静電複写機・複合機用周辺機器の仕様書様式
Standard Form of Specification for Peripheral Equipments ofElectro-static Copying Machines and Multi-function devices

JBMS-33 ：2016(2021 確認)平成 28 年 2 月改正（Febraury, 2016）

一般社団法人ビジネス機械・情報システム産業協会

Japan Business Machine and Information System Industries Associationプリンター・複合機部会（分科会長）（副分科会長）（副分科会長）（副分科会長）長谷川 静男
堀 内孝 郎北 村正 彦中 谷正 秀川 合義 則三 宅信 行増 田道 晴堀 畑勝 史尾 崎利 行
西 澤昭 則藤 原隆
辻 原
啓 之萩 原勇 人
中 仙 道隆
城 越順 二梅 澤範 幸
都 築洋 一西 沢誠 一春 井 正 徳伊 藤哲 也

（ 事 務 局 ）

技術分科会

委員構成表

キヤノン株式会社
シャープ株式会社
富士ゼロックス株式会社
株式会社リコー
株式会社リコー
キヤノン株式会社
キヤノン株式会社
京セラドキュメントソリューションズ株式会社
コニカミノルタ株式会社
村田機械株式会社
ブラザー工業株式会社
ブラザー工業株式会社
NEC プラットフォームズ株式会社
株式会社沖データ
セイコーエプソン株式会社
東芝テック株式会社
パナソニックシステムネットワークス株式会社
パナソニックシステムネットワークス株式会社
パナソニック株式会社
一般社団法人 ビジネス機械・情報システム産業協会

標準化センター JBMS 推進専門委員会委員構成表
（委員長）
（委員）

（事務局）

白 附 好 之
伊 藤亮
本 橋敦
小 林
誠
鈴 木正 敏

富士ゼロックス株式会社
キヤノン株式会社
株式会社リコーコニカミノルタ株式会社
一般社団法人 ビジネス機械・情報システム産業協会

規格番号：JBMS-33
制

定：昭和 62 年 3 月 1 日

改正：平成 28 年 2 月 17 日

原案作成：プリンー・複合機部会技術分科会
審

議：一般社団法人 ビジネス機械・情報システム産業協会 標準化センター JBMS 推進専門委員会

制定：一般社団法人 ビジネス機械・情報システム産業協会 標準化センター

この規格についての意見又は質問は，一般社団法人 ビジネス機械・情報システム産業協会 標準化センターへお願いいたします。
〒108-007

東京都港区三田 3-4-10

リーラ ヒジリザカ 7 階Tel 03-6809-5010（代表）JBMS-33:2016

目

目次

次ページ

序文（Introduction）･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 1
1

適用範囲（Scope）････････････････････････････････････････････････････････････････････ 12

引用規格（Normative references）･･････････････････････････････････････････････････････ 1

3仕様書様式･･･････････････････････････････････････････････････････････････････････････ 2

附属書 A（規定）

静電複写機・複合機用ソータの仕様書様式････････････････････････････････ 3

附属書 B（規定）

静電複写機・複合機用フィニッシャーの仕様書様式････････････････････････ 6

附属書 C（規定）

静電複写機・複合機用原稿送り装置の仕様書様式･････････････････････････

9

附属書 D（規定）

静電複写機・複合機用給紙装置の仕様書様式････････････････････････････

12

解説･･･････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････ 15（1）

JBMS-33:2016

まえがき
Foreword
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意を喚起する。一般社団法人

ビジネス機械・情報システム産業協会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
This standard is copyrighted work protected by copyright laws.
Attention should be drawn to the possibility that a part of this Standard may conflict with a patent right，
application for a patent right after opening to the public or utility model right which have technical properties.
The Japan Business Machine and Information System Industries Association is not responsible for identifying
the patent right， application of a patent right after opening to the public and utility model right which have thetechnical properties of this kind.

