産業日本語における日本語の諸相－文書の作成･利用を高度化する新たな文書工学の仕組－
一般財団法人日本特許情報機構● PROFILE

特許情報研究所顧問

横井俊夫

1966 年に電気試験所（現在：産業技術総合研究所）。1982 年より第五世代コンピュータプロジェクトの推進に従事。1987 年より電子化辞書プロジェクトの推進、運営に従事。1995 年よりフィリピン国にて ODA プロジェクトの推進、指導に従事。1997 年より東京工科大学、2008 年より現職。工学博士、東京工科大学名誉教授。
yokoi@media.teu.ac.jp

03-3615-5513

産業日本語は、明晰な文書を効率良く作成し、蓄積さ主となる表現メディアに言語を用いるコンテンツ形式でれた文書を効果的に利用できるようにする文書環境を作ある。文章は、言語という表現メディアにおける情報のり出す。文書には、多様な言語が係わり、多様なメディ表現形式である。ソフトウェア工学においては、「ソフアが係わる。文書環境の構築に求められる日本語の諸相トウェア」や「プログラム」が、主となる表現メディアを明らかにし、文書の作成や利用を高度に支援する仕組にプログラム言語や仕様記述言語を用いるコンテンツ形を概観する。新たな文書工学・ドキュメント工学の展開式となる。そして、「プロシージャ」とか「クラス」とである。Web 情報環境の格段の整備と関連技術の飛躍呼ばれるものが、プログラム言語という表現メディアに的な進展、文書処理技術・言語処理技術の進展、認知言おける計算手順の表現形式となる。

語学や対照言語学などの言語学における知見の蓄積、これらに基づく新たな文書工学の展開である。

「試みる日本語」
文書作成は、「書き手（著者）」の「着想」を端緒に始

1 和文文書を作成するまるとする。着想を生み出す段階は、一応、完了していソフトウェア工学は、ソフトウェアの開発・管理のプまとめられる。この〇次文書を書くための日本語が「試ロセスを工学化するために、そのプロセスを工学的に割書きとめた「〇（ゼロ）次文書（着想メモ）」の形式にみる日本語」である。

り切ってモデル化した。文書工学においても、文書の作言葉の基本機能には、思考のツールとしての機能と伝成 ･ 利用のプロセスに対する工学的なモデル化が必要で達のツールとしての機能がある。言葉を媒介にして、思ある。まず、和文（日本文）文書を作成するプロセスを考、すなわち、試行錯誤が行われる。「試みる日本語」

とりあげる。そのプロセスのモデル化が図 1 である。

は、思考のツールとしての機能に重きを置いた日本語で日本文化（日本の技術文化）と A 分野（ある技術分野）ある。思考のツールとしての「試みる日本語」には、思という文脈を背景にして、文書は作成される。日本の技考のダイナミズムを加速する柔軟さ、時には、いい加減

術文書は、日本社会の諸制度や日本の企業慣習や日本のさが求められる。思考が集団による協調作業として行わ生活環境などという日本の技術文化の中で作成され利用れる場合も、作業者どうしの了解が得られていると仮定される。技術文書といえども、日本的なものの影響下にできるなら、用語の用法や文の構文や文章の構成などにある。

関する細かな規則に煩わされる必要はない。ある意味で

先 立 っ て、 文 書 工 学 の 基 本 概 念 で あ る「 文 書（document）」と「文章（text）」を定義しておく。文書は、286るとしよう。 着想は、全体の概略や部分々々の要点をYEAR BOOK 2011

は、言語を大雑把に使いこなすセンスが必要である。
思考には、いわゆる言語だけではなく、思考に適した

寄稿集

日本文化
A 分野

5

書き手

産業日本語関連

着想

日本語 1〇次文書

日本語 2
一次文書

内容 wj
日本語 3完成
文書

内容 rj

読み手
内容 rj*

読み手

日本語 1：試みる日本語
日本語 2：表わす日本語
日本語 3：伝える日本語

図 1. 和文文書を作成する

図表等の様々な表現メディアが用いられる。いわゆる言けられる。

語には、線状構造という束縛が課せられる。この束縛か

まず、表現対象に注視し、表現対象を適切に確定し、ら逃れるために、マインドマップのような図式言語など表現対象を正確に表現する。このプロセスは、思考の精を有効に活用することもできる。ただし、いかなる表現密化というプロセスを伴って進行していく。精密な思考

