アムンディ・次世代医療テクノロジー ®・ファンド（年2回決算型）
愛称：みらいメディカル®

販売用資料
月次レポート

追加型投信／内外／株式
次世代医療テクノロジー®およびみらいメディカル®は、アムンディ・ジャパンの登録商標です。

ファンドの概況(円)

純資産総額(右軸)

(億円)

465.8

20,000

基準価額(左軸）

1,400

2018年7月31日

18,000

基準価額【税引前分配金再投資】(左軸）1,200

基準価額(円)

11,473

純資産総額(億円)
設定日
信託期間

無期限
原則、1月、7月の各15日（休業日の場合は翌営業日）

決算日

・基準価額は信託報酬控除後です。

資産構成比（実質組入比率）
株式
現金等

4.33%

合計

100.00%・上記はファンドの純資産総額を100％とし、実質的な組入株式および現金等の比率を表示しています。
・現金等には未払諸費用等を含みます。

分配金実績（1万口当たり、税引前）

決算日

1,000

14,000800

12,000600

10,000

400

8,000

200
2020/22021/82023/202024/8

・基準価額（税引前分配金再投資）は、税引前分配金を分配時に再投資したものとして計算しています。基準価額は信託報酬控除後です。
信託報酬については、後記の「ファンドの費用」をご覧ください。
・上記グラフは過去の実績であり、将来を示唆または保証するものではありません。

騰落率

設定来累計
分配金

16,0006,000
2018/795.67%

決算日

2024年8月30日 現在

設定来の基準価額の推移

4,950円

期間1ヵ月3ヵ月3年

設定来

分配金

ファンド

1.30%

-2.83% -0.11% 11.16% 13.91%

78.54%

2022年1月17日

500円 2023年7月18日

500円

2022年7月15日

500円 2024年1月15日

500円

2023年1月16日

200円 2024年7月16日

500円

・直近6期分の分配金実績です。
・分配金は過去の実績であり、将来を示唆または保証するものではありません。
・運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

6ヵ月

1年

・騰落率は、税引前分配金を分配時に再投資したものとして計算しています。ファンドの騰落率であり、実際の投資家利回りとは異なります。
・上記数値は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。

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追加型投信／内外／株式

2024年8月30日 現在
基準価額の変動要因≪ご参考≫為替レートの推移

今月末基準価額

11,473円

前月末基準価額

11,326円

分配金0円基準価額の変動額

（円）

180

米ドル／円
ユーロ／円

160147円（内価格要因等）

631円（内為替要因）

-467円

（その他）

-16円

・基準価額は信託報酬控除後です。
・価格要因等は株式等の現地通貨建資産の変動部分を示したものです。
・その他は、信託報酬やその他の誤差を含みます。
・各項目毎に円未満は四捨五入している為、合計が一致しない場合があります。
・上記の要因分解は概算値であり、実際の変動額を正確に説明するものではありません。傾向を把握するための参考値としてご覧ください。

140120100
80
2018/72020/22021/82023/22024/8・対顧客電信売買相場の仲値「アムンディ・次世代医療テクノロジー ®・マザーファンド」の組入状況（純資産総額比）
組入銘柄数： 45銘柄

