株式会社 電通
2022 年 3 月 15 日

地上波テレビの広告量が増加「家電・AV 機器」「家庭用品」「外食・各種サービス」が全媒体で出稿が増加－ 2021 年（1～12 月）のマスコミ四媒体広告量・電通調査 －2021 年（1～12 月）のマスコミ 4 媒体広告量が電通の調査でまとまった。
電通広告統計に基づいて、新聞 118 紙（広告段数）、雑誌 336 誌（広告ページ数）、ラジオ10 局（東京・大阪地区の CM 秒数）、地上波テレビ 15 局（番組・スポット別、東京・大阪・名古屋地区の CM 秒数）について調査したもので、これによると、新聞が前年比 0.1％減（2020 年は同 6.5％減）、雑誌が同 10.3％減（2020 年は同 22.0％減）、ラジオが同 0.7％減（2020 年は同7.2％減）、地上波テレビ番組 CM が同 5.3％増（2020 年は同 4.2％減）、地上波テレビスポットが同 4.2％増（2020 年は同 3.1％減）であった。
2021 年の広告出稿量は、新型コロナウイルス感染拡大の影響はあったものの、東京 2020 関連出稿などの好材料もあり、マスコミ 4 媒体では、地上波テレビ番組 CM・地上波テレビスポットで増加となった。
業種別（21 業種分類）では、「家電・AV 機器」「家庭用品」「外食・各種サービス」が全媒体で前年同期を上回った。一方、「エネルギー・素材・機械」「自動車・関連品」が全媒体で減少した。

注）電通広告統計による 4 媒体広告量は調査媒体が限定されていること、広告スペース・CM 秒数で比較していることなどから実際に取引された広告費の統計とは一致しません。特に、雑誌では前年比を同じ対象誌で算出していること、ラジオとテレビでは CM 放送時間が限られていることなどにご注意ください。

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2021 年の媒体別広告量の動向は次のとおり。

＜新聞＞
新聞広告量（4,395,376 段）は前年に比べ 0.1％減。
新聞グループ別では、全国紙 3.2％増、ブロック紙 2.2％減、地方紙 1.8％減、スポーツ紙 4.6％減と全国紙が前年を上回った。
総ページ数（986,994 頁）は全グループが前年同期を上回り、全体で 1.8％増となった。広告掲載率は 30.0％。
カラー広告は、全国紙が 14.7％増、ブロック紙が 4.9％増、地方紙が 0.8％増、スポーツ紙が3.2％減となり、全体では同 7.1％増と前年を上回った。全面広告（1 広告主で 1 ページ）は、全国紙が 8.0％増、ブロック紙が 3.3％増、地方紙が 1.9％増、スポーツ紙が 5.3％減、全体では4.6％増となった。見開き広告は地方紙以外が増加し、全体では 11.0％増となった。案内広告は8.5％減で減少傾向が続いている。
業種別では、「自動車・関連品」18.6％減（企業広告、セダン、軽自動車などが減少）、「趣味・スポーツ用品」8.9％減（記念コイン、家庭用園芸用品、ゴルフクラブなどが減少）、「エネルギー・素材・機械」7.9％減（電力会社、企業広告、産業用機器関連などが減少）、「案内・その他」7.0％減（多業種・小スペース連合広告などが減少）、「教育・医療サービス・宗教」5.6％減（予備校・学習塾、通信教育、宗教などが減少）、「情報・通信」5.2％減（WEB コンテンツ、オンラインショップ、CATV などが減少）など 9 業種で減少となった。
一方、増加は「ファッション・アクセサリー」12.7％増（靴下、肌着、婦人服などが増加）、「金融・保険」10.5％増（生命保険、医療保険、保険会社の企業広告などが増加）、「薬品・医療用品」10.1％増（その他医薬品、総合保健薬、筋肉痛薬・しっぷ薬などが増加）、「家電・AV機器」8.9％増（空気清浄機、家電・AV 機器総合、電気理容・美容器具などが増加）、「化粧品・トイレタリー」7.3％増（通販系女性用ラインナップ化粧品・通販系女性用オールインワン化粧品、育毛・養毛剤、シャンプー＆リンス・コンディショナーなどが増加）、「官公庁・団体」4.9％増（他の諸団体、自治体、催事などが増加）、「交通・レジャー」2.0％増（イベント・セミナー、コンサート、公営レースなどが増加）、「外食・各種サービス」1.9％増（企業広告、その他サービス、法律事務所などが増加）などの 12 業種。

