事故防止のためのストレス予防対策に係るマニュアルの開発
大塚泰

正 *1

事故防止のためのストレス予防対策に係るマニュアルとして，「事業場における事故防止のためのストレス対策マニュアル」を作成した．「労働安全衛生マネジメントシステムに関する指針」，「危険性又は有害性等の調査等に関する指針」，「労働者の心の健康の保持増進のための指針」および米国 NIOSH，英国 HSE 等のマニュアルや報告書などを参考に，マニュアル案を作成した．作成したマニュアル案を現場の安全・健康担当スタッフに配布し，改善点等の意見を求めた．得られた意見を参考にマニュアル案を修正し，「事業場における事故防止のためのストレス対策マニュアル」を完成させた．本マニュアルでは，「1．わが国における労働災害の発生状況」，「2．
わが国における事故防止対策とストレス対策の現状」，「3．事業場における事故防止対策」，「4．リスクアセスメントのすすめ方」，「5．事業場におけるストレス対策」，「6．事故防止対策を含めたストレス対策のすすめ方」の7 項目で構成した．「6．事故防止対策を含めたストレス対策のすすめ方」では，「Ⅰ．職場に存在するストレッサーを測定しましょう」，「Ⅱ．どんなリスクが発生する可能性があるかを把握しましょう（健康面）」，「Ⅲ．どんなリスクが発生する可能性があるかを把握しましょう（安全面）」，「Ⅳ．検討内容のまとめと対策の立案」，「Ⅴ．
事後評価，見直しの実施」の 5 段階を取り上げた．

キーワード : マニュアル，職業性ストレス，メンタルヘルス，事故防止，労働安全衛生マネジメントシステム，リスクアセスメント

1

背景と目的（HSE）等が公表しているマニュアル，報告書等を収集し，職場における事故防止対策とストレス対策は，産業安その内容について検討した．

全・産業保健それぞれの分野に分かれて研究・実践が行われてきた感がある．海外の研究ではストレスと事故と2） 結果の関連を示唆する結果がいくつか認められているが，現（1）「労働安全衛生マネジメントシステムに関する指時点では，わが国において両分野を統合した総合的な事針」，「危険性又は有害性等の調査等に関する指針」
労働安全衛生マネジメントシステムとは，労働災害の故防止およびストレスに関する対策の立案には至ってい減少を図るために行う組織的かつ体系的な取り組みを推ない．
このような背景から，本研究では，産業安全・産業保進する仕組みであり，Plan-Do-Check-Act（PDCA）のサ健の各領域から得られた国内外の知見を振り返り，両分イクル構造を成している．労働災害を減少させるために野の知見を統合した新しいマニュアル「事業場におけるは，危険性又は有害性を特定し，リスクを見積り，リス事故防止のためのストレス対策マニュアル」を作成する

クを低減させることが必要になる．リスクの見積りやリことを目的とした．マニュアル作成の資料とするため，スクを低減させる方法については「危険性又は有害性等既存資料，マニュアル等を検討し，現場のスタッフ・従の調査等に関する指針」に記述がある．リスクの見積り業員等の意見を取り入れて，実用的なマニュアルを開発

は「負傷又は疾病の重篤度」と「負傷又は疾病の発生可した．

能性の度合」の 2 軸によってマトリクス状に評価される．
「負傷又は疾病の重篤度」は，負傷や疾病等の種類にか2

国内外における既存資料の検討かわらず，共通の尺度である「休業日数等」を使用する

1） 目的・方法ことが明記されている．一方，「負傷又は疾病の発生可

わが国における職場における事故防止対策とストレス対策に関する既存資料の内容を検討した．事故防止対策

能性の度合」は，危険性又は有害性への接近の頻度や時間，回避の可能性等を考慮して見積もられる．

に関しては，「労働安全衛生マネジメントシステムに関これら 2 つの指針で扱う労働災害は，ストレス対策のする指針」1），「危険性又は有害性等の調査等に関する大きな焦点となる精神疾患等による労働災害に限定され指針」2）を取り上げた．ストレス対策に関しては，「労たものではなく，むしろ墜落や巻き込まれ等の事故や，働者の心の健康の保持増進のための指針」3）を取り上負傷や化学物質等による疾病に関係するものが主である

げた．と考えられる．しかし，うつ病を中心とした精神疾患は，海外の職場における事故防止対策とストレス対策に休業期間が数か月間に及ぶことが多く，事業場の受けるついては，米国 National Institute for Occupational Safety

損失も大きい．特に事故等による労働災害の発生の多いand Health（NIOSH），英国 Health and Safety Executive製造業，建設業等以外の業種においては，リスクの見積りによってストレス対策が優先度の高い項目になる可能*1

