

あいうえお

4

無線設備

島 田 燈 器 工 業 株 式 会 社

GMDSS 救命設備

衛星 EPIRB
三菱電機特機システム㈱No. 53001105

TEB-700

No. 53001106

TEB-720（小型船舶用）TEB-700
型式承認番号：第4730号
型式検定番号：SE05001号
本体寸法：高さ529×幅120×奥行116mm
TEB-720
型式承認番号：第4732号
型式検定番号：SS05001号
本体寸法：高さ529×幅120×奥行116mm
TEB-700 用

自動離脱装置

レーダートランスポンダー
三菱電機特機システム㈱No. 53002007

TBR-610

型式承認番号：第5135号
型式検定番号：LT12001
本体重量：600g

双方向無線電話装置
東京計器㈱No. 53005230

RU230A-B

型式承認番号：第4493号
型式検定番号：L02001
本体寸法：高さ179×幅56×奥行34(mm)
本体重量：約500g

14-4

GMDSS 対応設備
国際VHF無線電話装置（DSC聴取受信機内蔵）
日本無線㈱No. 53006034

JHS-770S

No. 53006035

JHS-780D

・クラスA DSC対応、DSC聴守受信機（CH70）内蔵・欧州内陸水路用ATIS機能を搭載
・AIS接続により他船情報の表示とダイレクト呼出が可能
・インターコム・拡声機能を搭載
・3.8インチ高輝度液晶ディスプレイによる優れた視認性
・120秒間の通話音声プレイバックが可能

MF/HF無線電話装置
日本無線㈱No. 53006212

JSS-2150

・3.8インチ高輝度液晶ディスプレイによる優れた視認性・クラスADSC対応、DSC聴守受信機（6CH）内蔵
・デジタルアンプによるクリアな音質
・ジョグダイアルによる簡単操作
・NBDPオプション（データターミナル・プリンタ）の装備によりテレックス通信に対応

ナブテックス受信機
日本無線㈱No. 53004300

NCR-333・3周波同時受信機能
・5.7インチの大型液晶ディスプレイ
・受信メッセージ保持機能
・GPSによる受信局自動設定機能
・設定情報記憶機能・ワイドレンジ入力電源採用
・自己診断機能・外部機器との接続

インマルサットC
日本無線㈱No. 53006304

JUE-87・高 性能高周波フィルターを搭載した新デザインの船上装置・接続は同軸ケーブル一本・船 舶保安警報システム（SSAS）対応可能（オプション）
・LRIT標準対応

4-32

船舶共通通信システム
船舶共通通信システムは、
国際VHFで使用される全てのチャンネルをカバーし、大型船や他国船との通信が可能となりました。
これにより、全ての船舶間で共通の通信ができ、迅速な危険回避行動が取れ、船舶の安全な航海を実現します。また、
法改正により簡易な手続きでの無線局免許申請が可能となりました。

国際VHF無線電話装置
アイコム㈱No. 53006040

IC-M506J(DSCクラスD内蔵）

送信出力：25W
必要免許：第二級海上特殊無線技士以上
定期検査：5年（IC-M506Jのみの場合）
防水性能：IPX8
技術基準適合証明取得

国際VHF無線電話装置
アイコム㈱No. 53006041

IC-M36J

送信出力：5W
必要免許：第三級海上特殊無線技士以上
定期検査：不要（IC-M36Jのみの場合)
防水性能：IPX7
連続運用時間：8時間
技術基準適合証明取得

国際VHF無線電話装置
アイコム㈱IC-M73J
送信出力：5W
必要免許：第三級海上特殊無線技士以上
定期検査：不要（IC-M73Jのみの場合）
防水性能：IPX8
連続運用時間：16時間
技術基準適合証明取得

34-4

特定小電力トランシーバー / 船上通信設備
特定小電力トランシーバー
アイコム㈱No. 53021016

IC-4810

出力：10mW
JIS保護等級7（防浸形）、JIS保護等級5（防塵形）
堅牢ボディ

特定小電力トランシーバー
アイコム㈱No. 53021015

IC-4300L

出力：10mW
IP55
47チャンネル

特定小電力トランシーバー
アイコム㈱No. 53021011

IC-4188D

出力：10mW/1mW
防塵・防水性能：IP54
チャンネル数：同時通話27ch/中継通話27ch/
交互通話20ch

特定小電力トランシーバー
アイコム㈱No. 53021014

IC-4110

出力：10mW
約142gの軽量ボディ
20ch

▲ブラック

▲メタリックイエロー▲メタリックレッド

船上通信用無線電話装置
日本無線㈱JHS-431
使用周波数：CH1 457.525MHz：CH2 457.550MHz：CH3 457.575MHz
保護等級：IP67
防爆構造：ATEX Directive 94/9/EC
Gas：Ⅱ2GD Ex ib ⅡA T3
Dust：ⅡGD Ex tD A21 T160℃

