（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
平成29年9月29日※１（前回公表年月日：平成28年4月1日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

東京ベルエポック
製菓調理専門学校

平成20年2月27日

井上 美津子

所在地

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人滋慶学園

昭和58年12月23日

浮舟 邦彦

分野

認定課程名

衛生

衛生専門課程134-0088
東京都江戸川区西葛西5-2-11（電話） 03-5878-3393

所在地
134-0084
東京都江戸川区東葛西6-16-2（電話） 03-5878-3311
認定学科名
専門士
平成２２年文部科学
調理師科
大臣告示第１５２号

高度専門士
－

学科の目的

フレンチ・イタリアンの優れた料理技術と創作能力を持ちサービスマンとしての知識と能力を持ったシェフを養成する。

認定年月日

平成26年3月31日

修業年限

昼夜2

昼間

年

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験1770時間

690時間

90時間

990時間

－

実技－
単位時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

144人

139人

33人

5人

兼任教員数

総教員数

24人

29人

学期制度

■前期：4月6日～9月16日まで■後期：9月25日～3月9日まで

成績評価

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
各科目について定期試験、毎回授業で実施の小テスト２要因にて評価。

長期休み■夏 季：7月30日～8月27日■冬 季：12月24日～1月8日■春 季：3月10日～3月31日

卒業・進級
条件

教育課程の定めるところにより、学年ごとに終了すべき教科目について試験を行い、合格者に対して該当数科科目の修了を認定する。また、学校長及び学校長の指名者による卒業判定会議にて審査の上判断する。

学修支援等■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
長期欠席者への指導
電話連絡および面談の実施■課外活動の種類
料理技術コンクール
課外活動
無■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（平成２８年度卒業生）
ホテル・レストラン・カフェなどの調理師並びに集団調理・デリカデッセンなどの飲食業■就職指導内容
一人ひとりの希望に沿った就職先の選定と業界で長く活躍できる就職先をコーディネートしている。

就職等の状況※２■卒業者数■就職希望者数
■就職者数
：
■就職率：
■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他

6057人
人

57人

100％

95％

（平成28年度卒業者に関する平成29年5月1日時点の情報）

資格・検定名

合格者数6060

食品技術管理専門士
専門調理師技術考査①①③③①③③6060
6966601206060
38626090JESCコミュニケーションスキルアップ検定

フードコーディネータ３級※３

AFT色彩能力検定３級

ｻｰﾋﾞｽ接遇検２級※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄

28 年度卒業者に関する
平成29年5月1日 時点の情報）■中途退学者

受験者数①

ｻｰﾋﾞｽ接遇検定３級

主な学修成果
（資格・検定等）

・留学生のため帰国後就職支援を希望 ２名
・卒業後の就職支援を希望 １名

（平成種

調理師

（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等

17名

■中退率

12 ％

平成28年4月1日時点において、在学者141名（平成28年4月1日入学者を含む）
平成29年3月31日時点において、在学者124名（平成29年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状

進路変更、意欲低下、健康上の問題など。

■中退防止・中退者支援のための取組
学生一人ひとりにサポート用のアンケートを実施し、それに基づいて個人面談を行う。また不安学生に関しては保護者との連携も行う。

■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

無※有の場合、制度内容を記入

経済的支援制度■専門実践教育訓練給付：

非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載

第三者による学校評価
当該学科のホームページ
ＵＲＬ■民間の評価機関等から第三者評価：

無※有の場合、例えば以下について任意記載（評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）

http://www.seika.belle.ac.jp/about/jyouhou（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた告示日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基
本方針
本校の建学理念である「実学教育」「人間教育」「国際教育」の実現のために企業等と多様な連携を推進し、業界で求められる人材を「体験型学修」を通じて育成していく。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け
企業・業界団体等との連携により、必要となる最新の知識・技術・技能を反映するため、企業・業界団体等からの意見を十分にいかし、カリキュラムの改善等の教育課程の編成を定期的に行うことを目的とする。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
平成29年9月28日現在

