P-301W ＜施設ポスター＞

J-PARC：大強度陽子加速器施設
J-PARC/Japan Proton Accelerator ResearchComplex大原高志
J-PARC センター MLF 広報チーム
Japan Proton Accelerator Research Complex (J-PARC) は、素粒子物理、
原子核物理、物質科学、生命科学、原子力など幅広い分野の最先端研究を行うための陽子加速器群および実験施設群の呼称である。高エネルギー加速器研究機構(KEK)と日本原子力研究開発機構(JAEA)の共同事業として茨城県東海村に建設され、世界に開かれた多目的利用施設として 2008 年より運用が開始された。
J-PARC の最大の特徴は、世界最高クラスである 1MW の陽子ビームで生成する中性子、ミュオン、K 中間子、ニュートリノなどの多彩な 2 次粒子ビーム利用にある。J-PARC の陽子加速器群は 400MeV リニアック、3GeV Rapid
Cycling Synchrotron (RCS)、50GeV Main Ring (MR)から構成され、世界最高クラスの大強度陽子ビーム生成を目指している。RCS からの陽子の 90%以上は、物質・生命科学実験施設(MLF)に導かれ、パルス中性子およびパルスミュオ
ンの生成に利用される。残りの陽子は MR に導かれて更に加速され、2 箇所の実験施設で利用される。このうちハドロン実験施設には遅い取出しでビームを導き、K 中間子を用いた素粒子・原子核実験が行われる。これに対し、早い取出しで MR より蹴り出された陽子ビームはニュートリノ実験施設に導かれ、ここでパイ中間子を経由して得られたニュートリノが岐阜県のスーパーカミオカン
デに発射される(T2K 実験)。

P-302W ＜施設ポスター＞

J-PARC/物質・生命科学実験施設(MLF)
J-PARC/Materials and Life Science Experimental
Facility (MLF)大原高志
J-PARC センター MLF 広報チーム
J-PARC は世界最高レベルの陽子加速器群および 2 次粒子を利用する実験施設群であり、世界に開かれた多目的利用施設である。その中で物質・生命科学実験施設(MLF)は、出力 1MW のプロトンビームから生み出される世界最強のパルス中性子およびミュオンを用いることで、最先端の科学研究を推進することを目的としている。MLF は原子力機構および KEK が共同で管理運営しており、加えて総合科学研究機構が登録機関としてユーザー支援等に参画することで、ユーザー実験に対する手厚いサポートの実現を目指している。
MLF では 2019 年 1 月現在で 22 台の中性子実験装置と 4 台のミュオン実
験装置が稼働(コミッショニング含む)しており、加えて低温や高温、磁場、高圧といった様々な試料環境デバイスが整備されている。これらの実験装置では毎年 2 回(5 月、10 月)の一般課題公募が行われる。MLF で行われる研究分野
は物理学、化学、生物学、物質科学、地球科学、材料工学等と幅広く、基礎研
究だけでなく産業応用研究も数多く行われている。2008 年の運転開始以来国内外の大学や研究機関、更には企業に所属する数多くの研究者が実験に訪れてきた。現在は 500kW での運転を行っており、今後は 1MW を目標として段階的に出力を上げていく予定である。

図 MLF 実験ホール内の様子(左)第 1 実験ホール(右)第 2 実験ホール

P-303W ＜施設ポスター＞
MLF

J-PARC MLF における KENS 実験装置
KENS instruments at J-PARC/MLF
大友季哉
KEK 物質構造科学研究所 中性子科学研究系
物質構造科学研究所・中性子科学研究系（KENS）では、J-PARC 物質・生命科学実験施設において、８台の装置において大学共同利用を展開している（下表）。
BL
BL05
NOP
BL08
SuperHRPD
BL12
HRC
BL16
SOFIA
BL21
NOVA
BL09
SPICA
BL06
VIN-ROSE
BL23
POLANO

装置名
基礎物理実験装置

特徴
基礎物理、中性子光学研究

超高分解能粉末回折装
置
高分解能チョッパー分光器（東大物性研との共同
運営）
水平型反射率計

高分解能で粉末結晶中のわずかな構造変化を観測
磁気励起や格子振動などの素励起を高分解能中性子非弾性散乱により観測
多様な環境下における物質界面の構造を短時間で観測
水素化物の規則・不規則構造解析
を中心に、様々な物質構造を解析
蓄電池材料の構造をその場観測す
ることに特化した粉末回折装置
物質中のスローダイナミクスを観測

高強度全散乱装置
特殊環境粉末回折装置
スピンエコー装置（京大連携）
偏極中性子回折装置（東北大連携）

偏極中性子を用いて磁気励起と格子振動を分離して観測各装置においては、他大学・他機関の研究者とともに S1 型課題申請によるプロジェクト型研究が展開されている。2019A より、BL23 POLANO について
も、非偏極限定ながら一般課題の受け入れを開始した。これにより、全ての装置において一般課題が実施されることとなった。また、各装置の高度化を、
JAEA、CROSS および外部研究機関とともに進めている。
ポスターでは、KENS 装置の状況や基盤技術開発についてのサマリーを紹介する。

