平成27年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
平成26年10月31日
上場会社名 内海造船株式会社
コード番号 7018
URL http://www.naikaizosen.co.jp/
代表者（役職名） 代表取締役社長
問合せ先責任者 （役職名） 取締役執行役員管理本部長
四半期報告書提出予定日
平成26年11月12日
配当支払開始予定日―
四半期決算補足説明資料作成の有無 ： 無
四半期決算説明会開催の有無
： 無

上場取引所
（氏名） 森 弘行（氏名） 原 耕作

東TEL 0845-27-2111（百万円未満切捨て）

1. 平成27年3月期第2四半期の連結業績（平成26年4月1日～平成26年9月30日）(1) 連結経営成績（累計）売上高
営業利益
27年3月期第2四半期
26年3月期第2四半期（注）包括利益

百万円

％

百万円

12,063
7,920

52.3△51.135△1,839（％表示は、対前年同四半期増減率）

経常利益％

四半期純利益百万円――％

61△1,775百万円――

68△1,684％――27年3月期第2四半期 208百万円 （―％）
26年3月期第2四半期 △1,643百万円 （―％）
潜在株式調整後1株当たり四半期
1株当たり四半期純利益
純利益円銭

27年3月期第2四半期
26年3月期第2四半期

円銭

4.01
△99.33――(2) 連結財政状態
総資産

純資産
百万円

27年3月期第2四半期
32,735
26年3月期
31,438（参考）自己資本
27年3月期第2四半期 6,663百万円

自己資本比率

1株当たり純資産

百万円％円銭6,663
6,377
26年3月期 6,377百万円

20.4
20.3

392.98376.05

2. 配当の状況
第1四半期末円銭

26年3月期27年3月期27年3月期（予想）

年間配当金
第3四半期末

第2四半期末――円銭

期末合計円銭――――円銭円銭

0.00

0.00――（注）直近に公表されている配当予想からの修正の有無 ： 無
当社は定款において期末日を配当基準日と定めておりますが、現時点では当該基準日における配当予想額は未定であります。

3. 平成27年 3月期の連結業績予想（平成26年 4月 1日～平成27年 3月31日）（％表示は、対前期増減率）

売上高
百万円

営業利益％

百万円

通期25,00012.0200―（注）直近に公表されている業績予想からの修正の有無 ： 無

経常利益％

百万円

100

1株当たり当期純利益

当期純利益％

―百万円

100％

―円銭

5.90※ 注記事項
(1) 当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動） ： 無(2) 四半期連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用 ： 無(3) 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更： 有② ①以外の会計方針の変更： 無③ 会計上の見積りの変更： 無④ 修正再表示： 無(4) 発行済株式数（普通株式）① 期末発行済株式数（自己株式を含む）② 期末自己株式数③ 期中平均株式数（四半期累計）

27年3月期2Q
27年3月期2Q
27年3月期2Q

22,530,000 株 26年3月期
5,572,639 株 26年3月期
16,958,060 株 26年3月期2Q

22,530,000 株
5,571,813 株
16,958,597 株※四半期レビュー手続の実施状況に関する表示
この四半期決算短信は、金融商品取引法に基づく四半期レビュー手続の対象であり、この四半期決算短信の開示時点において、四半期連結財務諸表に対する四半期レビュー手続が実施中です。

※業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項
本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。業績予想の前提となる条件及び業績予想の利用にあたっての注意事項等については、添付資料３ページ「１．当四半期決算に関する定性的情報（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明」をご覧ください。

内海造船(株)（7018）平成27年3月期

第2四半期決算短信○添付資料の目次
１．当四半期決算に関する定性的情報 ……………………………………………………………………………………

2（１）経営成績に関する説明 ……………………………………………………………………………………………

2（２）財政状態に関する説明 ……………………………………………………………………………………………

3（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明 ………………………………………………………………

3２．サマリー情報（注記事項）に関する事項 ……………………………………………………………………………

3

会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示 ……………………………………………………………

3

３．四半期連結財務諸表 ……………………………………………………………………………………………………

4（１）四半期連結貸借対照表 ……………………………………………………………………………………………

4（２）四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書 ………………………………………………………

