一般財団法人 関西空港調査会
2019 年度調査研究助成事業 報告書概要版

空港アクセスと一体的な二次交通サービス改善が訪日・再訪意向へ及ぼす影響の因果構造分析:関空への中国人観光客を対象として申請代表者

流通科学大学 教授
政策研究大学院大学 准教授
東洋大学 准教授
流通科学大学 特任教授

西井 和夫
日比野直彦
栗原剛
岸野 啓一

本研究では、まず MaaS 関連研究レビューから観光目的地への統合型移動サービスの導入要件を示す。次に、訪日中国人旅行客行動調査を実施し、空港アクセス・周遊交通のための移動サービス利用実態・ニーズに関する諸特性を把握する。次に、SEM（構造方程式モデリング）の構築を通じて、訪日再訪意向と提案の５つの統合型移動サービス構成項目との因果構造の仮説検証を行うとともに、SEM-Improved model を用いたインバウンド観光需要効果に関する定量的分析結果を踏まえて、観光地の需要創造に資する統合型移動サービス改善に向けた基本戦略（情報提供とパッケージ化サービスの統合化の重視）を整理する。（292 字）キーワード：統合型モビリティ・サービス, MaaS, 因果構造分析，訪日中国人観光需要

１．はじめに本研究の目的は、関空利用訪日中国人観光客のうちで関西地域を主な観光目的地とする観光客をターゲットとし、彼等の訪日・再訪意向の規定要因としての空港アクセス及び圏域周遊交通に関する移動サービス水準改善とインバウンド需要創出との因果構造の把握を分析することにある。具体的には、空港アクセスと一体的な二次交通のための移動サービス改善が中国人観光客にとっての関空利用訪日・再訪意向にどのように影響を与えるかを共分散構造分析モデル(SEM)の構築を通じて検討する。また、これらの結果を踏まえ、観光地の需要創造に資する統合型移動サービス改善に向けた基本戦略を明らかにしていく。
図 １ は、本研究の全体的な流れとその手順を示している。以下では、紙面の都合から、STEP2 以降の訪日中国人旅行客行動調査の概要と基礎集計分析およびそれに基づく SEM構築分析等について概要を示しながら、得られた知見と今後の課題等の整理結果をあきらかにしていきたい。

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２．訪日中国人旅行客行動の実態調査分析
2.1 関空訪日中国人旅行客行動調査の概要
本調査は、関空国際線出発ロビーにて出国待ちの訪日中国人旅行客を対象として、中国語翻訳版のアンケート調査票にもとづくインタビュー形式の調査を２日間（2019 年９月 28日（土）〜29 日（日））実施し、249 人の有効サンプルを得た。本調査データのうちで「代表サンプル」（観光・レジャー目的で「大阪」を主な観光目的地（178 サンプル））に着目した移動サービスの利用実態・利用満足度（意向）およびそれらと訪日再訪意向との関連性について基礎集計分析結果を行った。代表サンプルは、訪問先パターンに着目して、『大阪のみと大阪＋関西圏内近距離圏内周遊型』（A）と、「大阪＋東京・名古屋など関西圏外都市・地域を１箇所周遊型」などの『大阪＋広域周遊型』（B）との２グループに分類しているが、これらの訪問先パターン別旅行手配方法の内訳を眺めると、大阪近距離圏内型(A)の団体旅行割合が 17.6%であったのに対して、大阪＋広域周遊型(B)では、54.0%の高い割合を示していることがわかった。

ことにする。
代表サンプルのケースで『利用した』と回答した割合が最も高い移動サービスの構成項
目は、「複数交通手段利用の組合せ等情報提供サービス」(58.4%)、次いで「現金精算不要の交通パスサービス」(54.2%)、さらに「事前予約手配サービス」(40.4%)、「ポスト・ペイの電子決済サービス」(32.8%)、そして最後に「移動と観光レジャー等のパッケージサービス」(21.3%)と続く。これらのうち、下位の２つのモビリティ・サービス構成項目に関する利用率の低さが目立つ。
一方、移動サービスの利用満足度の７段階評価の観点からは、「ポスト・ペイの電子決済

2.2 基礎集計分析結果(1) 統合型モビリティ・サービスの利用実態
本研究では、都市交通分野における MaaSに関する諸検討を踏まえて、観光地へのMaaS-scheme に即した統合型モビリティ・サービスの導入要件として、表 1 に示すように５つの移動サービス構成項目、すなわち、「複数交通機関利用の組合せ等情報提供サービス」「移動サービスの予約手配サービス」「現金精算不要サービス」「ポストペイ方式電子決済サービス」「移動・観光活動サービスのパッケージ化」を設定している。

