保健医療科学

2021

Vol.70 No.5 p.598－606＜資料＞
全国調査による歯科衛生士卒業年次生の初職における希望就業年数および就労観
田野ルミ 1），三浦宏子 2），則武加奈子 3），大島克郎 4），水谷博幸 2），福田英輝 1）1）

国立保健医療科学院

2）

北海道医療大学歯学部保健衛生学分野

3）

東京医科歯科大学病院歯科総合診療科

4）

日本歯科大学東京短期大学

The employment number of years in the first job desired
and view of employment in the dental hygienist student
of final year by the nationwide survey in JapanTANO Rumi 1), MIURA Hiroko 2), NORITAKE Kanako 3), OSHIMA Katsuo 4),
MIZUGAI Hiroyuki 2), FUKUDA Hideki 1)
1)

National Institute of Public Health
Division of Disease Control and Epidemiology, School of Dentistry, Health Sciences University of Hokkaido
3)
Oral Diagnosis and General Dentistry, Tokyo Medical and Dental University hospital
4)
The Nippon Dental University College at Tokyo
2)

抄録
目的：高齢化の進展に伴い，医療・介護と連携した歯科保健医療サービスの提供が求められ，地域における歯科衛生士の役割が重要となっている．しかし，従来から歯科衛生士不足が問題視され，若年層の歯科衛生士においては就業者数の減少傾向が認められている．本研究の目的は，歯科衛生士学生
が卒業直後の就職先で希望する勤務年数と就労に対する意識を明らかにすることである．
方法：最終学年の学生が在籍する歯科衛生士養成学校162校（大学 9 校，短期大学14校，専門学校139校）の卒業年次生を対象に，2019年11月に無記名自記式質問紙調査を郵送法にて実施した．質問は，①属性，②歯科衛生士志望の肯定感，③歯科衛生士としての生涯勤続希望，④歯科衛生士の仕事のやりがい，⑤キャリア展望，⑥養成学校でのキャリア教育の受講経験，⑦ワークライフバランスの意向，⑧研修参加希望と認定歯科衛生士の取得意向，⑨歯科衛生士を長期継続するために重要なこと，⑩卒
業直後の就職先での希望勤務年数，⑪就職先を決める際に重視すること，⑫卒業直後の就職に対する不安なこととした．分析は，希望する勤務年数別に就労に対する意識について独立性の検定を行った．
結果：返送があった150校（返送率：92.6％）の学生6,270名の回答のうち，不備のない6,264名を分析対象とした．学生の約 9 割が高校修了後に養成学校の昼間部に進学した20歳代の女性で，卒業後すぐに歯科衛生士として就職する者は93.1％だった．卒業後初めての就職先で希望する勤務年数は，「3年未満」19.5％，「 3 ～ 5 年未満」45.1％，「 5 年以上」35.5％だった．希望勤務年数と就労観に有意な関連があった（p＜0.05，χ2検定）．全体では，キャリア展望が描けていたのは42.6％，キャリア教育の受講経験のある者は26.2％，
ワークライフバランスにおいて仕事と生活と両立したい者は76.1％だっ
連絡先：田野ルミ〒351-0197

埼玉県和光市南2-3-6

2-3-6 Minami, Wako, Saitama 351-0197, Japan.
Tel: 048-458-6151
Fax: 048-458-6714
E-mail: tano.r.aa@niph.go.jp[令和３年11月 1 日受理]

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J. Natl. Inst. Public Health, 70 (5) : 2021

全国調査による歯科衛生士卒業年次生の初職における 希望就業年数および就労観
た．就職先決定時の重視項目は「職場の人間関係」，就業継続の重要項目は「仕事のやりがい」，就職に対する不安要素は「自分の技術・知識不足」と回答した者が最も多かった．
結論：歯科衛生士学生の，卒業直後の就職先における希望勤務年数と就労に対する意識との関連が示唆された．若年歯科衛生士の就業定着に向けた支援対策として，卒前のキャリア教育の拡充および職場での良好な人間関係の構築と新卒歯科衛生士の就労意欲と知識・技術を支える取組みの確保が重要であることが示された．
キーワード：歯科衛生士，早期離職，全国調査，就労観，歯科衛生士学生
Abstract
Objectives: The demographic aging of Japanʼs population entails increased demand for the provision of dental healthcare services in conjunction with medical care and long-term care, and the role of dental hygienists
at the community has become increasingly important. However, even as a shortage of dental hygienists is
recognized as a problem, the number of young people continues to decrease. Therefore, this study seeks toclarify awareness of the employment market among students studying to become dental hygienists, as wellas the number of years that they hope to spend working at their first position immediately after graduation.
Methods: In November 2019, an anonymous, self-administered survey was sent by mail to 162 dental
hygienist schools with dental hygiene students enrolled in their final year of study to be completed by
final-year students. The questions concerned these studentsʼ (1) attributes, (2) positivity about their aspiration to become dental hygienists, (3) desire for a lifelong career as dental hygienists, (4) sense of purpose
regarding the work that dental hygienists do, (5) career outlook, (6) experience of receiving a career-oriented education at a training school, (7) intentions with regard to work-life balance, (8) desire to take part intraining and intention to acquire certification as a dental hygienist, (9) important considerations that enablelong-term employment as a dental hygienist, (10) number of years that they hope to spend working at theirfirst position immediately upon graduation, (11) emphasis when deciding where to work, and (12) anxieties
about finding employment immediately after graduation.
Results: Of the 6,270 students from 150 schools that returned questionnaires, 6,264 responses withoutomissions were selected for analysis. Approximately 90% of students were women in their twenties who
had enrolled in the day school training program. The number of years that they hoped to spend working attheir first position immediately after graduation was “less than 3 years” (19.5%), “at least 3 years but lessthan 5 years” (45.1%), or “at least 5 years” (35.5%). Students who expressed a desire to spend more years
working had a higher proportion of positive responses to seeking employment. Among respondents, 42.6%
described a career outlook, 26.2% had received career-oriented education, and 76.1% expressed the desire
to maintain a work-life balance.
Conclusions: Dental hygienist students who hoped to spend more years working at their first position immediately after graduation showed a higher level of awareness with respect to the job market.
keywords: dental hygiene, early turnover, nationwide survey, view of employment, student dental hygienist(accepted for publication, November 1, 2021)

