平成 19 年（2007 年）2 月 28 日 会誌部会承認
平成 19 年（2007 年）6 月 14 日変更
平成 21 年（2009 年）4 月 15 日変更
平成 22 年（2010 年）2 月 8 日変更
平成 28 年（2016 年）4 月 1 日変更
平成 29 年（2017 年）1 月 27 日変更
平成 29 年（2017 年）5 月 8 日変更
平成 30 年（2018 年）11 月 7 日変更
令和 3 年（2021 年）9 月 14 日変更
令和 4 年（2022 年）7 月 13 日変更
令和 6 年（2024 年）1 月 26 日変更「地盤工学ジャーナル（Japanese Geotechnical Journal）」投稿要領
公益社団法人 地盤工学会
1. 地盤工学ジャーナル「地盤工学ジャーナル」編集委員会

ねらい

地盤工学ジャーナルでは、地盤工学の発展に寄与する先進的な学術研究および調査・設計・施工や災害調査に関する論文や報告等を幅広く掲載することを目的とする。
2.

投稿者著者のうち少なくとも一人が本会会員または国際地盤工学会会員であること。ただし、地盤工学ジャーナル編集委員会で認めた原稿執筆者はこの限りではない。 連名者の数に制限は考えないが、単なる儀礼上の連名者や、原稿の内容についての質問に回答できないものは避けるべきである。
共同著作された論文等の著作権は、著作がなされた時点で氏名が掲げられた複数の著者に共有される。このため著者名の表示変更（著者の順番、corresponding author の変更を含む）は原則認められない。したがって、査読中に著者の都合で著者表示に関わる変更があった場
合には、原稿は著者取り下げのうえ、新規原稿として改めて投稿を受け付ける。
※判断に迷うような場合やご不明な点がある場合は、地盤工学ジャーナル編集委員会（ kaishi@jiban.or.jp ）にお問い合わせください。
3．原稿提出先
テンプレートに従って原稿を作成し、Editorial Manager(EM, 電子投稿・査読システム)より投稿する。また、J-STAGE Data にデータファイルの掲載を希望する場合には，地盤工学
ジャーナルデータファイル掲載細則に従って，そのデータの内容を示すメタデータファイルを作成し、データファイルとメタデータファイルを原稿投稿時に原稿と一緒に Editorial

Manager にアップロードする。
※ご不明な点は地盤工学ジャーナル編集委員会（ kaishi@jiban.or.jp ）にご相談ください。
4．原稿受付随時受付ける。
5．投稿区分とデータファイルの公開
5-1．投稿区分① 論文：