サービス」の平均値(5.74)は最も高い評価を得ているのに対して、「パッケージサービス」の平均値(4.84)は逆に最も低い評価である。
また、この「移動と観光レジャー等のパッケージサービス」に関しては、次回利用意向度（今回の利用はなかった被験者の中で次回訪日時に『利用したい』と回答した割合）は、20.7%と「現金精算不要の交通パスサービス」の 21.7%に次いで高いことから、旅行手配方法と関連づけながらその認知度（普及率）を高めるとともに、サービス内容の改善（魅力化）等の工夫が課題と言える。
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59.4%

58.4%

5.26

5.25

12.9%

12.2%

41.4%

40.4%

5.13

5.10

13.0%

15.1%

56.9%

54.2%

5.62

5.58

16.8%

21.0%

32.3%

32.8%

5.74

5.24

7.8%

10.1%

22.9%

21.3%

4.84

4.84

20.3%

20.7%

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22

Pay,PayPay
OsakaCC

Amazing Pass

本調査では、これらの利用の有無および『利用しなかった』と回答した被験者に対して次回の訪日時における利用意向度（『利用しない』、『分からない』、『利用したい』の３択）表2を回答させた。
は、これら５つの移動サービス構成項目の利用実態（利用割合と利用満足度の平均値）および次回利用意向の割合についてサンプルグループ（全サンプルと代表サンプル）別に集計したものである。その結果、サンプルグループによる差異は小さいと判断できるので、以下では代表サンプルのケースにおける特徴点をいくつか挙げておく

これら移動サービス構成項目に関する利用実態あるいは次回利用意向と訪日再訪意向との独立性検定を、全サンプルと代表サンプルのそれぞれについて行った。このうち、各移動サービス項目の利用有無との関係を眺めた結果について紹介すると、代表サンプルデータでは、５つの移動項目のすべてが 5%有意水準で帰無仮説は棄却できなかった。一方、全サンプルデータでは、「情報提供サービス」と「現金精算不要サービス」の２つのサービス項目は帰無仮説が 5%有意水準で棄却でき、「ポストペイの電子決済サービス」
を除いて、これらの利用の有無は訪日再訪意向とは無関

係とは言えないことがわかった。
(2) 訪日再訪意向の実態と移動サービス構成項目選好特性との関係
ここでは、空港アクセスおよび主な訪問先での二次交通における移動サービス項目に関する改善ケースが旅行者の訪日再訪意向に与える影響について、訪問先パターンと旅行手配方法とに着目したクロス集計分析結果を紹介する。表 3 は、本調査で取り上げた５ケース（ケース２〜ケース６）の移動サービス改善パターンである。なお、ケース１とは、現状ケースで現時点の主な訪問先への訪日再訪意向度評価（７段階評価：１点；『絶対行きたくない』〜７点；『絶対行きたい』）を指す。

ではない。その原因の一つには、回答者によるバイアスが考えられること、あるいは A グループに比べ移動サービスの利用実態のバラツキも大きく各移動サービス構成項目への認知度の問題などに起因することも推量される。
３．SEM モデル構築
3.1 Basic model の構築結果
本節では、前述の関空利用訪日中国人旅行客行動調査データを用いて、空港アクセス・周遊交通における移動サービス特性（利用実態や利用満足度）と訪日再訪意向との因果構
造 の モ デ ル 表 現 を SEM(Structural EquationModeling: 構造方程式モデリング)構築を通じて行うこととする。

--

A:+

B:

-

-

-

-

-++

3

-++

-

-

4

-++++5+

-+

-+

6+

-++

-

(01111)G-4(10101)
G-5

-

-

-

(01100)G-3--(00011)
G-2

6-2(00000)
G-1

E:-

G-0

8

D:

C:

(10110)

LL

L

751

751
751
372

SEM-Basic model

表 4 は、訪問先パターン別(A/B グループ)・旅行手配方法別（団体/個人）に、各ケースにおける訪日再訪意向度の変化に関する回答者ごとの回答結果から、各ケースの意向度評価値の平均値を算定したものである。
これより、大阪近距離圏内(A グループ)では、団体旅行者にとっては「観光レジャー活動施設利用とのパッケージサービス改善」が選好され、個人旅行者には、「情報提供サービス改善」が選好される傾向があると推察できる。一方、大阪＋広域周遊型(B グループ)に関しては、個人旅行者ではケース４とケース５との両者の再訪意向評価平均値の差はそれほど有意とは言えない。また、団体旅行者については、いずれのケースにおける評価平均値のばらつきが小さい。

00000000(16)
(45)

4.81
5.40
5.20

5.63
5.91
5.87

5.13
6.00
5.71

5.88
6.25
5.93

5.44
6.37
5.98

5.38
6.17
5.89

(40)

