現代社会研究

第 2 号（2016 年）

研究ノート

災害時における通信衛星携帯電話の活用について中田

要敬司 1）

約

災害発生時にその様々な情報収集は災害対応にきわめて重要であることは言うまでもない．しかし災害時には平時の通信インフラは通常通りの使用は制限されるのみならず，場合によっては破壊されることが多く情報の入手は困難である．
そこで現状の通信手段それぞれを比較し，衛生携帯電話の有益性を評価した．特に衛星携帯電話は広域性や秘匿性に優れており，災害時にはかなり有益な通信ツールと言える．
今回はそうした衛星携帯電話の種類や特徴，操作方法を明らかにし今後の災害時における活用について検討を実施した．
Key words：衛星通信，災害，情報収集

1．はじめに戦国時代から「情報」は戦略に欠かせない最も重要な要素であった．これを災害対応に置き換えて考えても同じことが言える．「情報を制するものは災害を制す」といわれるようにいかに必要な情報を正確に収集し，ただしく判断し，的確に対応していくかが被災地のダメージを最小に止めることにつながるといえる．
過去の大規模事故・災害時の対応に失敗する原因で最も多いのは情報伝達の不備とされている．
これを急性期医療チームが活動する発災後急性期医療対応の観点から考えると，現場が混乱しているための情報の不足，誤認識による誤報，情報確認の不履行，多機関との協力体制の不在などにより，正確な情報の収集と伝達は失敗しやすい要素を多々はらんでいる．さらに通信の途絶の活動する医療チーム等の孤立を意味することを認識したい．
情報通信は災害医療対応の基本コンセプトである CSCATTT の 3 番目の C；Communication（情報伝達）に相当するが，その情報に基づいて現場の状況を迅速に評価するのが次の A；Assessment である．これに基づいて現場において行うべき初期対応が決定され，最大多数に最大の治療を行うための次の TTTT が展開されることになる．

1）

神戸学院大学現代社会学部社会防災学科― 128 ―

災害時における通信衛星携帯電話の活用について

2．必要な情報をどのように収集し伝達するか．
（1）情報収集と伝達
急性期医療活動の基本的な機能・任務に，被災地内での医療情報収集と伝達がある．しかし，発災直後は情報そのものが少なく，得られる情報が正確とは限らない．地下鉄サリン事件において，第 1 報が爆発事故であったのは有名な話である．さらに，発災直後は一つの情報源からすべての情報は得られないため，災害対策本部や現場指揮所など関係部署から積極的に情報収集する必要がある．しかし被災地内では情報が乏しく，むしろ域外の方が情報が豊富な場合もある．国
際災害などの場合は現地での情報収集とともに日本国内の事務局などと連絡を取りながら情報を整理し総合的に判断評価へとつなげていくことが望ましい．
（2）情報の種類と要素情報には 2 つの種類がある．ひとつは客観的事実あるいはデータ，エヒデンスなどのいわゆる材料情報でこのことをインフォメーションといい，それに基づいて判断したり，評価したりまた先を予測する判断・評価情報インテリジェンスである．
参考までに辞書では「information」を知らせること，知らされること，情報・資料・知識等と，また「intelligence」は知性・理解力・思考力，また特に重要な事柄の報道情報・諜報機関等と記されている．いずれにせよ災害時にはこうした情報の種類があり，それぞれを整理して対応することが重要なのである．
発災早期に活動する医療チームが収集すべき情報は多岐にわたり，得た情報は指定された本部に適時，経時的に伝達する必要がある．本部ではこれらの情報を集約することによって情報の精度を高め，また関係行政機関やその他の機関から得られたものも含めて情報をより正確かつ有用なものに加工する．そして活動中もしくは災害現場に移動中の医療チームに伝達することによって医療活動はより効率的な活動を行うことができる．
さらに情報には，質と量と方向の 3 要素がある．質については内容と精度，量については欠損と過剰，方向については特定の相手に伝えるべきものか，全員に伝えるべきものかを判断する．また情報には命令，報告，問い合わせ，確認などのその目的の違いがあることも認識しておきたい．
さらに，重要な要素として時間軸がある．時間の経過とともに事態は変化していくため，どの時点での情報かを明らかにしていかないと，情報は混乱し，正確な判断を下すことはできない．
このため，得られた情報は白板等に時間，発信元，内容を経時的に記載し，さらにその内容を確認することは大変重要であり，これにより情報を活動する医療チームメンバーが共有することができる．因みに消防では出動した隊と指令本部の間で情報通信を行うが，交信の最後には必ず時間を申告している．一例を挙げれば，“OO 隊より本部へ．現場は△△である．46 分 ” のように行っている．
（3）METHANE Report
混乱する災害時において，伝えるべき的確な情報を漏れなく伝えるため，MIMMS では METHANE Report を推奨している．これは伝えるべき情報の頭文字をとったものである．
以下の通りその内容を示す．
M；My call sign, Major incident

