優良住宅部品認定基準
及び付加認定基準
Certification Standards for Quality Housing Components

便器
Water Closets

BLS WC:2018

２０１８年７月１３日公表・施行

一般財団法人目次

優良住宅部品認定基準及び付加認定基準
便器
Ⅰ．総則
1．適用範囲2. 用語の定義
3. 部品の構成
4. 材料
5. 施工の範囲
6. 寸法
Ⅱ．要求事項1 住宅部品の性能等に係る要求事項
1.1 機能の確保
1.2 安全性の確保
1.2.1 機械的な抵抗力及び安定性の確保
1.2.2 使用時の安全性及び保安性の確保
1.2.3 健康上の安全性の確保
1.2.4 火災に対する安全性の確保
1.3 耐久性の確保
1.4 環境に対する配慮（この要求事項は、必須要求事項ではなく任意選択事項である）
1.4.1 製造場の活動における環境配慮
1.4.2 便器のライフサイクルの各段階における環境配慮
1.4.2.1 材料の調達時等における環境配慮
1.4.2.2 製造・流通時における環境配慮
1.4.2.3 施工時における環境配慮
1.4.2.4 使用時における環境配慮
1.4.2.5 更新・取外し時における環境配慮
1.4.2.6 処理・処分時における環境配慮
2 供給者の供給体制等に係る要求事項
2.1 適切な品質管理の実施
2.2 適切な供給体制及び維持管理体制等の確保
2.2.1 適切な品質保証の実施
2.2.2 確実な供給体制の確保
2.2.3 適切な維持管理への配慮
2.2.3.1 維持管理のしやすさへの配慮
2.2.3.2 補修及び取替えへの配慮
2.2.4 確実な維持管理体制の整備
2.2.4.1 相談窓口の整備
2.2.4.2 維持管理の体制の構築等
2.2.4.3 維持管理の実施状況に係る情報の管理
2.3 適切な施工の担保
2.3.1 適切なインターフェイスの設定
2.3.2 適切な施工方法・納まり等の確保
3 情報の提供に係る要求事項
3.1 基本性能に関する情報提供
3.2 使用に関する情報提供
3.3 維持管理に関する情報提供3.4 施工に関する情報提供
Ⅲ．付加認定基準
Ⅳ．附則

BLS WC:2018

優良住宅部品認定基準
便器
Ⅰ．総則
1. 適用範囲
住宅に用いられる洗浄操作が大小切替式の腰掛式便器に適用する。
2．用語の定義a)

洗落し便器：洗浄の際に、汚物を溜水中に落下させ水の落差によって排水路に流し出す方式の便器をいう。

b)

便器（超節水型）：洗浄操作がノンホールドタイプの大小切替式で、洗浄水量が、大洗浄のとき概ね 6Ｌ以下、小洗浄のとき概ね 4.5Ｌ以下の便器をいう。

c)

ノンホールドタイプ： 1 回の洗浄操作において定流量で小洗浄できるものをいう。

d)

便器本体：主として便鉢をいう。

e)

洗浄用ロータンク：便器密結タンク又は便器本体と一体となったタンクもしくは壁面の低い位置に付けられたタンクをいう。手洗付又は手洗無、防露付のものがある。

f)

洗浄水量：給水圧力 0.2ＭPa(流動時)での１回の洗浄操作における全排出水量をいう。

g)

便鉢寸法：シート穴から便器先端までの寸法をいう。

h)

接続用付属装置：給水管と止水栓をつなぐ管、止水栓とボールタップをつなぐ管、ロータン
ク用洗浄管、便器用フランジ（床排水）、便器接続管（床上排水）、止水栓、ボールタップ、洗浄用排水弁等をいう。

i)

取替えパーツ：将来的に交換が可能な構成部品若しくはその部分又は代替品をいう。

j)

消耗品：取替パーツのうち、耐用年数が短いもので、製品本体の機能･性能を維持するために交換を前提としているもの。

k)

メンテナンス：製品の利用期間中にわたり、その機能・性能を維持･保守する行為をいう。
当基準上では、計画的な維持･保守に加え、製品の破損･故障に対する緊急補修や、クレーム処理などをその範囲に加える。

l)

