JFMAジャーナル別冊 調査研究部会 特集号

ESG/SDGsとファシリティマネジメント

こころとからだのウェルビーイング研究部会

FMを通じた
環境配慮型の健康づくり

1．はじめに髙原 良（部会長）
株式会社 TATAMI
代表取締役 / エルゴノミスト

わかりやすい事例に、日本人の身体活動量（歩数）のがん、糖尿病、呼吸器疾患、メンタルヘルスなど、いわ変化がある。日常的に一定の身体活動を行うことは、心臓ゆる非感染性疾患（NCDs: Non-Communicable Diseases）病、糖尿病、がんなどの予防につながり、精神面でもうつと呼ばれる疾病群の対策は、SDGs の重要な目標の１つとや不安の症状を軽減し、学習力、幸福感などの向上にもなっている。具体的には、2030 年までに、世界の約７割つながることが報告されている。そのため、厚生労働省は、の死因を占める NCDs の若年者死亡率を予防や治療によっ身体活動量を表す健康指標の 1 つとして、歩数の増加をて 3 分の 1 に減少させるといった挑戦的な目標が掲げられ国の健康づくり施策の目標に取り入れ、その向上に努めてている。NCDs の問題は、一見すると保健・医療分野の役きた。しかしながら、2022 年 10 月に公表された健康日割だと思われがちだが、ファシリティマネジメントもこれに大本 21（第二次）の最終評価では、さまざまな政策努力がきく貢献できるポテンシャルを秘めている。

行われているにも関わらず、日本人が 1 日に歩く歩数は、2000（平成 12）年から 2019（令和元）年までの 20 年

２．現代における健康づくりの課題
私たちは、自身の健康を保持・増進したいと思った時、間で、20 歳〜 64 歳の男女、65 歳以上の女性で、有意に減少していることが報告されている。

運動を心がけたり、食事の量や栄養バランスに気を付けた歩数の減少には大きく２つの理由がある。1 つは、運動り、日常の生活習慣を変えるように努力する。このように機会の減少である。同じく健康日本 21（第二次）の最終

人の行動や習慣が変化することを、行動科学における用語評価の中では、日本の運動習慣者の割合は、直近 20 年で「行動変容」と呼ぶ。行政や健康増進施設、職域など間で 65 歳以上男性を除いては減少傾向にあることが報告の健康づくりの現場では、どうすれば相手が自発的に行動されている。運動機会が減れば、当然ながらその分の歩変容してくれるのかを考え、さまざまなテクニックを用いて数は減少することになる。もう 1 つの理由は、生活環境の指導や意識啓発が行われている。これは、現代の健康づ変化によってライフスタイルの不活動化が進んでいる点でくりにおいて最もポピュラーな方法論だが、近年、このようある。歩数という指標には、余暇での運動機会だけでなく、な自発的な行動変容を促すアプローチだけでは国民の健家事・仕事・学業など、日常生活で体を動かす機会も反康課題を解決することは難しい現実がみえてきた。

映される。これに影響する生活環境の変化には複数の要素

図表1 日本人が1日に歩く歩数の年次推移

厚生労働省「健康日本21（第二次）最終評価報告書」
より引用

2023 ● JFMA JOURNAL - R635

こころとからだのウェルビーイング研究部会が挙げられるが、とりわけ影響が大きいものに、IT 化の影動量のノルマが増加していることを意味する。より高い響が考えられる。図表 2 は、1997 年から 2016 年までの運動目標が必要となれば、従来の方法論での達成はます各年次におけるインターネット普及率と 1 日の平均歩数（男ます困難な状況となるだろう。

性）のデータをそれぞれの軸において作図したものである。

こういった状況を鑑みると、今、この国の健康づくり

これをみるとインターネット普及率が高い年ほど、1 日のに必要なアプローチは、生活環境の改善を推し進めるこ歩数が少ないことがみてとれる。とではないだろうか。インターネットの普及が自然と私

