女子栄養大学大学院学則
第１章

総則

（目的）
第１条 女子栄養大学大学院（以下「大学院」という。
）は、本学の目的使命に則り、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究めて文化の進展に寄与することを目的とする。
２ 各専攻及び課程の人材の養成に関する目的、教育研究上の目的については別に定める。
（課程）
第２条 大学院に修士課程及び博士課程を置く。
（修士課程）
第３条 修士課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的とする。
（博士課程）
第４条 博士課程は、専攻分野について研究者として自立して研究活動を行うに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。
（修業年限等）第５条 修士課程の標準修業年限は、２年とする。
２ 博士課程の標準修業年限は、５年とする。
３ 博士課程は、これを前期２年及び後期３年の課程に区分し、前期２年の課程は、これを修士課程として取扱うものとする。
４ この学則において、前項の前期２年の課程は「修士課程」といい、後期３年の課程は「博士後期課
程」という。
５ 修士課程の学生が、職業を有している等の事情により、標準修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し、課程を修了することを希望する者には、その計画的な履修を認めることができる。
第２章

研究科の組織（研究科、専攻及び学生定員）
第６条 大学院の研究科、専攻及び学生定員は、次のとおりとする。
修士課程
研究科の名称専

栄養学研究科

栄養学専攻（12 名）

24 名

（3 名）

9名

保健学専攻

（ 8 名）

16 名

（3 名）

9名

第３章

攻（入学定員）収容定員

博士後期課程（入学定員）収容定員

教育方法及び履修方法等（教育方法）
第７条 大学院の教育は、修士課程にあっては授業科目の授業及び学位論文（特定の課題についての研究の成果を含む。以下同じ。
）の作成に対する指導（以下「研究指導」という。
）により、博士後期課程にあっては研究指導（保健学専攻については授業科目の授業を含む。
）によって行うものとする。
２ 学生は授業科目の選択及び学位論文の作成に関し、指導教員の指導を受けなければならない。
３ 指導教員には、主指導教員のほか副指導教員（２名を限度とする）を置くことができるものとする。

1

（他の大学院等における研究指導）第８条 教育上有益と認めるときは、他の大学院又は研究所等との協議に基づき、学生が当該他大学院又は研究所等において、必要な研究指導を受けることを認めることができる。ただし、修士課程の学生について認める場合には、当該研究指導を受ける期間は、１年を超えないものとする。
２ 前項の規定により学生が受けた研究指導は、第 15 条及び第 16 条に規定する必要な研究指導として認めることができる。
（授業科目及び単位数）
第９条 修士課程における授業科目及び単位数は、別表第１及び第２のとおりとする。博士後期課程における研究指導の分野（科目）は別表第３及び第４のとおりとし、保健学専攻の授業科目及び単位数は、別表第５のとおりとする。
（授業科目の履修方法）
第 10 条 学生は、修士課程にあっては、必修科目及び選択科目を合わせて 30 単位以上履修しなければならない。また、保健学専攻博士後期課程にあっては、必修科目を３単位履修しなければならない。
２ 学生は、指導教員の許可を得て、他専攻の授業科目及び学部の授業科目を履修し、合わせて４単位を限り修士課程の修了要件に含めることができる。
３ 指導教員の属する専門分野の講義、演習、実験実習は必ず履修しなければならない。
４ 教育上有益と認めるときは、他の大学院との協議に基づき、学生に当該他大学院の授業科目を履修させることができる。
５ 前項の規定により履修した授業科目について修得した単位については、学長は、研究科委員会の議を経て、修了の要件となる単位として認めることができる。ただし、第２項に規定する単位と合わせて４単位を超えないものとする。
６ 本学に入学する前に、学生が本学大学院もしくは他の大学院において履修した授業料目の修得単位について、学生から願い出があった時は、研究科委員会の議を経て、学長は10単位を限度として修了の要件となる単位として認めることがある。
（教育方法の特例）
第 11 条

