ISSN 1882-8779

Vol. 12

第 12 巻

京 都 工 芸 繊 維 大 学

学

京 都 工 芸 繊 維 大 学

学

術

報

告術

報

告書

書

第 12 巻BULLETIN
OFKYOTO INSTITUTE OF TECHNOLOGY

令和

元Dec.

年12月

2019

京都工芸繊維大学発行

publishedby
KYOTO INSTITUTE OF TECHNOLOGYKYOTO, JAPAN京都工芸繊維大学学術報告書
第 12 巻令和元年 12 月 27 日

印刷

令和元年 12 月 27 日

発行

編 集 者

京 都 工 芸 繊 維 大 学

発 行 者〒 606-8585

京都市左京区松ケ崎橋上町 1 番地

紀要委員

前田治

半塲祐子浦山健治

今野勉

山下兼一森田辰郎

小山

恵美奥林里子

仲隆介

人

見光太郎

並木誠士

耕目

次

工業製品の長もちの科学 ………………………………………………………………

西村寛之

１

ジュリー・ブロック

13……………………………………………

ⅰ……………………………………………………

ⅲ

オーギュスタン・ベルクにおける「通態性」―文学と翻訳研究への応用―……………………………………………

京都工芸繊維大学紀要投稿論文の執筆等に関する要領
京都工芸繊維大学紀要の査読に関する取扱要領

京都工芸繊維大学紀要投稿論文の執筆等に関する要領

制定 平成１９年７月２３日
改正 平成１９年８月２８日
改正 平成２０年１１月７日
紀 要 委 員 会 決 定

第１ この要領は、京都工芸繊維大学紀要発行要項（平成１９年７月２３日紀要委員会決定）第４の規定に基づき、投稿論文の執筆等に関し必要な事項を定める。
第２ 投稿論文原稿の本文は、３０頁以内とする。
２ 投稿論文原稿は、次の各号に掲げる形式で作成しなければならない。
(1) 白色Ａ４判用紙の上端３０mm、下端３０mm、左右２２mm の余白をとり、原則として横書きで記入する。
(2) 本文の文字の大きさは和文１１ポイント、欧文１２ポイントとし、１行４４字、１頁４０行を原則とする。
(3) 和文原稿の書体は、表題・見だし等はゴシック体、本文は明朝体を原則とし、英文原稿の書体は、表題・見だし等は Arial、本文は Times New Roman を原則とする。
３ 図、表及び写真等は本文中に挿入しなければならない。
第３ 原稿の構成は、原則として次の表のとおりとする。
和文原稿の場合
英文原稿の場合
１．表題のページ
１．表題のページ
表
題 英文
表
題 和文・英文
著者 英文著者 和文・英文所属 英文所
属 和文・英文
主著者の連絡先（E-Mail address を主著者の連絡先（E-Mail address を含む）含む）
サマリー(日本語)
サマリー(英語)
サマリー：４００～６００字
サマリー：１００～１２０語
キーワード：５語程度
キーワード：５語程度
２．本文（図、表等）
２．本文（図、表等）
参考文献
参考文献
最大３０ページ程度
最大３０ページ程度
３．サマリー(英語)
表題
サマリー：１００～１２０語
キーワード：５語程度

３．サマリー(日本語)表
題
サマリー：４００～６００字
キーワード：５語程度

第４ 図及び表は、正確かつ明瞭に書くこととし、それぞれの図及び表には、図１、表１のように通し番号を付すとともに、題を付けなければならない。
２ 文中に図表などが組み込まれている場合、保存・公開処理の過程において別途に鮮明な図表原稿の提出を求める場合がある。
第５ 注及び参考文献は、論文の末尾に番号順に一括して入れ、本文中の当該箇所の右肩に1)、2)のようにして示さなければならない。

ii

第６ 本文及び図表中で参照している文献は、すべて記載しなければならない。ただし、単行本の文献については、本文中で参照されている文献のみの記載で足りるものとする。
２ 雑誌掲載の文献の表記は、著者、雑誌名、巻数、ページ、発行年の順とする。
（例）山田太朗，鈴木一郎，日本○○工学会第 19 回全国大会講演論文集，547-550，2003.
（例）T. Shioyama, H. Wu, N. Nakamura, and S. Kitawaki, Meas. Sci. Technol. 13, 1450-1457,2002.

３

単行本の文献の表記は、著者、書籍名、発行所、発行地、ページ、発行年の順とする。

（例）村上陽一郎，安全学，青土社，東京，219-235，1998.
（例）F. E. Zeuner, A History of Domesticated Animals, Harper and Row, New York, 436-439, 1963.