組入株式上位10銘柄
銘柄名国銘柄概要

比率

1 ボストン・サイエンティフィック アメリカ

低侵襲性の外科的治療機器などを幅広い領域に展開。心血管や末梢血管疾患領域のほか、不整脈・心不全治療領域、消化器・呼吸器・泌尿器・神経疾患領域などをカバー。

8.99%

2 インテュイティブサージカル アメリカ

安全性が高く患者負担の小さい低侵襲外科手術を実現した手術支援ロボット「ダヴィンチ」と関連装置を開発・製造。

8.95%

3 ストライカー

アメリカ

手術室関連機器・システムに加え、人工股関節や人工ひざ関節、骨接合材料、脊柱疾患の外科的治療用インプラント、脳血管内治療機器などを展開。

8.42%

4 アボットラボラトリーズ

アメリカ

1888年創業の長い歴史を持つ総合ヘルスケア企業。ジェネリック薬品の他、診断薬・機器、血管および心疾患治療機器、ニューロモデュレーション機器など開発・製造。

8.05%

5 エシロールルックスオティカ フランス

眼鏡、レンズ、サングラスおよび光学機器の世界的大手。

4.11%

6 メドトロニック

アメリカ

医療機器セクターで売上高世界最大級の企業。心血管部門、低侵襲性治療技術部門、糖尿病管理部門、手術支援および症状緩和部門の4分野で治療・診断機器を開発・製造。

4.02%

7 アルコン

スイス

眼科手術関連機器から、眼鏡、コンタクトレンズなど視力矯正器具、点眼薬まで手掛ける世界最大のアイケア医療機器メーカー。

3.95%

8 ベクトン・ディッキンソン

アメリカ

メディカル部門で輸液・注射関連製品、麻酔・呼吸関連消耗品、薬物移送システムなどを開発・製造。ライフサイエンス部門では研究・検査用機器などを手掛ける。

3.52%

9 コロプラストデンマーク ケア製品などを扱うデンマーク企業。

2.97%

10 デクスコム

アメリカ

2.70%

排便・排尿に関わる手術器具やストーマ装具・ケア用品、喉頭手術後のケア用品および創傷

組入株式上位5通貨
通貨

糖尿病患者の血糖値管理のための間質液中グルコース濃度持続的測定機器を開発製造。

組入株式上位5ヵ国
比率

国比率

1 米ドル

70.02%

1 アメリカ

70.02%

2 ユーロ

9.60%

2 スイス

6.54%

3 スイスフラン

6.54%

3 日本

5.98%

4 日本円

5.98%

4 フランス

5.19%

5 デンマーククローネ

2.97%

5 ドイツ

3.51%

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追加型投信／内外／株式

運用コメント2024年8月30日 現在（CPRアセットマネジメント）【市場動向】
8月のグローバル株式市場は、7月後半からの下落傾向がさらに加速する場面があったものの、短期間で月初の水準を回復し、月間を通してみれば小幅上昇で月末を迎えました。7月半ばからの円高が円で借り入れた投機資金の急速なポジション解消を招くなか、8月初めに発表された米国の雇用統計が失望的なものとなり、景気見通しへの不安が高まったことが月初の金融市場の動揺につながりました。特に日本株の下落は大きなものとなりました。しかしながらインフレ圧力も急速に後退しており、FRB（米連邦準備理事会）の9月の会合での利下げ決定が確実視されるようになったことや、米国の消費が堅調を保っていることなどから株式市場は落ち着きを取り戻しました。セクター別にみると、月初の下落が小さかった公益事業、ヘルスケア、生活必需品、不動産などが月間でも上昇率の上位となり、情報技術は半導体関連銘柄を中心に激しい値動きでしたが月間では上昇しました。また、一般消費財・サービス、資本財・サービス、エネルギー、素材、金融などの景気感応度の高いセクターも月末にはほぼ月初の水準前後まで戻しました（以上、現地通貨ベース）。
為替市場では円の買戻しで月初に急速な円高となりました。米国の消費関連指標の好調さを受けて月半ばには円安に戻す場面がありましたが、月末にかけては米国の9月の利下げを織り込んで米ドル安となりました。
【運用状況】
医療テクノロジー関連銘柄は、月初の株価下落の影響は限定的で、中旬以降は安定的に上昇しました。為替要因は月間を通じて足かせでしたが、株価要因はそれを上回るプラス寄与となり、基準価額は上昇しました。特に寄与が大きかったのは外科手術関連で、睡眠時無呼吸症候群の低侵襲性治療機器を手掛けるインスパイア・メディカル・システムズが好決算を発表して力強く回復しました。肥満症治療薬によって同社の潜在的な市場が脅かされる懸念が5月以降重荷となっていましたが、それが杞憂（きゆう）であったことが示されました。手術支援ロボットのインテュイティブサージ
カルも、同社の製品導入拡大と納入済み製品のメンテナンスや消耗品などの安定的な需要の両輪による成長が評価され、大きく上昇しました。整形外科関連でも前月末に好決算を発表していたストライカーが上昇したことがプラスに寄与しました。小規模の買収と新製品の相次ぐ市場投入が同社の成長を支えています。心血管・神経関連では、製品の安全性への懸念が浮上したイナリ・メディカルが下落しましたが、自社株買いを発表したペナンブラや、主力製品が欧州で承認されたアトリキュアが上昇し、ボストン・サイエンティフィックやメドトロニックなどの大型株も安定的な成長が評価されて上昇しました。幅広く上昇した中で横ばいにとどまったのは画像診断のシーメンス・ヘルシニアーズとGEヘルスケア・テクノロジーズで、中国市場での不振などが足かせとなりました。
ポートフォリオでは心拍監視機器のアイリズム・テクノロジーズに新規投資しました。財務役員の辞任や司法省による調査など、一時的な要因で株価が下落しましたが、業績自体は良好であり、再評価を期待しています。大きく上昇した
インテュイティブサージカルは一部を利益確定しましたが、ポーフォリオの中では依然として組入比率第二位です。
【今後の見通しと運用方針】
医療テクノロジー関連銘柄の4－6月期決算は全体としては二桁増益でおおむね予想通り好調ですが、予想を下回った一部の銘柄では株価が大きく下落しました。しかし、そのような銘柄でも成長自体は継続しており、一時的なショックの後に株価が回復する銘柄も少なくありません。当ファンドは、人口の高齢化という長期的な問題や予防医療における検査の重要性に加え、AI（人工知能）が医療テクノロジーの構造的な成長の主な原動力の1つになるとみています。AI
は診断および治療における製品開発イノベーションの加速装置としての役割を果たすほか、製造工程の信頼性や安全性強化、業務効率改善のための強力なツールとして、あらゆる医療テクノロジー・セグメントに恩恵をおよぼすと期待しています。ポートフォリオは成長の力強さが際立つ心血管関連をはじめ、様々な治療領域を幅広くカバーしながら、成長性に確信の持てる有望銘柄をバリュエーションに留意して入れ替えていく方針です。