4-44簡易型船舶自動識別装置 ( 簡易 AIS)/GPS プロッター
簡易AISは、
SOLAS条約でAIS搭載が義務化されていない非SOLAS船に搭載することができる任意のAISです。
無線従事者の資格も必要なく、
どなたでも使用できます。
AISを設置することで、AISを装備している全ての船舶が航海状況を共有でき、航海の安全向上が図れます。

簡易型船舶自動識別装置(簡易AIS)㈱ゼニライトブイ

No. 53019002

ZSA-2000

寸法：縦140×幅100×高さ×42mm
電源：DC9.6V-31.2V
出力：２W
構成品：本体、電源及びデータケーブル、マニュア
ル、設定用ソフト、VHFアンテナ（10ケーブル付）、
固定ネジ※総務省技術基準適合証明取得(新設検査不要）※表示装置は付属しておりません

GPS・プロッター・魚探
FUSOエレクトロニクス㈱No. 53019807

NF-602α(5.6インチ)

ZSA-2000の表示装置としてもご使用頂けます。
この他にも、NMEA0183信号を受信できるレーダーやプロッターはAISと接続できる場合があります。

簡易AISの無線局開局手続きについて※無線従事者の資格は不要ですが、無線局の開設（変更）手続きが必要となります。
※技術基準適合証明（工事設計認証）を受けている製品は、無線局新設検査が不要となります。
※船体検査の対象にはなりませんが、無線局定期検査の対象になります。
  ・簡易AISのみ（特定船舶局）→5年に一度  ・その他無線設備がある場合→2年に一度

54-3航海用レーダー
自動衝突予防援助装置(ARPA)付レーダー
日本無線㈱No. 53018090

JMA-9100シリーズ●最新の国際規格2008IMOレーダー性能基準に完全適合●ヘッドアップモードでも真航跡が表示できるリアルタイムヘッドアップ機能●物標の大きさに応じて拡大率が変わる最適化物標拡大●最大100個の目標を自動追尾できる高性能TT（ARPA）搭載●優れたクラッタ抑圧性能を実現する超ワイドダイナミックレンジ受信機と、長寿命を約束するブラシレスモーターを全レーダー空中線に標準搭載●視認性に優れた23.1インチ高輝度・高精細LCDディスプレイを採用

電子海図情報表示装置
日本無線㈱JAN901B●IMOの最新性能基準に完全適合●ベクターチャート（ENC, C-MAP）とラスターチャート（ARCS）が表示可能●安全等深線横切り監視や障害物・航行禁止区域への近接警報機能を搭載●T（
T ARPA）他船情報（最大200隻）、AIS他船情報（トータル300隻）、
レー
ダー映像が重畳可能●2つの異なる海域・縮尺の海図を同時に表示できるマルチビュー機能搭載●Ethernetによる高速データ通信に対応

船舶レーダー
日本無線㈱No. 53018092

JMA-5300MK2シリーズ●最新の国際規格2008IMOレーダー性能基準に完全適合●ヘッドアップモードでも真航跡が表示できるリアルタイムヘッドアップ（Constaview™）、物標の大きさに応じて拡大率が変わる最適化物標拡大機能（TEF™）など、JRC 独自の先進機能を搭載●優れたクラッタ抑圧性能を実現する超ワイドダイナミックレンジ受信機（UDR™）と、長寿命を約束するブラシレスモーターを全レーダー空中線に標準搭載●視認性に優れた19インチ/23.1インチ高輝度・高精細LCD ディスプレイを採用

漁業用レーダー日本無線㈱No. 53018093

JMA-3300シリーズ●設置場所を選ばないコンパクトな一体構成●取扱説明書なしでも簡単に扱える抜群の操作性●高い視認性と耐久性を誇る10.4インチグラスボンディング液晶（1000cd/m 2白色LEDバックライト）●最大10個の目標を自動追尾できる簡易ARPA機能MARPA+™ を標準搭載●最大50個のAIS目標表示機能を標準搭載●AISを利用して僚船の位置がすぐにわかる他船検索機能DirecTrak™
●48rpm高速回転モデルをラインナップ

4-3

6

GMDSS 性能試験器
測定印字例
衛星EPIRB、双 方向無線電話の性能試験がこれ1台でOK。
簡単な操作で測定が行なえます。
小型軽量化により、持ち運びにも便利です。
専用プリンター（標準付属品）により測定結果を印字できます。
測定項目