４

本文中での引用表記の方法は次のとおりとする。
（例） B. Bloom が提唱するような到達すべき目標 11）を目指した・・・・（例）西尾は・・・・と述べている 6）。
（例）Shioyama et al. 13） reported ...
（例）... were found in ancient Egypt.14）

第７ 紀要委員会に提出する投稿論文原稿は、Ａ４判用紙に印刷したもの３部及び電子媒体（DOC または PDF 形式）とする。
第８ 投稿論文が英文原稿である場合は、執筆者の責任において、ネイティブチェック等を受けた原稿を提出する。
第９ 論文の掲載が決定された場合には、執筆者は紀要委員会に完全原稿（Ａ４版プリントアウト１部及び MS Word 形式のファイル）を提出する。
２ 前項の場合において、Windows 又は Mac 以外のＯＳを利用している場合又は Ms-Word以外のワープロソフトを利用した原稿の提出を予定している場合は、掲載決定後速やかに紀要委員会に提出方法について相談しなければならない。
第１０ 論文の掲載決定後において、編集の作業上加筆修正（論文識別符号等）等が必要となった場合は、執筆者に原稿を戻し、執筆者本人が完全原稿を作成することを原則とする。この場合において、書式・レイアウトを統一するため必要な場合は、紀要委員会の判断で体裁を変更する場合がある。
２ 完全原稿には、欄外のヘッダーとして紀要委員会が指示する紀要巻・号など必要な情報を記入し、フッターの中央には各論文ごとの頁番号を記入する。
第１１

完全原稿提出後における執筆者の校正は、２回までとする。

附 則
この要領は、平成１９年７月２３日から実施する。
附 則
この要領は、平成１９年８月２８日から実施する。
附 則
この要領は、平成２０年１１月７日から実施する。

iiii

京都工芸繊維大学紀要の査読に関する取扱要領
制定

平成１９年７月２３日

改正

平成２４年３月

紀第１

要委

員会

決

７日
定

この要領は、京都工芸繊維大学紀要発行要項（平成１９年７月２３日紀要委員会決定）第７第２項の規定に基づき、本学紀要の査読に関する取り扱いについて定める｡
第２

査読は、執筆者が査読を希望する場合に行う。査読者には執筆者名、所属部門は伏せて依頼することとする。
第３

執筆者は、査読を希望するときは、学内外から３名以上の査読候補者を記載して提出することができる。
第４ 紀要委員会は、２名以上の査読者を選出するものとする。
ただし、前項で記載された査読候補者以外から査読者を選定する場合がある。
第５ 査読者は、次に掲げる基準に従って査読を行う。
(1)

研究内容に新規性があるか否か(2)

現象等の解明又は解釈等を行い、新しい事実の発見又は論理の展開等をしているか否か(3)

示唆的で発展性があり、今後の研究に取り入れるべき価値があるか否か

第６ 査読期間は原則として査読依頼日から 1 ヶ月以内とする。
第７ 紀要への採否の判定方法(1)

査読における評価は、「採択（条件付採択を含む）」「再査読」「不採択」とする。

(2)

再査読における評価は、「採択（条件付採択を含む）」「不採択」とする。

(3)

紀要への採否については、全査読結果をもとに紀要委員会で判断する。

第８ 査読結果の通知(1) 紀要への採否が判定され次第、査読結果を著者に通知する。
(2) 査読者による査読報告書は、筆跡その他により査読者名が判別されないようにした上で著者に伝達する。
(3) 採否が決定したとき、その論文の査読にかかわる全査読者にその旨を通知する。
第９ 条件付採択とした場合の取り扱い

iii
iii

投稿者に査読者の意見を通知し、１ヶ月以内に原稿の修正を求め、査読主査は修正原稿について査読者の指摘する修正がなされているか確認する。
第１０

再査読とした場合の取り扱い(1) 投稿者に、２ヶ月以内に修正原稿の再提出及び査読結果に対する回答書の提出を求める。
(2) 上記(1)の期限を超えて提出したものは、提出された日を受付日とする。
(3) 修正原稿については、当初に選定した査読者（不採択と判断した査読者を除く。）に改めて査読及び再査読結果報告を依頼する。再査読期間は概ね３週間とする。
(4) 紀要委員会は、再査読結果に基づき、改めて審議する。
第１１

不採択とした論文の再投稿の取り扱い不採択とした論文については、改稿のうえ改めて投稿することを可能とし、新規論文として扱う。
第１２

学外査読者に対する謝礼(1) 学外査読者に対しては謝金を支払うこととし、その金額は別に定める。
(2) 学外査読者に対する謝金の支払いは、１論文につき１回とする。
第１３

質疑討論寄稿の取り扱い(1)掲載論文に対し、質疑討論の申し込みがあった場合には、当該論文査読者に採否の判定を依頼し、紀要委員会にて採否を決定する。この過程で、採用となった質疑討論に対して著者に回答を求め、そのいずれも論文集に掲載する。
(2)著者からの回答が 1 カ月以内にない場合は、質疑討論申込のみ掲載する。
附則

この要領は、平成１９年７月２３日から実施する。
附則

この要領は、平成２０年１１月７日から実施する。
附則

この要領は、平成２４年３月７日から実施する。

iv
iv

ISSN

Vol. 12

第 12 巻

京 都 工 芸 繊 維 大 学

学

京 都 工 芸 繊 維 大 学

学

術

報

告1882-8779

術報

告書

書

第 12 巻BULLETIN
OF
KYOTO INSTITUTE OF TECHNOLOGY

令和

元Dec.

年

12月

2019

京都工芸繊維大学発行

publishedby
KYOTO INSTITUTE OF TECHNOLOGYKYOTO, JAPAN