6

四半期連結損益計算書
第２四半期連結累計期間 ………………………………………………………………………………………

6

四半期連結包括利益計算書
第２四半期連結累計期間 ………………………………………………………………………………………

7（３）四半期連結財務諸表に関する注記事項 …………………………………………………………………………

8（継続企業の前提に関する注記） …………………………………………………………………………………

8（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記） …………………………………………………………

8- 1 -

内海造船(株)（7018）平成27年3月期

第2四半期決算短信

１．当四半期決算に関する定性的情報（１）経営成績に関する説明
当第2四半期連結累計期間におけるわが国経済は、消費増税に伴う需要の反動減が懸念される一方、政府の成長戦略による積極的な経済政策や日銀の金融政策を背景に株高・円安が進んだことにより、輸出産業を中心に企業業績に改善が見られるなど、景気は緩やかな回復基調で推移しました。しかしながら、世界経済・金融市場においては中国を始めとした新興国の経済成長の鈍化、欧州経済の低迷及びウクライナ・中東地域における地政学的リスクにより先行き不透明な状況が続きました。
このような状況のもと、当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、新造船工事において、前年同四半期と比べ売上対象船が5隻増加（7隻→12隻）したことにより、売上高は120億63百万円（前年同四半期比52.3%増）、営業利益は35百万円（前年同四半期は営業損失18億39百万円）、経常利益は61百万円（前年同四半期は経常損失17億75百万円）、四半期純利益は68百万円（前年同四半期は四半期純損失16億84百万円）となり前年同四半期と比べ増収増益となりました。
セグメントの業績は次のとおりであります。
（単位：百万円）
報告セグメント
その他

調整額
（注）

合計

船舶事業
売上高
セグメント利益

四半期連結損益計算書計上額11,81739712,215△15112,0634531454△41935（注）セグメント利益の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
①船舶事業
新造船工事につきましては、円高状況の改善が進む中、騒音規制発効前の駆け込み発注が一部に見られたものの、未だ世界的な船腹過剰状態は、解消されておらず、船価の本格的な回復には至りませんでした。さらに、資機材・外注等の価格は高止まりの状況にあり、国内外の造船所との厳しい受注競争が強いられました。
改修船工事につきましても、海運市況の低迷から工事費用が抑制され、国内及び中国造船所との価格競争を強いられ、受注・採算面とも厳しい状況が続きました。
このような状況のもと、当社グループが開発した「3万8,000重量トン型多目的貨物船（38ＧＣ）」は、海運市場から、燃費性能・積載能力の面で高い評価を頂き、当社グループの主力商品として積極的に受注活動を行ってまいりました。さらに顧客ニーズとマーケット状況に応じた多種多様な船種船型に対応できる高い設計力・技術力でプロダクトミックスを展開するとともに製造体制（瀬戸田工場・因島工場）を効率的に活用してコストダウンと生産性の向上に努めてまいりました。
この結果、当第2四半期連結累計期間の船舶事業全体の業績につきましては、売上高118億17百万円（前年同四半期比53.5%増）、セグメント利益4億53百万円（前年同四半期はセグメント損失14億36百万円）となりました。
受注につきましては、貨物船、自動車運搬船4隻他で174億1百万円を受注し、受注残高は、新造船17隻他で476億14百万円（前年同四半期比69.1%増）となりました。
②その他
陸上・サービス事業につきましては、公共・民間設備投資は、緩やかに持ち直しているものの、地域経済への景気波及の遅れなどにより、依然として低水準で推移し厳しい経営環境が続きました。
このような状況のもと、当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高3億97百万円（前年同四半期比22.1%増）、セグメント利益1百万円（前年同四半期はセグメント損失2百万円）となりました。

- 2 -内海造船(株)（7018）平成27年3月期

第2四半期決算短信（２）財政状態に関する説明（連結財政状態）（単位：百万円）
前連結会計年度（平成26年3月31日）

当第2四半期連結会計期間（平成26年9月30日）

増減

総資産

31,43832,7351,296

負債25,061

26,071

1,009

純資産

6,377

6,663

286

総資産は、前連結会計年度末の314億38百万円から12億96百万円増加し、327億35百万円となりました。
これは主に、受取手形及び売掛金が減少したものの現金及び預金の増加等によるものであります。
負債は、前連結会計年度末の250億61百万円から10億9百万円増加し、260億71百万円となりました。
これは主に、支払手形及び買掛金が減少したものの前受金の増加等によるものであります。
純資産は、前連結会計年度末の63億77百万円から2億86百万円増加し、66億63百万円となりました。
これは主に利益剰余金の増加等によるものであります。
（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明
通期の連結業績予想につきましては、平成26年5月9日に公表いたしました業績予想の数値からは変更ありません。
なお、今後の業績に変動を与える事象が生じた場合には、速やかに開示いたします。