衛星EPIRB＆双方向無線電話

性能試験器㈱西日本フジクラ

No. 53001501

SET-501

No. 53001508

SET-501V（VDR-EPIRB対応機）

仕様
電源:AC85V～246V 1A
寸法:210(W)×90(H)×220(D)mm
重量:2.5kg

406MHz帯（衛星EPIRB）● 送信電力[dBm]● 搬送波周波数[kHz]● 送信周期[sec]● 無変調送信時間[msec]● 総送信時間[msec]● 変調速度[b/s]●メッセージ内容
121.5MHz（衛星EPIRB）● 送信電力[dBm]● 搬送波周波数[kHz]● 変調度[%]

156.8MHz（ 双方向無線電話）● 送信電力[W]● 搬送波周波数[kHz]自己 校 正機能で、周波 数の測定が簡単・確 実になりました。モニター及び 測
定 結果の印字により掃引回数の確認ができます。

測定項目●実 効受信感 度[dBm]●実 効送 信電 力[dBm]●掃引周波 数 範囲[MHz]●1応答 送 信あたりの発 射時間[μsec]●応答 遅 延時間[μsec]●周波 数 掃引時間[μsec]●周波 数 掃引回数

レーダートランスポンダ性能試験器㈱西日本フジクラ

No. 53002010

STT-502仕様
電源:AC85V～246V 1A(DC12V 1A)
寸法:160(W)×90(H)×230(D)mm
重量:1.9kg

74-3

モニター表 示406EPIRB
Fo− 406027.89 kHz
POWER− 37.1 dBm
Ce− 440.5 ms
Cpp− 159.6 ms
Tr− 050.5 sec
Bitrate− 398.7 b/s＊＊ Message ＊＊FFH FEH 2FH 5AH F5H
OEH 1AH 43H A1H A6H
8FH 7AH 26H 00H＊＊ BEACON ID. ＊＊B5EA1C3487434D1＊＊ Data ＊＊Short message
Country code
431
Protocol Flag
1
User protcl Bin.010
Maritime Protocol
Ship ID & No.
TESTSO-0
Homing dev
01
HomingFo− 121500.16 kHz
POWER− 16.1 dBm
MOD.
− 099 %
SWEEP
− 3.0 Hz

測定印字例
9GHZ SART TESTFREQUENCY9157-9535 MHz
PULSE EMISSION
098.7 micro sec
1SWEEP
07.8 micro sec
TRIGGER DELAY
0.2 micro sec
Power
27.9 dBm
RECEIVER SENSITIVITY-51 dBm〈Wave〉−

その他性能試験器
測定印字例
ELTを接 続し、スイッチを入れるだけで測定が 行えます。406MHz帯、121.5MHz、243MHzの測定 及びロングメッセージに対応しております。専用プリンター（標 準付属品）により測定結果を印字できます。

㈱西日本フジクラ

No. 53001507

SET-501E

仕様
電源:AC85V～246V 1A
寸法:210(W)×90(H)×220(D)mm
重量:2.5kg

Fo− 406027.89 kHz
POWER− 37.1 dBm
Ce− 440.5 ms
Cpp− 159.6 ms
Tr− 50.2 sec
Bitrate− 398.7 b/s＊＊ Message ＊＊FFH FEH 2FH 5AH F3H
OEH 1AH 42H C7H 16H
8EH 68H ABH 10H

測定項目
406MHz帯●送 信電 力[dBm]●搬 送 波 周波 数[kHz]●送 信周期[sec]●無変 調送 信時間[msec]●総 送 信時間[msec]●変 調速 度[b/s]●メッセージ内容

ELT性能試験器

406ELT test＊＊ BEACON ID. ＊＊B5E61C34858E2D1＊＊ Data ＊＊Short message
Country code
431
Protocol Flag
1
User protcl Bin.001
A/C Tail Number
TEST−AP
Homing dev
01

121.5MHz及び243MHz●送 信電 力[dBm]●搬 送 波 周波 数[kHz]HomingF1−121500.16 kHz
POWER−150mW
F2−243003.20kHz
POWER−96mW

SVC-501

SVJ-501

SHT-501

設置イメージ

VDR-FFC測定治具㈱西日本フジクラ
セット内容：アンテナカプラ SVC-501
121.5MHz帯専用測定器 SHT-501
テスト発射用治具 SVJ-501
測定治具用ケース仕様
電源：AC100V-240V
VDR-FFC（Float Free Capsle）対応改造済みの性能試験機 SET-501 又は SET-501V と当治具を組み合わせることで VDR-FFC の測定が可能になります。