コールサイン，大事故災害の発生，『待機』または『宣言』― 129 ―

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E；Exact location

正確な発災場所，地図の座標

T；Type of incident

事故災害の種類（鉄道事故，化学災害など）

H；Hazard

危険性，現場と拡大の可能性

A；Access

到達経路，侵入方向

N；Number of casualties

負傷者数，重症度と外傷の種類

E；Emergency services

消防，警察などの緊急サービス機関，現状と今後必要となるサービスなど

3．災害現場における通信手段
災害現場における通信・情報伝達手段にさまざまなものがある．それぞれの特徴を活かして複数の方法を駆使して災害時の通信環境を整える必要がある．それらの特徴については以下の表 1に提示する．急性期医療チームでよく使われている通信ツールは衛星携帯電話とメール・データ通信であるインターネットである．次の表のとおり衛星携帯電話は災害時において大変有効な通信ツールと評価できる．

4．衛星携帯電話（1）災害発生時の通信環境
大規模災害が発生した場合，安否確認等の通信手段として，先ずは一般の固定電話や携帯電話

表1

各種通信手段とその特徴― 130 ―

災害時における通信衛星携帯電話の活用についてが使用される．しかし過去の災害において，発災直後からこれらの通信が不通になるケースが度々報告されている．その原因として以下の 2 点が挙げられている．
1 点目は，地震等の災害そのものにより，通信回線の切断や停電が生じ，インフラが破壊されることである．実際に 2007 年の新潟中越沖地震では，新潟県内で中継ケーブルの破壊により固定電話約 4500 件が不通になったほか，携帯電話についても停電等により基地局がダウンし，一部地域で不通になった．
2 点目は，一時的に通信量が増えて輻輳（被災地に対し通信が集中し，ネットワーク設備の処理能力を超えた状態．極めて電話が繋がりにくくなる．）が発生し，NTT 等の通信事業者が通信制限をかけることである．新潟中越沖地震では，発災直後から，被災地に向けての通信が増加し輻輳が発生したため，NTT 東日本が固定電話の通信制御を行なった．また携帯電話についても，被災地内からの発信が増加したため，各通信事業者が通信制御を行なった．この結果，固定電話，携帯電話ともに繋がりにくい状況になった．
先にも述べたが被災地内で活動する医療チームにとって，通信の途絶は孤立を意味するものであり，上述のように通常の通信手段が制限される被災地において他の通信方法を確保することは活動の生命線と言える．通信確保対策として，輻輳やインフラ破壊に強い通信手段が必要になる．
（2）衛星携帯電話の強み
衛星携帯電話は人工衛星を介した通信手段であり，地上の通信回線とは独立した通信インフラを使用している．このため，固定電話，携帯電話に比べ輻輳の影響を受けにくく，また地上の通信インフラが破壊されても，通信ができる可能性が高いことが最大の特徴であり利点である．さらに，衛星携帯電話は，一般の固定電話や携帯電話との通信が可能であるほか，データ通信やインターネットとの接続も可能であることや，小型で可搬性が高く内蔵バッテリーで使用可能であることなども利点として挙げられる．被災地内で活動する急性期医療チームは，衛星携帯電話とパソコンを利用してインターネット等に接続することが有効である．
一方，衛星携帯電話の使用上の留意点として，人工衛星との通信確保上，設置場所の制限（基本的に屋内は不可）があるほか，相手先の通信インフラに障害があれば繋がらないことや，データ通信の通信速度が最大で 492 kbps と比較的低速なことなどが挙げられる．
現在，日本国内で使用できる衛星携帯電話サービスには，「ワイドスター」，「インマルサット」，「イリジウム」がある．（図表 1）「ワイドスター」は NTT ドコモが提供する衛星電話サービスで，使用できるエリアは日本国内とその周辺海域である．一般の携帯電話と同じような感覚で簡便に使用できる．
「インマルサット」には使用する衛星設備及び衛星携帯端末の機種により「M4」，「ミニ M」，「BGAN」等の幾つかのサービスが存在する．急性期医療チーム等の活動では「ミニ M」で充分であるが，2009 年 2 月より最新の衛星設備を使用した「BGAN」が日本国内で使用可能となったため，今後は「BGAN」の使用も考慮したい．「インマルサット」は極地を除くほぼ全世界で使用可能であるが，日本国内で使用する場合でも国際電話と同様の発信・受信方法となる．
「イリジウム」は地上約780 kmを高速で移動する複数の周回衛星を使用するサービスである．仰角 8.2 度より上に空が見渡せる環境であれば，普通の携帯電話と同じようにセットアップ不要で使用が可能である．ほぼ全世界で使用可能であるが「インマルサット」同様，日本国内においても― 131 ―