インターフェイス：他の住宅部品、住宅の躯体等との取り合いをいう。

1BLS WC:2018

3．部品の構成
構成は表－１による。
表－１ 構成構成部品

構成の別 注）便器本体●

洗浄用ロータンク●

便座〇

接続用付属装置

●

紙巻器

△

備考

防露仕様とする

注)構成の別●：（必須構成部品）住宅部品としての基本機能上、必ず装備されていなければならない部品及び部材を示す。
○：（セットフリー部品）必須構成部品のうち、販売上必ずしもセットしなくてもよい部品及び部材を示す。
△：（選択構成部品）必須構成部品に選択的に付加することができるもので、必ずしも保有しなくてもよい部品及び部材を示す。

4. 材料
必須構成部品及び選択構成部品に使用する材料の名称及び該当する JIS 等の規格名称を明確化し、又は、JIS 等と同等の性能を有していることを証明すること。

5. 施工の範囲
構成部品の施工は、原則として次によるa)

フランジ又は便器本体の排水接続金具の取付

b)

便器本体の取付c)

洗浄用ロータンクの給水・排水金具の取付d)

洗浄用ロータンクの取付

e)

洗浄用ロータンクへの給水管接続

f)

水量及び水位の調整

g)

便座の取付

6．寸法
a)

便器の寸法は、JIS A 5207：2014（衛生器具－便器・洗面器類）の 6.1「形状及び寸法」の重要な寸法による。但し、洗落し便器の便鉢寸法は 440mm 又は 470mm とする。

b)

寸法許容差は、JIS A 5207：2014（衛生器具－便器・洗面器類）の 6.2「寸法許容差」による。

Ⅱ．要求事項1 住宅部品の性能等に係る要求事項
1.1 機能の確保
a）便器の外観及び品質
1）便器の外観は、しみ、ひび割れ等の欠点のないこと。
2）便器の品質は、十分な耐浸透性、耐急冷性及び耐貫入性を有すること。
b）防露仕様洗浄用ロータンクの防露性
防露仕様洗浄用ロータンクは、防露性能に優れていること。
2

BLS WC:2018c）便器の騒音
洗浄用ロータンク給水音及び洗浄音は、著しい騒音とならないこと。
d）便器の止水性
洗浄用ロータンクのボールタップは確実に作動し、洗浄用排水弁、密結ボルト部からの水漏れがないこと。
e）便器の排出性能
便器は、十分な排出性能を有していること。
f）洗浄用ロータンクへの給水量の制御性
洗浄用ロータンクへの給水量は、給水圧に対応した調整ができること。
g）洗浄時の水の飛散低減性
便座及び便蓋を閉じた状態で洗浄し、便座及び便蓋に飛散する水滴が少ないこと。
h）洗浄・排出・搬送性能
1）便器の洗浄・排出・搬送性能は以下に適合すること。
①洗浄操作・洗浄水量
洗浄操作は、大小切替式とし、洗浄水量は、大洗浄のとき概ね 9.5Ｌ以下であること。但し、便鉢寸法 440mm の洗落し便器の洗浄水量は、大洗浄のとき概ね８Ｌ以下であること。
②大洗浄時の洗浄･排出性能
大洗浄を行った際に、十分な洗浄及び汚物の排出性能を有していること。
③搬送性能
大洗浄を行った際に、十分な搬送性能を有していること。
i）便座の自立性
便座は、立てたときにシートカバーを用いても自立すること。
j）小洗浄時の排出性能
小洗浄を行った後、トイレットペーパーが便器外に排出されること。また、小洗浄を行う前後で、便器トラップ部の溜水の入れ替わり率が 95％以上であること。