名 前
井上 美津子所属
東京ベルエポック製菓調理専門学校

任期

結城 健二

東京ベルエポック製菓調理専門学校

運営本部長

望月 健司

東京ベルエポック製菓調理専門学校

事務局長

放生 和朗

東京ベルエポック製菓調理専門学校

教務部長

天方 結衣子

東京ベルエポック製菓調理専門学校

学科長

岡本 和大

東京ベルエポック製菓調理専門学校

キャリアセンター長

飯田 修一

東京ベルエポック製菓調理専門学校

小沼 善裕

株式会社 プラザ･サンルート

平成28年4月1日～平成30年3月31日まで

③

竹内 浩

ケーヨーリゾート開発 株式会社

平成28年4月1日～平成30年3月31日まで

③

本橋 雅人

公益社団法人 東京都洋菓子協会

平成28年4月1日～平成30年3月31日まで

①

横井 裕之

一般社団法人 日本フードアナリスト協会

平成28年4月1日～平成30年3月31日まで

①

坂本 実継

公益社団法人 全日本司厨士協会

平成28年4月1日～平成30年3月31日まで

①

種別
学校長

FDC

※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（開催日時）
第１回 平成29年6月22日 13：00～15：00
第２回 平成29年10月19日 15：00～17：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
産学連携教育の在り方や方向性について議論し委員からの意見としては、連携先は飲食関連の企業だけでなく地域や行政など今までの枠に留まらない連携先の創造が重要ではないかとのご意見を頂戴した。学校としても学生の教育に直結するかの視点で新たな業種・業界との連携に取り組んでいる。具体的には、Cチャンネルとのグルメ動画制作の連携に取り組んでいる。
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
本校建学理念の１つである「実学教育」の実現のためにその分野を専門としている企業や業界団体などと連携し「体験型学習」を通して実践的な教育を行う。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容① インプット連携：実習授業などで実習・演習を通して知識・技術を習得する連携② アプトプット連携：インプット連携で培った知識・技術を生かして企業の課題に取り組む連携（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要それぞれの専門分野における基礎をベースとした現場で高度調理実習ⅠⅡの応用を学び応用力、創作力を身につける。

連 携 企 業 等
株式会社 東京ベイホテルズ

高度調理技術実習（卒 テーマに併せたコンセプトを作りチームで考えコース料理を作成する。
また作成したものをプレゼンテーションできる力を身につける。
業制作）

株式会社 東京ベイホテルズ

経営ﾌｰﾄﾞマネジメント演 料飲の現場での必要なサービス知識と技術、おもてなしを習修得する。

株式会社 東京ベイホテルズ

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
教職員の授業内容・方法、クラス運営方法を改善し向上させるとともに、マネジメント能力を含む指導力の習得および専
門技術や専門知識を向上させるために定期的に実施する。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
・滋慶学園グループ 食文化教育部会 専門職技術研修②指導力の修得・向上のための研修等
・JESC FDミクロ ミドル マクロ研修（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
毎年、専門職の技術向上のため業界のトッププロによる研修を企画・運営している。
②指導力の修得・向上のための研修等
学園の教育力向上の研究機関において、FD推進の為の研修を企画･運営している。
４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校として目指すべき重点課題を設定し、その達成状況や達成に向けた取り組みの適切さ等を評価することにより、組織的・継続的に学校運営を改善することを目的とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目（１）教育理念・目標（２）学校運営（３）教育活動（４）学修成果（５）学生支援（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（８）財務（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流

学校が設定する評価項目
1 教育理念 目的 育成人材像
２ 学校運営
３ 教育活動
４ 教育成果５ 学生支援６ 教育環境７ 学生の募集と受け入れ
８ 財務
９ 法令等の遵守
１０ 社会貢献※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
委員の意見及び評価を真摯に受け止め学校運営の改善に役立てている。特に、評価点上課題がある項目について重点的に取り組んでいる。平成２８年度の評価については３点満点中、委員評価の平均が２．９と高い評価を頂くことが出来た。勤怠管理における過重労働が課題であり、今年度当初から働き方改革に取り組んでいる。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
平成２９年９月２８日現在