２．サマリー情報（注記事項）に関する事項
会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示
会計方針の変更（退職給付に関する会計基準等の適用）「退職給付に関する会計基準」（企業会計基準第26号 平成24年5月17日。以下「退職給付会計基準」という。）及び「退職給付に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第25号 平成24年5月17日。以下「退職給付適用指針」という。）を、退職給付会計基準第35項本文及び退職給付適用指針第67項本文に掲げられた定めについて第1四半期連結会計期間より適用し、退職給付債務及び勤務費用の計算方法を見直し、退職給付見込額の期間帰属方法を期間定額基準から給付算定式基準へ変更、割引率の決定方法を、退職給付の支払見込期間及び支払見込期間ごとの金額を反映した単一の加重平均割引率を使用する方法へ変更しております。
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当第2四半期連結累計期間の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を利益剰余金に加減しております。
この結果、当第2四半期連結累計期間の期首の退職給付に係る資産が42百万円増加、負債が51百万円減少し、利益剰余金が78百万円増加しております。また、当第2四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益に与える影響は軽微であります。

- 3 -内海造船(株)（7018）平成27年3月期

第2四半期決算短信

３．四半期連結財務諸表（１）四半期連結貸借対照表（単位：百万円）
前連結会計年度(平成26年3月31日)
資産の部
流動資産
現金及び預金受取手形及び売掛金
商品
仕掛品
原材料及び貯蔵品
その他
貸倒引当金
流動資産合計固定資産
有形固定資産建物（純額）
構築物（純額）機械装置及び運搬具（純額）
土地その他（純額）
有形固定資産合計
無形固定資産その他
無形固定資産合計
投資その他の資産投資有価証券
退職給付に係る資産
その他
貸倒引当金
投資その他の資産合計
固定資産合計資産合計- 4 -

当第2四半期連結会計期間(平成26年9月30日)

6,826
10,6282369
121
1,050
△618,992

12,155
7,035
1755
96
341
△620,380

2,429
1,192
1,601
4,601
400
10,225

2,385
1,149
1,463
4,601
382
9,983

94
94

83
83

2,072
26
113
△85
2,127
12,446
31,438

2,192
67
113
△852,287
12,35532,735内海造船(株)（7018）平成27年3月期

第2四半期決算短信（単位：百万円）
前連結会計年度(平成26年3月31日)
負債の部
流動負債
支払手形及び買掛金
短期借入金
未払費用
未払法人税等前受金
賞与引当金
工事損失引当金
その他の引当金
その他
流動負債合計
固定負債
長期借入金
再評価に係る繰延税金負債
退職給付に係る負債
資産除去債務その他
固定負債合計
負債合計純資産の部
株主資本
資本金
資本剰余金
利益剰余金
自己株式
株主資本合計その他の包括利益累計額
その他有価証券評価差額金
土地再評価差額金
退職給付に係る調整累計額
繰延ヘッジ損益
その他の包括利益累計額合計
純資産合計
負債純資産合計- 5 -

当第2四半期連結会計期間(平成26年9月30日)

8,108
3,955
852
0
1,708
113
2,573
158
198
17,668

6,885
4,085
949
7
3,579
114
1,297
395
331
17,647

4,323
930
1,610
65
462
7,392
25,061

5,352
930
1,597
65
478
8,423
26,071

1,200
672
5,111
△2,015
4,967

1,200
672
5,257
△2,016
5,113

235
1,456
△282
－
1,409
6,377
31,438315
1,456△215△71,549
6,663
32,735内海造船(株)（7018）平成27年3月期

第2四半期決算短信（２）四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書（四半期連結損益計算書）（第２四半期連結累計期間）（単位：百万円）
前第2四半期連結累計期間(自 平成25年4月 1日
至 平成25年9月30日)
売上高
売上原価
売上総利益又は売上総損失（△）
販売費及び一般管理費
給料及び手当その他
販売費及び一般管理費合計
営業利益又は営業損失（△）
営業外収益
受取配当金
還付加算金
為替差益
雇用調整助成金
その他
営業外収益合計
営業外費用
支払利息
支払保証料
その他
営業外費用合計
経常利益又は経常損失（△）
特別利益
固定資産売却益
特別利益合計
特別損失
固定資産除却損
特別損失合計税金等調整前四半期純利益又は税金等調整前四半期純損失（△）
法人税、住民税及び事業税
法人税等調整額
法人税等合計少数株主損益調整前四半期純利益又は少数株主損益調整前四半期純損失（△）
四半期純利益又は四半期純損失（△）- 6 -当第2四半期連結累計期間(自 平成26年4月 1日
至 平成26年9月30日)