（2）

ビジネス機械・情報システム産業協会
Japan Business Machine and Information
System Industries Association Standard

JBMS-33:2015

静電複写機・複合機用周辺機器の仕様書様式
Standerd Form of Specification for Peripheral Equipments ofElectro-static Process Copying Machines and Multi-function devices
序文（Introduction）
JBMS-33 の 2001 年の改正から 10 年超が経ち， 静電複写機の技術進歩とともに，静電複写機の多機能化が飛躍的に図られ，今では複合機が製品の大多数を占めるに至っている。その間，JIS X 6910（複写機・複合機の仕様書様式及びその関連試験方法）の国際規格 ISO/IEC 21117 が 2012 年に改正され，更に JBMS-19 も 2013 年に改正された。この様な状況を踏まえて，この規格についての見直しを行い，改正することとした。
Over 10 years have already passed since the revision of JBMS-33 in 2001. During this period functions ofelectrostatic copiers have dramatically evolved along with the progress of electrostatic copier technology.
Nowadays multi-function device has spread as the dominant product. Meanwhile ISO/IEC 21117， which is
the international standard corresponding to JIS X 6910， was revised in 2012 and JBMS-19 was also revised in
2013. Based on this situation， it is decided to review and revise this standard.
1

適用範囲（Scope）
この規格は静電複写機及び複合機に使用する原稿送り装置，ソータ，フィニッシャー，その他の周辺機器の仕様書様式及びその記入要領について規定する。
This standard specifies standard form of specification（abbreviated as ‘spec form’ in the following）forperipheral equipments of electro-static process copying machines， i.e. sorter， finisher， document feeder
and paper deck， and the way how to put information in the standard form.
2

引用規格（Normative references）
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
The following referenced documents are indispensable for the application of this document. For dated
references，only the edition cited applies. For undated references， the latest edition of the referenced
document (including any amendments) applies.
JIS P 0138

紙加工仕上寸法2JBMS-33:2016

3JIS B 0117

事務機械用語JBMS-08

静電複写機の仕様書様式仕様書様式
静電複写機・複合機用周辺機器の仕様書様式は次による。

a)

ソータ

附属書 Ab)

フィニッシャー

附属書 Bc)

原稿送り装置

附属書 Cd)

附属給紙装置附属書 D

3JBMS-33:2016

附属書 A
（規定）
静電複写機・複合機用ソータの仕様書様式
A.1

適用範囲

これは，静電複写機及び複合機に装着するソータの仕様書様式（以下，仕様書という）及び仕様書記入要領について規定する。
A.2

仕様書

表 A.1 の様式にする。
A.3

仕様書記入要領

A.3.1

名称商品名又は型式番号を記入する。
A.3.2

用紙サイズ

ソートビンに収容できる用紙の最大及び最少の寸法をミリメートル（mm），又は JIS P 0138（加工仕上げ寸法）による寸法呼び（番）で記入する。
なお，ノンソートビンに収容できる用紙サイズが異なる場合にはその旨を記入する。
A.3.3

ビン形式

ビンの固定式，移動式の別及び排紙時におけるプリント面の上向き，下向きの別を記入する。
A.3.4

ビン数

用紙を区分できるビン数を記入する。ノンソートビン（専用）を有する場合は，その旨を記入する。
A.3.5

ビン容量1 ビンに収容できる用紙枚数を記入する。用紙サイズによって異なる場合は，その旨を記入する。
また，ソートビンとノンソートビンの収容枚数が異なる場合は，それぞれについて記入する。必要に応じて用紙の坪量（g/m2）の記入をする。
A.3.6

ステープル

ビンに収容した用紙を自動的にとじる機構をステープルと呼び，最大とじ枚数，とじ用紙最大サイズ，最小サイズ，とじ方（箇所）を記入する。必要に応じて，用紙の坪量（g/m2）を併記することが望ましい。
A.3.7

パンチ

用紙に自動的に穴をあける機構をパンチと呼び，穴あけ紙最大サイズ，最小サイズ，穴の数，パンチ可能な用紙の坪量（g/m2）を記入する。
A.3.8

モード

ソート，ノンソート，グループ（スタック）などモードの種類を記入する。
A.3.9

用紙種類

ソートビンにソートできる用紙の厚さの範囲を坪量（g/m2）の単位で記入する。また，OHP 用紙など特殊用紙がソートできる場合はその旨を記入する。
A.3.10電源4JBMS-33:2016

