いつも JKA をご支援いただきましてありがとうございます。
「JKA Newsletter」第 3 号をお届けいたします。

1． JKA のひとびと

第3回

理事インタビュー 『我が国の腎疾患のスクリーニングの歴史と腎臓病協会の今後の発展』
この度の NPO 法人日本腎臓病協会の設立は腎臓疾患の啓発、治療法の開発、基礎研究のさらなる発展に大きく寄与することの期待できる、素晴らしい試みであります。中でも慢性腎臓病（CKD）の普及啓発については日本腎臓学会が中心となり、日本透析医学会、日本小児腎臓病学会とともに活動を行ってきた日本慢性腎臓病対策協議会の活動が本協会に引き継がれております。
世界的な CKD の普及啓発活動は 2002 年より開始されてきました。このような CKD の活動とは別に忘れてはならない事実として、日本には腎検診制度が普及・実施されてきた古い歴史があります。わが国では 1972 年施行の労働安全衛生法において、健診の実施項目に尿中の糖および蛋白の有無が法規的に義務づけられてきました。さらに小児科領域では 1973 年から学校保健法により、児童・生徒・学生の定期の健康診断に検尿検査が加えられ（いわゆる学校検尿）、その後、検尿異常者の管理システムが整備されてきました。つまり、わが国では CKD として、慢性の腎疾患の重要性が叫ばれる 30 年も前から、慢性腎疾患が無症候で、早期に発見するには検尿によるスクリーニングが必要と認識され対応してきたことになります。この結果、糸球体腎炎の早期発見・早期治療開始が着実に実施されるようになり、若年者の糸球体腎炎による透析導入患者数が減少したことは明確な成果であると考えられます。この様な中で、一般人口の高齢化に伴い、透析導入となる腎原疾患も糖尿病・高血圧・脂質異常症などの生活習慣病に起因する疾患が主流となってきました。この点についても 1989 年より、老人保健法により 40 歳以上の全成人に健診時の血清クレアチニン検査が義務付けられてきました。血清クレアチニン検査については、特定健診移行後に一時的に健診項目から外されましたが、2018 年度からの項目見直しにより、詳細な健診項目として復活し現在に至っております。
このように我が国の腎疾患対策は常に世界に先駆けて対策・対応を実践してきた実績があります。広報活動など主に欧米の対応には見習うものはあり、CKD 対策として国際的に活動することも重要ではありますが、今後も世界をリードする腎疾患対策をわが国から改めて発信すべく、腎疾患の早期発見・治療方法・基礎分野での日本の確たる地位を確立すること、そのためには日本腎臓病協会のさらなる発展と、皆様からの強力な支援が不可欠であります。是非ともご協力の程、よろしくお願いいたします。

筑波大学医学医療系腎臓内科学 山縣邦弘

理事インタビュー『患者会との連携』

日本腎臓病協会（JKA）は日本腎臓学会との連携のもと、腎臓病の克服を目指して設立されました。具体的な取り組みとしては、①人材育成（腎臓病療養指導士制度）、②基礎研究（KRI-J）の推進、③普及・啓発（市民公開講座などの啓発活動）の促進、④患者会・関連団体との連携強化の４点が示されています。学術団体として医学を極めることを主な目的とする腎臓学会は、JKA によってその成果や知見を社会に還元する機能をさらに強めることができるものであり、理事の一人として微力を尽くしたいと思います。
さて、腎臓病の克服のためには多職種連携が鍵となることは論を待ちません。そして、この多職種（医師、看護師、管理栄養士、理学療法士、薬剤師などなど）からなる診療チームには、患者さんご自身やそのご家族も含まれるはずです。医療従事者だけがいくら頑張っても、治療効果は限定的です。たとえば、糖尿病性腎臓病の患者さんの体重が増えて、血糖・脂質や血圧のコントロールが悪い時に、どのような対策が有効でしょうか？医師としては、栄養指導の依頼、血糖降下薬・降圧薬の追加に加えて、時間が限られている外来診察時に、やや厳しめにお話することくらいしかできないのが現実です。しかし残念なことに、私の経験では、これで良くなる患者さんは、殆どいません。
しかしごくまれですが、見違えたように体型がスッキリして、血糖も血圧も、腎機能（GFR）さえも改善する患者さんに会うことがあります。受け持ち医として嬉しい限りです。なぜ良くなったのかお訊きすると、実は多くの場合、環境が変わっています。
たとえば独身で不規則な食生活だった男性が、結婚して規則正しい生活になった、多忙な管理職で宴会が多かった男性が定年退職で、奥様や家族の強いすすめで生活習慣を見直した、などです。
このように、最も効果的な対策は、患者さんやご家族が、自ら腎臓や腎臓病に興味を持ち、病態・病理を理解し、その対策に必要な療養・治療の実現に積極的に取り組むことなのです。私共医療者は、その変容を促す効果的な方法を探り、実現に向けた努力をもっと進める必要があります。
私は JKA の立ち上げ時を含め、多発性嚢胞腎やファブリー病、腎友会などの患者会の代表の方々とお会いする機会がありましました。皆様は十分な知識と意欲を持って患者会の運営を行われています。患者会が、腎臓病克服を共通の目的とした“JKA チーム”の重要なメンバーとして、今まで以上に私共と協働して頂くことを通して、わが国の腎臓病の克服がさらに推進されることを期待します。