I．緒言
歯・口腔の健康は，質の高い生活を営むうえで基礎となるものであり，歯科疾患を予防し，口腔機能の維持向上を図ることが健康長寿の延伸をはじめ，介護予防等の自立支援にも不可欠である[1,2]．高齢化の進展に伴う医科歯科連携が推進されるなか，歯科衛生士数および歯科保健指導の実施状況が定期歯科健診受診行動と関連しているとの報告もあり，歯科衛生士による地域住民への口腔衛生管理の必要性が高まっている[3,4]．近年では，保健事業と介護予防事業の一体的提供として，通いの場での歯科衛生士の専門的な関与による口腔のセルフケア技術の習得や機能維持への支援が求められている[5]．こうした地域での多様なニーズの高まりに応じるためには，専門家としてより質の高い歯科衛生士の安定的な供給が必要になる．
しかし，免許登録者数に対する就業歯科衛生士数は約半数で推移しており，免許登録者の潜在化が顕著である[6]．なかでも，歯科衛生士養成学校を卒業して就職したのち 3 ～ 4 年以内に離職する者の増加がみられ[6]，いわゆる新卒歯科衛生士と呼ばれる者の卒業直後の就職先（以下，初職）での早い時期の離職（以下，
早期離職）

J. Natl. Inst. Public Health, 70 (5) : 2021599

田野ルミ，三浦宏子，則武加奈子，大島克郎，水谷博幸，福田英輝の防止が課題となっている．
「歯科衛生士の勤務実態調査」の結果によると，非就業者の 7 割が「出産・育児」で30歳代前半に一旦退職していること，再就職を阻む要因は「勤務時間」が最も多く半数を超えていることが報告されている[7,8]．こうした状況を受け，歯科衛生士不足への対策には，復職支援と離職防止の両方が必要であるとして[1]，潜在歯科衛生士に対する復職支援事業が全国で展開されているところである[9]．他方の離職防止については，就労環境の整備とキャリア教育の拡充が必須要件であると指摘されているが[10]，その方策について十分に検討されていな
い．
「少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少」等を背景とした働き方改革の政策を踏まえ[11]，新卒歯科衛生士が早期離職することの問題は主に 2 つ考えられる． 1 つ目
は，歯科衛生士自身の将来的なキャリアに影響を及ぼす可能性があること[12]． 2 つ目は，安全で質の高い歯科医療の提供に必要な人材が不足する可能性があること[13]である．これまで，キャリア継続に向けた教育の検討のために，医学科の女子学生を対象とした就業に関する意識調査が行われ[14]，歯科衛生士についても在学生の就労に関する意識を把握し，早期離職防止対策を講じる必要がある．
本研究では，全国の歯科衛生士卒業年次生を対象に，初職での希望勤務年数とともに就労に対する意識を明らかにすることを目的とした．

II．研究方法
1 ．対象
対象は，全国の歯科衛生士養成学校のうち，最終学年にあたる 3 年生ないし 4 年生が在籍する162校の2019年
度卒業年次生とした[15,16]．
2 ．方法
無記名の自記式質問紙調査を2019年11月 1 日から22日の 3 週間に，郵送法にて実施した．
調査票の質問は，①属性（性，年齢，昼・夜間部別，養成学校入学直前に修了した教育課程），就労に対する意識（以下，就労観）として②「現在，あなたは歯科衛生士を志望してよかったと思いますか」（以下，志望の肯定感），③「生涯，歯科衛生士として働き続けたいと思いますか」（以下，生涯勤続希望），④「歯科衛生士はやりがいのある仕事だと思いますか」（以下，仕事のやりがい），⑤「現時点であなたはキャリア展望（仕事における将来設計）を描けていますか」（以下，キャリア
展望），⑥「歯科衛生士学校で，キャリア展望（仕事における将来設計）に関する教育を受けましたか」（以下，キャリア教育の受講経験），⑦「現時点であなたは，仕事と（自分の）生活のバランスをどのように描いていますか」（以下，ワークライフバランスの意向），⑧「歯科600