膨脹式救命いかだ空気室圧力検査装置㈱西日本フジクラ

No. 53024202

SLT-202仕様
電源:AC90V～110V  1A
寸法:420(W)×230(H)×320(D)mm
膨脹式救命いかだ5台、同時整備可能。
測定の省力化、整備データの記録・保存がパーフェクトに行えます。
●数値による各いかだの気室圧力、表面温度、気温、気圧等の表示●時間設定により必要な経過時間後の記録の作成●パソコンによる製造番号、記録時間の入力、設定

4-3

8

GMDSS 保守部品
406EPIRB用電池
本体型式
No.53012011

TEB-700

No.53012011

TEB-720

No.53012014

JQE-103No.53012006

JQE-3A/3A-J

406EPIRB用水圧センサー
本体型式

本体メーカー

有効期限

電池型式

5年

三菱電機特機システム㈱

6年

日本無線㈱

5年

本体メーカー

有効期限

P-35
NBB-303A

水圧センサー型式

No.53013000

JQE-2A

No.53013001

JQE-3A/3A-J

No.53013007

JQE-1037ZZSC0081

No.53013008

TEB-700

ハマー H20YSE

No.53013003

REB-23-01

No.53013005

RJ302A

東京計器㈱No.53013006

ゼニコール F㈱ゼニライトブイ

No.53013004

RSO KANNAD 406 シリーズ

㈱緑星社

日本無線㈱

メーカー出荷後 4 年

三菱電機特機システム㈱装備後 2 年

MPXL00850（専用ワイヤー付）
MPXL00850（専用ワイヤー付）

ハマー H20YSE（ナイロンバンド付）
ハマー H20YSE

SART電池
本体型式

本体メーカー

No.53014006

JQX-30A

日本無線㈱No.53014005

TBR-600/TBR-610

三菱電機特機システム㈱No.53014008

tron

SART20

有効期限
装備後３年

Jotron

装備後5年

本体型式

本体メーカー

有効期限

JHS-7

日本無線㈱

No.53015012

RU207A

東京計器㈱No.53015013

RU230A-B

東京計器㈱No.53015014

FM-8

古野電気㈱

電池型式
NBB-441
SAB-300 又は NBB-441
X-82615双方向無線電話用電池
No.53015004

電池種類

電池型式
NBB-389
RP-807A

製造後5年

1次電池

RP811A

充電不可

BP-1208

No.53015016

HT649

古野電気㈱

No.53015015

AXIS 150J GMDSS㈱光電製作所

LTB-1

No.53015001

JHS-7

日本無線㈱

NBB-248A

No.53105020

RU207A

東京計器㈱No.53015024

RU230A-B

東京計器㈱No.53015003

FM-8

古野電気㈱

CLB-750G

RP-804B
期限なし

2次電池

RP-810B

充電可能

BP-1207

No.53015025

HT649

古野電気㈱

CNB-750E

No.53015023

AXIS 150J GMDSS㈱光電製作所

NCB-850

ナブテックス受信機記録紙
本体型式

本体メーカー

記録紙サイズ

No.53004002

NCR-300A

No.53004003

NCR-700A

No.53004300

NCR-333

No.53004004

RR103A/108A

東京計器㈱112mm幅 ×25m巻

No.53004005

NX-500/600

古野電気㈱112mm幅 ×40m巻

80mm幅 ×25m巻
日本無線㈱112mm幅 ×25m巻
112mm幅 ×25m巻

性能試験器記録紙

9

No.53004007

SET-101,STT101,SET-201,SET-301,STT-201,SLT-201用

No.53004008

SET-501,STT-501,STT-502,SET-501E用

4-3※ケース単位 (5 本 /1 ケース ) での   ご注文をお願いします。

資料編
無線設備等の備付け基準〈以下の表は関係法令を要約したものですが、詳細については船舶安全法、船舶安全法施行規則、船舶設備規定、小型船舶安全規則、漁船特殊規定、小型漁船安全規則等をご参照いただくか、小社までお問い合わせ下さいますようお願い致します。〉
国際航海旅客船等………… 国際従事する船舶 (300G/T 未満の船舶であって旅客船以外のもの及び 300G/T以上の漁船 (もっぱ
ら漁ろうに従事する船舶 )を除く。)
一般通信用無線電信等…… H F直接印刷電信、HF無線電話、インマルサット直接印刷電信、インマルサット無線電話、MF直接印
刷電信 (常に直接陸上との間で船舶の航行に関する連絡を行うことができるものに限る。)又は告示で定める無線電信等であって常に直接陸上との間で船舶の航行に関する連絡を行うことができるもの。(国際航海旅客船等にあっては、HF直接印刷電信、HF無線電話、インマルサット直接印刷電信、インマルサッ
ト無線電話又は MF直接印刷電信に限る。)
沿岸区域…………………… 海岸から5海里以内の水域及び平水区域（小型船舶のみ）
二時間限定沿海船等……… 二時間限定沿海船及び平水区域を航行区域とする船舶。

