研究成果報告書

R５防災復興支援研究「 災害看護研修に対する病院・施設看護職のニーズ調査
研究代表者： 馬林幸枝
共同研究者： 蘇武彩加、尾無徹、藤澤望」＜要旨＞
本研究では、岩手県内の病院・施設等に広く研修ニーズのアンケートを実施することで、より広い視点で現場に在る看護職の求める災害看護研修ニーズを把握し、研修会内容に反映していくことを目的として調査を実施した。岩手県内、近隣県の病院・クリニック、老人保健施設、特別養護老人ホーム、訪問看護ステーションにアンケート調査を依頼した。
対象施設 1,125 機関に質問紙を配布し、回収数 250 件（回収率 22.2％）であった。アンケート調査結果を基に、毎年の継続した研修事業を積み重ねることにより、今後、岩手県内外における災害への防災活動・支援活動に役立ていきたい。
１ 研究の概要（背景・目的等）
これまでも災害への備えという視点、災害看護支援ナース育成の一環として、2004 年にいわて災害看護ネットワーク協議会を立ち上げ、岩手県内の看護職員が、防災･災害支援に対して正しい知識と技術をもつために知識の普及およびその理解の推進を図るための講演会･研修会を開催してきた。
継続した研修会実施の結果、着実に知識の普及がなされてきた。しかし、災害が頻発する近年、災害看護や災害医療など災害への関心はますます高まっており、啓発活動やニーズに即した継続した研修会は必要である。これまでの研修内容は、研修会後のアンケート結果と役員会での意見をもとに、災害看護や医療に関するトピックなども含め、計画実施してきた経緯がある。
本研究の目的は、岩手県内の病院・施設等に広く研修ニーズアンケートを実施することで、より広い視点で現場に在る看護職の求める災害看護研修ニーズを把握し、研修会内容に反映していくことである。国内外で様々な災害が発生している昨今、看護職が災害時にその役割を発揮していくことが求められている。そのため、災害医療に関する最新の知識に触れること、災害時に看護職が果たす役割、実際の動き方を理解することが必要である。本研究結果を反映し、毎年の継続した研修事業を積み重ねることで、今後、岩手県内外における災害への防災活動・支援活動に果たす役割は大きいと考える。
２ 研究の内容（方法・経過等）
1)調査期間2023 年 12 月～2024 年 1 月
2)調査内容A．研究デザイン
無記名自記式質問紙法を用いた実態調査である．
B．対象
岩手県内、近隣県の病院・クリニック、老人保健施設、特別養護老人ホーム、訪問看護ステーション 1,125 施設の管理者と実務的立場にある災害看護に関心のある看護師を対象とした。
C．調査項目
大重ら（2019）が実施した，災害看護研修に対する医療施設のニーズ調査の項目を参考に，メンバーで検討し作成した質問紙にて調査実施した。(図 1)
属性として、実務、所属、看護師としての経験年数、病床数、被災地支援経験、災害支援ナース登録の有無、災害看護に関する研修の受講回数、災害看護の研修についての関心、災害マニュアルの有無と把握状況について、防災訓練の有無について、備蓄状況等について、尋ねた。
研修ニーズの質問内容は、「災害の基本的知識を知りたい」「災害の種類や特徴」「災害サイクル」「災害時に特徴的な健康被害・疾病の病態と看護の概要」「ライフステージ等に応じた支援」「各避難場所における支援」「災害時の生活・身の回りに関すること」など計 33 項目で、回答を「1．非常にあてはまる．2．あてはまる．3．あまりあてはまらない．4．全くあてはまらない」の 4 段階で得た。質問紙は回答者の職場または自宅で、QR コードを読み取って対象者個人で回答していただいた。
D．倫理的配慮
岩手県立大学の研究倫理審査委員会の承認を得て実施している（承認番号 458）
。対象者には、調査の趣旨、研究の目的と併せて、質問紙は無記名で行い、研究協力を依頼する際、文書で研究の趣旨を伝えた。文書には、研究への参加は自由意思であり、参加しなくても不利益を被らないこと、目的以外にデータを使用しないことを明記した。
３ 研究の成果結果の一部を記載する。
対象施設 1,125 機関に質問紙を配布し、回収数 250 件（回収率 22.2％）であった。
属性は、看護師が 9 割以上、所属は病院 114 件（基幹災害拠点病院 33.3％、
地域災害拠点病院 46.5％、無回答 20.2％）、診療所 78 件、訪問看護ステーション 27 件、その他・無回答

31 件であった。看護師としての経験年数は、病院、診療所、訪問看護ステーションと回答した者は、6 年以上と回答した者が 8 割以上であった。実務的立場にある災害看護に関心のある看護師は中堅以上の看護師が多い状況であることが理解できた。
災害看護に関する研修会の受講回数の勤務先別における上位は、病院 1～5 回（53.5％）、診療所 0 回（69.2％）、訪問看護ステーション 0 回（51.9％）であった。災害看護に関する研修への関心は、「非常に関心がある」と「やや関心がある」と回答した者が 9 割以上であった（図 2）。災害看護の研修ニーズについては、災害の基本知識を知りたい（図 3）、地震・津波に対する対応について知りたい、台風・豪雨災害に対する対応について知りたい、感染症の集団発生に対する対応について知りたい、被災者・支援者のメンタルヘルスについて知りたい、災害時の支援者としての心構えや倫理的配慮について知りたい、安全に支援活動するための留意事項について知りたい、防災計画や災害対策マニュアルの策定について知りたい、との回答が約 9 割であった。災害看護研修に関心がある割合が高い理由として、研修会受講経験がない割合が高いことも関連していると考えられた。また、研修受講がないことから、基本的な知識や岩手県に起こり得る災害に関する内容の研修のニーズが高いことが考えられた。
災害サイクルでは、急性期（発災～1 週間）の活動について関心があると回答した者が約 9 割、亜急性期（～1 か月）の活動について関心があると回答した者が 8 割以上であった。このことから、急な発災時に自分自身がどのように行動すべきかについての基本的な知識に関心があることが理解できた。
災害マニュアルの有無と把握状況（図 4）の勤務先別における上位は、病院と診療所は「災害マニュアルはあるが、内容は少ししか把握していない」、訪問看護ステーションは「災害マニュアルがあり、内容はおおよそ把握している」であった。防災訓練の実施状況について、病院は 9 割、診療所は 6割以上、訪問看護ステーションは 4 割以上、その他の施設では 9 割以上が実施していた。防災訓練の実施のみならず、災害マニュアルの周知やチームでの読み合わせの機会などの必要性が考えられた。
食料の備蓄は、病院では「患者分を備蓄している」が多く、おおよその日数としては全ての施設で 3～4 日間分があり、厚生労働省の指定要件に合わせた備蓄がなされていることが明らかとなった。

図1
４ 今後の具体的な展開
災害が頻発する近年、災害看護や災害医療など災害への関心はますます高まっており、啓発活動という意味でも継続し

図2

図3

図4
た研修会は必要である。本研究により、岩手県内、近隣県の施設に広く希望を調査し、貴重なご回答をいただくことができた。この意見を今後の研修会内容に反映することで、現場で求められている内容の研修、より実践に活かすことのできる研修を企画・開催していくことを計画している。
５ その他（参考文献・謝辞等）
謝辞
本研究にご協力いただいた皆様に心より感謝申し上げます。
参考文献大重育美、菅原直子、黒田裕美、ほか：災害看護研修に対する医療施設のニーズ調査．日本赤十字看護会誌、19（１）、31-36（2019）．