関係の研修会や勉強会に継続して参加したいと思いますか」（以下，研修会の参加希望），⑨「今後，「認定歯科衛生士」を取得したいと思いますか」（以下，認定歯科衛生士の取得意向），それに⑩「歯科衛生士を長く続けるためにはどのようなことが大切だと思いますか」（以下，就業継続の重要事項），⑪「卒業後すぐ，あなたは歯科衛生士として就職しますか」とした．卒業直後に歯科衛生士として就職すると回答した者からは，⑫「卒業後すぐ，最初の勤務先で，何年くらい働きたいと考えていますか」（以下，希望勤務年数），⑬「就職先を決める
際に重視するのは，どのようなことですか」（以下，就
職先決定時の重視事項），⑭「卒業後すぐの就職に不安がありますか」（以下，就労に対する不安要素）とした．
なお，調査票の配布と回収は学校を通して行った．
用語の定義は先行研究[17]に準拠し，キャリア展望は「仕事における将来設計」，キャリア教育は「将来設計に関する教育」として調査票にも明記した．早期離職は，厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況」[18]を基準に 3 年未満の離職とした．初職とは，厚生労働省が明示する「学校を卒業（または中退）してから初めてついた
所得を伴う仕事のこと」[19]とした．
3 ．分析
勤務年数は，「 3 年未満」「 3 ～ 5 年未満」「 5 年以上」に分け[20]，就労観に関する項目の独立性を，また，歯科衛生士学校でキャリア教育の受講経験の有無（受けた／受けなかった・覚えていない）とキャリア展望が描けているか否か（描けている・やや描けている／あまり描2
けていない・描けていない）との関連についてχ 検定
を用いて関連をみた（有意水準 5 ％）．
統計ソフトはSPSS Statistics Ver.25.0（日本IBM）を使用した．
4 ．倫理的配慮
本調査は全国歯科衛生士教育協議会の協力を得て行い，
国立保健医療科学院の研究倫理審査の承認を得たうえで研究を実施した（承認番号：NIPH-IBRA#12254）．

III．結果1 ．回答状況
返 送 が あ っ た 歯 科 衛 生 士 養 成 学 校150校（ 返 送 率
92.6％）の歯科衛生士卒業年次生（以下，学生）6,270名のうち，回答に不備のない6,264名を分析対象とした．
回答者は，女子が6,177名（98.6％），平均年齢（標準偏差）は21.7（3.5）歳だった．「昼間部」5,912名（94.4％），
養成学校入学直前に修了した教育課程は「高校」が最も多く5,417名（86.5％），次いで「専門学校」422名（6.7％），「大学」198名（3.2％）だった．養成学校卒業後すぐ，歯科衛生士として就職する者は5,781名（93.1％）だった．
表 1 に示す通り，キャリア展望が描けていた者（描J. Natl. Inst. Public Health, 70 (5) : 2021

全国調査による歯科衛生士卒業年次生の初職における 希望就業年数および就労観表1

歯科衛生士卒業年次生の就労に関する意識

志望の肯定感

生涯勤続希望仕事のやりがい

キャリア展望キャリア教育の受講経験

ワークライフバランスの意向

研修会の参加希望認定歯科衛生士の取得意向

表2

はい
いいえ
どちらともいえない
無回答
はい
いいえ
どちらともいえない
無回答
はい
いいえ
どちらともいえない
無回答
描けている
やや描けているあまり描けていない
描けていない無回答
受けた
受けなかった
覚えていない無回答
仕事と生活と両立
仕事優先
生活優先
無回答
とても思う
やや思う
あまり思わない
全く思わない
無回答
とても思う
やや思う
あまり思わない
全く思わない認定歯科衛生士を知らない
無回答

n（％）
3,759（60.0）318（ 5.1）
2,134（34.1）
53（ 0.8）
3,143（50.2）
626（10.0）
2,476（39.5）
19（ 0.3）
5,257（83.9）
67（ 1.1）
916（14.6）24（ 0.4）502（ 8.0）
2,170（34.6）
2,766（44.2）
810（12.9）16（ 0.3）
1,640（26.2）
877（14.0）
3,714（59.3）
33（ 0.5）
4,769（76.1）
389（ 6.2）
1,083（17.3）
23（ 0.4）
1,037（16.6）
3,148（50.3）
1,630（26.0）433（ 6.9）16（ 0.3）
827（13.2）
2,269（36.2）
1,967（31.4）
458（ 7.3）725（11.6）18（ 0.3）