メディアを用いるにしても、日本人は日本語で考えるとによって文書の内容が確定され、〇次文書は、「一次文書」いう鉄則に則ることが重要である。に仕上げられる。この一次文書を書く日本語が「表わす言語を思考のツールとして使うプロセスと言語を伝達日本語」である。のツールとして使うプロセス、この 2 つのプロセスを「表わす日本語」には、表現に向けて以下のような対同時に行うことはできない。制限英語をはじめとする制応が求められる。すなわち、

限言語に生じた多くの不具合は、この 2 つのプロセス①の基本的な違いを混同したことが原因である。

表現対象の論理的な構成や構造を過不足なく正確に捉え表わすこと②「表わす日本語」

文書の使用目的や文書項目の記述要請を過不足な次に、思考から伝達に向けたプロセスが始まる。このプロセスは、大きく 2 つに分けられる。表現対象に注く満たすように表わすこと③

図表や引用資料など、付属情報との整合性が保てるように表わすこと視するプロセスと表現メディアに注視するプロセスに分YEAR BOOK 2O11287

「表わす日本語」は、文書の構成形式にしたがって対しくなければならない。ただし、ここでの読み手が読み象内容を表現する。したがって、「表わす日本語」は、取る内容とは、一次情報としての内容である。この一次文書の特性や対象の特性に強く依存する日本語である。

情報に読み手の意図が加味され、最終的な読み取り内容表現対象の個々の特性は、共通となる特性に整理され、が定まる。読み手が書き手と同じ分野に属するか否かにそれに文書の特性が加味され、それぞれの文書形式に特よって、「伝える日本語」は異なってくる。分野特有の有の文章特性が定まる。この文章特性を体現するのが「表用語や言い回しに関しては、分野ごとの配慮が必要であわす日本語」である。

る。ただし、閉鎖的なジャーゴン化した分野特有の日本語という現象には、改善すべき点が多々ある。「伝える「伝える日本語」
表現メディアに注視し、「読み手（読者）」が効率良く間違いなく読み取れるようにすることを目的に、一次文日本語」は、諸分野に渡って開かれた日本語であることを心掛けるべきである。
次の 2 つが「伝える日本語」に求められる基本要件書は、「完成文書」に仕上げられる。内容としては、一である。すなわち、次文書と完成文書の間に大きな違いはない。原則として、（１）表現単位に関して、構造的にも解釈的にも確定性同一である。この完成文書を書く日本語が「伝える日本語」である。
「伝える日本語」は、産業日本語という表現メディアが高く、その内部構成の容認性が高いこと（２）表現単位間の関係に関して、構造的にも解釈的にも確定性が高く、その関係性の容認性が高いことに共通となる表現特性に基づく日本語である。すなわち、すべての産業技術文書に共通となる文章特性に基づく日この基本要件にしたがって、仕様策定を進める。その本語である。「伝える日本語」は、個々の文書形式には際の観点としては、①状況・事象・事物とその表現、②依存せずに、文章一般の形式 1) に基づいて定義される。

客観表現と主観表現、③表現と表現の連携構造、④オブ「伝える日本語」は、書き手が意図する「内容 wj」をジェクト表現とメタ表現、⑤具象事象と抽象事象、⑥難読み手に正確に効率良く伝達するための日本語である。