新潟大学医歯学総合研究科

腎研究センター

腎・膠原病内科学成田一衛

幹事長インタビュー
腎臓病の克服には、医療者、行政、市民が連携して、総力を挙げて取り組む必要ある。連携の核となり、プラットフォームを構築すべく、腎臓病に関する啓発、普及、疾患克服、社会貢献を目的として、「特定非営利活動法人（NPO）日本腎臓病協会（JapanKidney Association: JKA）」を立ちあげ、2018 年 2 月 1 日に法人として認可されました。目標は「腎臓病の克服」です。
2018 年 4 月 14 日、第 115 回日本内科学会総会が京都で開催されました。その会場で「打ち合わせ」があるということで伺いました。交通事情により打ち合わせに少し遅れて参加しました。今後、JKA をどのように運営していくのかという話が進んでいましたが、どうして私がそこにいるのかわかりませんでした。打ち合わせ終了頃になり、「では、幹事長の伊藤先生と副幹事長の内田先生と一緒に進めていきましょう」と理事長の言葉。
「？？？？（私の表情）」。すると理事長が「先生が幹事長ですよ！」と・・・・
心臓が飛び出しそうなくらいびっくりしたことを今でも鮮明に覚えております。
それから、幹事長ロードが始まりました。幹事長というような重責を担ったこともなく、手探りですが、JKA の主たる事業、1）慢性腎臓病（CKD）の普及・啓発、2）腎臓病療養指導士制度の運営、3）産官学連携のプラットフォームである Kidney Research
Initiative-Japan（KRI-J）、4）患者会との連携、の管理・運営に取り組んでおります。
2018 年 7 月に厚生労働省から発出されました「腎疾患対策検討会報告書」が掲げる「達成すべき成果目標」を達成するために
JKA が果たす役割は非常に大きく、厚生労働省の腎疾患政策研究事業（腎疾患対策検討会報告書に基づく対策の進捗管理および新たな対策の提言に資するエビデンスの構築：柏原班、慢性腎臓病（CKD）に対する全国での普及啓発の推進、地域における診療連携体制構築を介した医療への貢献：伊藤班）と協同して、努力していく所存です。
まだまだ未熟な幹事長でありますが、”一生の仕事”として精一杯活動させていただきたいと思いますので、ご指導、ご支援賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

NPO 法人

日本腎臓病協会 幹事長

島根大学医学部附属病院
伊藤孝史

腎臓内科診療教授

2． JKA 活動報告

第３回

いつも JKA をご支援いただき、ありがとうございます。 JKA の活動報告をさせていただきます。
JKA は、①CKD の普及啓発・診療連携、②腎臓病療養指導士の育成・制度運営、③産学官連携プラットフォームとしての Kidney
Research Initiative-Japan (KRI-J)、④患者会、関連団体との連携、を 4 本柱として活動しています。
①

