日本地震工学会論文集

第 7 巻、第 2 号（特集号）、2007

強震観測点周辺の被害データを用いた地震動の性質と建物被害の関係の検討

境有紀
正会員

筑波大学大学院システム情報工学研究科，助教授，工博
e-mail: sakai@kz.tsukuba.ac.jp

要約1995 年兵庫県南部地震以降，強震観測網が整備され，数多くの震度 6 弱以上の高震度を記録した地震が発生した．その結果，強震観測点周辺の建物被災度の調査を行うことにより，地震動の性質と建物被害の関係を検討するために必要な強震記録およびその周辺の建物被害データを蓄積していくことが可能になった．ここでは，強震観測網が整備されて以降，蓄積された建物被害データおよび強震記録を用いて，地震動の破壊力，地震動の性質と建物被害の関係の検討を行い，更に，弾塑性地震応答解析を行って実際に被害との対応について考察した．
キーワード：地震動の破壊力，強震観測網，震度，建物被害，弾塑性地震応答解析

1. はじめに1995 年兵庫県南部地震以降，防災科学技術研究所の K-NET, KiK-net1)2)，気象庁 3)，震度情報ネットワーク 3)などの強震観測網が整備され，強震観測点周辺の建物被災度の調査を行うことにより，地震動の性質と建物被害の関係を検討するために必要な強震記録およびその周辺の建物被害データを収集していくことが可能になった．そして，1997 年鹿児島県北西部，2000 年鳥取県西部，2001 年芸予，2003 年三陸南（宮城県沖），宮城県北部，十勝沖，2004 年新潟県中越，2005 年福岡県西方沖，宮城県沖など数多くの震度 6 弱以上の高震度を記録した地震が発生し，その結果，多くの強震記録およびその周辺の建物被害データが蓄積されてきた．
ここでは，強震観測網が整備されて以降蓄積されたものを対象として，主として筆者自ら被害調査を行った強震観測点周辺の建物被害データおよび強震記録を用いて，地震動の破壊力，地震動の性質と建物被害の関係について検討し，弾塑性地震応答解析を行って，応答解析と実際に被害との対応について考察した．

180

2. 対象とした強震記録および周辺の建物被害対象としたのは，主として筆者自ら被害調査を行った K-NET, KiK-net，気象庁，震度情報ネットワー
クなどの強震観測網で震度 6 弱相当以上を記録し，かつ，周辺（観測点から半径 200m 以内）に 100 棟程度以上の建物が存在する 10 地震，29 観測点である（表 1）．調査対象範囲である「観測点から半径 200m以内」は，観測点と同程度の揺れと見なすためにできるだけ観測点近傍に限定することと，被害率を算出するだけの充分な数（100 棟程度）の建物が存在すること，という相反する２つの条件のバランスから決めた．1997～2005 年の 9 年で計 10 回もの対象地震が発生しており，観測点周辺に多くの建物がないケースや余震を含めれば，最大震度 6 弱以上を記録した地震は更に増える．
強震観測点周辺の様子を，いくつかを例として写真 1～14 に，被害調査例を 2004 年新潟県中越地震の川口町震度計観測点を例として，図 1，2 に示す．
表 1 強震記録と観測点周辺の建物被害率
地震
観測点
1997年鹿児島県北西部地震(3/26) K-NET宮之城
K-NET阿久根
1997年鹿児島県北西部地震(5/13) K-NET宮之城
2000年鳥取県西部地震
JMA境港
K-NET米子2001年芸予
K-NET大野
K-NET東予
2003年三陸南JMA涌谷JMA石巻
JMA大船渡2003年宮城県北部地震
JMA涌谷
鹿島台町震度計
2003年十勝沖地震
K-NET広尾
K-NET標津
K-NET池田
K-NET釧路
KiK-net本別
2004年新潟県中越地震
川口町震度計
K-NET小千谷
JMA小千谷
十日町市震度計
K-NET長岡
JMA長岡
中里村震度計KiK-net加茂
栃尾市震度計
K-NET小出2005年福岡県西方沖地震
福岡舞鶴震度計
2005年宮城県沖地震
宮城川崎町震度計
1995年兵庫県南部地震
JR鷹取駅
大阪ガス葺合供給所
神戸海洋気象台1993年釧路沖地震
釧路地方気象台