P-304W ＜施設ポスター＞

J-PARC ミュオン科学施設(MUSE)
J-PARC Muon Facility(MUSE)

ミュオン科学施設（MUSE）では、中性子源に至る陽子ビームライン上に20mm 厚のグラファイト第１標的、付随するスクレーパ（テーパー状にビームの通り道に穴が開いているコリメータ）群を設置し、パイオン、ミュオンを発生させている。第 1 標的からは、下流 60 度の取り出し角度で、2 本のミュオンライン（D ライン、H ライン）、上流方向には 135 度の取り
出し角度で 2 本の表面ミュオンビームライン（U ライン、S ライン）、合
計 4 本の 2 次ビームラインが引き出され、ユーザー実験に供される。
1)D ライン：57keV-50MeV 崩壊ミュオン（µ±）と表面ミュオン（µ+）が得られる汎用ビームラインであり、広く共同利用実験に供されている。崩壊 µ±は、ミュオン標的で生まれたパイオンを取り込み、長尺の超伝導ソレノイド中に閉じこめながら飛行させ、ミュオンに崩壊させる事で得られる。現在、106-7µ±/秒の崩壊ミュオンが D1、D2 実験エリアに導かれ実験に用いられている。一方、表面ミュオンビームは、ミュオン標的内で発生した正パイオンが標的中で崩壊して飛び出してくる正ミュオンで、
エネルギーは、4MeV 程度である。ビーム時間構造に合わせた正確なパル
ス形状のキッカー電磁石により 10６−７µ+/秒の世界最高強度のパルス状表
面ミュオンビームが D1、D2 実験エリアへ輸送され、実験に供されている。
2) S ライン：上記に述べた、主として物性研究に多用されている表面ミュオンビームが得られる。ビーム時間構造に合わせた正確なパルス形状の静電キッカー装置、ビームスライサーにより 106-7µ+/秒の強度のビームが 4 つの実験エリア（MLF 第１実験室）へ輸送される。2014 年 11 月に施設検査を合格し、2015 年秋にファーストビームが得られ、2017 年からは、
S1 エリアにおいて、本格的な共同利用実験が開始された。
3) U ライン：大立体角表面ミュオン捕獲軸収束電磁石、超伝導湾曲ソレ
ノイド磁石等により、D ラインを 20 倍以上上回る大強度表面ミュオンが引き出される。得られた世界最高強度表面ミュオンとパルス状レーザー
を組み合わせる事によって高輝度の超低速 µ+ビームが得られる。パルス
幅 0.5-1ns、サイズφ0.5-1mm の微小ビームが実現され、これまで不可能とされた高時間分解能で、微小な単結晶・薄膜試料をも対象とする事ができる。2016 年 2 月のユーザー運転開始直後、超低速ミュオンの発生に成功し、2019 年 12 月の段階では、毎秒 500 個の収率を得ている。
４） H ライン： ミュオニウムの超微細構造の精密測定や第 2 世代のレプトンであるミュオンから第 1 世代の電子への変換現象を精密に測定する実験、更に加速して、ミュオン異常磁気能率の精密測定（g-2）や EDM 等の比較的長期間にわたる基礎物理実験が計画されている。

P-305W ＜施設ポスター＞
PF

フォトンファクトリー
Photon Factory
放射光実験施設2019 年 4 月 1 日付で放射光実験施設が正式な組織として発足した。PF は、
放射光実験施設、放射光科学第一・第二研究系、光源加速器を担当する加速器第六研究系の４組織を中心に、機構内の各組織と連携のもとに運営されることとなった。放射光コミュニティでは、我が国の放射光科学の学術基盤を強化するために、UVSOR、HiSOR とともに学術３施設の連携と高度化を進める「放射光学術基盤ネットワーク」を形成した。
新体制発足を記念した講演会〜PF REBORN 2019〜を 7 月 20 日に開催した。
「放射光実験施設」の名称は PF 誕生時の組織名であり、放射光黎明期を牽引した PF を再誕生させ、これからの第二黎明期を牽引する構想が議論された。
学術研究を推進する施設として、引き続き多様な利用研究を支えることが PFの使命であると捉え、PF の高度化、および広い分野の利用が期待される開発研究を推進していく。
[共同利用・運転の状況] 年間の有効課題数は約 800 件、共同利用者数は約3000 名を推移している。2018 年度の運転時間は PF が 3696 時間、PF-AR が2064 時間であった。2019 年度は、前年度に引き続き、施設利用収入で運転経費を賄う「産業利用促進運転日」を７日間実施した。有償利用の希望がなかったビームラインでは共同利用課題にビームタイムが配分された。第２期運転は PF, PF-AR ともに 10 月に開始されている。PF-AR は、2019 年度から「5GeV運転」を一部のビームタイムで開始し、消費電力の大幅な抑制による運転時間の確保を図っている。
[BL の整備状況] 2018 年度より建設が開始された BL-19 は、軟Ｘ線領域の可変偏光アンジュレーターを光源とし、走査型透過 X 線顕微鏡 (STXM) 常設のA ブランチとフリーポートの B ブランチから構成されている。2019 年度 5 月より共同利用に公開された。東京大学大学院理学研究科の高橋嘉夫教授を実験責任者とする S1 課題「2018S1-001 水惑星学創成のための STXM 分析拠点の形成と応用」や、一般（G 型）課題での実験が開始されている。
この他、2018 年度の PF の活動は、PF 年報 2018 に詳しくまとめられています。
https://www2.kek.jp/imss/pf/science/publ/pfnenpo/2018/