CKD の普及啓発・診療連携

平成 30 年 7 月に厚生労働省から発出された「腎疾患対策検討会報告〜腎疾患対策のさらなる推進を目指して〜」に基づいて、各ブロック、各都道府県で活動しています。
各地で CKD 対策の活動を行なっていただいております。今年度末にも、各ブロック、各都道府県から活動報告を収集させていただく予定です。それらをまとめて、皆様に還元させていただきたいと考えています。同じような規模の市町村での成功例が、参考になるのではないかと期待しています。
診療連携体制の構築に関しては、厚生労働省の腎疾患政策研究事業と共同で活動をしています。令和元年 12 月 18 日には、厚生労働省、中国 5 県の行政担当者・ブロック代表・都道府県代表が一堂に会し、中国ブロック慢性腎臓病対策会議を開催します。中国地方における先進事例の報告やグループディスカッションを計画しています。今後、各地に拡げていければと考えています。
さらに、CKD の普及啓発用の資材（一般市民向け、医療従事者向けなど）を作成中です。完成しましたら、JKA の HP にアップさせていただきます。
②

腎臓病療養指導士の育成・制度運営

１） 令和 2 年の「腎臓病療養指導士認定のための講習会」も 2 回を予定しております。1 回目は 3 月 8 日に、２回目は 5 月に予定しています。JKA の HP にお知らせを掲載していきますので、ご確認ください。
２） 第 49 回日本腎臓学会東部学術大会（令和元年 10 月 3-4 日、虎ノ門病院 乳原善文大会長）では「チーム医療・地域医療としての腎疾患対策と療養指導」と題した腎臓病療養指導士企画が、第 49 回日本腎臓学会東西部学術大会（令和元年 10 月18-19 日、高知大学 寺田典生大会長）では「チーム医療・地域医療としての腎疾患対策」と題したシンポジウムが企画され、多くの参加者がチーム医療・地域医療としての腎疾患対策に関して、ディスカッションをしました。今後も、日本腎臓学会学術総会、東西学術大会で、腎臓病療養指導士企画を開催しますので、奮ってご参加ください。
３） 療養指導士 e-learning 研修用のビデオを HP に掲載しております。代替研修や更新に利用される時以外は無料で視聴できますので、ご利用ください。日々の療養指導にお役立ていただければと思います。
③

Kidney Research Initiative-Japan (KRI-J)

令和元年 7 月 10 日、JKA と田辺三菱製薬株式会社との間で、腎臓病克服を目的として共同事業契約を締結し、慢性腎臓病に関する基礎研究を公募し、4 件が採択されました。おめでとうございます。研究成果の報告が楽しみです。
④

患者会・関連団体との連携「疾病と闘うあなた達を独りにしない」を合言葉に、定期的に患者会・関連団体との会合を開催し、連携を進めています。

⑤その他

令和 2 年 3 月 1 日に、東京大学大学院 上廣死生学・応用倫理講座・日本老年医学会と日本腎臓病協会・日本腎臓学会との共催シンポジウム「人生の最終段階と透析療法 – 緩和ケアと ACP の役割 –」が開催されます。
全国各地での講演や市民公開講座などで JKA の後援をご希望される際には、JKA 運営事務局にご連絡ください。詳細は HP をご覧ください。

以上、JKA の活動を報告させていただきました。
皆様からの年会費、寄付金等は上記の活動に際して、有効に使わせていただいています。この場をお借りして、心より御礼申し上げます。ありがとうございました。
引き続きご支援賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

NPO 法人 日本腎臓病協会幹事長

伊藤孝史

3． 普及啓発・診療連携事業紹介

第３回 北北海道の取り組み『糖尿病性腎症重症化予防プログラムに相乗りした CKD 重症化予防対策』
旭川市および周辺９町は、2017 年 12 月に旭川市医師会、旭川地区糖尿病地域連携協議会、旭川腎臓病協議会とともに、旭川圏糖尿病性腎症重症化予防プログラムを作成しました。
糖尿病未治療者への受診勧奨、医療機関通院者への保健指導およびかかりつけ医と専門医との連携を主な目的としています（図１）。旭川市には腎臓専門医が 13 名（2019 年 5 月現在）いますが、市内の糖尿病専門医とも連携し、「重症化予防に有効な保健指導研修会」を年に 2 回開催し、各自治体より重症化リスクの高い住民の経年データを持ち寄り、データの読み取り、保健指導・栄養指導の進め方、2018 年 7 月に発出された「腎疾患対策検討会報告書」に基づき、かかりつけ医との連携や腎臓専門医・糖尿病専門医へ紹介するタイミングなど知識の共有を図る事例検討を行っています。