解表現と平易表現および冗長表現と簡潔表現、等々を挙「内容 wj」と「内容 rj」あるいは「内容 rj*」とは、等げることができる。これらの観点に基づいて、「伝える1) 文章の定義：まとまりのある情報を表現する基本単位である。言語という表現メディアにおける表現のモジュールである。読み手は、それぞれの文章からまとまった情報を読み取る。文章 (text) は、ひとつ以上の段 (paragraph) からなり、段は、ひとつ以上の文 (sentence) からなり、文は、ひとつ以上の語 (word) からなる。モジュールとしての文章は、結束表現に関して、以下のような条件を課せられる。すなわち、①接続表現 ( 接続詞や接続表現語句など )は、文章の先頭や末尾には用いない。②通常の参照表現 ( 指示詞を用いた照応詞など ) は、文章内の表現を参照するだけである。③参照できる文章外の表現は、文章文脈外に共通に設定されている物事や参照先を明示的に指定できる物事に限られる。ただし、すべての文章が文章・段・文・語という正規の構成を取るわけではない。文章を定義付ける基準は、モジュール性である。タイトル文は、モジュール性の高い表現単位である。したがって、タイトル文は、これだけで文章である。一文だけから構成される文章、あるいは、複数の語から構成される文章である。要約文も、高いモジュール性を持つ。したがって、要約文を表現するのもひとつの文章である。この文章は、ひとつの段、あるいは、高々数個の段から構成される。

288

YEAR BOOK 2011

日本語」の仕様は、「表わす日本語」の非明晰さを明晰化する言い換え規則と共通辞書の管理規則の形式にまとめられる。以下のような規則が含まれることになる。すなわち、[ 事象表現の明晰化規則 ]◦単事象表現（単文）の明晰化規則◦複事象表現（連文、複文）の明晰化規則◦メタ表現の推奨表現規則[ 事物表現の明晰化規則 ]◦事物基表現の明晰化規則◦事物基修飾の明晰化規則[ 構造表現の明晰化規則 ]◦符号（読点や括弧など）による構造表現規則◦並立表現の明晰化規則

る。したがって、日本語から日本語へのインタラクティ◦未登録表現（未登録複合語、未登録複語）の登録規

ブ方式翻訳支援機能として実現されることになる。

寄稿集[ 共通辞書の管理規則 ]〈作成を支援する〉
着想から完成文書に至る和文文書作成を支援する仕組

2

X 文文書を（翻訳によって）作成するを概観する（図 2）。着想を〇次文書にまとめるプロセ

X 文文書（X 語、例えば、英語、中国語などで書かスを支援する機能は、多くが発想支援として議論されてれた文書）を作成する方法には、①書き手が X 語で書いる機能に含まれる。具体的には、①「試みる日本語」

き下ろす、②和文文書をその書き手が X 語に翻訳する、で発想の断片や断片間の関係付けを書いたり修正したり③和文文書の X 語への翻訳を翻訳者に依頼するというすることを自由闊達に行える場を提供すること、②適切3 つの場合が考えられる。ただし、ここでの X 文文書は、な発想事例や発想パターンを探し出し発想を促進させる簡単なメールや報告書の類ではなく、対外的に然るべき示唆を提供すること、等々である。

責任を伴うような文書であるとする。したがって、①の〇次文書を一次文書にまとめ上げるプロセスを支援す場合は、書き手に母語話者と同等の X 語能力が求めらる機能は、文書形式ごとに用意される文書作成支援機能れる。この場合の作成プロセスは、図 1 の「日本」を「X」となる。具体的には、①「表わす日本語」で書かれた部に置き換えたものとなる。しかし、このような場合は、分々々の整合性を対象世界のオントロジーや文書の記述稀であり、多くは、②か③の場合となる。ここでは、③要件に基づいて検証すること、②適切な文書事例や文書の場合を取り上げる。

パターンを探し出し作成を誘導すること、等々である。

X 文文書を和文文書から翻訳によって作成するプロセ

一次文書を完成文書に仕上げるプロセスを支援する機ス、すなわち、翻訳者が行う日 X 翻訳のプロセスをモ

能は、「表わす日本語」から「伝える日本語」への翻訳デル化しなければならない。そのモデル化が図 3 であ支援機能となる。一次文書の「内容 wj」と完成文書の「内る。通常の翻訳では、翻訳者は、「和文依頼文書」から容 wj’」には、原則として、差異はない。「表わす日本語」