PGA
544.0
295.9
976.6
762.8
441.5
465.7
514.7
445.6
978.8
1106.9594.1
1615.0
972.7
583.7
671.0
410.2
497.4
1667.91500.7975.0
1339.7
542.8
436.2
768.8
412.0
1012.3639.3
342.8
1143.2
742.7
834.0
849.3
1106.9

PGV
36.34
43.83
45.46
84.93
53.85
33.58
33.94
42.76
27.64
34.53
54.17
43.83
48.81
65.21
59.59
43.62
34.86
144.66133.36
93.61
58.32
50.98
38.30
71.87
28.79
34.24
39.69
70.29
44.52
157.17130.77104.99
34.54

SI
96.18
135.62138.43212.02164.01102.39103.80121.6377.79
110.17155.27126.15128.70
207.77176.04135.3686.39
378.87404.53274.11149.62105.0898.43
202.2298.37
98.41
116.75152.18114.52412.29376.85305.37110.18

IJMA
5.52
5.68
5.93
6.01
5.81
5.63
5.59
5.56
5.56
5.84
5.83
5.85
6.06
5.91
5.94
5.61
5.49
6.51
6.73
6.33
5.92
5.50
5.49
5.96
5.65
5.49
5.54
5.72
5.59
6.48*
6.49*
6.43*
5.84

V1-2
51.68
137.1564.89
184.25156.1057.31
52.43
112.27
33.79
52.32
91.15
58.44
63.40
173.98144.6389.69
36.94
382.77271.43206.8474.9172.57
70.12
106.25
44.31
48.39
94.34
128.5142.18
391.67305.64220.83
52.50

I1-2
4.72
5.64
4.94
5.92
5.76
4.82
4.74
5.45
4.32
4.73
5.26
4.84
4.91
5.87
5.69
5.24
4.40
6.61
6.29
6.03
5.07
5.04
5.01
5.40
4.58
4.66
5.29
5.58
4.53
6.63
6.40
6.09
4.74

da
0.0
0.0
0.0
1.4
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
1.1
0.0
0.0
0.0
17.9
0.0
1.2
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.0
0.6
0.0
34.9
15.3
2.5
0.0*1*1*1*2*1*3*3*3

PGA: 地動最大加速度(cm/s2), PGV: 地動最大速度(cm/s), SI: スペクトル強度(cm), IJMA: 計測震度, V1-2: 減衰定数 5%の 1-2 秒
平均速度応答(cm/s)，I1-2: V1-2 を用いた算定法 6)7)による震度，da: 強震観測点から 200m 以内の全建物の大破・全壊率(%)，ただし，*1: 文献 4)による，*2: 建物総数が不明のため代わりに世帯数を用い，被災度判定は自治体によるものであり，建物全壊・大破率は研究者が行う調査の約 2 倍である 5)とされているので，被害率を 2 分の 1 にして用いた．*3: 半径 200m の円にかかる町
丁目による値 6)-9). *: 水平 2 方向による値．黄色は，地震動強さ指標はその値が特に大きいもの，被害率は被害が発生しているものを指す．