救命設備・航海用具
第一種船

備

浮揚型極軌道衛星利用非常用位置指示無線標識装置（衛星EPIRB）

1台

レーダー・トランスポンダー（SART）又は捜索救助用位置指示送信装置（AIS SART）

各舷に 1 台

持運び式双方向無線電話装置

3台

船舶航空機間双方向無線電話装置

1台

ナブテックス受信機

1台

高機能グループ呼出受信機

1台

VHFデジタル選択呼出装置（VHF DSC)

1式

VHFデジタル選択呼出聴守装置（VHF DSC WR）

1式

MFデジタル選択呼出装置（MF DSC）

1式

MFデジタル選択呼出聴守装置（MF DSC WR）

1式

遭難信号送信操作装置

1式

遭難信号受信警報装置

1式

船舶自動識別装置（AIS）

1式

航海情報記録装置（VDR）

150G/T 以上

船舶長距離識別追跡装置（LRIT）

1式

第二種船

注１

考

ナブテックスエリアを越えて航行するもののみ必要

注1

1式

遠洋区域、近海区域

沿海区域

備

考

浮揚型極軌道衛星利用非常用位置指示無線標識装置（衛星EPIRB）

1台

1台

注１

注1

瀬戸内限定、二時間限定沿海船は不要

レーダー・トランスポンダー（SART）又は捜索救助用位置指示送信装置（AIS SART）

各舷に1台

1台

注１

注2

ナブテックスエリアを越えて航行する

持運び式双方向無線電話装置

3台

２台

注１

ナブテックス受信機

1台

注３

注３

二時間限定沿海船は不要

高機能グループ呼出受信機

1台

注２

注４

A4 水域又は A3 水域を航行する二時

VHFデジタル選択呼出装置（VHF DSC）

100G/T以上

１式

100G/T以上

１式

注３

VHFデジタル選択呼出聴守装置（VHF DSC WR）

100G/T以上

１式

100G/T以上

１式

注３

MFデジタル選択呼出装置（MF DSC）

100G/T以上

１式

100G/T以上

１式

注３

MFデジタル選択呼出聴守装置（MF DSC WR）

100G/T以上

１式

遭難信号送信操作装置

100G/T以上

１式

注３

遭難信号受信警報装置

100G/T以上

１式

注４

船舶自動識別装置（AIS）

500G/T以上

1式

もののみ必要間限定沿海船は不要

備

第三種船

浮揚型極軌道衛星利用非常用位置指示無線標識装置（衛星EPIRB）

１台

レーダー・トランスポンダー（SART）又は捜索救助用位置指示送信装置（AIS SART）

各舷に１台（自由降下式救命艇を備える場合は、当該救命艇及び本船に各1 台）

持運び式双方向無線電話装置

３台

ナブテックス受信機

１台

高機能グループ呼出受信機

１台

VHFデジタル選択呼出装置（VHF DSC）

１式

VHFデジタル選択呼出聴守装置（VHF DSC WR）

１式

MFデジタル選択呼出装置（MF DSC）

１式

MFデジタル選択呼出聴守装置（MF DSC WR）

１式

船舶自動識別装置（AIS）

１式

航海情報記録装置（VDR）

3,000G/T以上

船舶長距離識別追跡装置（LRIT）

1式

考

注1

ナブテックスエリアを越えて航行する

注2

国際航海旅客船等以外の船舶で沿海区もののみ必要域、平水区域を航行区域とするものは

注1

不要

注2
1式

4-3

10

資料編
沿海区域

遠洋区域、近海区域

第四種船
浮揚型極軌道衛星利用非常用位置指示無線標識装置（衛星 EPIRB）

1台

レーダー・トランスポンダー（SART）

500G/T 以上 各舷に1台  注 3

又は捜索救助用位置指示送信装置（AIS SART）

500G/T 未満

1台

1台

注１

ナブテックス受信機

1台

注４

高機能グループ呼出受信機

1台

注２

VHF デジタル選択呼出装置（VHF DSC）
VHF デジタル選択呼出聴守装置（VHF DSC WR）
MF デジタル選択呼出装置（MF DSC）
MF デジタル選択呼出聴守装置（MF DSC WR）
船舶自動識別装置（AIS）
船舶長距離識別追跡装置（LRIT）