電源プラグを有する場合には，電圧（V），周波数（Hz）及び電流（A）を記入する。また，電源プラグが無く，複写機側から電源を受ける場合はその旨を記載すればよい。
A.3.11

最大消費電力ソータの最大消費電力を記入する。
A.3.12

大きさ

幅，奥行，高さの順序で寸法を，センチメートル（cm）又はミリメートル（mm）で記入する。
A.3.13質量質量（kg）を記入する。
A.3.14

本体接続時の占有寸法

本体接続時の占有寸法を記入する場合には，幅，奥行の順序で寸法を，センチメートル（cm）又はミリメートル（mm）で記入する。
A.3.15

注記

A.3.1 から A.3.14 以外の必要事項を記入する。

5JBMS-33:2016

表 A.1－静電複写機・複合機用ソータ仕様書（参考）

年
名用称

紙ビサン

ビ形ン

ビス

イン

テ

容ーズ

最大寸法式固定式数

ノンソート専用ビン

プ

最大とじ枚数
とじ方（箇所）

穴あけ紙最大サイズ
穴の数

チモード種

大質・

無

とじ用紙最大サイズ
用紙の坪量（g/m2）

最小サイズ

最小サイズ
パンチ可能な用紙の坪量（g/m2）

g/m2

～

源

大消費

き

電力

さ（W）

幅×奥行×高さ

記

（単位：）

kg

量

本体接続時の占有寸法

注

有

g/m2

類

電最コピー面上下枚 ／ ビン

ルン

紙移動式量

パ用

最小寸法

幅×奥行×高さ

（単位：）

月日

6
JBMS-33:2016

附属書 B
（規定）
静電複写機・複合機用フィニッシャーの仕様書様式
B.1

適用範囲

これは，静電複写機及び複合機に装着するフィニッシャーの仕様書様式（以下，仕様書という）及び仕様書記入要領について規定する。
B.2

仕様書

表 B.1 の様式にする。
B.3

仕様書記入要領B.3.1

名称

商品名又は形式番号を記入する。
B.3.2

用紙サイズ

トレイに収容できる用紙の最大及び最小の寸法をミリメートル（mm），又は JIS P 0138（加工仕上げ寸法）による寸法呼び（番）で記入する。
なお，各トレイに収容できる用紙サイズが異なる場合にはその旨を記入する。
B.3.3

トレイ形式

機能別に判別できるように記入する，また排紙時におけるプリント面の上向き，下向きの別を記入する。
B.3.4

トレイ数

トレイ数を記入する。
B.3.5

トレイ容量

トレイに収容できる用紙枚数を記入する。用紙サイズ，その他の条件によって異なる場合は，その旨を記入する。必要に応じて用紙の坪量（g/m2）の記入をする。
B.3.6

ステープル

トレイに収容した用紙を自動的にとじる機構をステープルと呼び，最大とじ枚数，とじ用紙最大サイズ，最小サイズ，とじ方（箇所）を記入する。必要に応じて用紙の坪量（g/m2）を併記することが望ましい。
B.3.7

パンチ

用紙に自動的に穴をあける機構をパンチと呼び，穴あけ紙最大サイズ，最小サイズ，穴の数，パンチ可能な用紙の坪量（g/m2）を記入する。
B.3.8

中とじ

複写された用紙の中央部に自動的にステープルを行い，二つ折りに製本する機能を中とじと呼び，最大とじ枚数，とじ用紙の最大サイズ，最小サイズ，用紙の坪量（g/m2）を記入する。（英語ではサドルステッチと呼ぶ）
B.3.9

