スポットライト

Make Listening Safe
―Safe listeningに向けたWHOの取組み―
世界保健機関
健康開発総合研究センター
テクニカルオフィサー

よし の吉野さと み智美世界保健機関視覚・聴覚障害予防、障害・リハビリテーション課
テクニカルオフィサー

シ ェ リ ーチャダ

Shelly Chadha

1．はじめに場合や、日常的に、または長時間大音量を耳にすることに携帯音楽プレーヤーやスマートフォンの普及により、ヘッより、耳の細胞やその他の機能を永久的に傷つけてしまい、ドホンを使用して大音量で音楽を聴く人々が増えているのその結果として、不可逆的な難聴が引き起こされることがと同時に、映画館、コンサート会場、ナイトクラブ等のイある。継続的なばく露は、難聴につながり最終的には生活ベント会場における大音量により、特に若年齢層の音響外の質の低下をもたらすことがある。若い時に安全な聴取に傷の危険が高まっている。

配慮しなかったことで難聴になり、その結果として晩年に世界保健機関（WHO）の調査によると、世界で11億人の若者が騒音性難聴になる危険にさらされている。中高所コミュニケーションが難しくなることもある。

得国の若者（12歳から35歳）の約50％が、携帯音楽プレー

3．安全なリスニングとはヤー等の使用により安全圏を越えたレベルの音量にさらさ

安全なリスニングのレベルは、音量、時間及び頻度の3つれており、約40％はイベント会場における騒音により危険の要素から構成される。この3要素を統合して、総ばく露なレベルの音量にさらされている状況である。

量を考慮する必要があり、許容範囲基準は総ばく露量に基

2．音響外傷の危険性
大音量を耳にすると耳の細胞に負担が掛かり、その結づいて定められている。非常に大きな音は数秒間耳にしただけでも、それより低音量を長時間耳にした場合と同レベルのダメージを受けることになる。
（表）

果一時的に耳鳴りがしたり聞こえが悪くなったりする。音安全の目安としては85デシベルで8時間までが安全基準

楽のライブ会場を出た後に、耳が詰まったような閉塞感や内となり、より大きな音量であればさらに時間を短縮する

耳鳴りを経験する場合があるが、聴力は傷ついた細胞が必要がある。例えば、100デシベルの音量（地下鉄の通過回復すれば元に戻る。しかし、非常に強い音にさらされた音等）は、1日に15分までがさらされても安全なレベルで

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■表．安全とされているばく露量の目安
デシベル数

時間

120.0db

9秒

ブブゼラ

例

115.0db

28秒

ロックのライブコンサート

110.0db

1分30秒

耳元で聞く大声105.0db

4分

最大音量の音楽プレーヤー

100.0db

15分

車のクラクション（5ｍの距離で）、地下鉄、ドライヤー

95.0db47分

中型オートバイ

90.0db

2時間30分芝刈り機

85.0db

8時間

車の騒音

80.0db

25時間

目覚まし時計（60cmの距離で）ある。表の基準を守ることで、音響外傷を防ぐことができでの話し声が聞こえにくい等の、難聴のサインに気がついるとされている。

た場合には、すぐに診察を受けるべきである。難聴の兆し

安全なリスニングのためには、あらゆる対策が可能であり、個人、保護者、学校関係者、イベント会場のマネーを早い段階で認識するためには、定期的な健診も有効である。

ジャー、デバイスのメーカー及び政府等の様々なレベルで保護者、教師及び医師については、安全なリスニングにの対策が考えられる。個人では、まずは音量に配慮するこ

ついての知識を子供たちに広める、ばく露量をモニタリンとが必要である。携帯音楽プレーヤーの使用については、グする、安全なリスニングのための見本となる行動をとる

静かな場所でイヤホン使用時に、周りの会話が聞こえる程こと等が求められる。音楽ライブ、スポーツ関連、映画館度の音量、または最大音量の60％以下の音量であれば安等の騒音レベルが高い施設の責任者については、施設内全なレベルである。音量を少しでも下げることで、聴力のの音響レベルの調整及びモニタリング、耳栓の配布や耳を保護となる。騒音に関しては、会話をする際に相手に聞こ休めるための休憩室を設置することで、頻繁に施設を利用えるように声を大きくしないとならない場合や、腕を伸ばする人々の安全に配慮することが求められる。音楽デバイ