P-305W ＜施設ポスター＞
CMRC

構造物性研究センター活動報告
Activity Report on the Condensed Matter ResearchCenter (CMRC)
門野良典１,2
１ KEK 物構研、２ J-PARC MLF
CMRC では、物構研が持つ複数の量子ビームを相補的・協奏的に使う先端的なプロジェクト研究が行われている。提案型の５つのプロジェクト、および受託研究型プロジェクトである元素戦略関係の２プロジェクト（村上 P、小野 P）、
いずれについても研究活動は終盤を迎えており、成果の最大化にむけて最後の追い込みを行なっている。本ポスター講演では、これら７プロジェクトの研究ハイライトと今後の展望について紹介する。なお、CMRC は今年度をもって終了し、新たに立ち上がる「量子ビーム連携研究センター」へとその活動が発展的に引き継がれる予定である。
1)提案型プロジェクト
量子ビームを用いた多自由度強相関物質における動的交差相関物性の解明
分子システムにおける物性制御
強相関酸化物超構造を用いた新奇量子状態の観測と制御
強相関電子系における局所構造変調が誘起する創発現象
P-V-T-dε/dt 構造物性

佐賀山基
熊井玲児
組頭広志
藤田全基
船守展正

2)受託研究型プロジェクト
量子ビームを用いた元素戦略・電子材料の研究
高性能磁性材料開発のための量子ビーム解析

村上洋一
小野寛太

P-307W ＜施設ポスター＞

構造生物学研究センター
Structural Biology Research Center
構造生物学研究センター（SBRC）は、物質構造科学研究所（IMSS）内の組織として 2000 年 5 月に発足し、2013 年１月より千田俊哉センター長を中心とした体制で研究活動を推進しています。現在、当センターには約 50 名のメンバーが所属し、約半数がビームラインの研究開発とユーザーサポートに従事し、約半数が構造生物学的研究に従事しています。
当センターは PF と PF-AR において 5 本の生体高分子の結晶構造解析用ビームラインの研究開発を行い、外部ユーザーの共同利用に供しています。ビームラインに関する最先端の研究としては、タンパク質に含まれる天然の硫
黄原子を利用した位相決定法の開発（S-SAD）や、理化学研究所（SACLA）と共同で X 線自由電子レーザーによる立体構造決定法の開発を行っています。
また同時に、独自の生命科学研究を推進し、エネルギー代謝（GTP と細胞機能）、遺伝情報とエピジェネティクス、糖鎖代謝、感染症（ピロリ菌・薬剤耐性）、
酸化還元関連酵素など、生物学的に重要な生命現象の背後にある分子機構
を立体構造情報に基づいて解明する研究に取り組んでいます。これらの研究には様々な階層での立体構造情報を取得することが必須であり、放射光における立体構造解析と電子顕微鏡や NMR による立体構造解析を組み合わせることが不可欠です。そのため、クライオ電子顕微鏡については 2018 年 3 月に導入、同年 10 月より共同利用を開始し、NMR については外部との共同研究を推し進めています。さらに、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）が推し進める創薬等ライフサイエンス研究支援基盤事業（BINDS）に代表機関として参画し、構造解析ユニットの構造解析領域・タンパク質生産領域において主要な役割を担っています。
結晶用ビームライン（PX：BL-1A, 5A, 17A, NW12A, NE3A）は、主に外部のア
カデミックユーザーの共同利用に供され、放射光共同利用実験審査委員会（PF-PAC）の審査を経て、各ユーザーにビームタイムが配分されています。申請数は年々増加傾向にあり、生命活動において根源的な反応を担うタンパク質や高難度のヒト由来タンパク質などの結晶構造解析など、科学的に重要性の高い課題にビームタイムが配分される傾向があります。ビームタイムの一部は企業利用に割り当てられ、現在は国内 15 社に利用していただいており、
主に創薬の基盤情報となりうる薬剤標的タンパク質と化合物との複合体の結晶構造解析等が行われています。この目的のため、2009 年にアステラス製薬
株式会社に御協賛いただき、ハイスループットのタンパク質結晶用ビームライ
ン AR-NE3A を建設しました。また、BINDS の支援を受けて、溶液散乱用ビー
ムライン（BioSAXS：BL-10C, 15A）の高度化を積極的に推進しています。