現代社会研究

図表 1

第 2 号（2016 年）

日本で使用できる衛星携帯電話国際電話と同じ発信・受信方法となる．また一部の通信事業者の携帯電話サービスから「イリジウム」へ発信するには，KDDI 等の国際電話サービスを利用するため，事前の契約手続きが必要になる．
（3）衛星携帯電話のセットアップと使用方法
衛星携帯電話を使用する場合，まず初めに携帯端末のセットアップが必要となる．それぞれの衛星携帯電話サービスについて，セットアップ方法と発信・受信方法を例示する．
「ワイドスター」のセットアップ方法は以下の手順となる．
①南の方角に障害物が無い場所に本体を設置する．
②電源を入れる．
③アンテナの方角（南）及び仰角（約 45 度）を調整し衛星に向ける．
④受信レベルメーターがなるべく高い値を示すようにアンテナの方角及び仰角を微調整する．
先述したように「ワイドスター」は一般固定電話と同じように発信・受信できるが，「ワイドスター」から「インマルサット」，「イリジウム」へ発信する場合，国際電話と同じかけ方になる．また事前に国際電話サービス事業者との契約が必要となる場合がある．（図表 2）「インマルサット」については，そのサービス及び携帯端末の機種により若干セットアップ方法が異なる．一例として「ミニ M」の場合について示す．

― 132 ―

災害時における通信衛星携帯電話の活用について

図表 2

衛星携帯電話のかけ方のポイント①南東の方角に障害物が無い場所に本体を設置する．
②電源を入れる．
③アンテナの方角（南東）及び仰角（約 30 度）を調整し衛星に向ける．
④受信レベルメーターがなるべく高い値を示すようにアンテナの方角及び仰角を微調整する．
「インマルサット」は発信・受信ともに国際電話のかけ方と同じである．「インマルサット」の発信・受信について図表 3 にまとめた．事前にそれぞれの使用する衛星携帯電話に応じて図表 3 のようなパウチを作成し衛星携帯電話と一緒に保管しておくと使用時に便利である．
「イリジウム」は先述のように，普通の携帯電話と同じようにセットアップ不要で使用可能である．「イリジウム」も「インマルサット」と同様に，発信・受信ともに国際電話のかけ方となる．
衛星携帯電話は人工衛星を介するため，会話に若干遅延を生ずる．このため，使用時にはなるべくゆっくりはっきりと発音するよう心がける．
衛星携帯電話の使用にあたっては，設置及び取り扱いに慣れた人材が必要である．したがって平時における使用訓練が重要となる．

