JFMAジャーナル別冊 調査研究部会 特集号

コンピュータ活用研究部会
FM領域でかかわるICT新技術の調査「FMで利用するICTシステム」の出版

天神 良久（部会長）●keywords

認定ファシリティマネジャー

ICT新技術 CAFM CAD 環境配慮型新技術
FM支援ソフトウェア一 AI（人工知能）

サマリー

一級建築士、PMP(ProjectManagement Professional)｢FM 領域でかかわる ICT 新技術の調査｣｢CAFM の利用実例調査｣ を通じて FM 領域における IT 化を調査研究し、会員へ成果を発表する。
※ ICT（Information and Communication Technology：情報通信技術）※ CAFM（Computer Aided Facility Management：コンピュータ支援による FM のこと。
これに関するソフトウェアも CAFM と呼ばれる。
｢ECO・LCC 削減を可能にする環境配慮型新技術の調査｣

活動内容

・部会 および ICT 新技術、CAFM 等の勉強会 (1 回 / 月 JAFM 会議室）
・建物施設、コンピュータ活用現場等の見学会（2 ～ 3 回 / 年）
・CAFM 導入 TIPS の整備、FM 支援ソフトウェア一覧表の整備
・勉強会、調査の報告書作成 (JFMA ホームページ、日本ファシリティマネジメント大会、各種勉強会等で発表 )・出版「FM で活用する ICT システム」の企画、講師選定、共著執筆

成果

1. CAFM 導入TIPS：http://www.jfma.or.jp/research/scm15/computer_study-g/tips/index.html
CAFM導入の初心者を対象に、関係する用語の解説や、導入にあたっての留意事項などをまとめ、ヒント情報の提供を行っている。
2. FM支援ソフトウェア一覧表：http://www.jfma.or.jp/research/scm15/computer_study-g/jcafm_2/index.html 現在日本の企業・団体が使用可能な、CAFMなどFMを支援するソフトウェアを一覧できるページを作成し情報提供を行っている。
3. ファシリティマネジメントフォーラム発表原稿：http://www.jfma.or.jp/research/scm15/index.html「ICT技術動向報告とCAFM活用事例調査報告2017～2008年」•を各年度別に一覧できるページを作成し情報提供を行っている。
４．出版：2017年７月７日初版『FMで活用するICTシステム』
をJFMAより出版。

メンバー

幹事委員：天神良久（部会長） 秋山克己（副部会長） 木村圭介（事務局長）
委員：阿部 順一
河野 明日路
山岸 順二

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伊藤 秀憲

定末 凡人

榎本 泰光

小木曽 清則繁戸 和幸 白岩 和浩

梶 芳晴

杉山 光郎

大田 武

野間 操

金川 博信

前澤 孝之

久野 誠

森本 卓雄
（2017年3月末現在）

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コンピュータ活用研究部会

1. 『FMで利用するICTシステム』の紹介（1）ICT 技術革新の背景■ 2 章 地方公共団体におけるICTを活用した「ファシリティマネジメントと新地方公会計との連携」

ICT の活用は、産業構造を大きく変えている。2015

地方公共団体におけるファシリティマネジメントの必年から「IoT : Internet of Things」という言葉が新聞要性、地方公共団体におけるファシリティマネジメント紙上でも掲載されだしてきた。IoT は、 世の中に存在の例を説明している。

するさまざまな物体（モノ）に通信機能を持たせ、インターネットに接 続したり相 互に通 信することにより、自動認識や自動制御、遠隔計測などを行うことである。
FM の現場でも、大型の機械などにセンサーと通信機能を内蔵して稼働状況や故障箇所、交換が必要な部品などを製造元がリアルタイムに把握できるシステムなどが考案されだしている。
（2）出版の目的

図表 2 同種の施設の床面積あたりの光熱水費比較

新地方公会計との連携に関しては、2015 年 1 月に総務省より「統一的な基準による地方公会計の整備促コンピュータ活用研究部会で行っている、 調査・研進について」が発表され、原則として 2015~2017 度

究に関して、 時の ICT 関連の話題のテーマを選定し、までの 3 年間で、統一的な基準による財務書類の作成専門家として具体的な解説を行い、建物の企画から維（複式簿記の導入）と、 固定資産台帳を整備すること持メンテナンスまで、業務のポイント毎に活用する ICTが示された。

システムを具体的に説明することを目的としている。
（3）各章の概要■１章 政府で公開している GIS システム

■ 3 章 オフィスサーベイシステムの考え方とロジック（アクティビティ調査について）「オフィスは価値ある情報を作り出し、伝達している」

GIS の概要の説明、政府により無料で配信している、それを一言でいえば「知的生産」である。オフィス改革「 国 土 地 理 院 基 盤 地 図、 総 務 省 jSTAT MAP（ 地 図の重要性、その要件定義局面での真のニーズを把握すによる小地域分析）」に関して、操作方法・機能などをることの必要性、アクティビティ調査とは、在席率・在館具体的に説明している。基盤地図はダウンロード版の率、時間構成比（業務ウェートの把握）、知的生産性指標、ソフトを利用、jSTAT MAP は Web 版のソフトが利用

類似性の数値化の手法、強い部門同士を近くに配置するでき地図も「Google、地理院地図（標準）、地理院地平面布置手法等を説明している。また、コラムとして「在図（白黒）等」の切換えが可能。