直接「X 文完成文書」を作成する。これを 3 ステップから「伝える日本語」への言い換え規則は、機械化できのプロセスにモデル化する。和文依頼文書を「訳せる日るものから人間の判断に多くを委ねるものまで多岐に渡本語」で書かれた「和文翻訳原稿」に翻訳するステップ、

内容 wj

内容 wj’

試みる
日本語

表わす日本語伝える日本語

〇次
文書

一次文書

完成
文書

〇次内容

着想

発想
支援

文書作成
支援

図 2.

表わす日伝える日

翻訳支援

和文文書作成を支援する

YEAR BOOK 2O11289

産業日本語関連5

則日本文化

日本文化・X 文化

X 文化

A 分野

A 分野

A 分野

書き手

和文依頼
文書

内容 tj

X文
文書

内容 rx

翻訳者
内容 wj

和文完成
文書

読み手

日本語 4
内容 wj*

和文翻訳
原稿

直訳
X語2
X 文一次
文書

X語3
X 文完成
文書

日本語 4：訳せる日本語（付注づき日本語）X 語 2：表わす X 語
X 語 3：伝える X 語

図 3.

X 文文書を（翻訳によって）作成する

和文翻訳原稿を直訳し「表わす X 語」で書かれている② 「訳せる日本語」を中継（中間）言語とし、多言ことになる「X 文一次文書」を作成するステップ、X 文一次文書を「伝える X 語」で書かれた「X 文完成文書」		 「訳せる日本語」を様々な X 語に対応できる中継に言い換えるステップ、これらの 3 ステップである。
「伝言語となるように設計する。ただし、当初は、英語える X 語」によって、X 語を母語とする読み手は、違に対する「訳せる日本語」を中継言語の近似解とす和感なく効果的に「内容 rx」を読み取ることができるる。

ようになる。

③

インタラクティブな翻訳支援を実現できる。

モデル化の要となるのは、「訳せる日本語」で書かれ		 機械翻訳システムを現在のブラックボックス方式た「和文翻訳原稿」である。翻訳原稿というものを顕在から、インタラクティブ方式へと進展させることが化させる。この顕在化によって得られる利点は以下であできる。和文翻訳原稿作成までのステップは、日本る。

語能力だけで対応できるからである。

①

書き手の意図と翻訳者の解釈を正確にすり合わせることができる。

290

語翻訳に対応することができる。

④

翻訳知識を集積化し、翻訳作業を高度化 ･ 効率化していくことができる。		 書き手（翻訳依頼者）が翻訳原稿から読み取る		 翻訳原稿を中心にして一連の文書が構成するコー

内容（内容 wj*）に基づいて、書き手の意図（内容パスは、体系的に外在化された翻訳知識である。大wj）と翻訳者の解釈（内容 tj）をすり合わせること量に集積された翻訳知識を用いて、非常に高度な翻ができる。

訳支援システムを開発することができる。

YEAR BOOK 2011

は、言い換え規則とし、不自然となる場合は、付注規則とする。このように規則を分けることによって、翻訳者そこで、まず、直訳できるということを定義する。すなが直観的に混乱なく判断でき、機械処理が余計な雑音にわち、よって誤処理することを避けることができる。日本には、（１）文章、および、その構成成分（段、文、語等）は、漢文訓読という付注文化の伝統がある。