7,920
9,225
△1,305

12,063
11,473590

165368534△1,83913042355435

2244－
72
10149

9084－
12106

5382385△1,775

51
23
681
61

1
100

3
300

△1,77660

10△102
△91

5△13
△7

△1,68468△1,68468

内海造船(株)（7018）平成27年3月期

第2四半期決算短信（四半期連結包括利益計算書）（第２四半期連結累計期間）（単位：百万円）
前第2四半期連結累計期間(自 平成25年4月 1日
至 平成25年9月30日)
少数株主損益調整前四半期純利益又は少数株主損益調整前四半期純損失（△）
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金
退職給付に係る調整額
繰延ヘッジ損益
その他の包括利益合計
四半期包括利益（内訳）
親会社株主に係る四半期包括利益
少数株主に係る四半期包括利益- 7 -当第2四半期連結累計期間(自 平成26年4月 1日
至 平成26年9月30日)△1,6846841－－
41△1,643

80
67
△7140
208

△1,643－208－

内海造船(株)（7018）平成27年3月期（３）四半期連結財務諸表に関する注記事項（継続企業の前提に関する注記）
該当事項はありません。

（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記）
該当事項はありません。

- 8 -第2四半期決算短信

平成２６年１０月３１日

内海造船株式会社（コード番号７０１８）

平成２７年３月期第２四半期決算の概要
１．当第２四半期の業績について
当第２四半期は下表のとおり、前期に比べて、個別、連結とも増収増益の決算となった。
（百万円未満切捨て）
区売分船
舶事業個

上

前第２四半期（Ａ）

別個

比 較（Ｂ－Ａ）

新造船

（７隻）

５，７２５（１２隻）

１０，３７９（５隻）

４，６５４

改 修船（５０隻）

１，７１２（４４隻）

１，２２６（△６隻）△４８６その他

２２７

１７９△４８計

７，６６５

１１，７８５４，１２０その他

高

当第２四半期
（Ｂ）

別連計結－

３７３７

７，６６５

１１，８２２

４，１５６

７，９２０

１２，０６３

４，１４３（注）個別・連結売上高の改善要因は、新造船工事の売上対象船が前第２四半期に比べて５隻（７隻→１２隻）増加したことによる。

区損

営 業
利 益
経 常
利 益

前第２四半期（Ａ）分

当第２四半期（Ｂ）

比 較（Ｂ－Ａ）

個 別△１，８５４３０１，８８５連 結△１，８３９３５１，８７５

個 別△１，７０７５６１，７６４連 結△１，７７５６１１，８３６益

個 別△１，６０８６６１，６７４四半期
純利益
連 結△１，６８４６８１，７５２（注）個別・連結損益の改善要因は、新造船工事の売上対象船が前第２四半期に比べて５隻（７隻→１２隻）増加したことにより操業度が回復し固定費回収が進んだことによる。
２．船舶事業の受注状況について
新造船工事については、円高状況の改善が進む中、騒音規制発効前の駆け込み発注が一部に見られたものの、未だ世界的な船腹過剰状態は解消されておらず、船価の本格的な回復には至らなかった。さらに、資機材・外注等の価格は高止まりの状況にあり、国内外の造船所との厳しい受注競争が強いられた。
改修船工事についても、海運市況の低迷から工事費用が抑制され、国内及び中国造船所との価格競争を強いられ、受注・採算面とも厳しい状況が続いた。
このような状況のもと、当社グループが開発した「３万８，０００重量トン型多目的貨物船（３８ＧＣ）」は、海運市場から、燃費性能・積載能力の面で高い評価を頂き、当社グループの主力商品として積極的に受注活動を行ってきた。さらに顧客ニーズとマーケット状況に応じた多種多様な船種船型に対応できる高い設計力・技術力でプロダクトミックスを展開するとともに製造体制（瀬戸田工場・因島工場）を効率的に活用してコストダウンと生産性の向上に努めた。
この結果、受注については、貨物船、自動車運搬船計４隻他で１７４億１百万円を受注し、受注残高は、新造船１７隻他で４７６億１４百万円（前年同四半期比６９．１％増）となった。

３．平成２７年３月期の業績予想について通期の業績予想については、平成２６年５月９日に公表した業績予想の数値から変更はない。
なお、今後の業績に変動を与える事象が生じた場合には、速やかに開示する。
（単位：百万円）
区
売分
上個通期 （予 想）別連

結高２４，５００

２５，０００営 業 利 益２００２００

経 常 利 益１００１００

当期純利益

１００１００（おわり）