5．訓練及び実災害における衛星携帯電話活用事例（1）国際緊急援助隊医療チームの衛星携帯電話活用事例
国際緊急援助隊とは，国際緊急援助隊の派遣に関する法律に基づき国際協力機構に事務局が置かれ，世界各国の災害に，救助チーム，医療チーム，専門家チーム，自衛隊を派遣する国の事業である．
特に国際緊急援助隊医療チームは，一定の研修を修了した医療従事者を登録し，発災時にその登録者の中から派遣要員が選出されチームが構成されるシステムとなっている．この登録のために必要な研修を導入研修といい，この研修のカリキュラムの中で衛生携帯電話の取り扱いについて習得する時間を作っている．つまり国際緊急援助隊医療チームにとってこの衛星携帯電話が重要な通信ツールであることが理解できる．
図1は2003.12.26に発災したイラン地震における活動の一部の写真である．イラン現地時間5:27，― 133 ―

現代社会研究第 2 号（2016 年）

図表 3 「インマルサット」での発信・受信

マグニチュード 6.7 地震が発生．場所はイラン南東部ケルマン州バム市人口約 8 万人の都市で，イラン国営放送 12/27 発表で 20000 人の死者・行方不明者，さらに同市の 2 つの病院は倒壊・ライフライン寸断との報道がなされた．
日本国政府は被災国の要請を受けてイランへの国際緊急援助隊医療チームの派遣を決定し，現地医療機関にかわって医療サービス提供と公衆衛生の啓蒙，生活環境改善を提案し地震による人的被害の軽減を目的とし活動を展開することとなった．派遣は2陣に分け第1陣は団長および副団長（業務担当）医師・看護師・業務調整

計 5 名を先遣隊とし期間 12/27 から 1/9 まで，さらに第 2 陣として副団長（医療担当）医師・看護師・薬剤師・医療調整・業務調整

計 18 名を本隊として期間12/29 から 1/11 までとし，現地で大使館員・ドライバー・通訳が合流し合計 41 名のチームの構成となって活動を展開した．
チームは被災地にテントで診療所を設置し診療活動を行うと同時に，本部テントを設けて活動したが，図 1 のようにその本部テントでは衛星携帯電話を用いて，JICA 国際緊急援助隊事務局をはじ― 134 ―

図1

災害時における通信衛星携帯電話の活用について

め日本国内関係機関への活動方針，活動報告や現在の問題点，今後の計画などのやり取りを実施し記録していった．特に外務省の意向やチームの活動方針との調整が重要となり刻々と変化する
被災地情報をリアルタイムで伝えることのできる衛星携帯電話は非常に有効な通信ツールといえる．
（2）東日本大震災

日本 DMAT 活動

花巻空港 SCU 本部での事例

DMAT（Disaster Medical Assistance Team）とは阪神淡路大震災の教訓を活かし，災害急性期（48時間以内）に活動できる機動性を持ったトレーニングを受けた医療チームのことで主に以下の活動を実施する．
被災地内では，病院支援，つまり被災地内の災害拠点病院などにおける診療の支援，また，現地の消防機関などと連携しながら災害現場でのトリアージ，応急処置，搬送等に従事する現場活動，消防ヘリ，救急車等の内での患者の監視，必要な処置を実施する域内搬送業務を実施する．
また特に重要なものは広域医療搬送の活動で，域内外の空港基地などに臨時に設営される医療施設 SCU（Staging Care Unit）において患者安定化処置，搬送トリアージ実施，また航空機内で患者の監視，必要な処置を実施する機内医療活動を展開する．
日本 DMAT は日本 DMAT 隊員養成研修を実施し隊員登録をしているが，その研修の中でもチームロジスティクスを担当する調整員を対象にして，衛星携帯電話の取り扱い研修・訓練を実施し，また各チームには衛星携帯電話が配備され，各チームの通信環境を整備している．
東日本大震災における DMAT 活動の概要は以下の通りで，中でも岩手県花巻空港に設置された
SCU の活動における衛星携帯電話の活用について述べることとする．
日本 DMAT 活動全体概要①活動場所②活動チーム