は、それを構成する要素の翻訳結果を線形合成することによって得られる。
（２）非線形となる成分、すなわち、非線形複語表現や5

産業日本語関連

X 語へ直訳できる日本語が「訳せる日本語」である。

線形翻訳可能である。すなわち、ある構成成分の翻訳寄稿集「訳せる日本語」

言い換え規則と付注規則を定める際の要点を以下に挙げておく。
[ 言い換え規則で対応する日本語特有構文 ]◦主題‐題述による情報構造表現

非線形複合語（線形複合語である臨時一語を除く）な◦主観的把握による事態把握に基づく事象表現

どは、翻訳開始の前には、すべて共通辞書に登録され◦主格成分や対格成分が明示化されない事象表現ている。

◦主格成分が長く複雑となる事象表現（３）曖昧性が生じる部分（多義語の訳語選択、参照・◦間接受身や自動詞受身の構文

修飾先等の確定）に対しては、曖昧性解消の手順が明◦二重ガ格構文やハ‐ガ構文示されている。あるいは、確定するための情報が付注◦複数動詞述語による構文によって提示されている。

◦数量詞分離構文、等々[ 付注規則で対応する表現特性 ]この直訳の定義に従えば、「訳せる日本語」は、詳細には訳言語である X 語によって異なってくる。そこで、◦事物表現（名詞）の表現特性◦事象表現（動詞）の表現特性、等々

英語に対する「訳せる日本語」を共通基準として採用することから始める。さらに、何をもって非線形成分と認〈日本語から X 語への翻訳を支援する〉

定するのか、何をもって多義を認定するのか、言語学的和文依頼文書を X 文完成文書へと翻訳するプロセスに厳密な議論をすると、結論の得られない事柄が多くなを支援する仕組を概観する（図 4）。和文依頼文書からる。そこで、工学的な基準を設ける。すなわち、共通辞和文翻訳原稿を仕上げるプロセスを支援する機能は、「伝書に非線形成分として登録されているか否かが、非線形える日本語」から「訳せる日本語」への翻訳支援機能性を認定する基準であるとする。また、辞書に登録されとなる。依頼文書の「内容 tj」と翻訳原稿の「内容 tj’」ている語義をもって、多義を認定する基準とする。そのとは、原則として、同じである。「伝える日本語」から「訳ために、共通辞書の初期状態と新規項目の辞書登録手順せる日本語」への言い換え規則は、機械化できるものかを定めておく。後は、然るべき辞書管理者のもとで、利ら人間の判断に多くを委ねるものまで多岐に渡る。した用者達の協調知としての共通辞書が作られていくことにがって、翻訳支援システムは、インタラクティブ方式のなる。新規複合語を除く非線形成分は、いずれ、すべてシステムとなる。支援システムが実現されるまでは、ラが共通辞書によって把握されることになる。

イティングマニュアルが用意されることになる。日本語「訳せる日本語」の仕様は、「伝える日本語」を直訳でを母語とする翻訳者であれば、短期間のトレーニングできるようにするための規則によって定義される。規則は、スキル獲得ができるようになるであろう。

言い換え規則と付注規則からなる。規則を、依頼文書の「訳せる日本語」から「表わす X 語」への翻訳は、自原文を書き換えてしまう言い換え規則と原文をそのまま動化度の高い日 X 機械翻訳システムに委ねることがでにして注記とする付注規則に分ける。言い換えが、書ききる。ただし、日本語の解析に関しては、翻訳者の介入換えを行っても日本語としての自然さが保たれる場合が必要になる。「訳せる日本語」は、翻訳者が共通常識

YEAR BOOK 2O11291

内容 tj

内容 tj’

内容 tj’’

伝える
日本語

訳せる
日本語

表わすX語

伝えるX語

和文依頼
文書

和文翻訳
原稿

X 文一次
文書

X 文完成
文書

内容 tj’’’

訳せる日本語表わす X 語

機械翻訳

伝える日訳せる日

表わす X 伝える X

翻訳支援

翻訳支援

訳せる日本語（付注づき日本語）

図 4.