歯科衛生士卒業年次生の希望勤務年数別にみた就労に関する意識
希望勤務年数, n（%）
3年未満
3～5年未満
5年以上志望の肯定感
生涯勤続希望仕事のやりがい
キャリア展望キャリア教育の受講経験
ワークライフバランスの意向
研修会の参加希望認定歯科衛生士の取得意向

はいいいえ／どちらともいえない
はいいいえ／どちらともいえない
はいいいえ／どちらともいえない描けている／やや描けている
あまり描けていない／描けていない
受けた
受けなかった／覚えていない
仕事と生活と両立
仕事優先／生活優先
とても思う／やや思う
あまり思わない／全く思わない
とても思う／やや思う
あまり思わない／全く思わない／認定歯科衛生士を知らない

p値

1,131（19.5） 2,621（45.1） 2,065（35.5） （χ2検定）
533（14.9） 1,601（44.7） 1,445（40.4）
583（26.6） 1,000（45.6） 609（27.8）
377（12.4） 1,284（42.2） 1,380（45.4）
750（27.2） 1,329（48.1） 682（24.7）
859（17.3） 2,262（45.5） 1,849（37.2）
267（32.2） 351（42.4） 210（25.4）
413（16.3） 1,084（42.9） 1,029（40.7）715（21.8） 1,532（46.7） 1,032（31.5）
243（15.9） 714（46.6） 575（37.5）881（20.7） 1,893（44.5） 1,483（34.8）
768（17.0） 2,058（45.6） 1,690（37.4）
359（28.0） 556（43.3） 369（28.7）
608（15.4） 1,753（44.4） 1,584（40.2）
519（27.9） 863（46.4） 478（25.7）450（15.5） 1,267（43.7） 1,183（40.8）
676（23.3） 1,348（46.4）

879（30.3）

<0.01
<0.01
<0.01
<0.01
<0.01
<0.01
<0.01
<0.01

無回答は除いた
希望勤務年数は、「最初の勤務先で、何年くらい働きたいと考えているか」について、卒業直後に歯科衛生士として就職する者から回答を得た。

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601

田野ルミ，三浦宏子，則武加奈子，大島克郎，水谷博幸，福田英輝
希望勤務年数

5年以上(n＝2,065)
3～5年未満(n＝2,621)
3年未満(n＝1,131)

職場の人間関係
給与
勤務時間
勤務場所
福利厚生
業務内容
新人教育
0.0%

図 1-a

10.0%

20.0%

30.0%

40.0%

50.0%

就職先決定時の重視事項（順位法による回答の 1 位）
希望勤務年数

5年以上(n＝2,065)
3～5年未満(n＝2,621)
3年未満(n＝1,131)

仕事のやりがい
勤務条件※
自分のスキル
勤務待遇（給与）
心身の健康相談できる環境
家族の理解や支援
社会的な支援復職時の支援
0.0%

5.0%

10.0%

15.0%

20.0%

25.0%

30.0%

35.0%

40.0%

45.0%

※勤務時間・福利厚⽣

図 1-b

就業継続の重要事項（順位法による回答の 1 位）
希望勤務年数

5年以上(n＝2,065)
3～5年未満(n＝2,621)
3年未満(n＝1,131)

自分の技術・知識不足
職場の人間関係
勤務条件※
給与
家庭生活との両立
業務内容
不安はない
心身の健康
その他
0.0%

10.0%

20.0%

30.0%

40.0%

50.0%

60.0%

70.0%

※勤務時間、⼿当、休暇等

図 1-c
図1

602

就労に対する不安事項（単一回答）

歯科衛生士卒業年次生の希望勤務年数別にみた就労に対する意識

J. Natl. Inst. Public Health, 70 (5) : 2021

全国調査による歯科衛生士卒業年次生の初職における 希望就業年数および就労観
けている・やや描けている）は42.6％，キャリア教育の受講経験のある者は26.2％，ワークライフバランスの意
向のある者は76.1％だった．キャリア教育の受講経験とキャリア展望との間には有意な関連があった（p＜0.05，
χ2検定）．
2 ．希望勤務年数別にみた学生の就労に関する意識
表 2 に示す通り，初職で希望する勤務年数は，「 3 年
未 満 」19.5 ％，「3 ～ 5年 未 満 」45.1 ％，「 5 年 以 上 」
35.5％であり，希望勤務年数と就労観との間には有意な関連があった（p＜0.05，χ2検定）．
3 ． 就業先決定，就業継続の重要事項・就労の不安要素（図 1 ）
いずれの希望勤務年数でも，就職先決定時の重視事項
は「職場の人間関係」の割合が（図 1-a）
，就業継続のための重要事項は「仕事のやりがい」の割合が最も高かった（図 1-b）．就労に対する不安要素は，いずれの希望
勤務年数でも「自分の技術・知識不足」の割合が最も高
く，すべての年数区分で半数を超えていた（図 1-c）．

