ＧＲＡＮ ＮＥＸＴ モビリティ

月次レポート

追加型投信／内外／株式

2024年
07月31日現在■基準価額および純資産総額■基準価額および純資産総額の推移
22,000（円）

（億円）

400

20,000350

18,000300

16,000250

14,000200

12,000150

10,000

100

8,000

50
2022/02/14

2023/03/10

決算期
第3期
第2期
第1期
－－－
設定来累計

2024/04/04

純資産総額 【右目盛】

基準価額 【左目盛】

基準価額（分配金再投資） 【左目盛】

参考指数 【左目盛】

過去3年
8.0%
63.0%

・実際のファンドでは、課税条件によってお客さまごとの騰落率は異なります。
また、換金時の費用・税金等は考慮していません。
・設定来のファンドの騰落率は、10,000を起点として計算しています。
・分配金実績がある場合は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

分配金10円10円10円－－－30円

■資産構成

■騰落率
過去1年
-8.8%
27.2%

決算日
2024/01/19
2023/01/19
2022/01/19－－－

・運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

・基準価額、基準価額（分配金再投資）は、運用管理費用（信託報酬）控除後の値です。
・信託報酬率は、後記の「ファンドの費用」に記載しています。
・基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
・参考指数は、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円ベース）です。
参考指数は、当ファンドのベンチマークではありません。
詳しくは、後記の「本資料で使用している指数について」をご覧ください。
・参考指数は、設定日翌営業日を10,000として指数化しています。

過去1ヵ月 過去3ヵ月 過去6ヵ月
-6.0%
-5.0%
1.4%
-3.9%
3.8%
14.7%

12,384円-796円81.43億円■分配金実績（１万口当たり、税引前）

0

6,000
2021/01/19

ファンド
参考指数

基準価額（１万口当たり）
前月末比
純資産総額

設定来
24.2%
91.4%

投資信託証券
ブラックロック・グローバル・ファンズ－フューチャー・オブ・トランス
ポート・ファンド－クラスＩ２・円建て
マネー・マザーファンド
コールローン他

比率
98.8%
98.8%
0.0%
1.2%

・原則として、比率は純資産総額に対する割合です。
・コールローン他は未収・未払項目が含まれるため、マイナスとなる場合があります。

実質的な投資を行う「ブラックロック・グローバル・ファンズ－フューチャー・オブ・トランスポート・ファンド」の運用状況
・ブラックロック・ジャパン（以下、ブラックロックという場合があります）提供の資料（現地月末営業日基準）に基づき作成したものです。
・ＧＲＡＮ ＮＥＸＴ モビリティは、「ブラックロック・グローバル・ファンズ－フューチャー・オブ・トランスポート・ファンド－クラスＩ２・円建て」を主要投資対象とします。

■運用資産構成
株式組入比率
その他現金等■組入上位10ヵ国・地域■組入上位10業種
比率94.7%
5.3%

・オプションなどのデリバティブは「その他現金等」に、非上場株式は「株式組入比率」に分類されます。

業種
1 車両関連産業
2 輸送効率化
3 自動化技術
4 －
5 －
6 －
7 －
8 －
9 －
10 －

比率
51.7%
30.4%
12.6%
－－－－－－－

国・地域
1 アメリカ
2 オランダ
3 フランス
4 カナダ
5 中国
6 日本
7 スイス
8 韓国
9 マレーシア
10 ドイツ

比率
31.3%
9.8%
9.4%
8.3%
8.0%
5.6%
4.5%
3.6%
2.5%
2.4%

・比率は投資対象ファンドの純資産総額に対する割合です。・その他現金等は純資産総額－株式組入比率です。・業種はブラックロックの運用チームによる分類であり、変更する場合があります。・国・地域はブラックロックによる定義に基づいています。

・表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。

※後記の「本資料のご利用にあたっての注意事項等」をご覧ください。
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月次レポート

追加型投信／内外／株式

2024年
07月31日現在■組入上位10銘柄
銘柄
1 ON SEMICONDUCTOR CORP
2 UNION PACIFIC CORP
3 CADENCE DESIGN SYSTEMS INC
4 VINCI SA
5 NXP SEMICONDUCTORS NV
6 TE CONNECTIVITY LTD
7 BYD LTD H
8 RENESAS ELECTRONICS CORP
9 CONTEMPORARY AMPEREX TECHNOLOGY LT
10 CANADIAN PACIFIC KANSAS CITY LTD