岩手県，宮城県，福島県，茨城県
約 380 チーム，約 1800 名③派遣元都道府県④活動期間

47 全都道府県

3/11 〜 3/22（12 日間）⑤活動内容は病院支援，域内搬送，広域医療搬送，病院入院患者避難搬送である．
特に岩手県花巻空港へは 3 月 12 日千歳→花巻（C-1：5 チーム 24 名）伊丹→花巻（第 1 便 C-130：13
チーム 69 名）伊丹→花巻（第 2 便 C-130：13 チーム 69 名）伊丹→花巻（第 3 便 C-130：12 チーム 58名）伊丹→花巻（第 4 便 C-130：11 チーム 55 名），3 月 16 日入間基地→花巻空港（C-1：4 チーム 14名）のチームが送り込まれ，被災地での活動や SCU の活動を実施した．
また花巻空港における広域医療搬送は C-1 計 5 機により 19 名の搬送を実施した．3/12：花巻空港→新千歳空港：C-1（4 名搬送）3/13：花巻空港→羽田空港：C-1（6 名搬送）3/14：花巻空港→秋田
空港：C-1（3 名搬送）3/15：花巻空港→秋田空港：C-1（3 名搬送）で，最終的に SCU として 136 人の患者を受け入れ 16 人を広域医療搬送，120 人を盛岡市内に搬送した．
図 2，図 3 は花巻空港で展開した SCU 本部の様子である．DMAT の通信ツールは EMIS（Emergency Medical Information System）や広域医療搬送患者情報

MATTS（Medical Air Transport TrackingSystem）などのインターネットを活用した通信システムを構築しているが，それと同時に衛星携帯電話も並行して活用した．とくに SCU 本部にあっては，情報担当のセクションが作られ，各通― 135 ―現代社会研究第 2 号（2016 年）

図2

図3

信ツールからの情報収集し，刻々と変化する災害対応事案をホワイトボードに展開しながら評価・判断していった．各チーム間はもちろん，県庁に設置された災害対策本部との通信も活発に行われ，SCU 本部運営にきわめて重要な役割を果たしたといえる．特に各チームが衛星携帯電話を所持することを研修などで推奨したこともあり，チームの通信環境は一段と強化されたと考えられる．

6．おわりに大規模事故・災害時の対応に失敗する原因で最も多いのは情報伝達の不備とされていることは前述のとおりである．急性期災害医療チームは発災後早期に活動するがゆえに収集すべき情報は多岐にわたるが，そこで得られた情報は災害対策本部を中心に展開される効率的な医療チーム活動の根幹をなすきわめて重要なものである．したがって，先着した災害医療チームは災害医療のスペシャリストとして必要な情報を的確に収集するとともに，経時的に災害対策本部であるに伝達することが重要な任務の一つであることを忘れてはならない．そのための有効な通信ツールが衛星携帯電話であるといえよう．今後は災害医療チームにできるだけ配備し訓練を訓練・研修を実施し災害に備える必要がある．
参考文献
1）大谷馨，2008，「大規模災害時の通信手段の有効性を考える」TRC EYE, Vol.195. <http://www.tokiori
sk.co.jp/risk_info/up_ﬁle/200808121.pdf>（参照 2009-6-1）．
2）「NTT 東日本の災害対策・過去の主な大規模災害等事例」．<http://www.ntt-east.co.jp/saigai/taisaku/
case_11.html>（参照 2009-10-12）．
3）小栗顕二，吉岡敏治，杉本壽監訳，2005，「大事故災害への医療対応」『現場活動と医療支援．MIMMS
第 2 版』永井書店，大阪．
4）山本保博，鵜飼卓，杉本勝彦監修，NPO 災害人道医療支援会編集，2009，『災害医学山堂，東京．
5）中田敬司，2009，「災害時における情報収集と伝達」『救急医療ジャーナル』10．
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改訂 2 版』南災害時における通信衛星携帯電話の活用について

6）日本集団災害医学会 DMAT テキスト編集委員会．日本 DMAT 隊員養成研修テキスト．p99-114，
へるす出版，2011．
7）平成 18 年度厚生労働科学研究費補助金医療安全・医療技術評価総合研究事業「災害時医療体制の整備促進に関する研究」分担報告書「広域災害救急医療情報システムのあり方に関する研究」：報告書（分担研究者：兵庫県災害医療センター中山伸一）．
8）平成 18 年度厚生労働科学研究費補助金医療安全・医療技術評価総合研究事業「災害時医療体制の整備促進に関する研究」分担報告「災害緊急医療の高度化に関する研究」：報告書（分担研究者：防衛医科大学校山田憲彦）．

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