P-308W ＜施設ポスター＞
PF

施設紹介：フォトンファクトリーにおける産学連携
Industrial Use of Synchrotron Light at the Photon Factory
君島堅一
高エネルギー加速器研究機構 物質構造科学研究所
KEK は大学共同利用機関であり、放射光実験施設(PF)の主たる利用者は大学・国研等の研究者・大学院生である。その一方、運転開始初期から種々の利用制度を設けて産業界の利用を推進してきた。民間企業の様々な利用形態に対応して、現在、(1) 「共同研究」制度、(2) 一般施設利用(有償・成果専有)、(3) 優先施設利用、(4) 共同利用等の利用制度を用意している。特に、「(民間)共同研究」制度は、企業研究者と PF 職員とによる問題解決形の利用制度であり、通年での研究計画が立案可能である等、他の放射光施設と異なるアプローチで企業利用を推進する制度である。制度全体での最近の産業利用の件数は、ここ数年は 40 社前後で推移しており、一般施設利用の比率が高い。PF の産業利用を分野(手法)別で分類すると、最も利用が活発なのは創薬のためのタンパク質の結晶構造解析である。国プロや産学官の共同研究等を通じて、ビームラインの各種高度化、利用支援の整備を進め、産官学全体で創薬ビームライン(群)のハイスループット化を達成している。その他では、
X 線吸収分光(XAFS)、X 線小角散乱(SAXS)、イメージング、X 線粉末回折等の手法が多用されており、手法横断的かつ他の放射光施設・中性子施設を並行して利用されることが多い。
PF では、利用者の多様な要望に柔軟に対応するため、利用制度の改革を進めている。(1) 研究支援制度：実験・測定解析補助・指導及びコンサルティ
ング等の支援を有償で行う制度である。2017 年度から実稼働しており、利用実績がある。(2) 試行利用制度(L 課題)：初めて PF で実験を行なう際の実験支援等を実施して、初期利用のハードルを下げることを目指した制度である。
利用件数は年々増加しており、19 年度はこれまでに 16 課題の利用実績があった。現在は、STXM の利用に関する課題が多い。
2018 年度に引き続き、産業利用振興運転日(産促日)を実施した。本制度は、施設利用料収入の一部を活用して PF の運転時間を追加延長する試みである。
今年度は、試験的に運転期間を延長して制度の検討を行なった。その結果、施設料収入による運転の延長が可能であり、企業等による有償施設利用の時間の確保が可能であると共に、最終的に企業の PF 利用によって大学共同利用への還元につなげられることを示した。制度に一部変更を加え 2020 年度も実施する計画である。
また、PF は光ビームプラットフォームの代表機関放射光施設と大型レーザ
ー施設のネットワークであるとして、5 年間の事業計画のもと、ラウンドロビン
実験を通した標準化、施設間連携、人材育成などを進めている。

P-309W ＜施設ポスター＞
SPF-A3, SPF-A4, SPF-B1, SPF-B2

低速陽電子実験施設報告
Activity Report of the KEK IMSS Slow Positron Facility
永井康介 1, 2、望月出海 1、兵頭俊夫 1、一宮彪彦 1、小菅 隆 1、斉藤裕樹 1、濁川和幸 1、
峠 暢一 2、大沢 哲 3、池田光男 3、白川明広 3、古川和朗 3、本間博幸 3、設楽哲夫 4、岩瀬 広 5、深谷有喜 6 和田健 7、前川雅樹 7、河裾厚男 7、藤浪真紀 8、白澤哲郎 9、高橋敏男 10、石田明 11、
満汐孝治 9、星健夫 12、長嶋泰之 13
1KEK 物構研 SPF、2 東北大金研、3 KEK 入射器、4 KEK 先端加速器、5 KEK 放射線、6 原子力機
構、 7 量研、8 千葉大、9 産総研、10 東京学芸大 11 東京大、12 鳥取大、13 東京理科大