4.93

5.45

5.50

5.98

5.93

5.63/
(A)
(B)

*(75)

n[H1] [H5]

仮説[H1]＋仮説[H5]：「訪日再訪意向因子」(L4)は、「訪日旅行満足度因子」(L5)によって有意に規定されるが、一方で他の潜在因子（「個人属性」(L1)や「訪日旅程因子」(L3)など）による有意な因果関係は認められなかった。
仮説[H2]：「訪日旅行満足度因子」(L5)
は、「訪日旅程因子」(L3)とともに、ツ*0((9(B2141

図 ２に示すように、Basic model の因果パス
図では、「訪日再訪意向因子」(L4)を規定する全体で９つの潜在因子(L1〜L9)を仮定し、これら潜在因子間の因果パスおよび各潜在因子を規定する観測変数（合計で 31 個）によって構成された構造方程式および測定方程式のパラメータ推定と、それにもとづく潜在因子間の５つの仮説（[H1]〜[H５]）の検証を行った。
その結果は以下のようである。

nA/751ーリストが訪日旅行中に利用した諸サービスに関する利用満足度因子（L6 と)2L7）によって、有意に規定される。
n

これらの結果に関する原因は現時点で明確

仮説[H3]：「移動サービス満足度因子」

(L7)は、実際の移動サービス利用の有無に関わる潜在因子（「移動サービス利用因子」(L8)）によっては有意に規定されるが、移動サービスの非利用の場合の次回（再訪時）の利用ニーズに関わる潜在因子（「移動サービスニーズ因子」
n(L9)）の規定力は強くないがわかった。
仮説[H4]：「訪日旅程因子」(L3)は、「訪日旅行満足度因子」(L5)への直接的な因果パスだけでなく、「観光サービス満足度因子」(L6)を介して間接的に「訪日旅行満足度因子」(L5)を有意に規定する。

ただし、Basic model の全体的な適合度を示す統計量については、χ 2 値=864.217、p 値=0.000 、 GFI 値 =0.757 、 AGFI 値 =0.713 、RMSEA=0.093 となっており、モデル全体の適合度は十分高いと言えない。そのために、サンプル数と推定パラメータ数との関係からモデル構造をよりシンプルな形に改良することを含め、モデル全体適合度の改善に向けた今後の課題点を見つけ出しておくことが必要といえる。
3.2 Improved model の構築結果
Basic model の全体的適合度の改善に向けて、Type1 のモデル構造における観測変数の定義の見直し、潜在因子間の因果パスの変更等のいくつかのトライアルを行った。
しかし、結果的にはモデル適合度の改善には至らず、基本的にサンプル数とパラメータ数とのバランスに起因する問題が内在することがわかった。
そこで、Improved model 構築にあたっては、モデル構造のシンプル化（推定パラメータ数の削減(reduction)につながる潜在因子構造の見直し）とともに、サンプル数確保の観点か
ら 代 表 サ ン プ ル (n=176) か ら 全 サ ン プ ル(n=246)への適用を行うことにした。具体的には、 図 ３ に示すように、潜在因子構造の見直しとして、潜在因子の集約化、２つの潜在因子の削除（訪日旅行満足度因子(L5)と移動サービスニーズ因子(L9)）そして１つの新規追加（出入国時利用交通因子(L10)）に伴う５つの追加的仮説（[H6]〜[H10]）を設定した。
表 ５は、全サンプルデータに対するImproved model における標準化係数等のパラメータ推定結果を示す。
その結果、Improved model の全体的適合度を示す指標は、χ 2 値=576.928、 p 値=0.000, GFI値=0.848、 AGFI 値=0.814、RMSEA=0.074 となっており、モデル全体の適合度は十分改善されている。また、観光サービス満足度因子(L6)→訪日再訪意向(L4)の因果パスのパラメータ値が唯一有意でない。それ以外については、訪日旅程因子(L3)→年齢層(A2) のパラメータ値が 10%有意水準で、残りはすべて５％有意水準で統計的有意性が認められている。
Improved model の因果パス構造の特徴をまとめると、以下のようである。
n 訪日再訪因子(L4)は、観光サービス満足度因子(L6)と移動サービス満足度因子(L7)によって説明されると仮定されている。推定結果は、L6→L4 のパラメータ値 0.405（有意でない）、L7→L4 のパラメータ値 0.961（5%有意水準棄却）となり、訪日再訪意向は、相対的には移動サービスに関する満足度に関わる諸因子(L7 及び L8’,L10そして L3)に強く規定されるといえる。
n 移動サービス満足度因子(L7)は、それ自身に関する観測変数（空港アクセスや周遊交通に関する移動サービス利用満足度）(E1: 0.787 と E2: 0.877)の外生的潜在変数としての因果パスを構成するとともに、４つの統合型移動サービス構成項目(F12-1〜F52-1)の利用満足に関する潜在因子（移動サービス利用(満足)因子(L8’)）(0.198)によって内生的に規定される。
n 移動サービス利用(満足)因子(L8’)は、４つの統合型移動サービス構成項目(F12-1 〜 F52-1) の 観 測 変 数 の す べ て（電子決済サービス(F42-1)を除く）(0.762〜0.420)および出入国時利用交通因子(L10)(0.655)との統計的に有意は因果関係を認めることができる。
3.3 統合型モビリティ・サービス導入による需要創出効果
ここでは、Improved model による感度分析
を通じて、統合型モビリティ・サービス導入による需要創出効果を明らかにし、この結果にもとづき、観光地における統合型モビリティ・サービスの効果的な導入（需要創出効果