名 前
古島 昭博

所属

任期

滋慶学園

井上 美津子

東京ベルエポック製菓調理専門学校

学校長

結城 健二

東京ベルエポック製菓調理専門学校

運営本部長

望月 健司

東京ベルエポック製菓調理専門学校

事務局長

放生 和朗

東京ベルエポック製菓調理専門学校

君嶋 絵利香モロゾフ株式会社

平成28年4月1日～平成30年3月31日まで

林田 美千子

東京ベルエポック製菓調理専門学校

平成29年4月1日～平成31年3月31日まで

保護者代表

保戸田 武

江戸川区 仲町町会

平成28年4月1日～平成30年3月31日まで

地域近隣代表森 章

拓殖大学紅陵高校

平成28年4月1日～平成30年3月31日まで

高等学校代表竹内 浩

ケーヨーリゾート開発 株式会社

平成28年4月1日～平成30年3月31日まで

業界代表

種別
常務理事

教務部長
卒業生代表

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））

URL:http://www.seika.belle.ac.jp/about/jyouhou

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
専修学校の専門課程における職業実践専門課程の認定に関する規定および自己評価報告書を基に学校関係者評価委
員会を活用し学校の現状について適切に説明責任を果たすと共に、地域や業界における学校関係者と学校の連携強化を推進し、日々教員の教育力・運営力向上に努めていく。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目（１）学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育（３）教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援（８）学校の財務（９）学校評価（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法
URL:http://www.seika.belle.ac.jp/

学校が設定する項目
基本情報（所在地・連絡先）、開校の目的、建学の理念、学校の沿革、学校長略歴
各学科の入学定員・養成目的、教育システムとカリキュラム体系、教育スケジュール、資格取得一覧、主な就職先

教職員数
キャリア教育への取り組み、就職支援の取り組み
教育活動、教育環境
主な学生生活サポートシステム、医療・健康サポート、住環境サポート、就職サポート
学費納付金、学費サポート
監査報告、賃借対照表、収支計算書
自己点検・自己評価、学校関係者評価委員会議事録
国際交流
災害時非常時の対応

授業科目等の概要（衛生専門課程調理師科）平成２９年度
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

○

○

○

○

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学
期

１
社会的環境衛生、感染症予防の保持など衛 通生管理について学ぶ。
２
前
食 品 に 関 す る 成 分 や 特 性 な ど に つ い て学
１び、正しい十分な知識を生かし、料理に役通
食品学Ⅰ～Ⅱ 立てる。また食品の持つエネルギーとその２
特性、食品の変質と防止法、生産と消費に前ついて学習する。
１
各種栄養素の機能及び栄養の摂取など、豊 通栄養学Ⅰ～Ⅲ
かな食生活を気づく為の基本知識を学ぶ。 ２
前
食中毒の分類と原因・予防・保存、食品添 １
食品衛生学Ⅰ 加物の使用基準について学習する。食品中 通～Ⅲの有害物質、衛生管理、保存と表示につい ２て学習する。
前
公衆衛生学Ⅰ～Ⅲ

授業方法 場所 教員
企実
単業
験業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等
位と実時の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数携
実
技授