1.2 安全性の確保
1.2.1 機械的な抵抗力及び安定性の確保
a）便座等の強度
便座及び便蓋は十分な強度を有すること。
1.2.2 使用時の安全性及び保安性の確保
a）バリ、メクレ及び危険な突起物
人体の触れやすい箇所に、バリ、メクレ及び危険な突起物がないこと。
b）電気的絶縁性
電熱式便座の電気的絶縁性は、絶縁抵抗が 0.3ＭΩ以上であること。
c）電熱式便座の表面温度は、適切であること。
1.2.3 健康上の安全性の確保
a）使用材料の安全性
便蓋、便座等の使用材料は、人体に有害でないこと。
b）洗浄用ロータンク内の吐水口空間の確保
洗浄用ロータンクは、逆流防止のための対策が講じられていること。
c）樹脂製洗浄用ロータンクの耐汚染性
3

BLS WC:2018

樹脂製ロータンクは、十分な耐汚染性を有すること。
d）便器の水封機能
排水トラップは、排水管内の臭気や衛生害虫が便器本体内に入り込まないものであり、かつ、封水面が漏水により低下しないこと。
1.2.4 火災に対する安全性の確保
電熱式便座にあっては、火災に対する安全性の配慮がなされていること。
1.3 耐久性の確保
a）洗浄操作部及び止水機能の耐久性
洗浄操作部及び止水機能は、洗浄操作の繰り返しに対して、十分な耐久性を有していること。
b）電熱式便座の上げ下げの繰り返し強度
電熱式便座にあっては、上げ下げの繰り返しにより便座に異常がないこと。

1.4 環境に対する配慮（この要求事項は、必須要求事項ではなく任意選択事項である）
1.4.1 製造場の活動における環境配慮
本項目を認定の対象とする場合は、製造場における活動が環境に配慮されたものであること。
1.4.2 住宅部品のライフサイクルの各段階における環境配慮
本項目を認定の対象とする場合は、次の項目に適合すること。
1.4.2.1 材料の調達時等における環境配慮
環境負荷の低減に資する材料が調達され、又は環境負荷の低減に資するように配慮して材料が生産・製造されているなど、材料の調達時等における環境配慮の取組みの内容を認定の対象とする場合は、その内容を明確にすること。
1.4.2.2 製造・流通時における環境配慮
製造及び出荷の際並びに流通させる際に、省エネルギー化を図るなど、製造・流通時における環境配慮の取組み内容を認定の対象とする場合は、その内容を明確にすること。
1.4.2.3 施工時における環境配慮
施工する際に、環境負荷が増大しない方法で施工できるよう配慮するなど、施工時における環境配慮の取組みの内容を認定の対象とする場合は、その内容を明確にすること。
1.4.2.4 使用時における環境配慮
使用する際に、省エネルギー化、低騒音化、汚染物質の排出抑制が図られるよう配慮するな
ど、使用時における環境配慮の取組みの内容を認定の対象とする場合は、その内容を明確にすること。
1.4.2.5 更新・取外し時における環境配慮更新する際に、互換性を確保すること等により、更新を行う施工者が適切かつ簡便に更新できるよう配慮し、取外しの際、環境負荷が増大しない方法で取外しができるよう配慮するなど、更新・取外し時における環境配慮の取組みの内容を認定の対象とする場合は、その内容を明確にすること。
1.4.2.6 処理・処分時における環境配慮
適切にリサイクルや廃棄ができるよう配慮するなど、処理・処分時における環境配慮の取組みの内容を認定の対象とする場合は、その内容を明確にすること。

2

供給者の供給体制等に係る要求事項4BLS WC:2018

2.1 適切な品質管理の実施
ISO9001、JIS Q 9001 又は同等の品質マネジメントシステムにより生産管理されていること。

2.2 適切な供給体制及び維持管理体制等の確保
2.2.1
a)

適切な品質保証の実施
保証書等の図書
無償修理保証の対象及び期間を明記した保証書又はその他の図書を有すること。

b)

無償修理保証の対象及び期間
無償修理保証の対象及び期間は、次の部品を構成する部分又は機能に係る瑕疵（施工の瑕疵を含む）に応じ、次の年数以上でメーカーの定める年数とすること。ただし、免責事項として次に定める事項に係る修理は、無償修理保証の対象から除くことができるものとする。
1)