＜雑誌＞
雑誌広告量（89,209 ページ）は 10.3％減。
ジャンル別（17 分類）では、「育児誌」19.5％減、「ヤングアダルト男性誌」17.5％減、「女性誌」14.8％減、「自動車誌」12.5％減、「ヤング女性誌」12.1％減、「生活実用情報誌」11.7％減、「ヤング男性誌」11.4％減、「パソコン誌」9.3％減、「一般週刊誌」9.2％減、「その他誌」9.0％減など全ジャンルが前年を下回った。
業種別では、「ファッション・アクセサリー」20.7％大幅減（婦人服、紳士服、カジュアルウェアなどが減少）、「化粧品・トイレタリー」16.9％減（通販系女性用ラインナップ化粧品、女2

性化粧品シリーズ、美容液などが減少）、「不動産・住宅設備」13.0％減（一般住宅、住宅リフォームなどが減少）、「飲料・嗜好品」11.8％減（通販系美容・栄養ドリンク、タバコ、美容・栄養ドリンク、清酒などが減少）、「食品」11.3％減（通販系サプリメント、他の食品、和菓子などが減少）、「薬品・医療用品」9.9％減（企業広告、その他医薬品、ドリンク剤などが減少）など 16 業種で減少となった。
一方、増加は「家電・AV 機器」14.1％増（ソーダメーカー、家庭用マッサージ器、電気冷蔵庫などが増加）、「案内・その他」11.8％増（企業グループが増加）、「情報・通信」3.9％増（WEB コンテンツ、オンラインショップ、コンピュータソフトなどが増加）、「外食・各種サービス」2.3％増（企業広告、エステティックサロンなどが増加）、「家庭用品」1.2％増（加熱式たばこ、容器・食器、ブラインドなどが増加）の 5 業種。

＜ラジオ＞
ラジオ広告量（19,276,075 秒）は 0.7％減。
地区別では、東京 1.0％減、大阪 0.4％減。
業種別では、「精密機器・事務用品」30.8％大幅減（企業広告、腕時計、他の精密機器などが減少）、「案内・その他」20.6％大幅減（企業グループが減少）、「出版」17.8％減（英語教材・テキスト、一般紙、企業広告などが減少）、「エネルギー・素材・機械」14.8％減（ガス会社、ガソリン、産業用機器関連などが減少）、「自動車・関連品」12.5％減（企業広告、国産商業車、SUV などが減少）、「食品」11.7％減（通販系サプリメント・通販系健康食品、アイスクリーム・シャーベット、スナック菓子などが減少）、「官公庁・団体」7.0％減（広告団体、自治体が減少）、「交通・レジャー」6.5％減（映画、鉄道、コンサートなどが減少）、「金融・保険」6.4％減（がん保険、通販系自動車保険、他の目的別ローンなどが減少）など 12 業種で減少となった。
一方、増加は「化粧品・トイレタリー」23.8％大幅増（育毛・養毛剤、通販系女性用ラインナップ化粧品、その他アイメイクアップ商品、洗濯用洗剤などが増加）、「家電・AV 機器」15.6％増（企業広告、エアコン、換気扇などが増加）、「飲料・嗜好品」14.7％増（企業広告、インスタントコーヒー、乳酸菌飲料、薬用酒などが増加）、「薬品・医療用品」11.2％増（企業広告、鎮痛・解熱剤、サポーター・マスクなどが増加）、「家庭用品」10.2％増（機能性マットレス、防虫剤、企業広告などが増加）などの 9 業種。