折り折り様式，折り可能な用紙の最大サイズ，最小サイズ，用紙の坪量（g/m2）を記入する。

7
JBMS-33:2016

B.3.10

用紙種類

トレイに使用できる用紙の厚さの範囲を坪量（g/m2）の単位で記入する。また，OHP 用紙など特殊用紙が使用できる場合はその旨を記入する。
B.3.11電源

電源プラグを有する場合には，電圧（V），周波数（Hz）及び電流（A）を記入する。また，電源プラグが無く，複写機側から電源を受ける場合はその旨を記載すればよい。
B.3.12

最大消費電力フィニッシャーの最大消費電量を記入する。
B.3.13

大きさ

幅，奥行，高さの順序で寸法を，センチメートル（cm）又はミリメートル（mm）で記入する。
B.3.14質量質量（kg）を記入する。
B.3.15

本体接続時の占有寸法

本体接続時の占有寸法を記入する場合には，幅，奥行の順序で寸法を，センチメートル（cm）又はミリメートル（mm）で記入する。
B.3.16

注記

B.3.1 から B.3.15 以外の必要事項を記入する。

8JBMS-33:2016

表 B.1－静電複写機・複合機用フィニッシャー仕様書（参考）
年
名

称用

紙

サ

イ

ズ

トレ

イ

形式

トレ

イ

最大寸法

最小寸法

数

トレ

イ

容量ス

テープル

最大とじ枚数
とじ方（箇所）

とじ用紙最大サイズ
用紙の坪量（g/m2）

パン

チ

穴あけ紙最大サイズ
穴の数

中とじ

最大とじ枚数
用紙の坪量（g/m2）

り

折り様式

折用

紙

種

大質

とじ用紙最大サイズ

最小サイズ

最小サイズ

用紙の坪量（g/m2）

g/m2～源大消費

き

電力（W）

さ

幅×奥行×高さ記（単位：）

kg量

本体接続時の占有寸法

注

最小サイズ

最小サイズ
パンチ可能な用紙の坪量（g/m2）

折り可能な用紙最大サイズ

g/m2

類

電最月

幅×奥行×高さ

（単位：）

日

9
JBMS-33:2016

附属書 C
（規定）
静電複写機・複合機用原稿送り装置の仕様書様式
C.1

適用範囲

これは，静電複写機及び複合機に装着する原稿送り装置の仕様書様式（以下，仕様書という）及び仕様書記入要領について規定する。
C.2

仕様書

表 C.1 の様式による。
C.3
C.3.1

仕様書記入要領
名称

商品名又は形式番号を記入する。
C.3.2

装置種類

原稿送り装置，自動原稿送り装置，自動両面原稿送り装置（原稿反転／1 パス）などの別を記入す
る。
C.3.3

原稿サイズ

使用可能な原稿の最大及び最小の寸法をミリメートル（mm），又は JIS P 0138（紙加工仕上げ寸法）による寸法呼び（番）で記入する。又，特殊な原稿が使用可能な場合はその大きさを示す寸法を記入する。
C.3.4

原稿の種類

使用可能な原稿の紙厚の範囲を坪量（g/m2）で記入する。また，特殊な原稿や紙種類が使用可能な場合はその旨を記入する。
C.3.5

原稿の収容可能枚数

一度にセットできる原稿の最大枚数を記入する。原稿のサイズ及び坪量によって異なる場合はその旨を記入する。
C.3.6

原稿読み取り速度

複写機本体と無関係に原稿を読み取ることが可能な場合には，原稿読み取り速度を“ページ／分”，又は “ipm”で記入する。また，本装置と複写機との組合わせにおいて，複数枚の A4 サイズ原稿から原稿 1 枚ごとに，複写倍率 100％（複写比率 1：1）のコピーを 1 枚ずつ連続してとる場合の，組合わせコピー速度（枚／分）を原稿交換速度として記入してもよい。
なお，解像度，カラー／モノクロ，片面読み取り／両面反転読み取り／両面同時読み取り（1 パス両面読み取り）などの条件を記述する。
C.3.7

電源電源プラグを有する場合には，電圧（V），周波数（Hz）及び電流（A）を記入する。また，電源プラグが無く，複写機側から電源を受ける場合はその旨を記載すればよい。
C.3.8