本施設では専用リニアック(～50 MeV, 600 W)で加速された電子ビームで生成した世界最高クラスの高強度低速陽電子ビームを共同利用に供している。
2019 年度は、地階テストホールにあるビームライン分岐 SPF-A3 の全反射
高速陽電子回折（TRHEPD）ステーション、同じく分岐 SPF-A4 の低速陽電子
回折（LEPD）ステーション、１階クライストロンギャラリー実験室にある分岐
SPF-B1 の汎用ステーション、同じく分岐 SPF-B2 のポジトロニウム飛行時間(Ps-TOF)ステーションで共同利用実験を行った。
2019 年度の共同利用実施課題数は 15 課題、共同利用実人数は 35 名、ユーザー実験の配分時間は 3192 時間、うち調整は 816 時間であった。
TRHEPD ステーションでは、様々な表面物質の原子配列の解析を進めている。本年度は、酸化物超薄膜の研究として重要な VO/Ag(100)表面、半導体デバイス応用に重要な Cu/S(111)表面や Mn/Si(111)表面，新奇な 2 次元電子状態を発現するボロフェン/Ag(111)表面、光触媒反応の研究に重要なアナター
ゼ型 TiO2(100), (001)表面などの測定を行った。また、計算科学を利用した汎用的なロッキング曲線解析法の開発を進めた。
LEPD ステーションでは全長が 2.5 倍長い静電レンズを開発・導入した。また、新たな位置敏感検出器を組み込んだ回折パターン計測装置を導入した。
汎用ステーションでは、ポジトロニウム（Ps)レーザー冷却用に開発したレーザーによる Ps 励起のテストを行った。
Ps-TOF ステーショ
ンでは、SiC 基板上作製したグラフェンから の ポ ジ ト ロ ニウ ム
放出を測定した。
また，多様な表面
試料作製ツールや表
面評価ツールを備えた汎用試料作製チェンバを整備中である。

P-310W ＜施設ポスター＞
J-PARC MLF

総合科学研究機構 中性子科学センターの活動
Activity of CROSS in 2019
総合科学研究機構(CROSS) 中性子科学センター 利用推進部
J-PARC の特定中性子線施設の登録施設利用促進機関である CROSS 中
性子科学センターは、J-PARC センターと連携し、中性子線共用施設（共用
ビームライン）の課題公募と選定、施設利用者に対する情報提供・相談・実験支援等を行っている。
○2019 年度の一般利用課題（短期）への申請数は全中性子ビームラインで644 件あり、そのうち共用ビームラインには 321 件の応募があった。採択数
は全中性子ビームラインで 361 件、共用ビームラインでは 158 件（うち新利用者支援事業（New User Promotion : NUP）1) 11 件含む。）であった。
○東北大学金属材料研究所（以下、「東北大金研」という。）と物質科学の研究推進に関わる連携協力協定を 2019 年 4 月 4 日に締結した。中性子研究施設の共用促進を行う CROSS は、材料科学分野の共同利用・共同研究拠点である金属材料研究所と相互の特徴と研究資源を活かした研究、人材交流及び中性子利用者の拡大に関する一層の連携協力を図り、物質科学の研究推進に貢献する。
○東北大金研-CROSS ワークショップ「J-PARC と JRR-3 の相補利用による偏極中性子科学の新展開」を東北大学（宮城）において開催した。偏極解
析に関する専門家や、理論家、東北大金研における材料研究者等を交え、偏極中性子の利用に適した新しい研究テーマや成果創出について議論を行った。また、JRR-3 と J-PARC の効果的な相補利用の議論も行った。
○高分子・ソフトマター業界の 5 つの企業のグループは学術研究チーム（3 大
学・1 大学共同利用機関法人）と協力して、機能性高分子材料開発の加速を目的とする J-PARC 初の産学連携コンソーシアム「機能性高分子コン
ソーシアム」を 2019 年 3 月 20 日に結成し、4 月 1 日から運営を開始した。
CROSS は本コンソーシアムの運営を、運営受託機関として J-PARC センター（JAEA&KEK）との協力のもと進めている。
○「放射光・中性子の連携利用に向けた合同研修会」を、2 回に亘っ てSPring-8（兵庫）において JASRI と合同で開催した。講義・実習を通して、それぞれの測定技術の特徴や利用について活発な意見交換が行われた。
○第４回中性子・ミュオンスクールを J-PARC センター等と共催した。日本中性子科学会の加倉井和久会長（CROSS）が校長を務め、中性子・ミュオンの専門家の指導のもと、大学院生及び若手研究者は中性子科学等の理解と知識を深めた。
1)