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追加型投信／内外／株式ファンドの目的
主に先進国の医療テクノロジー関連企業の株式に実質的に投資し、投資信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行います。
ファンドの特色① アムンディ・次世代医療テクノロジー ®・マザーファンド（以下「マザーファンド」といいます）受益証券への投資を通じて、主に先進国の医療テクノロジー関連企業の株式に投資します。
・ファンドにおける医療テクノロジー関連企業には、医療機器、診療器具、画像装置、医療サービス等が含まれます。
・医療テクノロジー関連事業を行う企業が発展・拡大することは、国際連合の定める持続可能な開発目標（SDGs）のうち、・主に“3.すべての人に健康と福祉を”の達成に貢献することが期待されます。

② マザーファンドにおいては、個別銘柄選択を重視した運用を行います。
・マザーファンドにかかる運用指図の権限は、CPRアセットマネジメントに委託します。

③ 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
④ 年2回決算（原則として毎年1月および7月の各15日、休業日の場合は翌営業日）を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
収益分配方針・分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益と売買益（評価益を含みます）等の全額とします。
・分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を・行わないこともあります。したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
・留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
◆資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。◆

分配金に関する留意事項●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額●は下がります。
●分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。
●その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
●また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
●ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

投資リスク
ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて、主として株式など値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクがあります）に実質的に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。ファンドの基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因としては、価格変動リスク、特定の業種への集中投資リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク等が挙げられます。なお、基準価額の変動要因（投資リスク）はこれらに限定されるものではありません。また、その他の留意点として、ファンドの繰上償還やファミリーファンド方式の留意点、分配金に関する留意事項、流動性リスクに関する留意事項等があります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。

＜お申込みの際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。＞
当資料のお取扱いについてのご注意■当資料は、法定目論見書の補足資料としてアムンディ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、法令等に基づく開示資料ではありません。■当ファンドの購入のお申込みにあたっては、販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、お受取りの上、内容は投資信託説明書（交付目論見書）で必ずご確認ください。なお、投資に関する最終決定は、ご自身でご判断ください。■当資料は、弊社が信頼する情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性について弊社が保証するものではありません。また、記載されている内容は、予告なしに変更される場合があります。■当資料に記載されている事項につきましては、作成時点または過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではありません。また、運用成果は実際の投資家利回りとは異なります。
■投資信託は、元本および分配金が保証されている商品ではありません。■投資信託は値動きのある証券等に投資します。組入れた証券等の値下がり、それらの発行者の信用状況の悪化等の影響による基準価額の下落により損失を被ることがあります。したがって、これら運用により投資信託に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属いたします。■投資信託は預金、保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。■投資信託のお申込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。

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お申込みメモ購 購入単位
入 購入価額
時 購入代金販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問合せください。

換 換金単位金 換金価額時 換金代金販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問合せください。

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金申込受付日から起算して、原則として5営業日目から販売会社においてお支払いします。