181

写真 1 K-NET 大野（震度 6 弱）周辺の様子（2001 年芸予地震）

写真 2 JMA 大船渡（震度 6 弱）周辺の様子（2003 年三陸南地震）

写真 3 JMA 涌谷（震度 6 弱）周辺の様子（2003 年宮城県北部地震）

写真 4 K-NET 広尾（震度 6 強）周辺の様子（2003 年十勝沖地震）

写真 5 K-NET 標津（震度 6 弱）周辺の様子（2003 年十勝沖地震）

写真 6 K-NET 標津（震度 6 弱）付近の大きな被害を受けた店舗（2003 年十勝沖地震）

182

写真 7 K-NET 長岡（震度 6 弱）周辺の様子（2004 年新潟県中越地震）

写真 8 JMA 小千谷（震度 6 強）周辺の様子（2004 年新潟県中越地震）

写真 9 JMA 小千谷（震度 6 強）付近の倒壊した木造建物（2004 年新潟県中越地震）

写真 10 川口町川口震度計（震度 7）周辺の様子（2004 年新潟県中越地震）

写真 11 川口町川口震度計（震度 7）付近の倒壊した木造建物（2004 年新潟県中越地震）

写真 12 福岡舞鶴震度計（震度 6 弱）周辺の様子（2005 年福岡県西方沖地震）

183

写真 13 福岡舞鶴震度計（震度 6 弱）付近の大きな被害を受けて取り壊される
木造建物（2005 年福岡県西方沖地震）

写真 14 宮城川崎町震度計（震度 6 弱）周辺の様子
（2005 年宮城県沖地震）

地震動強さ指標，被害率（建物の大破・全壊率）
を 1995 年兵庫県南部地震などの既往の強震記録と比較して表 1 に示している．
地震動強さ指標は，計測震度以外は水平 2成分ベクトル和を対象として算定した．またノイズ除去のため地震動は，0.05～20Hzのバンドパスフィルタをかけて使用した．
ただし，地動最大加速度は加速度データ全長の平均値を引いた値の最大値とした．
いずれも非常に大きな地動最大加速度を記録しており 1G を越えるものが 7 点もある．
地動最大速度を見ても 2004 年新潟県中越地震の川口町震度計，K-NET 小千谷の 2点で 100cm/s を越えている．ただし，K-NET
図 1 川口町震度計周辺の建物被害分布
小千谷は，10 月 27 日の最大余震記録によれば，小千谷市内は表層地盤の変化が大きく，K-NET 小千谷から数百 m 離れた地点の地震動は大きく
27
異なることが指摘されていて 10)，K-NET 小千谷はごく局所的
48(18%)に大きく揺れた可能性もある．一方，被害率を見ると，全て(32%)
28
震度 6 弱以上を記録しているにも関わらず，周辺に大破・全(19%)
壊建物が存在するケースは 29 点中 5 点しかないが，その一方
47
では，震度 6 弱でも大破・全壊建物が存在するケースもある(31%)
ことがわかる．
崩壊・大破・全壊
中破・小破・半壊全ての強震記録について減衰定数 5%の弾性加速度応答ス
被害軽微・一部損壊
無被害
ペクトル（水平 2 成分ベクトル和）を図 3(1)に示す．0.5 秒
図 2 川口町震度計周辺の以下の極短周期が卓越した地震動が多い中で，建物の大きな被害レベルの割合（全建物）被害を引き起こす 1-2 秒の周期帯 8)9)に大きなパワーをもつ地震動もいくつかあり，それらはほぼ観測点周辺に大破・全壊建物があるもの（赤線）と対応していることがわかる．いくつかの強震記録と甚大な被害を引き起こした 1995 年兵庫県南部地震の JR 鷹取，大加速度を記録したが周辺に大きな被害がなかった 1993 年釧路沖地震の JMA 釧路を比較すると（図 3(2)），大きな被害を引き起こした川口町震度計は，JR 鷹取と同様に 1-2 秒応答が大きく，一方，周辺に大きな被害がなかった JMA 大船渡，鹿島台震度計は，0.5 秒以下の極短周期応答は大きいが，1-2 秒応答は小184

さい．そして，1-2 秒応答が大きいほど被害率が大きくなっていることがわかる．

弾性加速度応答(G)6.0

3. 既往の地震動強さ指標と被害の関係

5.0
4.0
3.0

JMA小千谷川口町震度計
K-NET標津福岡舞鶴震度計
JMA境港

建物被害率(%)