総務省の通信利用動向調査によれば、1997 年に 9.7%たちの生活の不活動化につながったように、生活環境のだった日本人のインターネット普及率は、10 年後には変化は人の行動や習慣を変える力がある。それは時に悪73％に増加した。2000 年代前半に情報通信技術やそれい方向へ向く場合があるが、デザインの仕方によってはを活用したサービスは急速に社会へ浸透し、私たちのラ良い方向へ向かわせることもできる。人々の健康活動がイフスタイルは大きく変貌した。買い物や映画、友達と自然と増えるような環境を社会に増やす取り組みを進めのコミュニケーションのために、外出を伴わなければなることで、日常生活における健康活動のベースラインをらなかった時代から、今日、私たちは家から一歩も出なあげていく。このような取り組みは、NCDs の予防に貢くても、スマートフォンや PC があれば、それらを楽し献し、健康指標の改善が大きく進まない現代社会の突破める環境で暮らしている。このような生活スタイルのダ口になり得る可能性がある。

イナミックな変化が、歩数減少のもう 1 つの理由であり、NCDs の発症リスクの増加、さらにはフレイル（虚弱）の促進などにつながっている。

３．都市・まちとウェルビーイング
実際に、環境面に配慮した健康づくりのアプローチは前述したように、これまでの健康づくりの方法論は、始まっている。都市やまちのレベルでは、日本において意識啓発や指導を通じて、人に自発的な行動変容を促す

2013 年から始まった国の健康づくり運動「健康日本 21アプローチが主流であった。しかし、残念ながらそれだ（第二次）」の中に、社会環境の改善というキーワードがけでは日本人の十分な健康習慣の定着には及んでいな

新たに追加され、住⺠が運動しやすいまちづくり・環境い。おそらく、多くの国民が自発的に健康的な習慣を形整備に取り組む自治体数の増加などが数値目標に盛り込成するという理想の実現は、現実的にかなり難しい。日

まれるようになった。また、国土交通省では、国民の健本における運動習慣者の割合はおよそ３割程度で、半数康増進だけでなく、地域経済の活性化などの目的も兼ねにも満たない状況だ。人類学的に考えても、本来、代謝て、ウォーカブルシティ（歩きやすいまちづくり）の推によって生み出されるエネルギーは、過酷な生存環境下進を行っている。街路にオープンカフェを出店したり、においては貴重なものであり、できる限り楽で、省エネビルの 1 階をガラス張りの店舗にすることで、街路を歩ルギーに過ごすことを求めるのは、生物的本能としてはく人が居心地良く歩きたくなるまちなかをつくるといっ本来、正しい振る舞いである。また、日常生活の不活動た考え方に、2022 年 11 月 30 日時点で 336 の地方公化が進行しているということは、余暇で補うべき身体活共団体が賛同を示すまで広がっている。

※各年次におけるインターネット利用率は総務省 通 信 統 計 デ ータベ ース、1日の 平 均 歩 数 はTakamiyaとInoue（2019）から引用して作成
図表236

各年次におけるインターネット普及率と1日の平均歩数（男性、年齢調整済）の関係

JFMA JOURNAL - R6 ● 2023

こころとからだのウェルビーイング研究部会

国外の取り組みも進んでおり、米国ニューヨーク市は最後に、在宅ワーク環境についても補足しておく。

2010 年に「Active Design Guidelines」を発表した。ニュー2020 年から COVID-19 の感染流行が起こったことで、ヨーク市は、19 世紀に結核やコレラ、黄熱病といった国内外で在宅ワークが急速に浸透した。コロナ禍での実伝染病が流行した際に、環境デザインによる対策によっ践によって、在宅ワーク環境がウェルビーイングに与えて伝染病の制御に成功した実績がある。ADG は、心臓病る影響についても多くのデータが集まってきている。現や脳卒中、がんや糖尿病といった慢性疾患の予防に焦点状、論文を見渡すと、ウェルビーイングへの効果よりもを当てたものであり、都市計画、ビル設計において身体課題を指摘する研究が多いようだ。例えば、在宅ワーク活動量を増やすためのエビデンスベースの要点がまとめをしている人は腰痛や肩こり、首痛などの筋骨格系障害られたガイドラインとなっている。都市計画においては、を抱えやすく、仕事中に座位時間も長くなる傾向がある。

