進学し，職についている難民 2 世について二つの仮説を立てた。
仮説１：親子は選択型文化変容又は協和型文化変容をし，親子間葛藤はないか，あっても小さい。
仮説２：学校選択・職業選択を通し自身の民族性の探索を経て，アイデンティティを確立している。
結果
1.事例の検討
事例毎に複線経路等至性モデル（TEM 図）及び発生の三層モデル（TLMG 図）を作成し，心理社
会的適応及びアイデンティティ再体制化過程を表した。また，4 事例を纏めた TEM 図を作成し（Figure.1），上段を協力者自身の適応過程，下段を両親の考えや関わりとして表した。TLMG 図は第一層に行動，第二層に外部からの関わり，第三層に価値観や考えについて記し，アイデンティティについて語られたことは第三層に付随する形で別枠に記載した。

Figure.1,４事例の全体 TEM 図
2.小括(1) 共通する語り共通して見られた語りは①学校でのからかい・いじめ, ②役割逆転：学校・行政の事務手続き等の親役割の遂行，③親子間葛藤：親に理解してもらえない経験，④親からの大学へ行ってほしい願い・関わり，の 4 点であった。
(2) 途中来日のケース（A・B；G 国出身）
当初の経験は似通っているものの，カルチャーショックの有無，母国語能力の維持， G 人コミュニティとの接触有無で両者は異なっていた。来日
年齢が違うため，発達段階的な要素が相違の一要因として考えられた。
(3) 日本出生のケース（C・D；H 国ルーツ）
C は H を自身のルーツだと言い，D は H に愛着はないと語っているが，両者とも主観的幸福感は平均値であった。よって，異文化環境で民族アイデンティティを獲得していること自体が，ウェルビーイングに繋がるとは言えないことが示唆された。
また，D は主体的に転職を繰り返しており，唯一同一性地位判定尺度で同一性地位達成を示した。
民族アイデンティティに限らず“探索”の行為自体が自我アイデンティティを安定にしている可能性も示唆された。
(4) 具体的な支援への要望
インタビューの中で，①2 世同士の交流，②親子間の理解促進のケア，③相談相手・ロールモデルの蓄積・共有，が要望として挙げられた。
考察
1.心理社会的適応プロセス
4 名が対日本社会，対両親に対して，また状況や時期によって，それぞれ違う文化変容の戦略をとりながら葛藤を最小限にして心理社会的適応をしてきた過程が明らかになった。その過程で小さくない親子間葛藤が 4 名ともに見られた結果となった。したがって仮説１は支持されなかった。
2.自我アイデンティティ再体制化プロセス
適応戦略である順応，反応，撤退を選択する際に自我の力が働き，その選択の結果起きた行動変容が，周囲から受け入れられ強化されると自我アイデンティティが再体制化されることが示唆された。
また，民族アイデンティティ探索や日本社会への帰属感などによって集団アイデンティティが醸成されたとしても，アイデンティティ達成には結びつかず，仮説２は支持されなかった。
3.文化変容及びアイデンティティと親との関係性
Portes & Rumbaut（2014）の文化変容型に当てはまらない，子が日本語と日本の習慣を習得する，親が日本語と日本の習慣を習得しない，子が同国コミュニティのメンバーになる，親が同国コミュニティのメンバーになるという新たな型が見出された。Berry(1984)のモデルでは，母文化に愛着を持ったり積極的に学ぼうとしたりすることが，統合の条件であり一番好ましい形であるとされている。しかし，日本にいる難民のように大規模なエスニックコミュニティがない場合，緩やかな文化変容がなされず日常の生活の中で生じる文化間葛藤が直接的かつ頻繁に起っていることが明らかになった。つまり，両文化への愛着や帰属感がウェルビーイングに繋がるかどうかは，環境に依存していることが示唆された。
4.移民との差異
一般的な移民の親世代は同化志向が強いとされている（清水他,2021）が，4 事例という限られたデータではあるものの 4 名の親に同化志向は見受けられなかった。親子間で不協和的文化変容が生じる可能性も高まるため，大学等へ進学し表向きには順調に適応がなされているように見える難民
2 世でも，小さくない親子間葛藤が生じている可能性が高いということが示唆された。
結論
異文化環境における民族アイデンティティ獲得や受入国への所属感がウェルビーイングに繋がるかは，周囲の環境に依存していることが示唆された。特に日本の難民のように大規模なエスニックコミュニティを持たない場合，両親と日本社会の有り様が，難民 2 世世代の心理社会的適応過程やアイデンティティ形成に大きく関わっていることが示された。母文化を継承・維持・実践するかどうかは，一家族，一個人の選択であり，本研究でも，その選択が主体的なものかどうかが肝要であることが示唆された。その選択がなされた際に，多様な文化を受容する風土が涵養されている必要があり，その点において日本社会の側に働きかける必要がある。
本研究の限界と課題協力者が 4 名で二カ国に限定され，清水他（2021）の指摘する反学校型等の２世世代を含めることが出来なかった。また異文化における発達段階を考慮するため日本生まれや，来日年齢などによって対象を区分して調査を実施することで，より詳細な実態を浮かび上がらす事ができると推測された。
主要引用文献清水 睦美他（2021）．日本社会の移民第二世代―エスニシティ間でとらえる「ニューカマー」の子どもたちの今― 明石書店
付記
本研究は著者による 2022 年度明治学院心理学研究科修士論文「日本における定住難民の心理社会的適応について」における研究の一部として行われた。