広島大学大学院教育学研究科（元当研究所研究員）

性がある．

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労働安全衛生総合研究所特別研究報告

JNIOSH-SRR-NO.40（2010）（2）「労働者の心の健康の保持増進のための指針」

する態度を向上させることができる可能性を示唆するも本指針は事業場におけるメンタルヘルスケアの原則的のである．

な実施方法について定めたものである．本指針では労働者自身がストレスに気づき，対処を行う「セルフケア」，

3 「事業場における事故防止のためのストレス対策マ

管理監督者が部下の相談に応じたり，不調な労働者を産ニュアル」の作成

業保健スタッフに紹介したりする「ラインによるケア」，

2 の検討結果を踏まえ，「事業場における事故防止の産業医などの事業場内の産業保健スタッフが職場環境等ためのストレス対策マニュアル（案）」を作成した．続の改善を提言したり相談や研修を行ったりする「事業場いて，現場のスタッフ・従業員等に作成したマニュアル

内産業保健スタッフによるケア」，事業場外の機関およ案を配布して意見を求め，一般向けの実用的なマニュアび専門家を活用し，その支援を受ける「事業場外資源にルを開発した．

よるケア」の 4 つのケアを取り上げ，これらが効果的に
1） マニュアル案の構成連携を取ることの重要性を指摘している．
事業者がメンタルヘルスケアの実施を表明し，それをマニュアル案は，既存のマニュアル等の重要な内容を組織的かつ計画的に推進し，適宜評価・改善を加えると網羅し，一般向けでわかりやすく実用的で簡便なマニュいう点については，労働安全衛生マネジメントシステムアルとすることにした．の考え方が導入されている．ただし，事業場として優先マニュアル案では，はじめにわが国における労働災害すべきメンタルヘルスケアのポイントを明らかにするたの発生状況やストレスと事故の関係等の基礎的な情報をめの具体的なリスクアセスメントの方法に関する記述は解説し，続いて事故防止対策を含めたストレス対策の方「危険性又は有害性等の調査等に関する指針」に較べる法を解説した．具体的には，いままでストレス対策ではと少ない．

あまり注目されてこなかったリスクアセスメントの考え（3） 海外のマニュアル，報告書等方を新たに導入し，各事業場で事故防止対策を含めたス

NIOSH4） は，近年，個人・状況要因のストレス緩衝トレスに関する取り組みの優先順位が付けられるように効果の重要性を指摘し，新しい職業性ストレスモデルを配慮した．また，事故防止対策およびストレス対策に役作成した．ストレッサーの高い就業環境は直接的に事故立つ既存のツール等をまとめ，紹介した．

や疾病のリスクを高めるが，これらの関係性の方向や強さは個人や個人が置かれた状況によって異なるというも

2） マニュアル案に関するアンケート調査のである．具体的には，「仕事と家庭・個人生活とのバ（1） 調査対象者ランス」，「同僚や友人からのサポート」，「落ち着いた，中国地方の事業所に勤務する安全衛生関係の専門職肯定的な物事の捉え方」の 3 要因が，個人・状況要因と12 名にマニュアル案を配布し，意見を求めた．回答者の勤務する事業所の業種は製造業 8，建設業 2，小売業

して取り上げられている．
HSE5） では，事故の発生に関与する人的要因として1，サービス業 1 であった．部門は安全関係 5，健康・ヒューマンファクターについて解説している．ヒューマ

衛生関係 9（重複回答あり）であった．事業所規模は 50

ンエラーの発生する状況を個人の意識，注意・判断能力，人未満が 1，50 〜 500 人が 2，500 人以上が 9 であった．

業務の定常性等の観点から分類し，まとめている．非定職種は，産業医 1，保健師 3，看護師 1，衛生管理者 8，

常業務では，しばしば作業従事者がストレス下に置かれ労働衛生コンサルタント 1，安全管理者 1，安全衛生推るため，状況判断が困難になり，ヒューマンエラーが発

進者 1，建築物環境衛生管理技術者 1，危険物取扱者 4，生しやすいことが述べられている．

毒劇物取扱者 1，特定化学物質等作業主任者 1，酸素欠

また，HSE は交通事故の発生要因についても言及し

乏危険作業主任者 1，有機溶剤作業責任者 1，一級ボイている 6,7）．HSE の報告によれば，交通事故やニアミス

ラ技士 1，産業カウンセラー 1（重複回答あり）であった．の発生要因には，時間的切迫感，恒常的な職業性ストレ（2） 質問項目

スの存在，仕事へのとらわれ感，携帯電話の使用が挙げはじめに，マニュアル案の全体的な印象について，①
わかりやすさ（1. わかりやすい〜 5. わかりにくい），②られている．
Clarke8-10）は，英国の鉄道会社従業員を対象にした一

内容の充実度（1. 充実している〜 5. 不足している），③

連の調査より，いくつかの鉄道事故が発生した背景要因

レイアウト（1. 見やすい〜 5. 見にくい），④ボリュームとして，上司のマネジメント不足を指摘している．さら（1. 適度〜 5. 多い，または，少ない），⑤総合評価（1. よに，上司と部下のコミュニケーションが希薄な場合には，い〜 5. わるい）で評価してもらった．次に，マニュア互いの安全に対する態度に誤解が生じ，それが事故発生