籍率、評価の生かし方、アクティビティ類似性の配置ロジッ
ク、ミーティング箇所数統計のロジック」を解説している。

図表 1 jSTAT MAP

GoogleMap に分析機能表示

図表 3 知的生産性指標と要因別の事例

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JFMAジャーナル別冊 調査研究部会 特集号■ 4 章 建物竣工時に作成する長期修繕計画■ 6 章 建物台帳・図面管理システム

建築新築竣工時に作成される「建物中長期修繕シュミ

建物台帳・図面管理システムは、建物の維持管理においレーションシステム」についての概要、機能、活用方法にてもっとも参照する機会の多いシステムであり、情報の更新・ついて説明している。建物 LCC（ライフサイクルコスト）のメンバー間での共有する仕組みに関して説明している。

25 ～ 30% 程度を占める修繕費・更新費を、予防保全を

また、ファイリングシステムに関しては、建物・設備の図面、行うことにより低減し、全体の LCC の最小化を図ることを目

帳票、契約書、官庁提出書類、工事写真等を電子化し登録・的としている。

検索する仕組み、CAD データとスキャンニングした Tiff デー
タのとの共存利用手法等解説している。

図表 4 中長期修繕計画の事例

また、建物の環境、使用状況、インフィルの特性等によって修繕時期、更新時期にズレが生じ、その修正・調整を図るために定期的に行う劣化診断の重要性に関しても触れている。

図表 6 Tiff・CAD 図面のファイリングシステム■ 7 章 屋内３D 地図の簡易生成手法と空間情報の利活用■ 5 章 DB システムを利用した長期修繕計画

パノラマ撮影機材や３D レーザー装置を活用し、既存施DB 利用した長期修繕計画作成システムについての概要、設の屋内３D 地図を効率よく生成する手法について、また、機能、活用方法について説明している。複数の建物を同時

GPS の電波の届かない屋内で現在地と方位を測位に関すにシミュレーション、更新年度を調整しながら費用を確認する確認方法を説明している。また、コラムでは、RGB デーるシミュレーション、更新・周期の変更、更新時期を調整

タだけでなく、「深さ (Depth)」のデータを加えた「RGBDして費用の平準化を図る等 DB システムならではの利用方イメージ」
データを利用したディー法を説明してる。また、マンションの事例では、修繕積立

プラーニング ( 深層学習：厳密に金の収入と修繕の支出のバランスをエクセルで確認するシは畳み込みニューラルネットワー

ミュレーション手法を解説している。

ク ) による物体検出の研究に関しても解説している。
図表 7 位置情報の取得■ 8 章 建物維持管理業務における ICT の活用
建物維持管理業務（ビルメンテナンス）は建物や設備の状態をチェックし建物や設備機器の性能を担保する重要な業務である。維持管理業務を効率的かつ効果的に実施して行くに ICT の活用がカギとなり、建物カルテシステム、省エネルギーナビゲーションシステム、建物点検支援システム
図表 5 複数建物の長期修繕計画シミュレーション

90等を説明している。

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図表 10保全コールセンターシステム概要■ 11 章 アセットマネジメントと不動産管理クラウド
図表 8 ナビゲーションシステムの業務フロー■ 9 章 建物保全とデータベース

不動産証券化と運営管理、証券化不動産の運営管理
業務の進化と IT の有用性、不動産管理クラウドを活用「ストック・維持保全・長寿命化」へ向けて、建物

した J-REIT 運営管理業務の具体例に関して説明しての 竣 工 から維 持 管 理、 調 査 診 断、 修 繕・ 改 修 工 事、いる。また、クラウドサービス（インターネット接続す解体までのライフサイクルを通してのデータの蓄積、各る環境があれば利用可能） が不動産管理業務に有効

種データベースに基づ いた維持保全の実施を説明してである理由を解説している。

いる。建物の長寿命化に向けては、「維持保全、予知保全、改良保全・ 事後保全」を解説している。

図表 9 点検・診断・修繕サイクルデータフロー■ 10 章 建物保全コールセンターシステム
建物保全コールセンターシステムは、建物の利用者から障 害 通 報を受 けて工 事 業 者を手 配 するコール セ

図表 11 修繕工事の情報連携

ンター、 工 事 の 進 捗 管 理 や 障 害 の 分 析を行う業 務 管理、定期的な点検のスケジュール管理や点検写真管理■AI（人工知能）の活用が迫っている

等々、 現実に行われている障害対応業務を IT 化したFM の領域でも、ビル運転監視、省エネ、また、今後ものある。顧客データ、建物データ、手配先（協力会社）

注目されているコミッショニング（建築設備（特に空調設データを連携させることによって、スピーディに障害受備）の実際の性能を確認し、本来の性能を実現するために付・処理を行うことができる。

行うプロセス＝最適調整により、省エネルギー、省コスト、CRM （Customer Relat ionship Management）

設備の長寿命化が期待されている：新築建物に行うコミッ＋ FM（Facility Management）＝ CRFM（顧客連ショニングと、既存建物へのコミッショニングがある）サー携 施 設 管 理） は、 今 後の FM 支 援システムの一つのビスでは、ビックデータを分析するため、人工知能（AI:姿である。

Artificial Intelligence）の活用が迫ってきている。

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