教育上特別の必要があると認める場合には、夜間その他特定の時間又は時期において授業又は研究指導を行う等の適当な方法により教育を行うことができる。
（教育職員免許）
第 12 条 教育職員の資格を得ようとする者は修士課程の修了要件を充し、かつ別表第１もしくは第２に掲げる教員の資格取得に必要な授業科目を履修しなければならない。
２ 修士課程において取得できる教育職員免許状の種類は次のとおりとする。
中 学 校教諭

専修免許状

家庭、保健高等学校教諭

専修免許状

家庭、保健養 護 教 諭専修免許状

栄 養 教 諭専修免許状（単位の認定）第 13 条 各授業科目の履修単位は、随時、試験（口答又は筆答）又は研究報告により認定するものとする。
２ 病気その他やむを得ない事情のため正規の試験を受けることができなかった者は、追試験を受けることができる。
３ 各授業科目の試験又は研究報告の成績はＳ・Ａ・Ｂ・Ｃ・Ｄの５種とし、Ｓ・Ａ・Ｂ・Ｃを合格、Ｄを不合格とする。ただし、不合格の授業科目については再試験を受けさせることがある。

2

（論文の提出及び審査）
第 14 条 修士論文は、修士課程に１年以上在学し、16 単位以上を修得してから提出し、審査を受けるものとする。その審査は在学期間中に終了するものとする。
２ 博士論文は、学則第 16 条ただし書の場合を除き、博士後期課程に２年以上在学してから提出し、審査を受けるものとする。その審査は在学期間中に終了することを原則とする。ただし、在学期間が３年以上の場合は、この限りでない。
第４章

課程修了の認定（修士課程の修了要件）
第 15 条 修士課程の修了要件は、大学院に２年以上在学し、30 単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査並びに最終試験に合格することとする。
（博士課程の修了要件）
第 16 条 博士課程の修了要件は、大学院に５年（修士課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む。
）以上在学し、30 単位以上（保健学専攻にあっては、所定の授業科目３単位を含めて 33 単位以上）を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査並びに最終試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を挙げた者については、大学院に３年（修士課程を修了した者にあっては、当該課程における２年の在学期間を含む。
）以上在学すれば足りるものとする。
（学位論文の審査、最終試験）
第 17 条 学位論文の審査及び最終試験に関し、必要な事項は別に定める。
（課程修了の認定）
第 18 条 課程修了の認定は、研究科委員会の議を経て学長が行う。
第５章

学位の授与

（学位）
第 19 条 課程修了の認定を得た者に対しては、次の区分に従い学位を授与する。
修士課程
博士課程

栄養学研究科
栄養学研究科

栄養学専攻

修士（栄養学）

保健学専攻

修士（保健学）

栄養学専攻

博士（栄養学）

保健学専攻

博士（保健学）２ 前項の規定にかかわらず、大学院の博士課程を経ない者で、博士論文を提出して、大学院の行う審査に合格し、かつ、博士課程を修了した者と同等以上の学力を有すると認められた者にも博士の学位を授与することができる。
３ 学位授与に関する規程は、別に定める。
第６章学年、学期及び休業日（学年）
第 20 条 学年は４月１日に始まり、翌年３月 31 日に終る。
（学期）
第 21 条 学年は次の２学期に分ける
前期