『Web 会議システムによる事例検討』
北海道には、広大な面積の中で人口が分散している地域特性や、積雪・寒冷といった自然的要因のほか、医療従事者の都市部偏在による町村部での深刻な不足状況など、医療提供体制の確保に係る様々な課題があります。そこで旭川医科大学では、医療格差の解消と地域住民の健康増進を目的とし、1994 年に遠隔医療センターが設立されました。そして最近、当センターが運用する Web 会議システムを利用し、日本海沿岸の増毛町（旭川より 100km）の保健センターと事例検討会を始めています（図２）。このような事例検討は、保健師・栄養士の疑問を解消するのみならず、住民個々の様々な社会背景も考慮することで研修医の全人的医療教育にも有用と考えています。今後も腎臓専門医が少ない北北海道ブロックにおいては、行政の保健師・栄養士との連携が不可欠であることから、Web 会議システムを用いて多くの市町村と同時に開催する合同事例検討会も開催したいと考えています。今後も「顔のみえる真の連携」を目指した CKD 重症化予防を進めていきたいと考えています。

旭川医科大学

内科学講座

循環・呼吸・神経病体内科学分野
中川直樹

4． 腎臓病療養指導のポイント

第３回 腎臓に悪い薬

慢性腎臓病（CKD）の方は，腎機能が低下しているため，腎臓から排泄されるおくすりの血液中の濃度が高くなりやすく，副作用が出やすくなります。また，おくすりによっては腎機能を低下させてしまうことがあるので，注意が必要です。
おくすりによる腎臓への悪影響は，①腎臓の細胞に障害を起こす，②アレルギー反応，③腎臓への血流が減少，④尿路に薬が詰まるなどによって起こります。

図：おくすりによる腎臓へ悪影響＜腎臓へ悪影響を及ぼす可能性のあるおくすり＞●解熱鎮痛薬（痛み止め，熱さまし）●造影剤●抗生物質（抗菌薬）など

解熱鎮痛薬（痛み止め，熱さまし）は，腎臓の血流を悪くすることがあり，腎臓の働きを低下させてしまうことがあります。また，尿細管を壊死させたり，薬物アレルギー性の腎炎を起こしたりすることもあります。CKD 患者さんへの解熱鎮痛薬は腎臓への悪影響が少ないと考えられているアセトアミノフェンがよいとされていますが，長く使用する場合の安全性は不確かな点があるので，漫然と長く使用することは避けましょう。解熱鎮痛薬を飲んだ後に，尿量が減る，むくみ，食欲がない，だるいといった症状があらわれたら，すぐに医師や薬剤師などに申し出てください。
造影剤は，CT 検査や MRI 検査，血管造影検査で用いられます。ヨード造影剤は急激に腎機能を低下させることがあります。MRI検査で使用されるガドリニウム造影剤を進行した CKD 患者さんに投与した場合には，全身の皮膚が硬くなり痛みを伴う腎性全身性線維症という副作用が起こることがあります。そのため，造影剤による腎機能への悪影響を避けるために予防することが重要となります。
抗生物質（抗菌薬）の中には，急性腎不全の原因となる急性尿細管壊死や薬物アレルギー性の腎炎を起こすものもあります。腎臓への悪影響を避けるために CKD 患者さん個々の腎機能に応じておくすりの量を調整したり，違うおくすりに変更したりします。
そのほか降圧薬（血圧をさげる薬）の一部にも腎臓の血流を悪くするものもありますし，抗がん薬やリウマチなどのおくすりの中にも腎臓の働きを悪くするものがあります。
おくすりによって腎臓を悪くさせないためにも CKD の方は，ほかの病院を受診したり，市販薬や健康食品を購入したりする際には，おくすり手帳を見せて，CKD であることを伝えましょう。また，おくすりの種類や量を調整してもらうためにも定期的に受診しましょう。

医誠会病院

薬剤部(腎臓病療養指導士)