国・地域
アメリカ
アメリカ
アメリカ
フランス
オランダ
スイス
中国
日本
中国
カナダ

業種
自動化技術
輸送効率化
輸送効率化
車両関連産業
自動化技術
車両関連産業
車両関連産業
車両関連産業
車両関連産業
輸送効率化

組入銘柄数: 33銘柄
比率
4.7%
4.6%
4.6%
4.6%
4.6%
4.5%
4.4%
4.4%
3.5%
3.5%

・業種はブラックロックの運用チームによる分類であり、変更する場合があります。・国・地域はブラックロックによる定義に基づいています。
・比率は投資対象ファンドの純資産総額に対する割合です。・表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。
・オプションなどのデリバティブが組み入れられる場合には、特定の銘柄の影響度合いは組入比率の通りとは限りません。

■運用担当者コメント【市況動向】
7月のグローバル株式市場は下落しました。インフレ鈍化を示唆する一部経済指標を受けて、主要中銀による利下げ観測が高まったことなどがプラス材料となった一方、米国による対中規制強化への懸念などがマイナス材料となりました。
【運用状況（分配金実績がある場合、基準価額の騰落は分配金再投資ベース）】
当ファンドは、「ブラックロック・グローバル・ファンズ－フューチャー・オブ・トランスポート・ファンド-クラスＩ２・円建て」への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の自動車の電化や自律化、コネクティッドカーへの移行から利益を得る企業の株式等に投資を行いました。株式等への投資にあたっては、持続可能な輸送手段への移行から利益を得るとブラックロックが判断する投資対象企業に対して、ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析（ESG項目の評価）した上で、各企業の将来の成長性を予測しつつ投資を行いました。当月は、一部の保有銘柄が下落したことや米ドルが対円で下落したことなどから基準価額は下落しました。個別銘柄では、「CADENCE DESIGNSYSTEMS INC」や「RENESAS ELECTRONICS CORP」などが下落しました。
【今後の運用方針】
モビリティ関連業界における電動化や自動化、コネクティビティ化の傾向は企業に成長の機会を提供すると見ています。電気自動車（EV）の普及率はガソリン車などに比べると低位ですが、バッテリーなどの技術進歩による低価格帯での販売や各国のEV領域への財政支援、新興国への販売機会の拡大などを背景に、今後のシェア拡大が期待されます。引き続き、モビリティ関連企業を投資対象とし、ESG評価を行い、中長期的に成長の見込める企業に投資を行う方針です。
（運用責任者：笹井 泰夫）

・ブラックロックの資料に基づき作成しています。・市況の変動等により方針通りの運用が行われない場合があります。

■本資料で使用している指数について
・MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国・新興国の株式で構成されています。同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

※後記の「本資料のご利用にあたっての注意事項等」をご覧ください。
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月次レポート

追加型投信／内外／株式

2024年
07月31日現在■組入上位10銘柄コメント
銘柄（業種）

1

2

3

4

5

銘柄概要／企業価値との結びつき等

ON SEMICONDUCTOR CORP
（自動化技術）【銘柄概要】自動車や再生可能エネルギーなどの各種産業に向けてパワー半導体などを製造する半導体メーカー。
【企業価値との結びつき等】同社のバッテリーマネジメントシステム（BMS）ソリューションは、バッテリーパックの性能や安全性の向上をサポートしており、持続可能な社会の実現に向けた自動車や再生可能エネルギーの送電技術の開発などに貢献していると考えている。また、先進運転支援システム（ADAS）へのソリューションも提供しており、交通事故の未然防止に貢献している。

UNION PACIFIC CORP
（輸送効率化）【銘柄概要】事業会社を通じて米国を中心に鉄道輸送を手掛ける鉄道事業会社。
【企業価値との結びつき等】貨物鉄道はトラックに比べて温室効果ガス（GHG）の排出量が少なく、環境負荷の小さい輸送手段である。同社は気候変動問題に対処するために、GHGのネットゼロを目指しており、バイオ燃料などの低炭素燃料の使用や最新の機関車に更新することなどを通じて燃料の使用削減に取り組んでいる。同社のこうした取り組みが脱炭素社会の実現だけでなく、持続可能なインフラやサプライチェーン網の構築に貢献すると考えている。