4 月 1 日から 9 月 30 日まで

後期

10 月 1 日から翌年 3 月 31 日まで

3

（休業日）
第 22 条 休業日は次のとおりとする。
日曜日 国民の祝日に関する法律に規定する休日
本学創立記念日（9 月 28 日）
夏期休業

7 月 21 日から 8 月 31 日まで

冬期休業

12 月 21 日から 1 月 10 日まで

春期休業

3 月 21 日から 3 月 31 日まで

２ 臨時休業についてはその都度定める。
３ 学長が必要と認めた時は休業日の規定にかかわらず授業を行うことがある。
第７章

入学・休学・退学及び転学等（入学の時期）
第 23 条 入学の時期は、毎年４月とする。ただし、博士後期課程に限り、10 月に入学することができる。
（入学資格）第 24 条 修士課程に入学することができる者は、次の各号の一に該当する者とする。
一 学校教育法第 83 条に定める大学卒業者
二 学校教育法第 104 条第７項の規定により学士の学位を授与された者
三 外国において、学校教育における 16 年の課程を修了した者
四 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了した者
五 我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了したとされるものに限る。）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者
六 専修学校の専門課程（修業年限が４年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者
七 文部科学大臣の指定した者
八 本学大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、22 歳に達した者
２ 博士後期課程に入学することができる者は、次の各号の一に該当する者とする。
一 修士の学位又は専門職学位を有する者
二 外国において、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者
三 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者
四 我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が指定するものの当該課程を修了し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者
五 文部科学大臣の指定した者
六 本学大学院において、個別の入学資格審査により修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、24 歳に達した者
七 その他本学大学院において、修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者（入学志願手続）4

第 25 条 入学志願者は、所定の期日までに入学願書に所定の書類を添付し、学長あてに提出するものとする。
（入学者の決定）第 26 条 修士課程の入学志願者に対しては、学力試験と面接を行い、出身大学長の提出する調査書の成績等を総合して学長が入学者を決定するものとする。
２ 博士後期課程の入学志願者に対しては、学力試験と面接を行い、修士論文またはこれに相当する論文、出身大学院の提出する調査書の成績等を総合して学長が入学者を決定するものとする。
３ 入学を許可された者は、所定の保証書を提出しなければならない。
（休学）
第 27 条 疾病その他の事由により、休学をしようとする者は医師の診断書又は詳細な理由書を添えて学長に届け出なければならない。
２ 疾病のため、修学が不適当と認められる者に対しては、休学を命ずることがある。
３ 休学は、引き続き２年を超えることができない。
４ 休学の事由が消滅し復学しようとする者は、学長に願い出て許可を受けなければならない。
（退学）
第 28 条 疾病その他の事由により退学しようとする者は、事由を付して学長に退学届を提出しなければならない。
２ 懲戒による退学については第 33 条に定める。
（再入学）
第 29 条 前条第１項により退学した者が再入学を願い出た時は、学長は研究科委員会の議を経て許可することがある。
（転学）第 30 条 大学院学生が他の大学の大学院に転学しようとするときは、学長に転学願を提出し承認を受けなければならない。
２ 他の大学の大学院から本学の大学院に転入学を志望する者は、当該大学の紹介状を付し、転学願を提出するものとする。その場合、学長は研究科委員会の議を経て転入学を許可することがある。
（在学年数）
第 31 条 大学院における最長在学年数は、修士課程にあっては 4 年、博士後期課程にあっては 6 年とする。
第８章（授業料等）

授 業 料 等

第 32 条 入学検定料、入学金及び授業料等は別表第６の通りとする。
２ 第 27 条に規定する休学期間中の学費は、半期（6 ヶ月間）あたり 12 万円とする。
３ 停学または退学の場合は、その期の授業料を納付しなければならない。
４ 既納の授業料、入学金及び入学検定料等は如何なる事情があっても返戻しない。
５ 許可なしに授業料を滞納し、催告してもこれに応じない者は除籍する。