統合型移動サービスの構成項目は、基本的の観点から）のあり方に向けた基本的な戦略に、訪日旅程因子およびそれに関連する出入課題について言及していく。具体的には、「統国時利用交通因子・観光サービス利用満足因

合型移動サービス構成項目に関する利用満足子とともに訪日再訪意向を大きく規定する。

度」水準の１単位増加が SEM の因果パスにとくに、そのうち情報提供サービスやパッケ沿った形でどの程度の「訪日再訪意向度に及ージサービス等を組み合わせた、高い整備レぼす効果」（現状との比較における需要創出効

ベルの移動サービスの統合化は、インバンド果(%)）をもたらすかを算定してみた。

需要の大きな創出効果が期待できる。
このような結論づけは、SEM 構築の準備としての基礎集計分析結果とも整合している。
また、本調査での SP 形式の設問（移動サービス構成項目の統合化パターンに関する選好意識）に関する集計結果からは、統合化パターンの選好意識は、組み合わされる移動サービス構成項目だけでなく、訪問先パターンや旅行手配方法による差異が有意であることがわかった。
今後、効果的な需要創出効果が期待できる地域交通戦略を策定するためには、「移動サービスの統合化による需要創出効果に関する実証的検討」をテーマに据えた取り組みが必要と考えている。

その結果を表 6 に示す。これより、以下の点が明らかになった。

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I:246

Fn.75

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統合型移動サービスの５つの構成項目のうち、「電子決済サービス（満足度）」(F42-1)以外の４つについては、いずれも「移動サービス利用（満足）因子」(L8’)を介して、「移動サービス満足度因子」(L7)と「訪日再訪意向因子(L4)」を経由して「訪日再訪意向度」(B8)につながる因果パスを形成する。表 ６ より、これら４つの統合型移動サービス構成項目の単位変化の及ぼす訪日再訪意向度への効果（需要創出効果）は、6.79%〜12.32%の範囲であり、「情報提供サービス」(F12-1)を基準とした相対比較では、「パッケージサービス」(F52-1)の効果は約 1.8 倍のより敏感な効果が期待されている。
４．おわりに
ここでは、本研究成果報告の結びに代えてImproved model による感度分析結果を踏まえながら、今後の観光地への統合型モビリティ・サービスの導入のあり方、すなわち効果的な需要創出効果に資する地域交通戦略を策定に向けた課題等について触れていくことにする。

謝

辞本研究の遂行において、とくに訪日中国人旅行客行動調査の実査及び分析にあたっては
浙 江 大 学 Sun Yilin 准 教 授 お よ び ChenMengwei 助教に多大なご協力と有意義な意見交換をすることができたことに感謝します。
参考文献
1)
Kamargianni, M., W. Li, M. Matyas, and A.
Schafer: A critical review of new mobility
services for urban transport, Transportation
Research Procedia 14, pp3294-3303, 2016.
2)
Nishii, K.: Preconditions of introducing
integrated mobility services in tourism
destinations in Japan: Toward more
attractiveness in urban tourism, presented at
the 15th International Nectar Conference inHelsinki, Finland, 2019.
3)
西井和夫・日比野直彦・栗原 剛・岸野啓一：空港アクセス・観光地二次交通のための移動サービスと再訪意向との因果構
造分析：関空利用訪日中国人観光客を対象として, 土木計画学研究・講演集, No. 61,
CD-ROM, pp1-10, 2020.（発表予定）

L1*(L1→L2)(L1→L3)(L1→L4)]L2

1 *200](L2→L3)0L3H400' H0

1 +20((L3→L5)
L3→L6(L3→L7)
L3→L100

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L6[(L6→L5)
L6→L4

L7[(L7→L5 )L7→L40(H440) 90*0+ 9510'00H00*[0+[[COV.(L6,L7)

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4Basic model5" #3  !.&-+)$/210
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474

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