以下のいずれかに該当する場合には購入・換金のお申込みを受付けません。
・ユーロネクストの休業日
・フランスの祝休日
申込受付不可日・ニューヨーク証券取引所の休業日
・米国証券業金融市場協会が定める休業日
申・委託会社が指定する日
込につ 申込締切時間
詳しくは販売会社にお問合せください。
い委託会社の判断により、一定の金額を超える換金申込には制限を設ける場合があります。て 換金制限
委託会社は、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その申込受付の中止
他やむを得ない事情があるときは、購入・換金の申込受付を中止すること、および既に受付けた購入・および取消し換金の申込受付を取消すことができます。

信託期間無期限とします。（設定日：2018年7月31日）

繰上償還

委託会社は、ファンドの投資信託財産の純資産総額が30億円を下回ることとなったときまたは信託を終了させることが投資者のために有利であると認めるとき、もしくはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、信託期間を繰上げて信託を終了させることができます。

決算日

年2回決算、原則として毎年1月および7月の各15日です。休業日の場合は翌営業日とします。

収益分配

原則として毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。
販売会社によっては分配金の再投資が可能です。

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取り扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問合せください。
配当控除および益金不算入制度は適用されません。

その他

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追加型投信／内外／株式ファンドの費用＜投資者が直接的に負担する費用＞

購入時手数料

購入申込受付日の翌営業日の基準価額に、販売会社が独自に定める料率を乗じて得た金額とします。有価証券届出書作成日現在の料率上限は3.3%（税抜3.0％）です。詳しくは販売会社にお問合せください。

信託財産留保額ありません。

＜投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用＞
信託報酬の総額は、投資信託財産の純資産総額に対し年率1.793％（税抜1.63％）を乗じて得た金額とし、ファンドの計算期間を通じて毎日、費用計上されます。
運用管理費用（信託報酬）

その他の費用・手数料

毎計算期間末または信託終了のとき、投資信託財産中から支弁します。委託会社がマザーファンドの投資顧問会社に支払う報酬額は、投資信託財産の日々の純資産総額に年率0.80％を上限として乗じて得た金額とし、毎計算期間末または信託終了のとき、委託会社の報酬から支払うものとします。

その他の費用・手数料として下記の費用等が投資者の負担となり、ファンドから支払われます。
・有価証券売買時の売買委託手数料および組入資産の保管費用などの諸費用・信託事務の処理等に要する諸費用（監査費用、目論見書・運用報告書等の印刷費用、有価証券届・出書関連費用等を含みます。）
・投資信託財産に関する租税 等＊その他の費用・手数料の合計額は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額＊等を表示することはできません。

◆ファンドの費用の合計額については保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。
◆ファンドの費用については、有価証券届出書作成日現在の情報であり、今後変更される場合があります。
委託会社、その他の関係法人の概要

委託会社

アムンディ・ジャパン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商） 第350号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、日本証券業協会、加入協会：一般社団法人第二種金融商品取引業協会

受託会社

株式会社 りそな銀行

販売会社

販売会社については巻末をご参照ください。

ファンドに関する照会先

委託会社の名称：アムンディ・ジャパン株式会社
お客様サポートライン：050-4561-2500
受付は委託会社の営業日の午前9時から午後5時まで
ホームページアドレス：https://www.amundi.co.jp/

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追加型投信／内外／株式販売会社一覧（業態別・五十音順）

金融商品取引業者等

登録番号

日本証券業 一般社団法 一般社団法 一般社団法 一般社団法
協会
人投資信託 人日本投資 人金融先物 人第二種金協会
顧問業協会 取引業協会 融商品取引業協会

株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第633号○

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券)(委託金融商品取引業者マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

株式会社関西みらい銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第7号○○

株式会社埼玉りそな銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第593号○○

株式会社三菱UFJ銀行（インターネット専用）

登録金融機関関東財務局長(登金)第5号

○

○

○

株式会社三菱UFJ銀行（委託金融商品取引業者 三菱UFJ
モルガン・スタンレー証券株式 登録金融機関会社）（インターネットトレードのみ）

関東財務局長(登金)第5号

○

○

○

株式会社みなと銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第22号○○

株式会社りそな銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第3号

○

○

○

三菱UFJ信託銀行株式会社（イ登録金融機関
ンターネットトレードのみ）

関東財務局長（登金）第33号

○

○

○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号

フィデリティ証券株式会社

○

○

○

○

○

○

○

○

○

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第152号○○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

三菱UFJモルガン・スタンレー
証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2336号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」を必ずご確認ください。

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