弾性加速度応答(G)

定量的な検討を行うために，まず既往の地震動の2.0
破壊力指標と建物被害率との相関性について相関分
1.0
析により検討した．当てはめ関数としては，標準正規分布の累積確率を用いることが多いが，その場合
0.0
00.5
1
1.5
22.5
3
は被害率 0 の点を除かねばならない．建物被害率と周期(秒)地震動強さ指標の相関の高低を検討するためには，(1) 対象とした強震記録
建物被害率が 0 なのに地震動強さ指標が大きい場合6.0も考慮に入れるべきであり，ここでは相関係数の算
JMA境港
JMA大船渡出に当てはめ関数として直線を採用した．建物被害
5.0
鹿島台町震度計
川口町震度計率は，建物全体の大破・全壊率とした．
JMA小千谷4.0
既往の地震動の破壊力指標としてよく用いられる
福岡舞鶴震度計JR鷹取
3.0
地動最大加速度，地動最大速度，スペクトル強度，JMA釧路
計測震度について建物被害率との関係を図 4 に示す．
2.0
なお，計測震度は地動最大加速度や速度に対して対1.0数関係にあるので，横軸に計測震度の指数をとり，対応する計測震度の値を図中に矢印で示している．
0.0
00.5
11.5
22.5
3
いずれの既往の地震動の破壊力指標も実際の建物周期(秒)被害との相関はよくない．最も相関係数が高い地動(2) 既往の強震記録との比較
最大速度でも 0.65 であり，既往の検討 6)7)と同様に，
図 3 弾性加速度応答スペクトル
これらの指標では建物被害を的確に予測できないという結果となった．また，今回の解析に用いた強震記録の中には，5 秒以上の長周期にパワーをもった地震動が含まれていないことに注意する必要がある．
そのような地震動が発生すると，1999 年台湾集集地震による解析 6)で示されたように，地動最大速度やスペクトル強度では被害を適切に予測することはできない．地動最大加速度は，剛体（周期 0 秒）の加速度応答，地動最大速度は，地震動の 5 秒以上の長周期成分の影響を強く受けること 11)， 40
相関係数0.65
相関係数0.43
スペクトル強度は，0.1～2.5 秒という非常に30
広範囲の速度応答の平均値，計測震度は，0.1～1 秒という短周期の応答と相関があり 8)9)， 20
これらの指標の対象とする地震動の周期帯が10
建物被害と相関のある周期帯とずれているこ
050
1001500500 1000 1500 2000 0とが原因であると考えられる．
2
地動最大加速度(cm/s )4. 建物被害と相関をもつ地震動の周期帯

40
建物被害率(%)

建物被害率とより相関性の高い地震動の破壊力指標，地震動の周期帯を探すことを目的として，文献 6)-9)と同様に弾性応答スペクト
ルのどの周期の値が建物被害と相関があるかについて相関分析を用いて調べた．横軸に弾性速度応答スペクトル（減衰定数 5%，水平 2

地動最大速度(cm/s)

相関係数0.5630

相関係数0.49
5 5.5 6↓↓ ↓6.5
↓

20
1000

100 200 300 400 500 0
スペクトル強度(cm)200 400 600 800 1000
exp(気象庁計測震度)

図 4 既往の地震動の破壊力指標と建物被害率の関係

185

建物被害率(%)