防水機能の瑕疵（使用上支障なく水を溜める機能をいう、施工の瑕疵を含む）５年2)1)以外の部分又は機能に係わる瑕疵（施工の瑕疵を含む）２年＜免責事項＞
１ 住宅用途以外で使用した場合の不具合
２ ユーザーが適切な使用、維持管理を行わなかったことに起因する不具合
３ メーカーが定める施工説明書等を逸脱した施工に起因する不具合
４ メーカーが認めた者以外の者による住宅部品の設置後の移動・分解などに起因する不具合
５ 建築躯体の変形など住宅部品本体以外の不具合に起因する当該住宅部品の不具合、塗装の色あせ等の経年変化または使用に伴う摩耗等により生じる外観上の現象
６ 海岸付近、温泉地などの地域における腐食性の空気環境に起因する不具合
７ ねずみ、昆虫等の動物の行為に起因する不具合
８ 火災･爆発等事故、落雷･地震･噴火･洪水･津波等天変地異または戦争･暴動等破壊行為による不具合
９ 消耗部品の消耗に起因する不具合
１０ 配管への異物流入に起因する不具合
１１ 温泉水、井戸水などであって水道法に定められた飲料水の水質基準に適合しない水を給水したことに起因する不具合
１２ 寒冷地仕様でない住宅部品の場合の凍結に起因する不具合
2.2.2 確実な供給体制の確保
製造等についての責任体制及び確実な供給のために必要な流通販売体制が整備・運用されていること。
2.2.3 適切な維持管理への配慮
2.2.3.1 維持管理のしやすさへの配慮
使用者、維持管理者等による維持管理がしやすく、製品や取替えパーツの交換作業が行いやすい製品であること。
2.2.3.2 補修及び取替えへの配慮
a)

構成部品について、取替えパーツ(消耗品である場合はその旨)について明確にしていること。

b)

主要な構成部品について、設計耐用年数及びその前提を明確にしていること。
5

BLS WC:2018c) 取替えパーツの部品名、形状、取替え方法等が示された図書が整備されていること。また、取替えパーツのうち、消耗品については、交換頻度を明らかにすること。
d) 住宅部品の生産中止後においても、取替えパーツの供給可能な期間を 10 年以上としていること。
2.2.4

確実な維持管理体制の整備

2.2.4.1 相談窓口の整備
a)

消費者相談窓口を明確にし、その機能が確保されていること。

b)

消費者相談窓口やメンテナンスサービスの担当者に対して、教育訓練を実施していること。

2.2.4.2 維持管理の体制の構築等維持管理の体制が構築されているとともに、その内容を明確にしていること。
2.2.4.3 維持管理の実施状況に係る情報の管理
維持管理の実施状況等について、適切に情報を管理できるようになっていること。

2.3

適切な施工の担保

2.3.1

適切なインターフェイスの設定
他の住宅部品、建築構造体等とのインターフェイスが適切であること。

2.3.2 適切な施工方法・納まり等の確保
施工方法・納まりが適切に定められているとともに、施工上の禁止事項、注意事項、留意事項が定められていること。

3
3.1

情報の提供に係る要求事項
基本性能に関する情報提供
機能性、安全性、耐久性、環境負荷低減等の部品に関する基本的な事項についての情報等が、わかりやすく表現され、かつ、カタログその他の図書及びホームページにより、提供されること。

3.2

使用に関する情報提供
使用についての情報をわかりやすく記載した取扱説明書、及び保証書が所有者に提供されること。

3.3

維持管理に関する情報提供
維持管理に関する情報が、わかりやすく表現され、かつ、カタログその他の図書及びホームページにより、維持管理者等に提供されること。

3.4

施工に関する情報提供
便器の施工について次の事項を記載した施工説明書等が施工者に提供されること。
a) 「2.3.2 適切な施工方法・納まり等の確保」に係る情報が、わかりやすく表現されている施工説明書により、施工者に提供されること。
b) 品質保証に関する事項を記載した施工説明書等が、施工者に提供されること。