100G/T 以上

各1式

100G/T 以上

各1式

国際航海無

500G/T 以上

1式

国際航海有

300G/T 以上

1式

国際航海無

不要

注１

国際航海有

1台

注１

国際航海無

不要

第一種漁船、第二種漁船、第三種漁船
1台

レーダー・トランスポンダー（SART）又は捜索救助用位置指示送信装置（AIS SART）

1台

持運び式双方向無線電話装置

300G/T以上 2台 300G/T未満 1台

ナブテックス受信機

1台

高機能グループ呼出受信機

1台

VHF デジタル選択聴取呼出装置（MF DSC WR)

備
注１

浮揚型極軌道衛星利用非常用位置指示無線標識装置（衛星 EPIRB）

MF デジタル選択呼出装置（MF DSC)

ナブテックスエリアを越えて航行する

注３限定近海船は 1 台

注４

二時間限定沿海船は不要

国際航海無 不要
1式

VHF デジタル選択聴取呼出装置（VHF WR)

注２

国際航海有 300G/T 以上 各 1 式

300G/T 以上

VHF デジタル選択呼出装置（VHF DSC)

瀬戸内限定、二時間限定沿海船は不要

注４

国際航海有

一般漁船

2台

300G/T未満

2台

考

注１

もののみ必要300G/T以上

持運び式双方向無線電話装置

備

1 台   注１

考ナブテックスエリアを越えて航行する
もののみ

注１

100G/T以上

各1式

100G/T以上

各1式

A4 水域又は A3 水域を航行する船舶は下記無線設備が必要
無線設備

備

考

HF デジタル選択呼出装置（HF DSC）

無線電信等の規定によりインマルサット直接印刷電信又はインマルサット無線電

HF デジタル選択呼出聴守装置（HF DSC WR）

話を備えた船舶は不要

衛星航法装置等備付基準
国際航海有

国際航海無
500G/T 未満

300G/T 未満の第一種漁船

300G/T 未満の第一種漁船以外

不要

第一種衛星航法装置

500G/T 以上

平水船及び第一種漁船

平水船及び第一種漁船以外

不要

第二種衛星航法装置

第一種衛星航法装置

推進機関を有する小型船舶と当該船舶に押される船舶（国際航海に従事するもの及び多数の旅客が利用することとなる用ととして用途として告示で定めるものに供する係留船であって、二層以上の甲板を備えるもの又は当該用途に供する場所が閉囲されているものに限る）とが結合して一体となって平水区域を越えて航行する場合は第二種衛星航法装置又は無線航法装置を備えなければならない。

小型船舶
遠洋区域及び近海区域

小型船舶
浮揚型極軌道衛星利用非常用位置指示無線標識装置（衛星 EPIRB）
レーダー・トランスポンダー（SART）

1台

持運び式双方向無線電話装置

沿岸区域及び平水区域

注２、３

−

注１

1台

注２、３

−

旅客船 2 台旅客船以外 1 台

1台

注２、３、４−1台

又は捜索救助用位置指示送信装置（AIS SART）

沿海区域
1台

小型漁船

第一種小型漁船

第二種小型漁船

浮揚型極軌道衛星利用非常用位置指示無線標識装置（衛星 EPIRB）

−

1台

−

1台

レーダー・トランスポンダー（SART）
又は捜索救助用位置指示送信装置（AIS SART）

レーダー
旅客船

旅客船以外
追加設備

追加設備

11

4-3

150G/T未満－

150G/T以上500G/T未満

1台

500G/T以上3,000G/T未満

1台

3,000G/T以上10,000G/T未満

2台

10,000G/T以上

2台－

300G/T未満

電子プロッティング装置×１－

300G/T以上500G/T未満

自動物標追跡装置×1

1台

500G/T以上3,000G/T未満

自動物標追跡装置×２

1台

3,000G/T以上10,000G/T未満

2台

10,000G/T以上

2台

自動物標追跡装置×1
自動衝突予防援助装置×１－
電子プロッティング装置×１
自動物標追跡装置×1
自動物標追跡装置×２
自動物標追跡装置×1
自動衝突予防援助装置×１