CADENCE DESIGN SYSTEMS INC（輸送効率化）【銘柄概要】半導体の集積回路（IC）などの電子システムの設計・開発に使用されるソフトウェアを手掛ける。
【企業価値との結びつき等】同社は、半導体や電気回路の設計を、コンピュータシステムを用いて自動的に行う電子設計自動化（EDA）を手掛けており、電子機器の消費電力を抑えながらパフォーマンス向上に不可欠なソリューションを提供している。同社の製品は、通信や自動車、ヘルスケアや航空宇宙といった一般消費者から幅広い産業で使用されており、エネルギー削減と人々の豊かな生活に貢献すると考えている。

VINCI SA
（車両関連産業）【銘柄概要】建築や土木のほか、道路や空港などの公共インフラの保守管理、運営なども手掛ける建設会社。
【企業価値との結びつき等】同社は、建設や公共インフラの運営などで使用されるエネルギーの効率化を進めており、自社の活動で排出される炭素の排出削減に取り組んでいる。具体的には公共インフラで使用される電気や天然ガスを効率的に使用し、運営している空港に太陽光発電を設置している。
また、建設で使用する資材をリサイクルすることで、サーキュラーエコノミーの実現に取り組んでいる。

NXP SEMICONDUCTORS NV（自動化技術）【銘柄概要】自動車や通信インフラ、コネクテッドソリューションなどに向けた製品を手掛ける半導体メーカー。
【企業価値との結びつき等】同社のバッテリーマネジメントシステム（BMS）ソリューションは、バッテリーパックの性能や安全性の向上をサポートしており、持続可能な社会の実現に向けた自動車や再生可能エネルギーの送電技術の開発などに貢献していると考えている。また、先進運転支援システム（ADAS）へのソリューションも提供しており、交通事故の未然防止に貢献している。

・上記は個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。・ブラックロックの資料に基づき作成しています。

※後記の「本資料のご利用にあたっての注意事項等」をご覧ください。
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月次レポート

追加型投信／内外／株式

2024年
07月31日現在■組入上位10銘柄コメント
銘柄（業種）

678

銘柄概要／企業価値との結びつき等

TE CONNECTIVITY LTD（車両関連産業）【銘柄概要】自動車や家電、通信製品などのコネクターやセンサーなどの製造・販売を手掛ける電子部品メーカー。
【企業価値との結びつき等】同社が手掛けるセンサーによってあらゆる製品がつながり、可視化されることでエネルギー効率の改善や炭素排出量の削減、使いやすさや安全性の向上が期待される。また、同社では、使用される製品の持続可能性にも注力しており、炭素排出量を削減した製品に対する顧客の要望を受けて、製品の選択から炭素排出量を評価するプロジェクトを立ち上げた。また、サプライチェーンの透明性を高めることで持続可能な原材料の使用を推進している。

BYD LTD H（車両関連産業）【銘柄概要】輸送機器の製造・販売のほか、電子部品や充電式電池の製造も手掛ける。
【企業価値との結びつき等】同社は、エネルギーの取得、貯蔵、応用に重点を置いており、炭素排出ゼロを目指した包括的な新しいエネルギーソリューションを提供しようとしている。例えば、同社では、ガソリン車の生産を終了し、電気自動車（EV）とプラグインハイブリッド車（PHV）の生産に集中している。EVは、走行時に二酸化炭素を排出しないことから、同社の取り組みは脱炭素社会の実現に貢献すると考えている。

RENESAS ELECTRONICS CORP
（車両関連産業）【銘柄概要】半導体に関する研究・設計・開発などを専業とする半導体メーカー。
【企業価値との結びつき等】同社は、温室効果ガス排出量の削減やエネルギー消費量の削減を実現するなど、積極的に環境問題の解決に取り組んでおり、脱炭素社会の実現に貢献している。また、安全・安心なモノづくりを最優先とし、顧客満足度の最大化を図るとともに、同社の製品とサービスに対するさらなる信頼の獲得に向け、「品質方針」を定めている。同社のこうした取り組みが脱炭素社会の実現だけでなく、持続可能な社会の構築に貢献すると考えている。

CONTEMPORARY AMPEREX
9 TECHNOLOGY LT（車両関連産業）【銘柄概要】バッテリー材料、エネルギー貯蔵用バッテリー、エネルギー貯蔵用バッテリーセル、システムを生産・販売しているバッテリーメーカー。
【企業価値との結びつき等】同社の手掛ける電気自動車（EV）向けバッテリーは、研究開発によって急速充電や反復充電が可能な素材を用い、高いエネルギー密度と長距離走行を可能にした。同社の高い技術力によって同社の製品は高いシェアを獲得しており、同社は新エネルギーの革新的なグローバルリーダーであるとみている。