最大消費電力最大消費電力（W）を記入する。

10JBMS-33:2016

C.3.9

大きさ

本体の幅，奥行，高さの寸法を，センチメートル（cm）又はミリメートル（mm）で，この順序に記入する。
C.3.10質量質量（kg）を記入する。
C.3.11

注記

C.3.1 から C.3.10 以外の必要事項を記入する。

11
JBMS-33:2016

表 C.1－静電複写機・複合機用原稿送り装置仕様書（参考）
年
名称

装置

種類

原稿

サイ

ズ

原稿の種

類

最大寸法

最小寸法g/m2g/m2～

原稿の収容可能枚数

原 稿 読 み 取 り 速 度

電最大源

大消費

き

電力さ

質量

注記（W）

幅×奥行×高さ（単位：kg）

月日

12JBMS-33:2016

附属書 D（規定）
静電複写機・複合機用給紙装置の仕様書様式
D.1

適用範囲

これは，静電複写機及び複合機に装着する附属給紙装置の仕様書様式（以下，仕様書という）及び仕様書記入要領について規定する。
D.2

仕様書

表 D.1 の様式による。
D.3

仕様書記入要領

D.3.1

名称

商品名又は形式番号を記入する。
D.3.2

用紙サイズ

収容可能な用紙の最大及び最小の寸法をミリメートル（mm），又は JIS P 0138（紙加工仕上げ寸法）による寸法呼び（番）で記入する。また，特殊な原稿が使用可能な場合はその大きさを示す寸法を記入する。
D.3.3

用紙種類

使用可能な用紙の紙厚の範囲を坪量（g/m2）で記入する。また，特殊な紙種類が使用可能な場合はその旨を記入する。
D.3.4

給紙段数

カセット，トレイの段数を記入する。給紙段が複数ある場合には，給紙段数と給紙容量を並記して各段の容量が明確になるような記入方法とすること。
D.3.5

給紙容量

各給紙段に収容可能枚数を記入する。最大収容枚数を記載するが，必要に応じて用紙の坪量（g/m2）を記入する。
D.3.6

電源

電源プラグを有する場合には，電圧（V），周波数（Hz）及び電流（A）を記入する。また，電源プラグが無く，複写機側から電源を受ける場合はその旨を記載すればよい。
D.3.7

最大消費電力最大消費電力（W）を記入する。
D.3.8

大きさ

幅，奥行，高さの順序で寸法を，センチメートル（cm）又はミリメートル（mm）で記入する。
D.3.9

質量質量（kg）を記入する。
D.3.10

本体接続時の占有寸法

本体接続時の占有寸法を記入する場合には，幅，奥行の順序で寸法を，センチメートル（cm）又はミリメートル（mm）で記入する。

13
JBMS-33:2016

D.3.11

注記

D.3.1 から D.3.10 以外の必要事項を記入する。

14JBMS-33:2016

表 D.1－静電複写機・複合機用附属給紙装置仕様書（参考）
年
名用

称紙

サイズ

用

紙

種類

給紙

段数

給紙

容

量

電最大

質

最小寸法g/m2～g/m2

源

大消費

き

電力

さ

（W）

幅×奥行×高さ

記

（単位：）

kg

量

本体接続時の占有寸法

注

最大寸法

幅×奥行×高さ（単位：）

月日

JBMS-33:2015

1
解説

静電複写機・複合機用周辺機器の仕様書様式
解説

この解説は，本体及び附属書に規定・記載した事柄を説明するもので，規格の一部ではない。
1

制定の趣旨
この規格は，静電複写機に使用する原稿送り装置，ソータ（フィニッシャー）その他の周辺機器の仕様書様式として 1987 年に制定された。
2

改正の経緯と趣旨
静電複写機の効果的な使用や複写作業の能率向上のために，種々の周辺機器が商品化されている。

静電複写機の仕様書様式は JBMS-08 として制定されており，これら周辺機器の仕様書様式も JBMS33 として標準化，規格化がなされている。この規格は，平成 2 年（1990 年），平成 11 年（1999 年），平成 13 年（2001 年）に改正が行われた。しかし，年々技術革新が進む中で，最新の改正から約 10 年以上が経過し，その間，大幅な改正が行われなかったために実情に合わなくなってきている。この様な状況の中で，平成 27 年度に JBMS-08 の大幅な見直しが行われたことを受けて，この規格についても見直しを行い，改正するに至った。
3