https://neutron.cross.or.jp/ja/users/trial_use/P-311W ＜施設ポスター＞
MLF-BL03,20

茨城県中性子ビームライン
Ibaraki Neutron Beam Line
茨城県産業戦略部技術振興局科学技術振興課
茨城県では，大強度陽子加速器施設（J-PARC）の物質・生命科学実験施設（MLF）に２本の中性子ビームライン（「BL03：茨城県生命物質構造解析装置（iBIX）」及び「BL20：茨城県材料構造解析装置（iMATERIA）」）を設置しています。平成 20 年 12 月の J-PARC の稼働開始と同時に供用を始め，運転維持管理や利用者支援を委託している茨城大学など関係機関とともに，中性子の産業利用に積極的に取り組んでいます。
今後は，これまでの装置の高度化から，産業利用を牽引する「先導研究」に重点を置くとともに，ユーザーがより利用しやすい環境整備に努め，
今まで以上に産業及び学術界へ貢献していきます。
中性子を産業界が利用しやすいものとするため，専門の産業利用コーディ
ネーターを２名配置し，中性子ビームの活用方法，具体的な測定方法及び申請書類の記載内容，実験終了後の解析の支援など，企業や大学からの様々な利用相談・技術相談に対応しています。また，関係機関と協力しながら，研究会や成果報告会，解析技術講習会の開催あるいは関係学協会でのブース展示など，中性子利用技術の啓発やＰＲに取り組んでいます。
産業利用課題の募集においては，平成 28 年度から，随時課題公募を拡充
し，年間を通した応募受付制度を開始しました。さらに，iMATERIA では，研究者が J-PARC に来ることなく測定データを取得できるメールインサービス（測定代行）も実施しています。メールインサービスは，実験に伴う事前手続きが大幅に軽減されることなどから，大変ご好評をいただいております。是非，ご活用ください。
【相談窓口・問合せ先】 いばらき量子ビーム研究センター 茨城県事務室
TEL：029-352-3301 E-mail：info-neutron@pref.ibaraki.lg.jp
http://www.pref.ibaraki.jp/kikaku/kagaku/j-parc/sangyou.html

BL03：茨城県生命物質構造解析装置（iBIX）

BL20：茨城県材料構造解析装置（iMATERIA）

P-312W ＜施設ポスター＞

JRR-3 再稼働後の中性子利活用研究ロードマップ（東北大学金属材料研究所 中性子物質材料研究センター）
Roadmap for neutron utilization after reoperation of JRR-3（Center of Neutron Science for Advanced Materials,
Institute for Materials Research, Tohoku University）
藤田全基
東北大学金属材料研究所
東北大学金属材料研究所（金研）では、長年に及ぶ中性子利用研究の成果を踏まえ、中性子物質材料研究センター（センター）を2010年4月に設立しました。現在、このセンターが中心となって、日本原子力研究機構の研究用原子炉JRR-3に金研が設置している3台の中性子散乱装置を、全国共同利用の枠組みの下に管理・運営しています。また、高エネルギー加速器研究機構との連係により、世界的競争力の高い偏極度解析中性子分光器POLANOの建設
をJ-PARC/MLFに進め、非偏極モードながら今年度からMLFでの共同利用研究を開始しました。
これらインフラ面での強みを最大限に活かし、材料研究での先端的中性
子利用を推進するために、センターでは、中性子プラットフォームの構築に向けた取り組みを継続的に行っています。これまでに、センター独自の共同利用・共同研究制度を整え、今年度からその運用を開始しました。このプログラ
ムの特徴は、中性子ビームを利用する実験だけでなく，装置や手法の開発，理論研究など中性子科学の推進に関する幅広い研究について、金研の装置
および知財をご活用頂ける点です。現在、国内外の多数の研究者にご利用頂
いております。また、このプラットフォームをもとにユーザー同士をつなぎ、そこから新しい研究コミュニティーを創出することも目指しています。そのために、学内外の研究グループ、および、国内外の中性子関係組織との連係も進めています。さらには、日本学術振興会の新学術領域研究で、中性子利用研究やアウトリーチ活動を進めています。一方、大学に属するセンターとして、中性子科学を軸とする若手教育と人材輩出に対する支援（施設見学、若手の学校、施設のインターンの仲介、海外派遣など）も進めています。これらの活動は、センターの理念と指針に従って、再稼働後のJRR-3での活動も見越した上で進めており、その実行プランは「金研中性子2020」(http://qblab.imr.tohoku.ac.
jp/jpn/presentation/IMR-WS.pdf)として公開しております。
量子ビームサイエンスフェスタでは、これら金研中性子センターでの取り組みと今後の活動、特にJRR-3再稼働後に行っていくことを具体的に紹介いたします。

P-313W ＜施設ポスター＞

産総研・低速陽電子ビーム施設
AIST slow positron beam facility
満汐孝治、オローク ブライアン、大島永康
産業技術総合研究所・計量標準総合センター
産業技術総合研究所（産総研）では、電子線形加速器と放射性同位体を用いた 2 つの低速陽電子ビーム源から高強度ビーム(最大強度~107/秒）を生成し、材料分析法開発や共用実験に利用している。陽電子ビームの利用ポートは 4 本あり、それぞれ、陽電子プローブマイクロアナライザー(PPMA)、陽電子寿命測定(PALS)、消滅ガンマ線ドップラー測定(CDB)、
陽電子蓄積実験(TRAP)に使用している。
PPMA や PALS では、パルス化した可変エネルギー(1 – 30 keV) 陽電子
を試料に垂直方向に入射し、消滅寿命を測定することで表面近傍の欠陥評価を行っている。それぞれの特徴は、前者はマイクロビーム（Φ0.1 mm 以下）を用いており
平面位置分解能が高く、後者は大強度ビーム（Φ10 mm）を用いており計数率が高いことである。
両装置は、文部科学省のナノテ
クノロジープラットフォーム事
業等を通して、外部ユーザーに公開されており、年間 10-20 の研究課題に利用されている[1]。
CDB と TRAP は、現在開発中である。
発表では、産総研の低速陽電子
ビーム施設の概要や測定例を紹
図：陽電子ビーム利用室景観介する。
[1] https://unit.aist.go.jp/rima/nanotech/index.html