6BLS WC:2018

Ⅲ．付加認定基準（便器(超節水型)）(環境の保全に寄与する特長)
１．認定基準Ⅱ．要求事項１．住宅部品の性能等に係る要求事項、1.1 機能の確保、ｈ）洗浄・排出・搬送性能、１）、①洗浄水量は、次の通り読み替えて適用する。
①洗浄操作・洗浄水量
洗浄操作は、ノンホールドタイプの大小切替式とし、洗浄水量は、大洗浄のとき概ね 6Ｌ以下、小洗浄のとき概ね 4.5Ｌ以下であること。

２．認定基準Ⅱ．要求事項１．住宅部品の性能等に係る要求事項、1.4 環境に対する配慮は、必須要求事項とする。

Ⅳ．附則
１．この認定基準（便器 ＢＬＳ ＷＣ：２０１８）は、２０１８年７月１３日から施行する。
２．この認定基準の施行に伴い、改正前の認定基準（便器 ＢＬＳ ＷＣ：２０１７）は廃止する。
３．この認定基準の施行の日に、既に改正前の認定基準に従って認定又は変更の準備を行っていた者については、この認定基準の施行の日から３か月を超えない日までは、改正後の認定基準を適用しないものとする。
４．この認定基準の施行の日以前に既に改正前の認定基準に従って優良住宅部品認定規程第１６条第１項の認定を受けており（３．により施行の日以後に改正前の評価基準を適用して認定を受けた場合を含む。）、かつ、認定が維持されている優良住宅部品に係る評価基準は、優良住宅部品認定規程第２８条第１項の期間内においては、改正前の当該認定基準を適用する。

7

BLS WC:2018 解説「優良住宅部品認定基準（便器）」解 説
この解説は、「優良住宅部品認定基準（便器）」の改正内容等を補足的に説明するものである。

Ⅰ

今回の改正内容

１．搬送性能試験における試験体条件の緩和

Ⅱ

基準改正の履歴【2018 年 3 月 30 日】
１．便器の供給ニーズに合わせた改正
２．引用する JIS 規格年度の更新【2016 年 1 月 15 日】
１．引用する JIS 規格年度の更新
２．電気設備の絶縁性能試験方法の改正【2013 年 4 月 30 日】
１．保証における免責事項
２．適切な施工の担保及び情報提供の変更【2011 年 3 月 18 日】
１．保証における免責事項
２．適切な施工の担保及び情報提供の変更【2009 年 3 月 31 日】
安全に係る要求項目の評価の第三者性の確保【2008 年 10 月 1 日 一部追記】
全品目の基準を対象に、既認定部品が基準改正後も認定が維持されている間（認定の有効期間内）は旧基準により認定されていることを明確にするため、附則においてその旨の文を追記した。
【2006 年 7 月 25 日施行】
１．認定基準の性能規定化と充実
２．標準的評価方法基準の制定
３．認定対象を「腰掛式便器」から「洗浄操作が大小切替式の腰掛式便器」に変更
４．付加認定基準の制定に伴い、選択基準から超節水型を削除【2005 年 12 月 1 日施行】
(1)施工方法の明確化等の変更【2001 年 3 月 20 日公表・施行】(1) サイホンボルテックス便器の洗浄水量基準値の変更(2) 「洗落し便器－超節水型－」の追加【2000 年 12 月 20 日公表・施行】
住宅性能表示制度の評価方法基準への対応【2000 年 10 月 31 日公表・施行】(1)優良住宅部品の保証制度の拡充に伴う変更【1999 年 4 月 1 日公表・施行】(1)品目の独立(2)便器底面の不陸(3)樹脂製洗浄用ロータンクの耐落球衝撃試験の廃止(4)洗浄用ロータンクの給水音及び洗浄音の規定化
1

BLS WC2018 解説(5)電熱式便座の電気的絶縁性についてＪＩＳを引用(6)洗浄時の水の飛散の規定化(7)洗浄用ロータンク内における吐水口空間の寸法の規定化(8)洗浄用ロータンクの有効水量の規定の削除便器（超節水型）の設計における留意点
参考
超節水型の大便器を使用する場合、管路途中に汚物を停滞させないために、排水経路の距離や曲がりの数等の設計及び確実な施工が大変重要となります。この点が疎かにされますと排水詰りの原因となりますので、設計に際しては特にご留意ください。

2