第９章賞罰

（賞罰）
第 33 条 品行方正、学術優秀な者又は奇特な行為のあった者はこれを表彰する。
２ 懲戒のうち、退学、停学及び訓告の処分は学長がこれを行う。

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３ 前項の退学は次の各号の一に該当するものとする。
一 性行不良で改善の見込みがないと認められた者
二 正当の理由がなくて出席が常でない者
三 大学の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者
第 10 章 科目等履修生、研究生、特別研究学生、外国人留学生及び特別履修学生（科目等履修生）
第 34 条 研究科の授業科目のうち、特定の科目を履修しようとする者がある時は、選考の上科目等履修生として入学を許可することがある。
２ 科目等履修生に関し必要な事項は、別に定める。
（研究生）
第 35 条 大学院において、特定の専門事項について研究しようとする者があるときは、選考の上研究生として入学を許可することがある。
２ 研究生に関し必要な事項は、別に定める。
（特別研究学生）
第 35 条の 2 国内外の他の大学院の学生が、本学の大学院において研究指導を受けようとするときは、本学の大学院はその定めるところにより、当該学生の所属する大学院又はその研究科等との協議に基づき、当該学生を特別研究学生として入学を許可することがある。
２ 特別研究学生に関し必要な事項は特別研究学生内規に定める。
（外国人留学生）
第 36 条 外国人で、大学院において教育を受ける目的をもって入国し、大学院に入学を志願する者があるときは、選考の上外国人留学生として入学を許可することがある。
２ 外国人留学生に関し必要な事項は、別に定める。
（特別履修学生）
第 37 条 第 10 条第 4 項に規定する他の大学院の学生を特別履修学生として、受け入れることがある。
２ 特別履修学生に関し必要な事項は、別に定める。
第 11 章教員及び運営組織（大学院担当）第 38 条 大学院における授業及び研究指導は、大学院担当教員がこれを行う。
２ 栄養学研究科に研究科長を置く。研究科長の職務及び選出については、別に定める。
（研究科委員会）
第 39 条 学長が決定を行うに当たり、第 43 条第１項に定める事項を審議するため、研究科委員会を置く。
（委員会の構成）
第 40 条 研究科委員会は、本研究科の教授、准教授をもって組織する。ただし、必要な場合は、他の教員を加えることができる。
（委員長）
第 41 条 本委員会の委員長に研究科長をもって充てる。
（委員会の開催）
第 42 条 本委員会は委員長が招集してその議長となる。ただし、委員長に支障がある時は、委員長の指名する他の委員に代行させることができる。
２ 本委員会は、委員の３分の２以上の出席によって成立する。ただし、公務又は長期出張中の委員は6

委員会構成員に算入しない。
（審議事項）
第 43 条 本委員会は、次の事項について審議する。
一 大学院学則、その他諸規程の変更、企画に関する事項
二 大学院の組織、運営に関する事項
三 大学院教員の人事に関する事項
四 試験、及び学位論文審査、並びに学位授与に関する事項
五 学生の入学・修了・その他学籍に関する事項
六 その他、教育研究に関して学長が諮問する事項
２ 前項のほか、本委員会は教育研究に関する事項について審議し、学長に意見を述べることができる。
第 12 章雑則（公開講座等）
第 44 条 本学大学院は、社会人を主な対象とする公開講座または特別の課程等を編成し、これを実施することができる。
２ 前項の実施に関し必要な事項は、別に定める。
（学則の準用）第 45 条 この学則に定められていない事項については、女子栄養大学学則を準用する。
（施行細則）
第 46 条 この学則の施行について必要な事項は、別に定める。
附則

この学則は昭和 44 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は昭和 49 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は昭和 50 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は昭和 51 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は昭和 52 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は昭和 53 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は昭和 54 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は昭和 55 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は昭和 56 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は昭和 57 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は昭和 58 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は昭和 59 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は昭和 60 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は昭和 61 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は昭和 63 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成元年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 2 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 3 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 4 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 5 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 6 年 4 月 1 日から施行する。