長橋 かよ子5． KRI-J 事業紹介

第３回 KRI-J 最新情報

日本腎臓病協会は、腎臓病対策の立案、研究、医薬品・医療機器・診断薬開発、政策立案などに関わる方々が一同に会するプラットフォームとして、「Kidney Research Initiative-Japan（KRI-J）」を構築しています。腎臓病の病態解明、有効な腎臓病治療薬の開発、医療への貢献、腎臓病の克服を目指しています。
これまでも報告してまいりました通り、日本腎臓病協会は本活動の一環として、田辺三菱製薬株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：三津家正之、以下「田辺三菱製薬」）と腎臓病克服を目的とした共同事業契約を 7 月 10 日に締結し、慢性腎臓病に関する基礎研究（公募）を実施しました。その概要は以下の通りでございました。
【慢性腎臓病に関する基礎研究の公募概要】
これまでに報告された慢性腎臓病に関する大規模臨床試験の結果から SGLT2 阻害薬の腎保護作用に関してはコンセンサスが得られつつあるが、そのメカニズムは十分に解明されていない。そのため研究背景

KRI-J を活用した、SGLT2 阻害薬による腎保護メカニズムの解明を目的に基礎研究を実施する

研究課題

SGLT2 阻害薬カナグリフロジンの腎保護メカニズムに関する基礎研究

統括責任者

日本腎臓病協会

応募期間2019 年７月 11 日〜2019 年 8 月 20 日必着

理事長

柏原直樹

45 歳以下で日本腎臓病協会会員もしくは日本腎臓学会会員
応募資格＊詳細はホームページをご確認ください。

本公募の結果、全国各地の腎臓研究者より予想を遥かに上回る 19 もの研究案の応募があり、日本腎臓協会、ならびに田辺三菱両者から選抜された 12 名からなる審査委員会にて厳正な審査を実施いたしました。最初の書類審査では、各審査委員が複数の視点より申請書に対して評価を実施いたしました。そして、それらを点数化した上で、9 月 15 日に審査員全員が一同に集まって、委員会を実施いたしました。
審査委員会では、2 時間以上に及ぶ協議がおこなわれました。特に、全 19 の応募のうち、上位 7 つの研究案については、評価の差もほとんどなく、差別化は困難を極めました。そのような作業の中で、審査員全員が一人ずつ各評価の理由などを述べ、最終的には全員の合意をもって、以下の 4 つの研究を助成対象とすることに決定いたしました。
今後、日本腎臓病協会
所属
香川大学
医学部・薬理学講座
国立大学法人滋賀医科大学 内科学講座 糖尿病内分泌・腎臓内科
岡山大学病院
腎臓・糖尿病・内分泌内科

研究申請者

中野 大介

山原 康佑

中司 敦子

研究テーマ

は、各研究の進捗などに腎内毛細血管糖毒性に対するカナグリフロジンの効果解析ついて、報告書確認などの作業を通じてコミットしてまいりますが、報告カナグリフロジンが近位尿細管細胞の栄養感知会なども随時企画してま経路ならびにオートファジーに与える影響の検討いりたいと思っておりま

SGLT2 阻害薬による GRP78 を介した尿細管す。会員の皆様におかれましては、引き続きご支間質障害抑制機構の解明援賜りますよう何卒宜し
東京大学医学部附属病院
腎臓・内分泌内科

平川 陽亮

糖尿病性腎臓病におけるカナグリフロジンの多臓くお願い申し上げます。

器への影響の検討

日本腎臓病協会 KRI-J 担当 西山 成

6． 関連団体連携

第３回 一般社団法人全国ファブリー病患者と家族の会

NPO 法人日本腎臓病協会への期待
貴会益々ご発展のこととお慶び申し上げます。
ファブリー病は当初の 56 疾病当時から国の指定難病となっている難病で、細胞のライソゾーム内の加水分解酵素が先天的に欠損・活性低下し本来分解されるべき物質が体内に蓄積することで、あらゆる臓器に諸症状を引き起こす遺伝性の糖脂質代謝異常症です。
我々全国ファブリー病患者と家族の会(ふくろうの会)では国内の活動として、全国を 5 ブロックに分け 7 主要地区と 3 特別地区
で毎年、シンポジウム・セミナーを実施、啓発活動をしています。患者・家族だけでなく、医師・医療従事者、行政、製薬会社、一般も入った市民公開型で実施しています。海外では FIN(Fabry International Network)に加盟し 2016 年東京国際シンポジウ
ムを機に、アテネ・リトアニア・マドリッドでの Expert Meeting に参加し活動を続けています。
（各地セミナー時にご講演に協力してくれた先生方に感謝します）(2019 年 5 月 19 日 東地区シンポジウム東京慈恵会医科大学）(2019 年 5 月 30 日 FIN Expert Meeting マドリッド)