P-314W ＜施設ポスター＞

青森県量子科学センターの現状と将来の展望
Current status and Future Prospects of Aomori
Prefecture Quantum Science Center
友寄克亮１、栃木孝夫１、徳永透子１、馬場豊美１、菊池洋好１、八戸慎吾１、村中雅人１、鹿内伸泰２
１ 青森県量子科学センター 原子力人材育成・研究開発共同体、２ 青森県
エネルギー総合対策局エネルギー開発振興課

青森県は、日本の本州の最北端に位置する県であり、この地域には多くの
原子力関連施設を有している。このような環境の中で、量子科学分野の人材育成と研究開発に積極的貢献するために青森県量子科学センター（QSC）が設置されました。QSC の RI 棟には、医療用のコンパクトサイクロトロンが設置され、2018 年 10 月から運用されています。加速器は固定エネルギーの負イオン加速器で、陽電子放出断層撮影（PET）に用いられる短寿命の放射性医薬品を製造するために 20 MeV の陽子と 10 MeV の重陽子が使用されます。加速された陽子ビームは、2 つのビームラインに輸送されます。1 つ目は Boron
Neutron Capture Therapy（BNCT）、2 つ目は Neutron Radiographic Testing（NRT）です。 9Be（p、n）反応によって生成された中性子は十分に減速され、得られた熱中性子および熱外中性子は、原子核科学、物質科学、および産業利用の研究のために実験室に提供されます。ビームラインは、粒子誘起 X 線
放出（PIXE）分析用としても分岐しており、陽子ビームを未知のサンプルに照射し、非破壊同時多元素分析が実施可能です。さまざまな放射性核種は、陽子と重陽子だけでなく熱中性子によっても生成することが可能であり、医療および工学分野に応用できます。 QSC を紹介し、将来の展望とその可用性について説明します。

P-315W ＜施設ポスター＞

JRR-3 の現状と運転再開までの想定スケジュール
Current status of JRR-3 and the expected schedule
until the operation restarts
松江秀明 1，長壁豊隆 2，阿部一英３
日本原子力研究開発機構
1 研究炉加速器技術部，2 物質科学研究センター，3 研究連携成果展開部
JRR-3 は 熱 出 力 20MW ， 炉 心 付 近 に お け る 最 大 熱 中 性 子 束 3x1014
n/(cm2sec) の我が国最大級の研究炉である．昭和 37 年に初の国産研究炉として建設され，原子力の黎明期を支える多くの研究に広く活用された後，平成 2 年に大規模な改造を行い，照射設備、ビーム実験用設備および冷中性子源装置を有する世界最高水準の実験研究が可能な汎用型研究炉に生まれ変わった。その後、種々の中性子ビーム実験，放射化分析，医療用 RI や核変換ドーピングによる Si 半導体の製造等が行われ，基礎研究から産業利用に至る幅広い分野に利用されきたが，東日本大震災以降は，新たに設けられた新規制基準に適合すべく運転を休止している．
JRR-3 では，新規制基準適合性確認に係る設置変更許可申請を平成 26
年 9 月に行い，長らくの新規制基準適合性審査を経て，平成 30 年 11 月に設置変更許可を取得した．平成 31 年 4 月からは，原子炉建家，ビームホール等の耐震補強工事を開始し，令和 3 年 2 月末の運転再開を目指している．また，耐震補強工事と並行して，炉心に近い部分の冷中性子導管の更新（令和元年 10 月完了）に代表されるビーム強度増強，装置も含めた実験設備の高度化，ユーザーズオフィスの整備など，装置の性能向上や JRR-3 の利用者する
際の利用者の利便性向上にむけた活動に取り組んでいるところである．
本ポスター発表では，JRR-3 の概要及びその強みである使いやすさ（安定したビーム強度，高エネルギー中性子やγ線のバックグランド放射線の少なさに起因する遮蔽・測定の容易さ、試料環境に広いスペースを割ける実験の自由さ）を存分に活用した多彩な中性子利用実験装置を紹介するとともに耐震補強などの進捗状況と運転再開までのスケジュールについても紹介する．
JRR-3 運転再開後，国内の中性子科学が JRR-3 と J-PARC MLF や理研の RANS 等中性子源施設との共存という新たな時代の幕開けに向かう中，日本中性子科学会「ロードマップ特別委員会」の提言[1]では，JRR-3 の利用に対する機動性の高さや利用ジャンルの多様性，さらには教育への活用の観点
からプラットフォームのハブ施設となることへの期待が述べられている．JRR-3
としてもこの期待に応えていきたい．
[1] http://www.jsns.net/jp/html/committee/roadmap_report_2018JUL.pdf