日本語から X 語への翻訳を支援するとして持つ意味的 ･ 文脈的理解を前提にした日本語であ〈既存の日 X 機械翻訳を活用する〉る。そのような意味的・文脈的理解機能を持たないシス

図 4 で点線の中カッコで示された和文翻訳原稿を直テムには、翻訳者の判断が介入することが必要となる。

訳し X 文一次文書を作成するステップには、既存の日X 文一次文書を X 文完成文書に仕上げるプロセスをX 機械翻訳システムを利用する便宜的な方法を用いるこ

支援する機能は、X 語を専門とする翻訳者に対する「表ともできる（図 5）。図 4 の機械翻訳に比べて、既存のわす X 語」から「伝える X 語」への翻訳支援機能となる。

機械翻訳には、いくつかの機能が不足している。これら一次文書の「内容 tj’’」と完成文書の「内容 tj’’’」には、の不足した機能を補うための工夫が必要になる。不足し原則として、差異はない。この翻訳支援機能も、インタている機能は、次の 2 点である。

ラクティブ方式の翻訳支援として実現されることにな①

ユーザーとインタラクティブに対話しながら日本語の正しい解析結果を得る機能

る。
②

訳せる
日本語

MT が訳せる
日本語

和文翻訳
原稿

MT 入力
原稿

日X
機械翻訳（既存）付注を処理する機能

MT が訳す
X語

表わす
X語

MT 出力
原稿

X 文一次文書

MT が訳せる日本語（前編集記号づき日本語）

図 5.

292

YEAR BOOK 2011

既存の日 X 機械翻訳システムを活用する

寄稿集

既存の機械翻訳に対しては、前編集と後編集によってうのが図 6 である。
日 X 翻訳 ･ 通訳であろうと X 日翻訳 ･ 通訳であろう

下の前編集を施すことによって MT 入力原稿を作成し、と、翻訳者や通訳者は、日本語と X 語の中間に立ち、MT 出力原稿に以下の後編集を施すことによって X 文

翻訳結果に対して両者に均等の責任を負う。しかしなが一次文書を仕上げる。

ら、翻訳内容に然るべき責任が伴う文書翻訳の翻訳結果

前編集：「訳せる日本語」を「MT が訳せる日本語」に言い換えるに関しては、翻訳する側に一方的な責任が負わされる。
したがって、書き手が日 X 翻訳を行う場合は、書き手は、ⓐ付注を取り去り、付注無しの文章にする翻訳結果に十全の責任を負わねばならない。しかし、読ⓑ

システムの日本語解析特性を補正するための情報

み手が X 日翻訳を行う場合は、翻訳結果は、読み手のを前編集記号によって注記する
後編集：「MT が訳す X 語」を「表わす X 語」に言い換えるⓒ

前編集で取り去った付注を反映するように X 文文章を編集する

5

産業日本語関連

これらの不足した機能を補う。すなわち、翻訳原稿に以責任の範囲内でそのニーズが満たされる程度で十分である。X 日翻訳に関しては、あるレベルの翻訳精度が得られれば、機械翻訳も十分に実用的となる。
図 5 において、「日本語」と「X 語」との入れ替え、さらに、その入れ替えに付随する変更を施す。そうすると、図 5 は、
「既存の X 日機械翻訳システムを活用する」

既存の機械翻訳における通常の前編集や後編集は、い図となる。ただし、「訳せる X 語」とか「MT が訳せるたってアドホックなものである。用意されているマニュX 語」とかは存在しない。「X 文完成文書」が、直接、アル相当のものも、翻訳者が使うに値するようなものに機械翻訳システムの「MT 入力原稿」となる。

はなっていない。ここでは、前編集と後編集を規則にしX 語が英語の場合は、英語圏におけるテクニカルライたがって行う手順立ったものとする。こうすることにティング教育の徹底と英語を第二言語とする読み手へのよって、既存の機械翻訳も透明性の高いシステムに成長配慮の徹底により、「伝える英語」の完成度は高い。ししてことになる。