【銘柄概要】北米を中心に、穀物や石炭などのバルク品や、化学品や自動車などの鉄道輸送を手掛
CANADIAN PACIFIC KANSAS CITY ける。
10 LTD【企業価値との結びつき等】鉄道による貨物輸送は、トラックを使用した場合と比較して輸送効率が良（輸送効率化）
く、また輸送に使用する燃料効率や二酸化炭素排出量においても優位性があると見ており、陸上で貨物を輸送する場合の最も環境に配慮した方法の一つであると考えている。

・上記は個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。・ブラックロックの資料に基づき作成しています。

※後記の「本資料のご利用にあたっての注意事項等」をご覧ください。
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ＧＲＡＮ ＮＥＸＴ モビリティ
追加型投信／内外／株式ファンドの目的・特色「ＧＲＡＮ ＮＥＸＴ」は、「ＧＲＡＮ ＮＥＸＴ エネルギー」＊、「ＧＲＡＮ ＮＥＸＴ フード」＊、「ＧＲＡＮ ＮＥＸＴ モビリティ」＊、「ＧＲＡＮ ＮＥＸＴ テクノロジー」、「ＧＲＡＮ ＮＥＸＴ ヘルスサイエンス」、「ＧＲＡＮ ＮＥＸＴ フィナンシャルズ（設定日2024年5月17日）」、「ＧＲＡＮ ＮＥＸＴ マネープールファンド」の7ファンドで構成されています。
「＊」の3ファンドはサステナブル・ファンドです。
当ファンドは「サステナブル・ファンド」です。サステナブル・ファンドとは、ファンドの投資判断プロセスにおいてＥＳＧ要素を主要とし、環境や社会の課題解決・改善に寄与する企業等への投資を行い、お客さまの資産形成および持続可能な社会の実現に貢献するファンドとして、三菱ＵＦＪアセットマネジメントが定めたファンドをいいます。サステナブル・ファンドへの認定および除外は今後見直す場合があります。
詳細については、委託会社のホームページでご覧いただけます。
（https://www.am.mufg.jp/corp/sustainability/sustainability.html）
当ファンドの具体的な投資対象・投資手法等については、交付目論見書の特色をお読みください。
＊ＥＳＧとは、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の頭文字を取ったものです。

■ファンドの目的
日本を含む世界各国（新興国を含みます。以下同じ。）の株式等を実質的な主要投資対象とし、主として中長期的な値上がり益の獲得をめざします。
■ファンドの特色
特色１ 主として持続可能な輸送手段への移行から利益を得る日本を含む世界各国の輸送関連企業＊の株式等（ＤＲ（預託証書）を含みます。）に投資を行います。
＊当ファンドにおいては、輸送に使用・適用されるテクノロジーの研究、開発、テクノロジーを利用した製品・サービスの製造、販売の分野で経済活動を行う企業をいいます。
・外国投資法人であるブラックロック・グローバル・ファンズ－フューチャー・オブ・トランスポート・ファンドの投資信託証券（クラスＩ２・円建て）※を主要投資対象とします。また、マネー・マザーファンドへの投資も行います。
※以下、「フューチャー・オブ・トランスポート・ファンド」ということがあります。
・フューチャー・オブ・トランスポート・ファンドでは、持続可能な輸送手段への移行から利益を得る、日本を含む世界各国の輸送関連企業の株式等を投資対象とします。
主に先進国の企業の株式等に投資を行いますが、新興国にも投資を行います。
＊ＤＲ（預託証書）とは、ある国の企業の株式を当該国外の市場で流通させるため、現地法に従い発行した代替証券です。
株式と同様に金融商品取引所等で取引されます。

特色２ 持続可能な輸送手段への移行から利益を得る輸送関連企業の株式等の中から、独自の詳細な企業調査・分析を行い、ポートフォリオ構築を行います。（運用プロセスは次ページをご参照ください。）
特色３ フューチャー・オブ・トランスポート・ファンドの運用は、ブラックロックグループの投資顧問会社が行います。
特色４ 原則として、為替ヘッジを行いません。
・実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行わないため、為替相場の変動による影響を受けます。
特色５ 年1回の決算時（1月19日（休業日の場合は翌営業日））に分配金額を決定します。

・分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。（基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。）
将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