せば届く距離にいる人の声が聞き取りにくい場合には、基スのメーカーについては、安全機能及び音響外傷の危険準以上の騒音があると考えられる。騒音が激しい場所では性についての警告を、製品と一緒に分かりやすく提供する

耳栓を使用したり、ノイズキャンセリング機能つきのイヤことが求められる。政府については、騒音に関する法律やホンやヘッドホンを使用することも効果的である。

条例の整備及び取締りを強化するとともに、啓発活動によ

次に、時間に配慮することも重要である。ばく露量を減らすために耳に休憩を与える、音楽プレーヤー使用時間を許容基準に合わせて制限する、大音量を放っているスピー

り騒音性難聴についての認知度を高めることが求められる。

カーの騒音を避ける等の対策が考えられる。ほかにも、ば4．世界の対策例

く露量を個人でモニタリングすることも効果的である。そ

2009年にEuropean Commissionは、個人用の音声再生のためには、安全なリスニングに関する正確な情報及び自機に規制を設けた。85デシベルを標準として最大音量は身が使用しているデバイスの安全機能を把握することが必

100デシベルまでとし、最大音量に設定する際には、難聴要となる。スマートフォンは、ばく露量を計測し音響外傷についての危険を注意するメッセージの発生が必要となっの危険をユーザー自身が認識するために有効である。スた。ほかには、安全なリスニングに関する意識向上に向けマートフォンのアプリを使用すれば、音量レベルを確認すた啓発活動が米国を中心に世界各地で展開されている。

るとともにばく露量が危険なレベルに達したことを確認することが可能である。また、難聴のサインに留意すること・Listening To Your Buds：American Speech andHearing Associationによる教育キャンペーンも大切である。耳鳴りがしたり、ドアベル、電話、アラー・Dangerous Decibels：アメリカで始まった保健キャン

ム等の高音、さらに電話による会話や周りが賑やかな場所

ペーンで、ばく露に関して子供たちと保護者の認識とITUジャーナル

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行動を変えることにより、難聴の発生率を低下させる

電気通信連合（ITU）の間で、安全なデバイスに関する会ことを目的としている。

議が開かれ、ITUと他の組織との協力により、安全基準に・It’s a Noisy Planet：Protect their hearing：アメリ適応した機器の標準を設定することが決められた。また、カ国立聴覚・伝達障害研究所が、小学校高学年とそ標準設定の過程を指導するために、ワーキンググループをの保護者を対象に行っている、安全なリスニングにつ設置することとなった。個人用オーディオ機器の安全基準

いてのプロモーション。の設定に関しての焦点は下記のとおりである。

・Don’t lose the Music：音楽愛好者に向けて革新的なメッセージを発信することで、難聴対策として安全なリスニングの習慣を促している。

◦システムの開発及び音質の維持◦相互運用性（ユーザーの耳への負担の軽減が最重要課題であるため、あらゆるヘッドホンやイヤホンに対・The ESIA Cheers for Ears：オーストラリアの耳科学研究所が、音響外傷の予防法を教育することを目的として主導している学校健康プログラム。

5．WHOの取組み
2015年3月3日に世界聴覚の日を記念して、WHOは全て応する必要がある。
）◦最大音量の考慮（国際電気標準会議（IEC）や欧州電気標準化委員会（CENELEC）の標準との適合についても検討）◦音量と時間の計算によるばく露量のモニタリング◦遮音、雑音の低減と消去の人々が年齢にかかわらず聴覚を守りつつ音楽鑑賞を楽し◦警告メッセージ、ばく露量の表示（警告についてはデむことができることを目標とし、Make Listening Safeイ

バイス、説明書、パッケージ及び広告への表示）

ニシアチブを始動した。同イニシアチブは、危険なリスニ

個人用音楽再生機については、携帯機器で個人の音楽ングによる難聴のリスクを低減するために、テクノロジー、及び音声再生用に使用されており、ヘッドホンやイヤホンコミュニケーション、リスクアセスメントを含む研究の3つを耳または耳の周りに装着して使用するもので、外出時にの分野に焦点を当て、目的として下記の5項目を設定して持ち歩いて使用される機器と定義された（大きさに関している。
（1）国際パートナーシップの形成、（2）安全なデバは、厳密には服のポケットに入る程度の大きさとの定義）。