たがって、「英文完成文書」は、「英文翻訳原稿」の要件をかなり満たしていると考えてよい。ただし、技術英文

3 X 文文書を（翻訳し）利用するにとっては、Basic English のような語彙の平易化はX 文文書の利用は、まず、X 文文書を読むことから始け「X 語翻訳原稿」としてほぼ通用すると考えてよい。

まる。X 文文書の読み方には、(1) 絞り込んだ X 文文書

既存の X 日機械翻訳システムの実用性の判定は、「MTを詳細に読み解く読み方と (2) 多量の X 文文書を通読が訳す日本語」の程度によることになる。「MT が訳すしながら必要な文書を探し出したり、必要な情報を抽出日本語」が「表わす日本語」レベルに達するのは無理としたりする読み方がある。すなわち、少量精読と多量通しても、内容の概略把握に支障のない程度になれば、十読である。読む方法には、①読み手が X 語を読みこなす、分に役立つことになる。

望ましいものではない。また、X 語が同じ語族に属する韓国語のような場合は、「X 語完成文書」は、日本語向② X 文文書の日本語への翻訳を翻訳者に依頼する、③X 文文書の日本語への翻訳に機械翻訳を利用するという3 つの方法が考えられる。少量精読に対しては、①か②の方法である。X 語が英語の場合は、①の比重が高くなり、英語以外の場合には、②の比重が高くなる。多量通読に対しては、③の方法を利用できるようにしたいとい

YEAR BOOK 2O11293

X 文化

日本文化

日本文化・X 文化

A 分野

A 分野

A 分野

和文文書

少量 X 文文書

X文文書

翻訳者
少量精密訳
読み手日本語少量和文文書多量 X 文文書

X 日機械翻訳
日本語

多量素訳

多量和文文書図 6.

4X 文文書を（翻訳し）利用する

和文文書を（検索し、縮約し）利用する「探せる日本語」
文書内容の特徴点を最も簡潔に表現する方法は、文書を内容語の連鎖で近似する方法である。「探せる日本語」

和文文書の利用には、読むことへの配慮は不要であ

は、キーワード（内容語）が線状に並んだ超簡易日本語る。基本操作として、必要な文書を探し出せる（検索でである。キーワードに重みをつけたり、表記のゆれをきる）ことと文書を簡約し情報を抽出できる（縮約でき吸収したり、同義や類義の処理ができるようにしたり、る）ことが求められることになる。文書を検索するため

翻訳によって多言語キーワードを扱えるようにしたり、には、大量の文書を文書の特徴を捉えた簡潔な「検索文等々の工夫がなされる。さらに、Web 上では、検索精書」に変換し、この検索文書を対象に検索操作を行う。

度を上げるために、Web ページ間のリンク情報や検索

この検索文書を記述する日本語が「探せる日本語」であ履歴に関する情報など、いわば、文脈情報を利用する仕る。文書を縮約するためには、文書から要点となる部分組が活用されている。

を抽出し、抽出した情報を「要約文書」にまとめること「探せる日本語」をキーワードの連鎖から、キーフレーになる。要点の抽出を容易に正確に行えるようにする日ズの連鎖やキーセンテンスの連鎖へとレベルアップさせ本語が「約せる日本語」である。また、要約文書を記述ようという試みもある。しかしながら、膨大な文書を変する日本語にも特徴を持たせることができる。

換するコストとの兼ね合いという条件を満たさなくてはならない。この条件との見合いの中で、色々な工夫がな

294

YEAR BOOK 2011

寄稿集されていくであろう。

5

産業日本語関連「約せる日本語」
文書の内容を縮約し、簡約化された情報を取り出す。
さらには、取り出された情報を「要約文書」にまとめる。
文書の内容を特徴的に表現する要点部分を同定することが基本となる。「約せる日本語」とは、要点部分（要点となる段、要点となる文、要点となる句、要点となる語）を的確に同定できる日本語である。具体的には、以下のような要件を挙げることができる。すなわち、①

文章の構成や段の構成は、要点部分の同定がし易い形式にする。

②

文構成は、特徴的な語や句によって、要点の度合いを明確に判定できる形式にする。

③

語や句の構成は、特徴点を明解に表現する形式にする。

④

論理の展開を明解に把握できるように、適切なメタ表現を用いる。

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