90 3 ○○○

60 2 ○○○

90 3 ○○○

90 3 ○○○

法律に関する基礎知識をはじめ、衛生行政 １
30 1 ○及び食品衛生などの基本知識を学ぶ。
後

○○

○

衛生法規Ⅰ

○

食品衛生に関する実験や鮮度判定を行うこ
食品衛生学実１とで、食品衛生を身近に感じ衛生管理の重30 1
習Ⅰ
後要性を再確認する。

○ ○

○

○

１
調理に関する理論を習得する。また、現代
調理理論Ⅰ～
通
150 5 ○の様々な食ビジネスに必要な基礎知識を深Ⅲ２める。
前△ ○

○

○

様々な料理の歴史やその背景に関する文化
２
食文化概論Ⅰ を 学 び 、 何 故 今 日 に 至 っ た の か を 学 習す
30 1 ○
後る。

○

○

○

調 理 実 習 Ⅰ 道具の取り扱い、素材の下準備についての１（西洋料理基 基本技術を習得するとともに、調理師とし90 3前礎）て必要な基礎知識を学ぶ。

○ ○

○ ○

○

調理実習Ⅱ
日本料理に必要な包丁研ぎ、切り方と名称 １（日本料理基90 3を学び、基本的な調理法を修得する。
前礎）

○ ○

○ ○

○

調理実習Ⅲ
中国料理に必要な包丁研ぎ、切り方と名称 １（中華料理基90 3を学び、基本的な調理法を修得する。
後礎）

○ ○

○

○

調理実習Ⅳ

基本料理が作れるようになるとともに、調 ２
30 1
理師として必要な基礎知識を深める。
前○ ○

○

○

大量調理での現場の調理法や衛生管理、品総合調理実習
２
質管理を学び調理師としての動きを身につ
90 3
Ⅰ
前ける。

○ ○

○

○

○

○

料理に供するデザートや菓子を学び基本的
製菓調理総合１
な知識、器具の扱い、衛生管理、基本の生
90 3
技術
後
地、基本のクリームを修得する。
高度調理実習それぞれの専門分野における基礎をベース
ⅠⅡ（西洋料２240 8とした現場での応用を学び応用力、創作力理/日本料理/前を身につける。
中華料理）
テーマに併せたコンセプトを作りチームで高度調理技術考えコース料理を作成する。また作成した ２
実習（卒業制90 3
ものをプレゼンテーションできる力を身に 後作）つける。

○ ○

○

○ ○

○ ○

○ ○

○ ○

○

○ ○

○

経営ﾌｰﾄﾞマネ 料 飲 の 現 場 で の 必 要 な サ ー ビ ス 知 識 と技 １
30 1
ジメント演習 術、おもてなしを修得する。
前○

西洋料理の現場で必要な食材・器具・技法外国語（フラ１などの専門フランス語を学びフランス語の30 1 ○ンス語）
後レシピを読めるようになる。

○

○

○

専門調理技術考査合格の為の過去問題での専門調理技術
２
学習や解説を通して合格の実力を身につけ
30 1 ○
考査対策
後る。

○

○

○

プレゼーテー エクセル・パワーポイントの基本的な操作
２
シ ョ ン 技 術 方法をとプレゼンテーションスキルを身に30 1
後（PC）つける。

○

○

○

○

サービス接遇 サービス接遇3級を修得するための知識を １30 1
演習習得し合格できる実力を身につける。
前

○

○

○

○

成功するプロとは何か？？を探求し自身の １プロ養成講座
キャリアプランを構築する。成功の原則を ２ 120 4 ○Ⅰ～Ⅳ
学び成功する習慣を理解し習慣化する。
通○

顧客に支持される現場のトッププロから売トレンド実習 れ る 商 品 の 作 り 方 、 顧 客 の 求 め る 価 値、 ２
120 4
ⅠⅡ
マーケティングと実習だけでなく売れる商 通品を創造する秘訣を学び取る。
合計
23 科目
卒業要件及び履修方法

学則及び施行細則に基づき学年ごとに修了すべき教科科目について試験を行い、合格者に対して該当科目の修了を認定する。また、学校長及び学校長が指名した者により構成される卒業進級判定会議を開催し、審査のうえ判定する。

○

○

○ ○

○

○ ○

1770単位時間( 59単位)
授業期間等
１学年の学期区分

２期

１学期の授業期間

１５週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。