＜地上波テレビ番組ＣＭ＞
テレビ番組広告量（18,442,435 秒）は 5.3％増。
地区別では東京 5.3％増、大阪 5.9％増、名古屋 4.9％増と全地区で増加となった。
業種別では、「案内・その他」104.4％大幅増（企業グループなどが増加）、「精密機器・事務用品」37.7％大幅増（メガネ型拡大鏡、デジタルカメラ、事務用家具などが増加）、「飲料・嗜好品」19.6％増（国産ビール、ビールテイスト飲料、発泡酒、通販系美容・栄養ドリンクなどが増加）、「情報・通信」18.5％増（企業広告、WEB コンテンツ、スマートフォンなどが増加）、「家庭用品」12.5％増（企業広告、脱臭剤、機能性マットレスなどが増加）、「家3電・AV 機器」11.4％増（電気理容・美容器具、家電・AV 機器総合、換気扇などが増加）、「流通・小売業」7.7％増（通信販売、商店街・ショッピングモール、出張買い取りなどが増加）、「出版」7.3％増（企業広告、地図・楽譜、総合・娯楽誌などが増加）、「薬品・医療用品」4.9％増（サポーター・マスク、総合保健薬、筋肉痛薬・しっぷ薬などが増加）など 16 業種が増加した。
一方、減少は「エネルギー・素材・機械」15.1％減（ガソリン、企業広告、梱包用品などが減少）、「自動車・関連品」14.9％減（輸入 SUV・国産 SUV、企業広告、軽自動車などが減少）、「交通・レジャー」4.0％減（ホテル・旅館、スポーツ施設、鉄道などが減少）、「ファッション・アクセサリー」2.6％減（紳士・婦人靴、カバン・ランドセル、紳士服などが減少）、「食品」0.6％減（食品総合、酢、スナック菓子などが減少）の 5 業種。

＜地上波テレビスポット＞
テレビスポット広告量（62,702,258 秒）は 4.2％増。
地区別では、東京 4.1％増、大阪 4.8％増、名古屋 3.8％増と全地区で増加。
業種別では、「精密機器・事務用品」165.7％大幅増（メガネ型拡大鏡、企業広告、事務用家具などが増加）、「出版」47.7％大幅増（企業広告、趣味専門誌、児童週刊誌などが増加）、「情報・通信」29.0％大幅増（WEB コンテンツ、移動体通信サービス、企業広告、オンラインゲームなどが増加）、「不動産・住宅設備」21.2％大幅増（住宅設備総合、ホームセキュリティ機器、企業広告などが増加）、「趣味・スポーツ用品」20.8％大幅増（ゲームソフト、パチンコ・パチスロ機、フィットネス用品などが増加）、「案内・その他」18.5％増（企業グループなどが増加）、「金融・保険」18.4％増（クレジットカード、仮想通貨、通販系医療保険などが増加）、「家庭用品」12.8％増（企業広告、脱臭剤、家具などが増加）、「飲料・嗜好品」10.7％増（国産ビール、乳酸菌飲料、インスタントコーヒー、日本茶などが増加）など 11 業種が増加した。
一方、減少は「官公庁・団体」20.7％大幅減（広告団体、自治体、外国官公庁が減少）、「流通・小売業」19.9％減（通信販売、商店街・ショッピングモール、スーパーなどが減少）、「自動車・関連品」17.9％減（企業広告、軽自動車、SUV などが減少）、「エネルギー・素材・機械」
16.2％減（ガス会社、電力会社、ガソリンなどが減少）、「薬品・医療用品」12.2％減（総合保健薬、ドリンク剤、総合感冒薬などが減少）などの 10 業種。

【本レポートに関するお問い合わせ先】

株式会社電通 電通メディアイノベーションラボ
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