IV．考察
本調査の結果，学生が初職で希望する勤務年数は，「 3 ～ 5 年未満」が最も多く約半数，次いで「 3 年未満」
が約 2 割であり，希望勤務年数と就労観との関連が示唆された．キャリア教育の受講者と非受講者との間でキャリア展望が描けている者との関連は先行研究[17]と一致した．学生の 4 割程度がキャリア展望を描けていたが，キャリア教育の受講経験者は 3 割に満たなかった．就職先決定時に「職場の人間関係」を重視し，就業継続には「仕事のやりがい」が重要で，就労に対する不安要素は「自分の技術・知識不足」と回答した者が最も多かった．
希望勤務年数と就労観との関連は，これまでに明らかとなっている学生のストレス対処能力（首尾一貫性感覚）の程度と職業や就業に対する姿勢との関連[21]を支持するものと推察する．キャリア教育受講の経験は，研修歯科医が歯学部で受講した経験も 2 割にとどまり[17]，
歯科衛生士学生と同様に少なかった．その一方，キャリ
ア展望を描けている歯科衛生士学生は 4 割程度であるにも関わらず，研修歯科医を対象とした調査では約 7 割[17]であることが報告されている．研修歯科医は，臨床従事の経験があること，あるいは歯科医師としてのキャ
リア展望はあまり複雑ではなく描きやすいこと等が理由として考えられた．すなわちキャリア展望の保有は，キャリア教育受講の有無に限らず，調査対象者が置かれた立場や職業としての特性が影響する可能性がある．しかしながら，キャリア教育の提供は，職業観を高めるための重要な位置づけにあり[22,23]，かつ本研究においてもキャリア展望と関連が認められていることから，歯科衛生士養成課程では，さらなるキャリア教育の推進が必要であろう．
本調査の結果，8 割程度がライフワークバランスを実現することを示しており，看護学生の 6 割[24]，医学生の 7 割[25]より高かった．歯科衛生士を対象とした就業に関する先行研究でも，ワークライフバランスへの意識が高く，管理者である歯科医師は歯科衛生士のワーク
ライフバランスを考慮する必要があると述べている[26]．
今後，歯科衛生士の早期離職防止を検討するうえで，ワー
クライフバランスは不可欠な要素であると考えられる．
保健医療福祉系の卒業年次生は，「職場の人間関係」を
就職先の選択の優先項目に挙げており[27-29]，歯科衛生士学生と類似した．学生が就職先を選ぶにあたり人間関係を強く意識していることを踏まえ，職場の見学などを通して，人間関係を含む就労環境を体験できる機会を提供することが有用であると考える．
本研究結果から，就業継続に「仕事のやりがい」が上位に挙げられていたが，現状では歯科衛生士の再就職の障壁は多様であり[30]，初職の離職後に歯科衛生士業務の継続意欲が低下することも多いと考えられる．特に，「出産・育児」は，離職中の歯科衛生士の主な「再就職の障害」であるとともに[31]，退職の最大の理由[8]となっている．そのため，歯科衛生士に対する出産・育児休業といった支援制度の導入，育児中の歯科衛生士に配慮した柔軟な勤務体系の整備[31]が喫緊の課題である．実際，免許取得後 5 年以内で歯科衛生士業務に従事していない者の 3 割以上が「よい勤務先があればつきたい」と回答する一方，歯科医療以外の就業者は 2 割近くを示す[32]．また，就業形態や就業施設の規模が歯科衛生士とは異なるが，女性中心かつ対人医療サービスを提供する点で共通する看護職のキャリアの拠りどころは，少なくとも 5 年以上の仕事経験により安定すること[33]，職場定着には初職時の就業意識が重要であることが報告されている[34]．したがって，免許取得後の一定期間は職業基盤を構築する時期として捉え，就業継続に向けた支援の強化が，歯科衛生士の早期離職防止につながると考えられる．
今回，就労にあたり「自分の技術・知識不足」に不安を抱く学生が多かったことは，看護学生と同様であった[35]．「自分のスキル」は，歯科衛生士の再就職を阻む
主要な要因としても報告されており[7,8]，歯科医療従事者として対人保健を担う歯科衛生士卒業年次生にとっても，自身の修得状況が大きな不安要素となることが確認できた．今後は，専門的な知識と手技の習得を含め，学生が就労や職業に対する意思の維持・向上を目指した歯科衛生士教育[21]が求められると考える．
本調査の限界は，歯科衛生士を雇用する側の意向を明らかにしていないこと，学生の時点での意向に限るもの
で就職後の状況までは言及できないことが挙げられる．
今後は，地域での歯科口腔保健ニーズを踏まえた歯科衛
生士の働き方や需給の検証が求められる．また，卒業前の意向や意識が卒業後の就労状況に全面的に移行すると

J. Natl. Inst. Public Health, 70 (5) : 2021603

田野ルミ，三浦宏子，則武加奈子，大島克郎，水谷博幸，福田英輝
はいえないため，若年層の就業定着に向けて20歳代の歯科衛生士に対する就労観を把握する必要がある．さらに，キャリア展望が描けているかは自己判断であるので，それが実際に描けているかの正確性には限界がある．