主な改正点
主な改正点は，次のとおりである。

a) 適用範囲
適用範囲に“複合機”を追加するとともに，“フィニッシャー”を“ソータ（フィニッシャー）”から独立して記載した。
b) 附属書 A（規定）静電複写機・複合機用ソータの仕様書様式
名称及び“A.1 適用範囲”に“複合機”を追記するとともに，“A.3.14 本体接続時の占有寸法”の項目を追加した。“ソート可能用紙”の項目名を“用紙種類”に変更した。
c) 表 A.1－静電複写機・複合機用ソータ仕様書（参考）名称に“複合機”を追記するとともに，“ステープル”の項目に“とじ方（箇所）”と“用紙の坪量（g/m2）”を追記した。
また，b)に対応して“ソート可能用紙”の“用紙種類”への名称変更と，“本体接続時の占有寸法”の項目を追加した。
d) 附属書 B（規定）静電複写機・複合機用フィニッシャーの仕様書様式
名称及び“B.1 適用範囲”に“複合機”を追記するとともに，“B.3.15 本体接続時の占有寸法”の項目を追加した。“使用可能用紙”の項目名を“用紙種類”に変更した。
e) 表 B.1－静電複写機・複合機用フィニッシャー仕様書（参考）名称に“複合機”を追記するとともに，“ステープル”の項目に“とじ方（箇所）”と“用紙の坪量（g/m2）”，“中とじ”の項目に“用紙の坪量（g/m2）”，“折り”の項目に“折り様式”を追記した。
また，d)に対応して“使用可能用紙”の“用紙種類”への名称変更と，“本体接続時の占有寸法”

解1

2
JBMS-33:2015

解説の項目を追加した。
f) 附属書 C（規定）静電複写機・複合機用原稿送り装置の仕様書様式
名称及び“C.1 適用範囲”に“複合機”を追記した。
g) 原稿送り装置の種類
1 パス両面原稿送り装置を搭載する製品の普及を考慮して，自動両面方式の違いを明確にするために“自動両面原稿送り装置”の記載に“（原稿反転／1 パス）”を追記した。
また，原稿送り方式の主流がシートスルー方式に移行した現状を踏まえて，“シートスルー原稿送り機能がある場合は，その旨を記入する。”の記載を削除した。
h) 原稿読み取り速度
複写機がデジタル化され，複合機となった今日，複写機本体と無関係に原稿を読み取る場合が多くなったことを受けて，従来の“原稿交換速度”を“原稿読み取り速度”に名称を変更した。しかし，本装置と複写機との組合せコピー速度（枚／分）を原稿交換速度として使用している場合もあるため，原稿交換速度の記載を残して使用できるようにした。
i) 表 C.1－静電複写機・複合機用原稿送り装置仕様書（参考）名称に“複合機”を追記した。
また，h)に対応して“原稿交換速度”を“原稿読み取り速度”に変更したj) 附属書 D（規定）静電複写機・複合機用給紙装置の仕様書様式
名称及び“D.1 適用範囲”に“複合機”を追記するとともに，“D.3.3 用紙種類”を追加した。
また，“D.3.10 本体接続時の占有面積”を“D.3.10 本体接続時の占有寸法”に変更した。
k) 表 D.1－静電複写機・複合機用給紙装置仕様書（参考）名称に“複合機”を追記するとともに，j)に対応して“用紙種類”の追加と“本体接続時の占有寸法”の変更を行った。

解2

白紙

JBMS－33 静電複写機・複合機用周辺機器の仕様書様式
編集兼中西英夫

発行人
発行所

一般社団法人〒108-0073

ビジネス機械・情報システム産業協会

東京都港区三田 3-4-10Tel 03-6809-5010(代表)

リーラ ヒジリザカ 7 階