7

この学則は平成 7 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 8 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 9 年 4 月 1 日から施行する。
一、平成 8 年度以前に入学した者は、第 8 条別表第 1 にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 10 年 4 月 1 日から施行する。
一、平成 9 年度以前に入学した者は、第 8 条別表第 2・別表第 3 にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 11 年 4 月 1 日から施行する。
一、平成 10 年度以前に入学した者は、第 8 条別表第 3 にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 12 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は平成 13 年 4 月 1 日から施行する。
一、平成 12 年度以前に入学した者は、第 8 条別表第 1・別表第 3 にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 14 年 4 月 1 日から施行する。
一、平成 13 年度以前に入学した者は、第 8 条別表第 2 にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 15 年 4 月 1 日から施行する。
一、平成 14 年度以前に入学した者は、第 8 条別表第 3 にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 16 年 4 月 1 日から施行する。
一、平成 15 年度以前に入学した者は、第 8 条別表第 1、第 2 及び第 3 にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 18 年４月１日から施行する。
一、平成 17 年度以前に入学した者は、第９条別表第１、第 2 及び第３にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 19 年４月１日から施行する。
一、平成 18 年度以前に入学した者は、第９条別表第１及び第３にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 20 年４月１日から施行する。
一、平成 19 年度以前に入学した者は、第９条別表第 1 にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 21 年４月１日から施行する。
一、平成 20 年度以前に入学した者は、第９条別表第１及び第３にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 22 年４月１日から施行する。
一、平成 21 年度以前に入学した者は、第７条、第９条、第９条別表第１、第２、第３、第４及び第５、第 10 条、第 16 条、第 32 条にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 23 年４月１日から施行する。
この学則は平成 24 年４月１日から施行する。
一、平成 23 年度以前に入学した者は、第９条別表第１、第２、及び第３にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 25 年４月１日から施行する。
一、平成 24 年度以前に入学した者は、第９条別表第１にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 26 年４月１日から施行する。
一、平成 25 年度以前に入学した者は、第９条別表第１及び別表第２、第 13 条にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 27 年４月１日から施行する。
一、平成 26 年度以前に入学した者は、第９条別表第１、別表第２、及び別表第３にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 28 年４月１日から施行する。

8

一、平成 27 年度以前に入学した者は、第９条別表第２、別表第４、及び第 10 条第６項にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 29 年４月１日から施行する。
一、平成 28 年度以前に入学した者は、第９条別表第１、及び第 12 条にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 30 年４月１日から施行する。
一、平成 29 年度以前に入学した者は、第９条別表第２、及び第３にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は平成 31 年４月１日から施行する。
一、平成 30 年度以前に入学した者は、第９条別表第４にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は令和２年４月１日から施行する。
一、平成 31 年度以前に入学した者は、第９条別表第１、第２及び第３にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は令和３年４月１日から施行する。
一、令和２年度以前に入学した者は、第９条別表第１及び第４にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は令和４年４月１日から施行する。
一、令和３年度以前に入学した者は、第６条にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は令和５年４月１日から施行する。
一、令和４年度以前に入学した者は、第 24 条にかかわらず、なお従前の例による。
この学則は令和６年４月１日から施行する。
一、令和５年度以前に入学した者は、第９条別表第１及び第２にかかわらず、なお従前の例による。

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別表第１ 栄養学研究科栄養学専攻修士課程授業科目及び単位数授業科