ル案についてよかった点，改善したほうがよい点をそれの一因となることも指摘している．日本の鉄道会社従業ぞれ自由記述で回答してもらった．

員を対象にした調査（3） 結果11,12）

でも，上司からのサポートと「わかりやすさ」についての平均値は 2.25（SD=0.75），

一般従業員の安全態度との間には 0.3 〜 0.4 程度の正の相関が認められている．この結果は，上司や同僚との人「内容の充実度」についての平均値は 2.50（SD=0.80），

間関係を良好にすることができれば，従業員の安全に対「レイアウト」の平均値は 2.17（SD=0.72），「ボリュー− 176 −

事故防止のためのストレス予防対策に係るマニュアルの開発

ム」の平均値は 2.75（SD=1.36），「総合評価」の平均値実施」の 5 段階を取り上げた．以上のように，現場のスは 2.33（SD=0.65）であり，おおむね良好な結果が得らタッフ・従業員等の意見を踏まえて，一般向けの実用的れた．マニュアル案についてよかった点については，「事なマニュアルである「事業場における事故防止のための故防止対策，過重労働，メンタルヘルス対策を合致させストレス対策マニュアル」を作成した．本マニュアルでた内容になっており，測定ツールがストレス調査票や疲は，職場のストレッサー，ストレス反応，不安全行動，労蓄積チェックリストから作られているため，使いやす事故やけがの発生可能性に関する判定結果を段階評価でい」，「事故防止対策としてストレス対策を取り入れるよ示すことができるため，継続的な取り組みを行った際のうにしているのは新しい視点であり，安全担当者にもわ効果が一般の人々にもわかりやすくなっている．

かりやすいマニュアルになっている」，「表に具体的な内参容を記載し，対策シートとして集約できるようになっている」などが挙げられた．一方，改善したほうがよい点1）については，「質問が多いところがあり，実施に時間がかかる．業務中のミーティングでは使用が難しい気がす2）

献厚生労働省労働基準局安全衛生部安全課：危険性又は有害性等の調査等に関する指針 （2006）

3）な作業だと思うが，それまでの項目より説明・解説が少ないのでわかりにくい」，「マニュアルの中に事例を入れ文マネジメントシステムに関する指針（2006）る」，「『Ⅳ．検討内容のまとめと対策の立案』のところと『Ⅴ．事後評価，見直しの実施』のところが一番重要

考厚生労働省労働基準局安全衛生部安全課：労働安全衛生

厚生労働省労働基準局安全衛生部労働衛生課：労働者の心の健康の保持増進のための指針（2006）

4）

るとよい」などが挙げられた．

National Institute for Occupational Safety and Health:Stress at work.（1999）

以上のマニュアル案に対する指摘・意見等を踏まえ，

5）

マニュアルの修正を行った．具体的には，全体の流れがわかるように資料を追加する，「Ⅳ．検討内容のまとめ

Health and Safety Executive: Human factors in themanagement of major accident hazards.（2005）

6）と対策の立案」および「Ⅴ．事後評価，見直しの実施」

Health and Safety Commission: Reducing at-work roadtraffic incidents.（2001）の箇所に解説を追加する，レイアウトを見やすく変更す7）

Health and Safety Executive: Driving at work.（2000）

る，などの作業を行った．

8）

Clarke S: Safety culture on the UK railway network. Work

最終的に完成したマニュアルは，「1．わが国における労働災害の発生状況」，「2．わが国における事故防止対and Stress, 12, 285-92.（1998）
9）

Clarke S: Organizational factors af fecting the incident

策とストレス対策の現状」，「3．事業場における事故防reporting of train drivers. Work and Stress, 12, 6-16.（1998）

止対策」，「4．リスクアセスメントのすすめ方」，「5．事10） Clarke S: Perceptions of organizational safety: implications

業場におけるストレス対策」，「6．事故防止対策を含めfor development of safety culture. Journal of Organizational

たストレス対策のすすめ方」の 6 項目で構成した．「6．

Behavior, 20, 185-98.（1999）

事故防止対策を含めたストレス対策のすすめ方」では，

11） 大塚泰正，鈴木綾子：職場の安全行動評価尺度の作成と「Ⅰ．職場に存在するストレッサーを測定しましょう」，その職種差 : 鉄道会社およびその関連会社を対象とした「Ⅱ．どんなリスクが発生する可能性があるかを把握し調査研究，安全工学，45，25-33.（2006）ましょう（健康面）」，「Ⅲ．どんなリスクが発生する可12） 大塚泰正，鈴木綾子：安全文化評価尺度の作成，中央労能性があるかを把握しましょう（安全面）」，「Ⅳ．検討
内容のまとめと対策の立案」，「Ⅴ．事後評価，見直しの− 177 −

働災害防止協会（2004）（平成 22 年 9 月 17 日受理）