■ファンドの仕組み
・ファンド・オブ・ファンズ方式により運用を行います。
＜投資対象ファンド＞
ブラックロック・グローバル・ファンズ－フューチャー・オブ・トランスポート・ファンド－クラスＩ２・円建て
マネー・マザーファンド（わが国の公社債等に投資）市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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追加型投信／内外／株式ファンドの目的・特色

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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追加型投信／内外／株式ファンドの目的・特色■ブラックロックのスチュワードシップ方針
・エンゲージメントや議決権行使等のスチュワードシップ活動を価値創造の中核として認識し、受託者責任に基づき、受益者に代わって受益者利益最大化の観点からスチュワードシップ活動を実施します。
・スチュワードシップ活動を行うに当たり、株主価値の観点に基づくコーポレート・ガバナンスを重視し、長期投資家として投資先企業の企業価値の向上や持続的成長を促し、受益者の利益向上を図ることを目指します。
・目的達成のために、スチュワードシップ責任を果たすための方針を定め、スチュワードシップ責任に対する考え方、議決権行使の方針、スチュワードシップ活動に対する総合的な対応方針、そして利益相反の管理方針について明確にします。
（出所）ブラックロック・ジャパン株式会社の資料に基づき三菱ＵＦＪアセットマネジメント作成

投資リスク■基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。
ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。
価格変動
リスク

主要投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、実質的に組み入れる株式の価格変動の影響を受けます。
株式の価格は、株式市場全体の動向のほか、発行企業の業績や業績に対する市場の見通しなどの影響を受けて変動します。組入株式の価格の下落は、基準価額の下落要因となります。

特定のテー
ファンドは、特定のテーマ（輸送関連企業）に沿った銘柄に投資するため、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動マに沿ったきが大きく異なる場合があります。また、より幅広い銘柄に分散投資する場合と比べてファンドの基準価額が大きく変動す銘柄に投資る場合があります。
するリス ク
為替変動
リスク

主要投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、実質的に外貨建資産に投資を行います。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を受けます。

信用リスク

株式の発行企業の経営、財務状況が悪化したり、市場においてその懸念が高まった場合には、株式の価格が下落すること、配当金が減額あるいは支払いが停止されること、倒産等によりその価値がなくなること等があります。

流動性
リスク

株式を売買しようとする際に、その株式の取引量が十分でない場合や規制等により取引が制限されている場合には、 売買が成立しなかったり、十分な数量の売買が出来なかったり、ファンドの売買自体によって市場価格が動き、結果として不利な価格での取引となる場合があります。

ファンドは、新興国の株式に実質的な投資を行うことがあります。新興国への投資は、投資対象国におけるクーデターや重カントリー・大な政治体制の変更、資産凍結を含む重大な規制の導入、政府のデフォルト等の発生による影響などを受けることによリスク
り、先進国への投資を行う場合に比べて、為替変動・価格変動・信用・流動性のリスクが大きくなる可能性があります。
上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。
■その他の留意点
・ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
・投資先外国投資法人では、投資対象企業の環境、社会およびガバナンス特性にかかる評価に際し、第三者プロバイダーが提供するデータを含む複数のデータを活用します。使用する評価基準は、他のＥＳＧ特性を考慮するファンドが適用する基準と異なる場合があります。また、企業開示が不十分であるなどの理由から入手できるデータや情報が不完全である可能性があります。ＥＳＧの評価に基づく銘柄組入れおよび除外基準
により、ＥＳＧ特性を考慮しないファンドと比較して異なる運用成果を示す可能性があります。また投資機会や投資対象となる銘柄が制限される可能性があります。
・ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
・収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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追加型投信／内外／株式手続・手数料等■お申込みメモ
購入単位
購入価額

販売会社が定める単位販売会社にご確認ください。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額※基準価額は1万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。

換金単位販売会社が定める単位販売会社にご確認ください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目から販売会社においてお支払いします。

申込不可日

次のいずれかに該当する日には、購入・換金はできません。
・ルクセンブルクの銀行の休業日、12月24日、投資対象とする外国投資法人の投資信託証券の申込受付停止日※具体的な日付については、委託会社のホームページ（「ファンド関連情報」内の「お申込み不可日一覧」）をご覧ください。

申込締切時間原則として、午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。

換金制限

ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みに制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止及び取消し