P-316W ＜施設ポスター＞
MLF-BL 共通

J-PARC MLF における BL 共通低温試料環境機器の運用・整備・コミッショニング状況
Operation, Maintenance and Commissioning of
BL-common Sample Environment instrument in
J-PARC MLF
石角元志 1、高橋竜太 2、河村聖子 2、山内康弘 2、中村雅俊 2、
坂口佳史１、渡辺真朗２、奥隆之２
１CROSS、２J-PARC Center
J-PARC MLF では、各ビームラインが整備している試料環境機器とは別にビームラインに共通する試料環境低温機器を整備している。MLF の試料環境チームに所属する低温マグネットグループでは、共通低温試料環境機器としてトップローディング 4He クライオスタット、縦磁場 7T 超伝導マグネット、希釈冷凍機インサート、3He 冷凍機などを整備している。特に、2016 年度後半からユー
ザ実験に供される低温試料環境機器の整備台数が増えたことに伴って、近年ではユーザ実験支援の課題数や使用するビームラインの数も増えている。
最近では極限環境（極低温と磁場）でのユーザ実験の数も激増しており、ビー
ムライン側からの試料環境の要望も多くなっている。これらの要望に応え、機器のさらなる性能向上と実験の効率化を目指すため、我々は、希釈冷凍機の制御温度の拡大、真空槽に鉄フレームが使用されているビームラインでの使用可能最高磁場の再検討、バックグラウンドの低減などに取り組んできた。
講演では、低温マグネットグループが整備している共通低温試料環境機器の紹介（仕様など）と近年のユーザ実験における使用実績に加えて、コミッショニ
ングの状況、特に希釈冷凍機インサートの温度制御範囲拡大・再液化時間の把握・最低温度への冷却時間短縮、3He 冷凍機の薄型輻射シールド冷却試験の詳細について報告する。

P-317W ＜施設ポスター＞
PF-BL1A、BL5A、BL6A、BL10C、BL-15A2、BL17A、PFAR-NW12A、NE3A

構造生物学研究センターの産業利用促進への取り組み
Efforts to promote industrial usage at the Structural
Biology Research Center
高エネ機構・物構研・構造生物学研究センター（長瀬里沙）
現在、構造生物学研究は学術研究だけではなく、医薬をはじめとする様々な産業においても重要な研究領域となっている。高エネルギー加速器研究機
構・物質構造科学研究所・構造生物学研究センターでは研究施設の産業利用のニーズに対応するための体制を整えている。そこで、構造生物学研究センターにおける産業利用促進に向けての取り組みについて紹介する。構造生
物学研究センターでは 5 本の結晶構造解析用ビームライン、3 本の溶液散乱用ビームライン、200kV クライオ電子顕微鏡を備えており、全ての施設において産業利用のユーザーを受け入れている。当センターでは産業利用受け入れに関わる担当者と各施設の責任者が連携して産業利用ユーザーに対応しており、学術利用と産業利用がバランスの取れた形で運用されるよう努めている。また、創薬等支援技術基盤プラットフォームを通した支援により産官学が連携した研究の促進に貢献している。

P-318W ＜施設ポスター＞（施設）

CROSS ユーザー実験準備室で電気災害を防ぐ【続報】～電気保安のさらなるポイント～
Electric Safety for CROSS Laboratories
平松英之、大内啓一、桐山幸治
総合科学研究機構 中性子科学センター
総合科学研究機構中性子科学センターでは、大強度陽子加速器施設（J-PARC）の物質・生命科学実験施設（MLF）で中性子実験を行う利用者の予備実験や実験準備のため、いばらき量子ビーム研究センター内にユーザー実
験準備室（以下、実験室という）を用意している。実験室には多数の実験機器が設置され、また、利用者（海外を含む）により外部から実験機器が持ち込まれて利用されることもある。これらの実験機器を電気的に不適切な状態（コンセントプラグの不適切な取り付けや接地されていない機器の使用など）で利用してしまうと短絡や地絡、発熱といった事象が容易に発生し、最悪の場合には感電や火災等の重大な災害が発生する。
こういった事象を防ぐには、電気関係の法令（電気用品保安法、電気工事士法、電気設備技術基準、労働安全衛生法等）や規格（日本産業規格や内線規程等）を理解することは勿論のこと、過去事例や想定される不安全な状況を予測し、対策することが重要である。
本報告では、不注意や不十分な知識が原因で起こり易いと予想される電気
保安上気を付けるべき 10 のポイントを前回[1]に引き続き報告する。これらのポイントを実験室の利用者や管理者が意識して作業準備や機器整備をすれば、感電や火災のリスクを十分に抑えることができると考える。
出典：
平松英之、大内啓一、桐山幸治、CROSS T&T 63 号（2019）.
参考文献：[1] 平松英之、大内啓一、桐山幸治、CROSS T&T 61 号（2019）