相関係数成分ベクトル和）の弾性周期，縦軸にその周期における弾性速度応答と建物被害率の相関係数をとって
図 5(1)に示す．ここでは速度応答の結果のみを示すが，加速度応答を用いた場合も結果はほとんど同じだった．また比較のため，1995 年兵庫県南部地震などの過去の地震の強震記録と周辺の大破・全壊以上の建物被害データを用いた同様の解析結果 7)-9)を図 5(2)に示す．
今回の解析結果（図 5(1)）は，過去の日本の被害地震を対象とした場合（図 5(2)）と非常に似た傾向になった．即ち，建物の弾性周期（日本の建物の場合，その大部分が 0.2～0.5 秒程度 6））における弾性スペクトルは建物被害との相関は低く，そ1.0の 3～4 倍の 1-2 秒程度の等価周期に対応す
0.8る周期帯における弾性スペクトルの値が建物被害と相関をもつ結果となっている．
0.6
1-2 秒平均速度応答（1-2 秒応答）と建物
0.4低層住宅
全建物被害率の関係を図 4 と同様に図 6 に示す．
0.2
図 6 には，1-2 秒応答を基に被害と対応す
0.0
0 0.5 1 1.5 2 2.5 3 0 0.5 1 1.5 2 2.5 3るように提案した 8)9)式(1)による震度（1-2周期（秒）周期（秒）秒震度）も示しており，各強震記録の 1-2(1) 対象とした強震記録(2) 既往の被害地震 7)-9)
秒応答，1-2 秒震度の値も表 1 に示してい図 5 弾性速度応答の周期と建物被害率の関係
る．
40
I1-2 = 2.171*log(V1-2)+1.002(1)
相関係数0.72
ここで，I1-2: 1-2 秒震度，V1-2: 1-2 秒平均速30
5 5.5
66.5↓ ↓↓↓度応答（cm/s）．
20
1-2 秒応答は，既往の地震動の破壊力指標よりも建物被害と相関が高く，建物被害を10予測する指標としてより適していることが0
今回の解析でも確認される．この 1-2 秒と400
0
100
200
300
いう周期帯は，建物の塑性化による周期の1-2秒平均速度応答(cm/s)
伸びを考慮に入れた等価周期に対応してい図 6 1-2 秒平均速度応答と建物被害率の関係ると考えられる．
なお，以上のような日本各地の様々な記録と被害データをまとめて検討を行うということは，地域による建物の耐震性能の差異があまりないということが前提となっていることに注意する必要がある．建物の耐震性能の地域性については様々な検討がある．例えば，鉄筋コンクリート造については，地域性はほとんどないことが指摘されている 12)．
一方，木造については，地域差があることを指摘している研究もあるが，充分なデータをもって示しているものは少ない．その中で，文献 13)の全国 8000 棟余りの耐震精密診断結果を地方別に整理したデー
タ見ると九州ではやや評点が大きくなっているが，それ以外では累積相対度数で見たときに評点にして0.1～0.2 程度の差異しか見られず，耐震性能の地方性はあまりないと見ることもできる．ただし，耐震性能の地域差を指摘した研究もあるので，今後の検討を行っていく必要があるだろう．
5. 弾塑性地震応答解析
1-2 秒応答と建物の塑性化による周期の伸びを考慮に入れた等価周期の対応を確かめるために，復元力特性を Bilinear モデル, Takeda モデル 14)とした一自由度系の弾塑性地震応答解析を行い，応答塑性率をある一定値に収める必要耐力（必要ベースシア係数）スペクトルを求めた．降伏後の剛性は弾性剛性の1/100，Takeda モデルのスケルトンカーブは，降伏点剛性低下率を 0.25，ひび割れ耐力／降伏耐力を 0.3，除荷剛性低下指数を 0.5 とした．入力地震動は水平 2 成分をベクトル合成し，最大方向を用いた．
大破レベルの被害を想定し，復元力特性が Bilinear モデルで許容塑性率が 8，Takeda モデルで許容塑性率が 4 の場合について，必要耐力スペクトルをいくつかの強震記録と既往のものを比較して図 7 に示

186

6. まとめ

必要ベースシア係数

1.0

JMA境港
JMA大船渡鹿島台町震度計
川口町震度計JMA小千谷福岡舞鶴震度計
JR鷹取
JMA釧路

0.8
0.6
0.4
0.2
0.0
00.5

1

1.5
2
周期(秒)