謝辞
本調査にご協力を賜りました全国の歯科衛生士養成学
校の先生方，歯科衛生士学生の皆様に深く感謝申し上げます．また，調査実施にあたり多大なるご支援をいただ
きました一般社団法人全国歯科衛生士教育協議会の先生方に心から御礼申し上げます．
本研究は，厚生労働科学研究費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）「歯科医療従事者の働き方と今後の需給等に関する調査研究（19IA1010）」によって実施さ
れた．

利益相反
本研究で開示すべき利益相反の状態はない．

引用文献[1] 一般社団法人日本歯科衛生士会．歯科衛生士の人
材確保・復職支援等に関する検討会報告書．https://www.jdha.or.jp/pdf/outline/fukusyokusien.pdf (accessed2021-03-11)
Ippan Shadan Hojin Nihon Shika Eiseishikai. [Shika eiseishi no jinzai kakuho/ fukushoku shien to ni kansuru
kentokai hokokusho.] https://www.jdha.or.jp/pdf/outline/
fukusyokusien.pdf (in Japanese)(accessed 2021-03-11)[2] Fukai K, Ogawa H, Patrick H. Oral health for healthy longevity in an ageing society: maintaining momentum andmoving forward. Int Dent J. 2017;67(2):3-6. doi: 10.1111/
idj.12347.
[3] 内閣府．経済財政運営と改革の基本方針．
2019.https://
www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/cabinet/2019/2019_
basicpolicies_ja.pdf (accessed 2021-03-11)
Cabinet Office. [Keizai zaisei unei to kaikaku no kihon
hoshin 2019.] https://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/
cabinet/2019/2019_basicpolicies_ja.pdf (in Japanese)(accessed 2021-03-11)[4] Inoue Y, Shimazaki Y, Oshiro A, Zaitsu T, Furuta M, Ando
Y, et al. Multilevel analysis of the association of dental-hygienist-related factors on regular dental check-up behavior. Int J Environ Res Public Health. 2021;18(6): 2816. doi:
10.3390/ijerph18062816.
[5] 厚生労働省保険局高齢者医療課. 高齢者の保健事業と介護予防の一体的な実施に向けて. https://www.
mhlw.go.jp/content/12600000/000561340.pdf (accessed2021-05-28)

604

Medical Economics Division, Health Insurance Bureau,
Ministry of Health, Labour and Welfare. [Koreisha no
hoken jigyo to kaigo yobo no ittaitekina jisshi ni mukete.]https://www.mhlw.go.jp/content/12600000/000561340.pdf(in Japanese)(accessed 2021-05-28)[6] Jin K, Nakatsuka M, Maesoma A, Wato M, Uene M, Doi
T, et al. Employment status of dental hygienists in Japan.
Journal of Osaka Dental University. 2017;51(2):99-104.
doi: https://doi.org/10.18905/jodu.51.2_99[7] 公益社団法人日本歯科衛生士会．歯科衛生士の勤務実態調査報告書．平成27年．https://www.jdha.or.jp/pdf/
aboutdh/h27-dh_hokoku.pdf (accessed 2021-08-25)
Koeki Shadan Hojin Nihon Shika Eiseishikai. [Shika
eiseishi no kinmu jittai chosa hokokusho heisei 27 nen.]
https://www.jdha.or.jp/pdf/aboutdh/h27-dh_hokoku.pdf (inJapanese)(accessed 2021-08-25)[8] 公益社団法人日本歯科衛生士会．歯科衛生士の勤務実態調査報告書．令和 2 年．https://www.jdha.or.jp/pdf/
aboutdh/r2-dh_hokoku.pdf (accessed 2021-08-25)
Koeki Shadan Hojin Nihon Shika Eiseishikai. [Shika
eiseishi no kinmu jittai chosa hokokusho reiwa 2 nen.]
https://www.jdha.or.jp/pdf/aboutdh/h27-dh_hokoku.pdf (inJapanese)(accessed 2021-08-25)[9] 公益社団法人日本歯科医師会．歯科衛生士の復職支
援 事 業．https://www.jda.or.jp/return-to-work/ (accessed2021-03-11)
Koeki Shadan Hojin Nihon Shika Eiseishikai. [Shika eiseishi no fukushoku shien jigyo.] https://www.jda.or.jp/
return-to-work/ (in Japanese)(accessed 2021-08-25)[10] Miura H, Tano R, Oshima K, Usui Y. Analysis of factors
related to working status of dental hygienists in Japan.
Int J Environ Res Public Health. 2021;18(3):1025. doi:
10.3390/ijerph18031025[11] 厚生労働省．
「働き方改革」の実現に向けて．https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000148322.
html (accessed 2021-05-28)
Ministry of Health, Labour and Welfare. [Hatarakikata
kaikaku no jitsugen ni mukete.] https://www.mhlw.go.jp/
stf/seisakunitsuite/bunya/0000148322.html (in Japanese)(accessed 2021-05-28)[12] 内野恵子，島田凉子．本邦における新人看護師の離職についての文献研究．心身健康科学．
2015;11(1):1823.
Uchino K, Shimada R. [A literature review on new graduate nurse turnover in Japan.] Journal of Health Sciencesof Mind and Body. 2015;11(1):18-23. (in Japanese)[13] 姫井昭男．新卒者の「早期離職」問題．保健師ジャー
ナル．
2014;70(9):822-827.
Himei A. [Shinsotsusha no “soki rishoku” mondai.] The
Japanese Journal for Public Health Nurse. 2014;70(9):822827. (in Japanese)