備
注1

考

レーダー反射器（航海用レーダーを除く）
を備え付ける第二種小型帆船は不要

注2 12m未満（旅客船は除く）
は不要
注3

瀬戸内限定沿海船は不要

注4旅客船又は国際航海に従事する船舶に限る

資料編
無線電信等
A4 水域を航行する船舶
国際航海旅客船等以外

国際航海旅客船等

備

HF 直接印刷電信

HF 直接印刷電信又は HF 無線電話

HF 無線電話

MF 無線電話

注１

MF 直接印刷電信

VHF 無線電話

注１

注１

考

100G/T 未満は不要

MF 無線電話VHF 無線電話

A3水域、A2水域又は A1水域のみ（湖川を含む）を航行する船舶（A2水域又は A1水域のみ（湖川を含む）を航行するものを除く）
国際航海旅客船等

国際航海旅客船等以外①又は②のいずれかの無線電信等
  ①     ②

備
注１①から④までのいずれかの無線電信等考

次にあげる船舶は不要
・100G/T 未満の船舶

HF 直接印刷電信① HF 直接印刷電信

HF 無線電話② HF 無線電話

・二時間限定沿海船等

MF 直接印刷電信③インマルサット直接印刷電信（沿海旅客船、瀬戸内限定沿海旅客船を除く）

インマルサット直接印刷電信④インマルサット無線電話

MF 無線電話

MF 無線電話

注１

VHF 無線電話

VHF 無線電話

注２

注２

次にあげる船舶は不要
・100G/T 未満の船舶
・二時間限定沿海船等

A2水域又は A1水域のみ（湖川を含む）を航行する船舶 （A1水域のみ（湖川を含む）を航行するものを除く）
国際航海旅客船等

  国際航海旅客船等以外

MF 無線電話

MF 無線電話

注１、注２

VHF 無線電話

注３

注１

VHF 無線電話

備
注1

考MF無線電話が常に直接陸上との間で船舶の運航に関する連絡を行なうことができるものでない場合には、HF直接印刷電信、HF無線電話、
インマルサット直接印刷電信、インマルサット無線電話、MF直接印刷電信（常に直接陸上との間で船舶の運航に関する連絡を行なうことができるものに限る）又は一般通信用
無線電信等（国際航海旅客船等にあっては、HF直接印刷電信、HF無線電話、インマルサット直接印刷電信、インマルサット無線電話又はMF直接印刷電信）を備えなければならない。

注2

一般通信用無線電信等を備える船舶であって、次に掲げるものには不要
・100G/T 未満の船舶
・近海区域を航行区域とする旅客船以外であって管海官庁が差し支えないと認めるもの
・二時間限定沿海船等

注3100G/T未満の船舶、二時間限定沿海船等は不要

推進機関を有する船舶と当該船舶に押される船舶とが結合して一体となってA3水域、A2水域又はA1水域のみ（湖川を含む）を航行する場合には、当該推進機関を有する船舶には、
MF無線電話及びVHF無線電話（A1水域のみ（湖川を含む）を航行するものにあってはVHF無線電話に限る）を備えなえればならない。
ただし、これらの船舶が結合して一体となったときの長さが30m未満の場合はこの限りではない。

A1水域のみ（湖川を含む）を航行する船舶
国際航海旅客船等
VHF 無線電話

注1

国際航海旅客船等以外
VHF 無線電話

注 1、2

備

考

注1 V
 HF無線電話が常に直接陸上との間で船舶の運航に関する連絡を行なうことができるものでない場合には、一般通信無線電信等を備えなければならない。
注2 一
 般通信無線電信等を備える船舶であって、次に掲げるものには不要
・100G/T未満の船舶
・二時間限定沿海船等

無線設備の保守等

設備の二重化… ……………… 予 備の無線設備を備えること。
陸上保守… …………………… 無 線設備の有効性を保持するため、当該設備の修理を行う能力を有する者 (船員を除く。)が定期的に点検及び修理を行うこと。
船上保守… …………………… 無 線設備の有効性を保持するため、当該設備の修理を行うことができる資格を有する船員が保守及び修理を行うこと。
① 設備の二重化、陸上保守、船上保守のうちいずれか一の措置② 設備の二重化、陸上保守、船上保守のうちいずれか二の措置
国際航海に従事する船舶

国際航海に従事しない船舶

旅客船以外
旅客船

総トン数

総トン数 300 トン以上

旅客船

300 トン未満

もっぱら漁ろうに

もっぱら漁ろうに従事する漁船

従事する漁船以外

A1、A2 水域

①

①

①

①

A3、A4 水域

②

①

①

②

①

旅客船以外

※１
①

①

※2

※1 二時間限定沿海船等を除く※2 20トン未満は除く

4-3

12

資料編
設備の二重化
無線設備の保守等で設備の二重化を選んだ船舶は航行する水域に応じて予備の無線設備を備えなければならない。
A4 水域を航行する船舶
国際航海旅客船等
イ