2.5

3(1) Bilinear モデル（許容塑性率 8）1.0
必要ベースシア係数

す．大半の建物（木造家屋および中低層建物）の弾性周期が属する 0.2～0.5 秒という周期帯を見ると，大きな被害を引き起こした 2004 年新潟県中越地震の川口町震度計は，1995 年兵庫県南部地震の JR 鷹取に匹敵する値となっているが，極短周期が卓越し，1-2 秒応答が小さかった JMA 大船渡，鹿島台震度計，
JMA 釧路は，大半の建物の弾性周期が属する 0.2～0.5 秒という周期帯で小さな値となっている．
つまり，0.2～0.5 秒という弾性周期は，大きな被害に対応する塑性化による周期の伸びを考慮に入れると 1-2 秒と対応しており，弾性加速度応答スペクトルの 1-2秒応答の大小関係がそのまま必要耐力スペクトルに当てはまることがわかる．よって 1-2 秒応答は，塑性化による周期の伸びという建物の弾塑性性状と整合するものであることがわかる．

0.8
0.6
0.4

JMA境港
JMA大船渡鹿島台町震度計
川口町震度計JMA小千谷福岡舞鶴震度計JR鷹取
JMA釧路

1995 年兵庫県南部地震以降整備された，防災科学
0.2
技術研究所の K-NET, KiK-net，気象庁，震度情報ネ0.0
ットワークなどの強震観測網で得られた強震記録，
00.5
11.5
2
2.5
3
および，強震観測点周辺の建物被災度の調査を行う
周期(秒)ことにより得られた建物被害データを用いて，地震(2) Takeda モデル（許容塑性率 4）動の性質と建物被害の関係の検討を行った．その結図 7 必要耐力スペクトル
果，建物の塑性化による周期の伸びを考慮に入れた
等価周期に対応する 1-2 秒応答が実際の建物被害と対応するという従来の結果が再確認された．
謝辞
強震記録は，防災科学技術研究所，気象庁，新潟県川口町，鉄道総合技術研究所 15)，大阪ガス，東京大学地震研究所工藤一嘉先生，北海道大学理学部笹谷努先生，東北大学大学院理学系研究科地震・噴火予知研究観測センター海野徳仁先生，岡田知己先生より提供を受けました．地震被害調査の際には，現地の方々は，被災されているにもかかわらす，快く様々なデータを提供していただきました．被害調査
は，東京大学地震研究所纐纈一起先生，三宅弘恵先生，坂上実先生，新潟大学工学部中村友紀子先生，東京理科大学藤井賢志先生，筑波大学大学院小杉慎司氏，大月俊典氏らと共同で行ったもので，筑波大学大学院小杉慎司，大月俊典の両氏にはデータ整理を手伝ってもらいました．気象庁計測震度を求めるプログラムは，文献 16)の巻末のリストを基に早稲田大学山田真先生，中村操先生がコーディングし，東京電力植竹富一氏が修正したものに手を加えて使わせていただきました．2000 年鳥取県西部地震境港測候所周辺の被害データは，愛媛大学森伸一郎先生に提供していただきました 17)．各位に心より感謝申し上げます．
参考文献
1) Kinoshita, S.: Kyoshin Net (K-net), Seim. Res. Lett., Vol. 69, 309～332, 1998.
2) Aoi, S., Obara, K., Hori, S., Kasahara, K. and Okada, S.: New strong-motion observation network: KiK-net,
EOS. Trans. Am. Geophys. Union, Vol. 329, 2000.
3) 西前裕司: 気象庁, 地方公共団体における震度観測および強震観測について, 日本地震工学会大会－2003 梗概集, 特 58-59, 2003.
4) 翠川三郎, 藤本一雄: 計測震度と住家被害率の関係－罹災調査結果を用いた検討－, 日本地震工学会論文

