日本オフィス学会誌

Vol.11

No.1

2019 年 5 月

日本オフィス学会誌 Journal of JOS Vol.11 No.1

第 19 回大会発表概要：オフィス投資価値研究部会
2018 年 9 月 15 日（土）金沢商工会議所会館
1 階ホール 第二部 (1) 16:15 ～ 17:05

1. 発表プログラム
コーディネーター：松岡 利昌（部会長／株式会社松岡総合研究所）

2.2 場とヒトの関係性の定量的な測定事例(1) 遠隔地コラボレーショントライアル① 活動概要研究発表（1）：「オフィス投資価値評価の手法とは〜様々な調査方法について〜」

自動車関連の M 社 で は、発表者 : 熊谷 比斗史（ファシリテイメント研究所）

働き方（行動）発表者 : 片村 修一（マツダ株式会社）を変えるトラ

発表者 : 稲原 攝雄（森ビル株式会社）

イアル（図 1）の一環とし

2. 研究発表（1）：「オフィス投資価値評価の手法とはて、商品企画

図1

トライアルの枠組みと仮説〜様々な調査方法について〜」

部門で、本社（広島）と R&D センター（横浜）間を、

2.1 概要バーチャルコロケーションシステム（図 2(1) 本研究部会の紹介

2 画面常時接続のビデオ会議：SmoothSpace）で接続し、両本 研 究 部 会 で は、事業所のワーカーの行動の変化をアンケートと名札2013 年 10 月 (2014型センサー（ウェラブルセンサー）で測定、評価した。

年 度 ) に 開 始 し、 投資対象、または経営装置としてのオフィスの投資価値を研究対象としている。発足以来、投資価値の対象は人であるという仮説に基づき、表 1 のとおり複数の事例研究を経て、オフィスに対する投資の考え方を確認してきた。
表1

これまでの活動 (2013 ～ 2017) と本年度のテーマ・活動
図2バーチャルコロケーション環境②測定結果
ウェアラブルセンサーのデータとアンケート調査
により、SmoothSpace の設置によりインフォーマルコミュニケーションの量（回数、時間とも）が増加したことが判明。
ア ン ケ ー ト 調 査 に よ り、SECI モ デ ル を ベ ー スにした知的創造を誘発する典型的な行動において、特に横浜側で、S（Socialization: 共同化）と E（Externalization: 表出化）を志向する行動の増加が顕著であることが判明。

1

第 19 回大会 19th JOS National Convention

図3

測定結果

③ 考察と課題

図4

従前レイアウト

図5

従後レイアウト(a) 適切に設計された場の構築と運用により、個々人の行動が変化する。特に、仮想コロケーションでは、心理的疎外感のある“出先”の方により大きな変化が現れることが確認された。
(b) IoT の進歩により、実際のコミュニケーションの見える化は、実用レベルに近づいている。
(c) しかし、行動変化からビジネス成果へ結びつける仮説は検証できなかった。
（インフォーマルコ
ミュニケーションと創造性や幸福度の関係や、S,E を誘発する行動と、アイデアの質や量の関係、等）(2) People Analytics 技術を活用したオフィス空間検討の取り組み② 実験結果

① 実験概要(a) データ分析結果

不動産関連の M 社では、ピープルアナリティクス・コミュニケーションの形技術を活用した街づくり、ワークプレイス作り検討

レイアウトに強い影響を受け、グループ毎に偏っの一環として、2016 年に自社内で Humanyze 社の「ソていたコミュニケーション（図６）が、グループをシオメトリックバッジ」を用いて実証実験を行った。

跨いだコミュニケーション（図７）に変化した。

一つの事業部、43 名を対象に、2016 年 2 月 8 日 ~4
月 1 日（フェーズ 1）、2016 年 5 月 30 日 ~7 月 22 日（フェーズ 2）の計約 4 カ月に渡りデータの計測を行った。同社のバッジでは、会話速度、会話人数、会話時間、会話した場所、声の高さ・強弱、声量の変化等の情報を収集し、それらのデータを分析することでコミュニケーションの在り方や働き方を視覚化することが可能である。
計測は、フェーズ 1・2 の二つの段階に分け実施した。
フェーズ 1 では図 4 のレイアウトで計測し、そのデータを基にレイアウトを検討し、図 5 のレイアウトに変更後フェーズ 2 として計測を実施した。グループ毎の島型座席配置で全グループ固定席であったのを、半分のグループをフリーアドレス化し、またプロジェクト単位で利用するテーブルを設けた。また、事業部の端に配置されていたオープンスペースをエリア中央へ配置した。

2

図６

フェーズ 1 ネットワーク図日本オフィス学会誌

図 10

図７

Vol.11

No.1

2019 年 5 月

グループ内コミュニケーションの変化

フェーズ 2 ネットワーク図

・会議時間
ほとんどのグループで 30 分以上の会議が減少し、

図 11 グループ外コミュニケーションの変化

会議時間の総量も減少した（図 8）。グループを超えたコミュニケーションが活発になり、情報共有や意・作業時間
データでは 7% 増加していたが、約 67% が「変わ見交換が日頃から活発になったためだと推察される。

らなかった」と回答した（図 12）。

図8

長さ別の会議回数
図 12

作業時間の変化・作業時間とコミュニケーション時間
事業部全体のコミュニケーションの総量は約 6% 減

・事業部全体のチームワーク

少 し、 そ の 代

約 44% が「良くなった / やや良くなった」と回答しわりに個人のた（図 13）。グループをまたいだコミュニ

作業時間が約ケーションが増えたという意識が、チームワーク7% 増 加 し たが良くなったと感じることに影響したと推測される。

（図 9）。

図９

勤務時間の内訳(b) アンケート結果
・コミュニケーション
図 13

グループ内のコミュニケーションについては、デー事業部全体のチームワーク

タ上では約 8% 減であったにも関わらず、約 75% が「変わらなかった」と回答した（図 10）。

2.3 まとめ

また、グループ外のコミュニケーションについて(1) これまで「戦略的投資をかける企業はオフィスに価は、2% の微増であったが、半数以上が「良くなった値を見出しているはずである」という仮説を先進事/ やや良くなった」と回答した（図 11）。

例から検証した結果、以下のことが判明した。
①

新しい価値を必要としていること。

3

第 19 回大会 19th JOS National Convention②

新しい価値の源泉は人であること。

③

人は個と組織のバランスで機能する必要があること。

④

人の行動（特に組織間コミュニケーション）は、投資した物理的環境の影響を受けること（但しICT 等により、この制約を越える可能性がある）。

⑤

コミュニケーションのデザインに成功したオフィスでは、ワークスタイルが自社の働き方理念にフィットし、ブランディングにも影響を及ぼしている。

(2) 今後の展開
経営の観点から捉えた時、オフィスは投資対象のひとつであり、オフィスがもたらす価値は様々である。時代の変遷とともに、オフィスに求められるものも変化していく。
今後は「オフィスの価値」をワーカーの行動（アクティビティ）との関連から捉え、価値創出のメカニズムを、技術的側面を踏まえながら研究していきたい。

（熊谷 比斗史）