当疾病は希少疾病だけに、見過ごされ症状が進み 30 代半ば過ぎに腎不全となり、人工透析に入る段階でファブリー病と診断される方が多くいます。特に男性に多く、透析をしながら 2 週間に 1 度、酵素補充療法（点滴治療）をしています。現在、酵素補充療法（3 種類）、シャペロン療法（経口薬）の 4 つの薬があります。創薬の点では今後さらに増える可能性があり期待できます。治療も日々進化する対症療法に加え、遺伝子治療の治験も始まろうとしています。こうした環境下、新生児スクリーニングを各地の小児科の先生や代謝異常の専門医の先生方と取り組んでいます。これまで患者が 4 万人に１人とされてきましたが今や新生児7,000 人に１人といわれています。
NPO 法人日本腎臓病協会に属する腎臓病診療に関わる皆様へは、腎不全・透析患者さんに対するスクリーニングをお願いしたいのです。埋没しているファブリー病患者がいるのでないかと思っています。現に 40 代、50 代の患者さんが診断され、入会してきています。旭川の中川先生のところでは 2 家系見つかって、すでに治療に入っています。また、自宅で人工透析が出来るようにな

ってきたと聞きました。当会も自宅で酵素補充療法が可能かどうか、海外調査をしたり、厚労省へ要望したりしています。私達にとって大変心強い、良いニュースだと受け止めています。
創薬、治療面でも新たに期待できる環境が整い、患者にとって選択肢が拡がってきています。一人でも多く早期発見・早期診断・早期治療し、活力ある人生を送れるよう活動してまいります。貴会との協働関係は私達患者・家族にとって心のよりどころです。
今後の益々の発展を心より願っています。
＊問合せ先：（事務所）〒113-0033℡：080-5720-2085

東京都文京区本郷 4-1-16-707

Fax:03-4400-5954

代表

原田久生

mail:haradah1949@yahoo.co.jp

7. 編集後記
我が国の成人の 8 人に 1 人が慢性腎臓病(CKD)を有しています。CKD が末期腎不全にまで進行すると、生命維持に腎代替療法が必要となり、QOL の低下を余儀なくされます。また、CKD は脳梗塞や心筋梗塞といった血管障害の発症やサルコペニアの進行など、腎臓以外の臓器障害の発症リスクにもなります。よって、人生 100 年時代、超長寿社会を迎え、「健康寿命の延長」が喫緊の課題となる我が国において、CKD の進展予防は極めて重要な臨床上の課題であります。このような大きな課題に直面する我が国において、日本腎臓病協会(JKA)が目指す理念、そしてその取り組みは、これらの課題解決の礎となるものと、一人の腎臓医として大きな期待を抱いております。最後になりますが、JKA Newsletter 第３号の編集後記を執筆させていただく機会を頂きました編集長の祖父江先生、編集委員の皆様に深謝申し上げます。

(滋賀医科大学 糖尿病内分泌・腎臓内科久米真司）

Information(お知らせ)
JKA の正会員・賛助会員、JKA への寄付を募集中です。
日本腎臓病協会は 2018 年 6 月に設立された NPO 法人です。
腎臓病の克服を目指し連携のプラットフォームとなるものです。
正会員の年会費は 2,000 円、入会金 1,000 円です。
また、賛助会員として医院・病院・企業からも入会を受け付けています。
ぜひ、お知り合いの方にも、JKA の活動をご紹介ください。
日本腎臓病協会への入会・寄附のお願い

NPO 法人 日本腎臓病協会(Jαpan Kidney Association)〒113-0033

東京都文京区本郷 3-28-8 日内会館 一般社団法人日本腎臓学会内Tel. 03-5842-4131

Fax. 03-5802-5570

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