調査、設計、施工、計測、維持管理などの結果に基づき、地盤工学的に高い有用性を持ち、新しい知見をもたらすもの。



災害事例や事故事例などの検証に基づき、信頼性にすぐれ地盤工学の発展に大きく寄与するもの。



将来の地盤工学の発展に寄与する可能性のある萌芽的な研究。

② ノート：


研究、開発、設計、施工などに用いられる新技術、データ、資料などで、地盤工学への寄与が期待される速報。



論文、報告として体裁の整わないものであっても、新しい研究・技術性などを述べた速報。



現場からの地盤工学の発展に資する新しい情報の速報。



過去の論文や事例報告を補遺する有用なデータ、資料。

③ 報告：


調査・計画・設計・施工・現場計測などの報告で、技術的・工学的に有益な内容を含むもの。



災害調査など，速報性を有し，今後の研究の萌芽となるもの。



委員会・調査団の報告で，より踏み込んだ内容を示すもの。

④ 討議：


発表された論文、ノート、報告に関連した討議者の研究・技術成果。



発表された論文、ノート、報告についての意見または質問。

⑤ 研究展望：

地盤工学に関る専門分野の最近の研究開発動向および将来の展望などを、わかりやすく解説し、その分野の研究テーマの選定、研究計画推進などに資する内容のもの。

⑥ 研究随想：

地盤工学に関わる専門分野の研究に携わった動機､研究の進め方および後進への助言など。

⑦

現況報告：



地盤工学に関わる専門分野の研究の現状をまとめたもの。

5-2．データファイルの公開（J-STAGE Data）

著者の申し出があり、地盤工学ジャーナルデータファイル掲載細則に基づいて編集委員会が適当と判断する場合、論文やノートなどに関するデータを、論文やノートなどの出版と同時期に、DOI 付きデータファイルとして J-STAGE Data のウェブサイトで公開することができる。
6．投稿原稿に対する確認事項① 著者は論文の執筆にあたり、地盤工学会倫理綱領を遵守しなければならない。
② 広く読まれる学術雑誌へ未発表であること。ただし、「地盤工学会誌」に発表された内容を、新たに論文としてまとめ直したものは、地盤工学ジャーナル編集委員会正副委員長の承認を経て、未発表原稿と同様の扱いを受けることができる。これに該当する原稿には、その旨を記した文章を添付すること。
③ 二重投稿でないこと。ここで、二重投稿の対象とする論文は、各学会及び協会で認可された実質的に審査のある論文集に投稿もしくは掲載された、あるいは掲載が決定された論文とする。和文、英文の区別はしない。会議・学会のプロシーディングおよびシンポジウム論文集、大学・研究機関の紀要、社内報等に掲載された論文は、速報性と資料性に重点をおいた論文（実質的な査読のない論文）と見なす。ただし、二重投稿の対象論文としないためには、内容の進展と拡充が必要である。
④ 投稿原稿にデータの捏造や改竄が含まれていてはならない。また他の論文等からアイデア、方法、データまたは結果を盗用してはならない。

⑤ 独立した内容であり、連載形式でないこと。
7．審査① 査読者数各分野の専門家に査読を依頼する。査読者数は以下のとおり。


論文： 2 名

ノート： 2 名



報告：2 名

討議：1 名

研究展望： 1 名



研究随想：1 名



現況報告：1 名② 評価レベル
地盤工学ジャーナル編集委員会で査読結果を検討し、それぞれの原稿に以下のいずれかの評価を与える。
１．採用可
２．採用（改善のための意見付）
３．条件付採用
４．採用不可（再投稿のための参考意見付）

５．採用不可４．は、投稿原稿のままでは採用不可であるが、地盤工学ジャーナル編集委員会が指摘する事項について修正、加筆のうえ再提出された場合にのみ、改めて新規投稿原稿として審査を受けることを意味する。
３．において、地盤工学ジャーナル編集委員会が原稿返却後、180 日以内に著者からの修正原稿が到着しない場合、投稿を取りやめたものとみなす。また、2 回目以降の修正原稿の回答は 60 日までとする。なお、「採用のための条件」に適切に対応いただかなかった場合は、「採用不可」になることがある。
8．原稿の作成方法① 原稿提出時に、電子投稿システム上で必要事項を記入のこと。
② 原則として日本語で書かれた原稿であること。
③ 「地盤工学ジャーナル投稿の手引き」に従って、テンプレートに従って原稿を作成すること。
④ 国際単位系(SI)を用いること。ただし、重力単位の併記を認める。
⑤ 投稿原稿 1 編の刷り上がりページ数は以下の範囲とする。

区

分

論

文

ノート
報

告討

議

研究展望
研究随想
現況報告
※

規定ページ数（料金） 超過最大ページ数
12 ページ以内(40,000 円)
8 ページ以内(28,000 円)
12 ページ以内(40,000 円)
8 ページ以内(無料)
20 ページ以内(無料)
4 ページ以内(無料)
30 ページ以内(無料）

1 ページ当りの超過
料金

8 ページまで5,000 円

4 ページまで5,000 円

8 ページまで5,000 円

なし

---なし

---なし

---なし

---

ページ数は英文アブストラクト 1 ページ分を含むものとする。

9．著作権「地盤工学ジャーナル」に掲載された著作物の著作者の権利のうち、当該刊行物の編集にかかわる著作権は地盤工学会に帰属し、個々の執筆部分の著作権と著作者人格権は執筆者に帰属するものとする（J-STAGE Data 公開のデータファイルを除く）。なお執筆者は、学会が第三者から複写に関する著作権利用の許諾申請を受けた場合および学会自らが「地盤工学ジャーナル」以外に利用する場合（電子媒体による二次的利用を含む）、これに関する著作権の行使を学会に許諾するものとする。また、これにより学会が著作権使用料等を得た場合は、学会の運営費に充当することを認めるものとする。ただし、執筆者自らが著作権を行使することは妨げない。
また J-STAGE Data 公開のデータファイルの著作権については、執筆者に帰属する。