J. Natl. Inst. Public Health, 70 (5) : 2021

全国調査による歯科衛生士卒業年次生の初職における 希望就業年数および就労観[14] Takahashi K, Nin T, Akano M, Hasuike Y, Iijima H,
Suzuki K. Views of Japanese medical students on thework-life balance of female physicians. Int J Med Educ.
2017;11(8):165-169. doi: 10.5116/ijme.5907.0d44.
[15] 一般社団法人全国歯科衛生士教育協議会. 養成校一
覧. http://www.kokuhoken.or.jp/zen-eiky/school/index.
html (accessed 2021-07-02)
Ippan Shadan Hojin Zenkoku Shika Eiseishi Kyoiku Kyogikai. [Yoseiko ichiran.] http://www.kokuhoken.or.jp/zeneiky/school/index.html (in Japanese)(accessed 2021-0702)[16] 公益社団法人日本歯科衛生士会．歯科衛生士養成学
校 一 覧．https://www.jdha.or.jp/training/school.html (accessed 2021-07-02)
Koeki Shadan Hojin Nihon Shika Eiseishikai. [Shika eiseishi yosei gakko ichiran.] https://www.jdha.or.jp/training/
school.html (in Japanese)(accessed 2021-07-02)[17] 長谷晃広，相田潤，坪谷透，小山史穂子，松山祐輔，
三浦宏子，他．キャリア教育と研修歯科医の将来設計の関係 全国の研修歯科医を対象とした横断研究．
口腔衛生学会雑誌．
2015; 65(3): 276-282.
Hase A, Aida J, Tsuboya T, Koyama S, Matsuyama Y, Miura H, et al. [The relationship between career educationand future plans of dental residents : Cross-sectional
study of all dental residents in Japan.] Journal of Dental
Health. 2015; 65(3): 276-282. (in Japanese)[18] 厚生労働省．新規学卒者の離職状況．https://www.
mhlw.go.jp/content/11650000/000689565.pdf (accessed2021-03-11)
Ministry of Health, Labour and Welfare. [Shinki gakusotsusha no rishoku jokyo.] https://www.mhlw.go.jp/
content/11650000/000689565.pdf (in Japanese)(accessed2021-03-11)[19] 厚生労働省．用語の定義．https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/28-9d.html (accessed 2021-05-28)
Ministry of Health, Labour and Welfare. [Yogo no teigi.]
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/28-9d.html (in Japanese)(accessed 2021-05-28)[20] 勝尾信一，吉江由加里，坂下香苗，渡邉まどか．全職種を対象にした就職後 3 年・5年研修の検証．日本
医療マネジメント学会雑誌．
2011;11(4):256-259.
Katsuo S, Yoshie Y, Sakashita K, Watanabe M. [Education
verification of third year and fifth year employees of all
job types.] The Journal of Japan Society for Health CareManagement. 2011;11(4):256-259. (in Japanese)[21] Tano R, Miura H, Oshima K, Noritake K, Fukuda H.
The Relationship between the Sense of Coherence ofDental Hygiene Students in Their Graduation Year and
Their View of the Profession and Attitude to Work: A
Cross-Sectional Survey in Japan. Int J Environ Res Public
Health. 2020;17(24):9594. doi: 10.3390/ijerph17249594.