187

集, 第 2 巻, 第 2 号, 15-22, 2002.
5) 山口直也, 山崎文雄: 1995 年兵庫県南部地震の建物被害率による地震動分布の推定, 土木学会論文集,
No.612/Ⅰ-46, 325-336, 1999.1.
6) 境有紀, 吉岡伸悟, 纐纈一起, 壁谷澤寿海: 1999 年台湾集集地震に基づいた建物被害を予測する地震動の破壊力指標の検討, 日本建築学会構造系論文集, 第 549 号, 43-50, 2001.11.
7) 境有紀, 纐纈一起, 神野達夫: 建物被害率の予測を目的とした地震動の破壊力指標の提案, 日本建築学会
構造系論文集, 第 555 号, 85-91, 2002.5.
8) 境有紀, 神野達夫, 纐纈一起: 建物被害と人体感覚を考慮した震度算定方法の提案, 第11 回日本地震工学シンポジウム論文集, CD-ROM, 2002.11.
9) 境有紀, 神野達夫, 纐纈一起: 震度の高低によって地震動の周期帯を変化させた震度算定法の提案, 日本
建築学会構造系論文集，第 585 号, 71-76, 2004.11.
10) 山中浩明, 元木健太郎, 福元俊一, 高橋寿幸: 2004 年新潟県中越地震の余震および微動の観測，平成 16 年
新潟県中越地震被害調査報告会梗概集，日本地震工学会，35-38, 2004.12.
11) 渡部丹, 大橋雄二, 長谷部廣行: 高層建築物の耐震設計用入力地震動について（その 1）, 日本建築学会大会学術講演梗概集, B 構造Ⅰ, 135-136, 1985.
12) 中埜良昭, 岡田恒男: 信頼性理論による鉄筋コンクリート造建築物の耐震安全性に関する研究, 日本建築学会構造系論文報告集, 37-43, 1989.12.
13) 小檜山雅之, 山崎文雄: 耐震診断結果に基づく木造住宅耐震評点の地域性, 日本建築学会大会学術講演梗
概集, 構造 II, 31-32, 2002.8.
14) Takeda, T., Sozen, M.A. and Nielsen, N.N.: Reinforced concrete response to simulated earthquakes, Journal, StructuralDivision, ASCE, Vol.96, No.ST5,.2557-2573, 1970.
15) 中村豊, 上半文昭, 井上英司: 1995 年兵庫県南部地震の地震動記録波形と分析(Ⅱ), JR 地震情報, No.23d,1996.3.
16) 気象庁: 震度を知る 基礎知識とその活用, ぎょうせい, 1996.9.
17) 森伸一郎, 圓井洋介, 盛川仁: 2000 年鳥取県西部地震における境港および米子のアンケート震度, 第 36 回
地盤工学研究発表会講演集, 2127-2128, 2001.6.

（受理：2006 年 3 月 28 日）（掲載決定：2006 年 10 月 23 日）

188Investigation of the Relationship between Characteristics of Strong Ground
Motions and Damage to Buildings by Using Building Damage Data around theStrong Ground Motion Observation Sites
SAKAI Yuki
Assoc. Prof., Graduate School of Systems and Information Eng., Univ. of Tsukuba, Dr.Eng.
ABSTRACT
Strong ground motion observation networks were established after the 1995 Hyogoken-Nanbu Earthquake, and many
earthquakes occurred. It makes it possible for us to accumulate building damage data around the strong ground motion
observation sites to investigate the relationship between characteristics of strong ground motions and damage to buildings.
I investigated the destructive power of strong ground motions and the relationship between characteristics of strong groundmotions and damage to buildings by using accumulated building damage data around the strong ground motion
observation sites and strong ground motion records after the establishment of the strong ground motion observation sites.
Additionally, I examined the correspondence of strong ground motions and actual damage to buildings by performing
elasto-plastic earthquake response analyses.
Key Words: destructive power of strong ground motion, strong ground motion observation network

JMA seismic intensity, building damage, inelastic earthquake response analysis

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