イスの基準設定、（3）テクノロジーを使用した安全なリスCDプレーヤー、MP3プレーヤー、音楽再生機能付きの携ニングの啓発、（4）安全なリスニングを広めるためのコミュ

帯電話や携帯情報端末機等が含まれる。

ニケーション戦略の作成、（5）音響外傷を原因とする難聴に関する研究方法の確立。
（図）

2016年6月には、安全なリスニングの標準化に関するワー
クショップが、ジュネーブのITU本部で開催され、ITU標
準化部門研究委員会（SG）12と16のメンバー、WHO職員、◦テクノロジー

各国政府関係者、関連産業及び研究の分野等から多くのテクノロジーに関しては、2015年10月に、WHOと国際参加者があった。このワークショップでは、安全なリスニ■図：Make Listening Safeイニシアチブの３つの柱

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ングのために、個人用音楽プレーヤー（及び装着用の聴覚またWHOは、レクリエーションで大音量にさらされるデバイス）の標準化について検討された。また、既にどの危険についてのアセスメントの基準化を目指している。こ

地域で標準化に向けての動きが始まっているか、どのようの基準の設定により、定義及び測定方法を統一することで、に適応されているかに加えて、技術面における動き、あら各研究で使用されるデータの比較が可能となる。

ゆる組織が情報交換しながら協力して標準化の動きを進めていくための方法についても話し合われた。さらに、個

6．おわりに人ユーザーレベルにおいて安全に関する認識を高めてもら聴覚は貴重な機能であり、音響外傷が続くと内耳が回うことの必要性及びそのための啓発活動の方法についても復不能なダメージを受ける。音響外傷は難聴へとつながる議論された。

危険があり、結果として生活の質に影響を及ぼしたり、医標準化に向けての取組み以外には、一定の期間にさらさ療費の負担増加にもつながることとなる。安全なリスニンれた音響レベルをモニタリングし、危険を警告するためのグを心掛けることで音響外傷は予防可能であり、安全なリアプリケーションの開発にも取り組んでいる。同アプリのスニングについて、若年齢層への啓発活動を中心としたさ開発は、WHOとドイツのHortech大学との共同で進めららなる対策が必要である。

れており、アプリが市場に出る前の最終試験については、ワーキンググループがモニタリング及び評論を行う。現在、アンドロイド用のアプリの開発が進んでおり、試験及びそ本稿は下記の文献の内容及びWHOのSafe Listeningに関する取組みを日本語で取りまとめたものである。の評価を経て2017年初旬に市場にリリースされることが予定されている。
◦コミュニケーション
ユーザーの態度と行動を変えることが、Make Listening
Safeイニシアチブで一番重要であり鍵となる。そのためのコミュニケーション戦略は、エビデンスに基づきあらゆる行動を考慮する必要がある。WHOは、ワーキンググルー
プを設置し専門家の協力のもと、安全なリスニングについての意識の向上に向けて、コミュニケーション戦略及び効参考文献［1］ Make Listing Safe. Geneva：World Health Organization；
2015（http://apps.who.int/iris/bitstream/10665/177884/1/
WHO_NMH_NVI_15.2_eng.pdf?ua=1&ua=1, accessed 16
August 2016）［2］ Hearing loss due to recreational exposure to loud sounds：
A review. Geneva：World Health Organization；2015（http://apps.who.int/iris/bitstream/10665/154589/1/9789241508513_eng.pdf?ua=1&ua=1, accessed 16
August 2016）

果的な警告についてのメッセージを検討している。その基礎となる調査が間もなく終了し、調査結果及び専門家のアドバイスを基にコミュニケーション戦略を作成する。
◦リスクアセスメント・研究
大音量の音楽の危険性及び聴覚への影響を明確化することは難しく、WHOとしては2つの提案をしている。現在、職業を原因とする騒音性難聴を示す基準が、レクリエーションによる音響性外傷のアセスメントにも使用されている。しかし、職場における騒音とレクリエーションで聴く音楽は質が異なっているため、同様の基準を使用することが適しているか、別の基準を作成する必要があるかの検討が必要である。

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