注２

国際航海旅客船等以外の船舶

HF 直接印刷電信イ備
注１①又は②のいずれかの無線設備

HF 無線電話注２

HF 直接印刷電信

HF デジタル選択呼出装置

              ①HF デジタル選択呼出聴守装置
MF 直接印刷電信
MF 無線電話               ②MF デジタル選択呼出装置
ロ

VHF 無線電話

100G/T 未満のものは不要
短期間のみ A4 水域を航行する場合、管海官庁が差し支えないと認める場合に限り、インマルサット

HF デジタル選択呼出聴守装置

直接印刷電信に代えることができる（VHF 無線設備

HF 無線電話を除く）
注３

HF デジタル選択呼出装置

VHF 無線電話

短期間のみ A4 水域を航行する場合、管海官庁が差し支えないと認める場合に限り、インマルサット
直接印刷電信又はインマルサット無線電話に

注１

代えることができる（VHF 無線設備を除く）

VHF デジタル選択呼出装置

VHF デジタル選択呼出装置

考

HF デジタル選択呼出装置

HF デジタル選択呼出聴守装置

MF デジタル選択呼出聴守装置
ロ

注３

A3水域、A2水域又は A1水域のみ（湖川を含む）を航行する船舶（A2水域又は A1水域のみ（湖川を含む）を航行するものを除く）
国際航海旅客船等
イ

国際航海旅客船等以外の船舶①又は②のいずれかの無線設備

イ

HF 直接印刷電信
HF 無線電話
①

②
ロ

備
注１

①から④までのいずれかの無線設備

・100G/T 未満の船舶

HF 直接印刷電信  ①

HF デジタル選択呼出装置
HF デジタル選択呼出聴守装置

考

次に掲げるものには不要
・二時間限定沿海船等

HF デジタル選択呼出装置
HF デジタル選択呼出聴守装置
HF 無線電話

MF 直接印刷電信
MF 無線電話
MF デジタル選択呼出装置
MF デジタル選択呼出聴守装置

  ②

HF デジタル選択呼出装置

  ③

インマルサット直接印刷電信

  ④

インマルサット無線電話

HF デジタル選択呼出聴守装置

インマルサット直接印刷電信
ロ

VHF 無線電話

VHF 無線電話

注１

VHF デジタル選択呼出装置

VHF デジタル選択呼出装置

注１

A2水域又は A1水域のみ（湖川を含む）を航行する船舶 （A1水域のみ（湖川を含む）を航行するものを除く）
全ての船舶
イ①から⑤までのいずれかの無線設備             ①

備
注１

注１

イに掲げる予備の無線設備に代えて一般通信用無線電信等

HF デジタル選択呼出装置（インマルサット直接印刷電信及びインマルサット無線電話を除く）
又は MF 無線電話（常に直接陸上との間で船舶の航行に関する通信を行なうことができるものに限る）を備えることができる。

HF 無線電話

・100G/T 未満の船舶

HF デジタル選択呼出装置

・近海区域を航行区域とする旅客船以外の船舶であって管海官庁がHF デジタル選択呼出聴守装置             ③差し支えないと認めるもの

インマルサット直接印刷電信             ④インマルサット無線電話            
  ⑤MF 無線電話ロ

国際航海旅客船等以外の船舶であって次に掲げるものには、HF 直接印刷電信
HF デジタル選択呼出聴守装置             ②考MF デジタル選択呼出装置

VHF 無線電話 注２
VHF デジタル選択呼出装置

注２

国際航海旅客船等以外の船舶であって 100G/T 未満のものには不要

注２

備考
予備のHFデジタル選択呼出装置、MFデジタル選択呼出装置がそれぞれ下記の要件に適合する場合はそれぞれ予備のHFデジタル選択呼出聴守装置又はMFデジタル選択呼出聴守装置を備えることを要しない
・船橋において遭難周波数で連続的に聴取できかつ、有効確実に受信できるものであること・適正に作動することが確認できるものであること

13

4-3

資料編
弊社では、無線局免許申請・変更申請の代行手続きを行っております。以下に、申請に必要な書類をご案内します。

無線局免許申請
・委任状
免許人の印鑑が必要
免許人が法人の場合は代表者印
・船舶検査証書（コピー）・船舶国籍証書（コピー）
小型船舶の場合は、小型船舶登録事項通知書※免許申請には、無線局の種類により別途印紙代が必要となります

無線局変更申請
・委任状
免許人の印鑑が必要
免許人が法人の場合は代表者印
・無線局免許状（コピー）・無線局申請書一式（コピー）
最新の申請書が必要です

無線局申請手続きの流れ
委任状
必要書類

ご依頼主様

代理申請

島田燈器工業㈱
免許状
変更申請書

総合通信局
免許状
変更申請書

※申請書を提出してから手続き完了まで約 1ヶ月かかります。
※無線局の種類や船舶により必要書類が異なる場合があります。
※申請内容によっては新設検査、変更検査が必要な場合があります。

4-1

14

島 田 燈 器 工 業 株 式 会 社

大阪・東京・札幌

本カタログの掲載の仕様はメーカーの都合により予告なしに変更することがあります。