[22]末永弥生，佐藤みつ子．看護大学生の自律性欲求と
進路選択要因および進路意思決定上の困難さとの関連．看護教育研究学会誌．
2018;10(2):25-36.
Suenaga Y, Sato M. [Relationship between need for autonomy, career choice factors, and difficulties in careerdecision-making among undergraduate nursing students.]
Journal of Academy of Nursing Education Research.
2018;10(2):25-36. (in Japanese)[23] Tano R, Miura H, Oshima K, Noritake K, Fukuda H. Relationship between career education experience among
final-year dental hygiene students and their perspective
towards work and profession: A nationwide survey indental hygiene schools of Japan. International Journal of
Dental Hygiene. doi: 10.1111/idh.12535[24] 竹川那奈世，大倉美佳，桂敏樹，臼井香苗．ワーク
ライフバランスに関するK大学看護学生の意識調査．
健康科学：京都大学大学院医学研究科人間健康科学系専攻紀要．
2011;7:1-8.
Takegawa N, Okura M, Katsura T, Usui K. [Nursing
studentsʼ attitudes for work-life balance : A survey in K
university.] Health Science: Annual Reports of Human
Health Sciences, Graduate School of Medicine, Kyoto
University. 2011;7:1-8. (in Japanese)[25] 近藤恵里，野原理子，川上順子，斎藤加代子．ワー
クライフバランス（仕事と家庭の調和）に関する本
学医学部学生の意識調査．東京女子医科大学雑誌．
2009;79(9-10):386-393.
Kondo E, Nohara M, Kawakani Y, Saito K. [Work-life balance and womenʼs career: questionnaire survey among
medical students in Tokyo Womenʼs Medical University.]
Journal of Tokyo Womenʼs Medical University. 2009;79(910):386-393. (in Japanese)[26] 上浦環，小笠原正，増田裕次，富田美穂子．歯科衛生士の就業継続意思に影響する要因 外的・内的キャリアとの関連性．日本歯科医療管理学会雑誌．
2020;54(4):275-286.
Kamimura T, Ogasawara T, Masuda Y, Tomida M. [Factors
involved in intension to continue employment in dental
hygienist: Relationship eighth external career/internal career.] Japanese Journal of Dental Practice Administration.
2020;54(4):275-286. (in Japanese)[27] 長井真弓，釼明佳代子，桂理江子，小野部純，小林武．理学療法士養成校の就職活動状況および就職先選択条件 東北地方の私立大学での実態．理学療法科
学．
2021;36(1):59-65.
Nagai M, Kenmyo K, Katura R, Onobe J. [Placement activities and employment requirements of physical therapy
students at a private university in the Tohoku Region.]
Rigaku Ryoho Kagaku. 2021;36(1):59-65. (in Japanese)[28] 渡邉光代，及川裕子，堀田涼子，平井佳代，渡邉久美，西出久美．A大学における看護学生の就職の選

J. Natl. Inst. Public Health, 70 (5) : 2021605

田野ルミ，三浦宏子，則武加奈子，大島克郎，水谷博幸，福田英輝
択基準に関する調査．目白大学健康科学研究．
2020;
13:105-115.
Watanabe M, Oikawa Y, Hotta R, Hirai K, Watanabe K,
Nishide K. [Investigation about criteria for selection of
the employment of the nursing student in University A.
Mejiro] Journal of Health Care Sciences. 2020;13:105115. (in Japanese)[29] 齋藤真木，福田明，岩田滝彦．介護福祉士養成校の学生を対象とした就職支援に関する取り組み 自分に適した職場を選ぶために．松本短期大学研究紀要．
2017;26:23-31.
Saito M, Fukuda A, Iwata T. [Efforts on employment
support for students of training school for certified care
workers : To select a workplace suitable for yourself.]
Matsumoto Tanki Daigaku Kenkyu Kiyo. 2017;26:23-31.
(in Japanese)[30] Usui Y, Miura H. Workforce re-entry for Japanese unemployed dental hygienists. International Journal of Dental
Hygiene. 2015;13(1):74-78. doi: 10.1111/idh.12101[31] 岡田彩子，野村義明，向井田克，三善潤，赤坂栄里子，
大黒英貴，他．潜在歯科衛生士の再就職に影響する因子の探索（岩手県歯科衛生士実態調査より）．口腔衛生学会雑誌．
2019:69(2);86-92.
Okada A, Nomura Y, Mukaida M, Miyoshi J, Akasaka E,
Daikoku H. [Factors affecting reinstatement of dental
hygienists in Iwate prefecture.] Journal of Dental Health.
2019:69(2);86-92. (in Japanese)[32] 小島登喜子，末高武彦．歯科医療業務従事歯科衛生606

士数の将来推計に関する調査研究．口腔衛生学会雑誌．
1997;47(5):663-674.
Kojima T, Suetaka T. [Research on the prospective number of dental hygienists engaged in dental care.] Journalof Dental Health. 1997;47(5):663-674. (in Japanese)[33] 坂口桃子．看護職のキャリア・ディベロップメント
に関する実証的研究 キャリア志向のタイプと形成
時期．日本看護管理学会誌．
1999;3(2):52-59.
Sakaguchi M. [Empirical study on the career development of hospital nurse:career anchor types and its
formation period.] The Journal of the Japan Academy of
Nursing Administration and Policies. 1999; 3(2): 52-59. (inJapanese)[34] 宮崎悟．女性看護師の就業意識に関する実証分析．
日本医療・病院管理学会誌．
2012;49(3):147-157.
Miyazaki S. [Empirical analysis of work consciousness inJapanese female nurses.] Journal of the Japan Society for
Healthcare Administration. 2012;49(3):147-157. (in Japanese)[35] 村松十和，五十嵐慎治，鈴木ひろ子，中島怜子，柴田真由子．看護学生の就職先選択要因及び就職前に直面する不安．豊橋創造大学紀要．
2016;20:25-33.
Muramatsu T, Igarashi S, Suzuki H, Nakajima R,Shibata
M. [A study on factors choosing workplace and anxiety ofnursing students before starting a career.]
Bulletin of Toyohashi Sozo University. 2016;20:25-33. (inJapanese)

J. Natl. Inst. Public Health, 70 (5) : 2021