目必修

母子栄養学特論
Ⅰ 発育学特論
基
礎
栄
養科
学
領域

Ⅲ
生体科
学
領域
Ⅳ選択

家庭

1

1

1

栄養

1

高齢期栄養学特論1

運動栄養学特論1

基礎栄養学特論1

栄養生理学特論1

1

小児医療栄養学特論

1

1

臨床栄養学特論1

1

臨床栄養管理学特論1

医療栄養学特論

1

1

1

1

食事摂取基準論特論

1

1

栄養管理学特論1

1

給食経営管理学特論

1

1

栄養教育学特論1

1

地域栄養学特論1

1

学校保健管理学特論

1

1

障がい児食支援論特論

1

1

時間栄養科学特論1

分子栄養学特論

1

生化学特論

1

1

生理学特論

1

1

食文化人類学特論

1

1

1

1

Ⅱ 栄養疫学特論
実
践栄
養科
学
領域

教員の資格取得のための履修単位単位数

食心理学特論食文 国際栄養学特論
化
科 国際開発論特論学
領 生活教育学特論
域
環境教育学特論

111111111011111「Ⅰ基礎栄養科学領域」から「Ⅴ食物科学領域」より16単位以上を選択必修

授

業

科

教員の資格取得のための履修単位単位数

目
必修

選択

家庭食品分析学特論11

食品素材開発学特論

1

栄養

1Ⅴ 食品機能学特論

1

1

食 品質管理学特論
物
食品衛生学特論
科学 フードシステム学特論
領域 調理科学特論

1

1

1

1

1

1

調理・食生活学特論

1

1

調理教育学特論

1

1

Ⅵ 発達支援論特論
教
職 学校経営論特論
領域 学校食育論特論

111111111

栄養学研究法I（研究計画法）

1

1

栄養学研究法II（情報処理・統計解析法）

1

122221栄養学研究法III（栄養アセスメント・食事評価法）
Ⅶ
栄養学研究法IV（食生活・食環境調査法）
共通 実践栄養学専門演習
領域 栄養学共通特論I

1

1
1

栄養学共通特論II

1

栄養学共通特論III

1

栄養学共通特論IV

1

研究導入教育特論（文献検索・活用法、プレゼンテーションの基本、研究倫理）1

1

栄養学総合講義3

3

栄養学総合演習2

栄養学専門演習2

栄養学専門実験・実習

12

計

16

11

24

28

「Ⅰ基礎栄養科学領域」から「Ⅴ食物科学領域」より16単位以上を選択必修

別表第２ 栄養学研究科保健学専攻修士課程授業科目及び単位数
教員の資格取得のための履修単位単位数

授業科目
必修

選択

保健養護

ヘルスプロモーション論特論

2

2

2

成人･高齢者保健学特論2

環境保健学特論

2

Ⅰ 地域保健学特論2

健 産業保健学特論
康
科 国際保健学特論
学
領 保健社会学特論
域
保健統計学特論

2222222

Ⅱ
臨
床
病
態
生化学
領域

Ⅲ実
践学
校
保健学
領域

22
2

応用身体情報処理学特論2

実践運動学特論2

臨床生化学特論2

分子生物学特論2

微生物学・感染制御学特論

2

免疫学特論

2

運動・病態生理学特論2

病理細胞学特論2

臨床血液学特論2

学校保健学特論222

学校メンタルヘルス特論

2

2

2

性教育学特論222

小児保健学特論2

発育健康学特論222

学校福祉学特論222

養護教諭論特論

2

2

2

12

教員の資格取得のための履修単位単位数

授業科目
必修

選択

保健学研究法I（情報処理・統計解析法）

1

保健学研究法II（実験系）

1

保健学研究法III（調査系）

1

Ⅳ
共 保健学研究法Ⅳ（質的研究法）
通
領 保健学共通特論I域

保健養護

44242411

保健学共通特論II

1

保健学共通特論III

1

保健学共通特論IV

1

保健学総合講義4

保健学総合演習

2演習

2

実験・実習

12
計

20

13

別表第３ 栄養学研究科栄養学専攻博士後期課程の研究指導の領域、分野（科目）領域

Ⅰ. 栄養学（固有）領域

分野 （ 科目 ）栄養生理学
給食経営・栄養管理学
地域栄養学
基礎栄養学

Ⅱ. 生体科学領域

臨床代謝学
医化学
生化学
生理学

Ⅲ. 食文化科学領域

環境教育学

Ⅳ. 食物科学領域

食品栄養機能学
調理機能学

別表第４ 栄養学研究科保健学専攻博士後期課程の研究指導の領域、分野（科目）領
Ⅰ. 健康科学領域

域

分野 （ 科

健康長寿科学
保健統計学
実践運動学

Ⅱ. 臨床病態生化学領域

運動・病態生理学
免疫学

Ⅲ. 実践学校保健学領域

発育健康学
性教育学
実践学校保健学

14目 ）別表第５ 栄養学研究科保健学専攻博士後期課程の授業科目及び単位数
単位数

授業科目

必修

重点課題演習選択3

別表第６ 入学検定料、入学金及び授業料
栄養学

研

究科

入学検定料

２５，０００円

入学金

２００，０００円

授業料（年額）

５２８，０００円

実験実習教育研究費（年額）

５２１，０００円

施設費（年額）２３，０００円

15