金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情（投資対象証券の取得・換金の制限、投資対象国・地域における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデター や重大な政治体制の変更、戦争等）による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少等）があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことがあります。
また、信託金の限度額に達しない場合でも、ファンドの運用規模・運用効率等を勘案し、市況動向や資金流入の動向等に応じて、購入のお申込みの受付を中止することがあります。

スイッチングＧＲＡＮ ＮＥＸＴを構成するファンド間でのスイッチングが可能です。
販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合やスイッチングの取扱いを行わない場合があります。
スイッチングを行う場合の購入時手数料は、販売会社が定めています。
なお、スイッチングにより換金をする場合は、換金代金の利益に対して税金がかかります。
くわしくは販売会社にご確認ください。
＊「ＧＲＡＮ ＮＥＸＴ フィナンシャルズ」とのスイッチングは、当該ファンドの設定日（2024年5月17日）以降可能となります。

信託期間無期限（2021年1月19日設定）

繰上償還

受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合、ＧＲＡＮ ＮＥＸＴを構成する各ファンドの受益権の総口数の合計が＊50億口 を下回ることとなった場合等には、信託期間を繰上げて償還となることがあります。

決算日＊「ＧＲＡＮ ＮＥＸＴ フィナンシャルズ」の設定日（2024年5月17日）以降は60億口となります。

なお、ファンドが主要投資対象とする外国投資証券が存続しないこととなった場合には繰上償還となります。
毎年1月19日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の決算時に分配金額を決定します。（分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として 分配を抑制する方針とします。）
販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人受益者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「ＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）」の適用対象となります。ファンドは、ＮＩＳＡの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象です。販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。ＮＩＳＡの概要等については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。

ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
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追加型投信／内外／株式手続・手数料等■フ ァンドの費用
お客さま が直接的に負担す る費用
購入時手数料

購入価額に対して、上限3.30％（税抜 3.00％）（販売会社が定めます）（購入される販売会社により異なります。くわしくは、販売会社にご確認ください。）

信託財産留保額 ありません。
お客さま が信託財産で 間接的に負担す る費用
ファンド

運用管理費用（信託報酬）

日々の純資産総額に対して、年率1.133％（税抜 年率1.030％）をかけた額

投資対象ファンドの純資産総額に対して年率0.68％（マネー・マザーファンドは除きます。）
投資対象とする ※投資対象とする外国投資信託証券では、保管報酬および事務処理に要する諸費用が別途投資対象ファンド投資信託証券から支払われます。また、投資対象とする外国投資信託証券で有価証券の貸付を行った場合、その収益の一部がブラックロックグループの会社へ支払われます。投資対象とする外国投資信託証券においては、実質的な保管報酬および事務処理に要する諸費用は事前に把握ができないため表示しておりません。
実質的な負担その他の費用・手数料

ファンドの純資産総額に対して年率1.813％程度 （税抜 年率1.710％程度）※投資対象とする投資信託証券の信託（管理）報酬率を合わせた実質的な信託報酬率です。

監査法人に支払われるファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料・投資対象とする投資信託証券における諸費用および税金等・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用・その他信託事務の処理にかかる諸費用等についてもファンドが負担します。
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※運用管理費用（信託報酬）および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
なお、ファンドが負担する費用（手数料等）の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。

本資料のご利用にあたっての注意事項等●本資料は、三菱ＵＦＪアセットマネジメントが作成した資料です。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。●本資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。●本資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。●本資料中のグラフ・数値等は、過去の実績・状況であり、将来の市場環境等や運用成果等を示唆・保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。●投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。●投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。
●委託会社（ファンドの運用の指図等）
三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第404号
加入協会：一般社団法人 投資信託協会
一般社団法人 日本投資顧問業協会●受託会社（ファンドの財産の保管・管理等）
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社＜ホームページアドレス＞ https://www.am.mufg.jp/＜お客さま専用フリーダイヤル＞ 0120－151034（受付時間 営業日の9：00～17：00）

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2024年07月31日現在

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ファンド名称：ＧＲＡＮ ＮＥＸＴ モビリティ
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株式会社三菱ＵＦＪ銀行（委託金融商品取引業者
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社）
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

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関東財務局長（登金）第5号

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2336号

日本証券業
協会

一般社団法人
一般社団法人
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第二種
日本
金融先物
金融商品
投資顧問業
取引業協会
取引業協会
協会

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・商号欄に＊の表示がある場合は取次販売会社です。 ・商号欄に（※）の表示がある場合は新規申込のお取扱いを中止しております。

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