交通インフラ、コミュニティスペース、レクリエーショ

メンタル面では、孤立感によるパフォーマンス低下やワーン施設、子どもの遊び場、食料品店などの配置やアクセ

ク・ファミリー・コンフリクトとよばれる家庭内での衝スなどについて述べられており、鉄道高架橋の上に、長突にストレスを感じる人もいるようだ。さらに、在宅ワー

さ 1.5 マイルの独創的な公園に作ったハイラインパーク

クで勤務している人は、オフィス勤務者と比較して、病は、アクティブデザインの優れた事例の 1 つである。

気であるにも関わらず働いている日数が多いというデータもあり、さらなる健康状態の悪化を招く恐れもある。

４．ワークプレイスとウェルビーイング

在宅ワーク環境については、今後、社員のウェルビー

都市計画に加えて、環境配慮型の健康づくりで注目さイングをいかに守っていくかというのは課題となるだろれているのが、ワークプレイスでの取り組みである。健う。これから住宅のデザインは大きく進化していくだろ康科学、環境心理学、人間工学などの分野では、この数うが、それに加えて企業側は働きやすい家具やディスプ

年の間にオフィス環境が身体活動やメンタルヘルスに与レイ、照明などのハード面での環境構築の支援をしたり、える影響を調査する研究が増加しており、その影響の大社員に対してエルゴノミクストレーニングなどを行うなきさや介入の有効性が明らかになってきている。例えば、

どの必要性がありそうだ。どのように在宅ワーク環境の座位時間とオフィスの空間デザインの関連を調査した研支援を行っていくかについては、さまざまなアイデアと究では、職場の視認性や同僚との近接さといった、オフィ検証が必要だ。

スレイアウトの要素が座位時間と関連があることが報告されている。座位時間は、最近では歩数と並ぶほど重要

５．おわりに視される健康指標の 1 つであり、座位時間が長いとがん、私たちは、糖尿病、肥満、心筋梗塞、がんなどの疾病糖尿病、高脂血症などの発症リスクが高まり、死亡率のを生活習慣病と呼ぶことがある。これらは運動や食事な増加とも関連が深いことから、座位時間をできる限り短どの生活習慣が発症や進行に関係する疾病を指しているくすることが推奨されている。また、メンタルヘルス研

わけだが、環境が生活習慣を規定しているのであれば、究においては、オフィスの物理環境では、特に光やレイそれらの病は「生活環境病」と言い換えても良いかもしアウトデザイン、温熱快適性が、心理的ストレス、気分れない。生活環境の変化が NCDs のリスクを引き上げて尺度、主観的幸福感など、より多くのメンタルヘルス指いるなかで、根本的な原因である環境を見直さなければ、標の改善に貢献することが報告されている。

課題の本質的な解決にはならないだろう。

就労世代は、1 日の多くの時間を職場で過ごすため、環境配慮型の健康づくりの取り組みはまだ始まったばオフィス環境のデザインは働く人々のウェルビーインかりである。今後、これを都市、建築、インテリアなど、グに大きな影響を与えているようだ。エビデンスの蓄あらゆるレイヤーで広がっていく必要がある。ファシリ

積 も あ り、2014 年 に は ア メ リ カ で「WELL BUILDING

ティマネジメントに対する期待感も高まっていくと予想

STANDARD」、2019 年には国内で「CASBEE ウェルネスされるが、それに応えるために JFMA の研究部会では、今オフィス評価認証」などの、健康面から建築や空間の性後、ウェルビーイングな環境を構築・運営するためのファ能を評価する外部認証も開発された。これらの取得を目シリティマネジメント手法の体系化を目指している。◀

指す企業も広がりつつあり、オフィス構築においてウェルビーイングは外せないキーワードとなってきている。

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