明和病院

総説

産婦人科

To eliminate cervical cancer from the world

1.2 子宮頸がんのない世界へ
衣笠 万里

味村 史穂

森 龍雄

星野 達二

辻 芳之

明和病院 産婦人科
要旨

近年、国内では子宮頸がんの発症年齢が若年化しており、それに伴って 30～40 歳代での子宮頸がんによる死亡率が上昇している。 子宮頸がんは女性にとって大きな脅威であるが、現在われわれはこの病気を世界からほとんど排除できる手段を手に入れている。それは子宮頸がん検診とヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンである。 世界保健機関（WHO）

はこの両者を普及させることによって今世紀中に世界から子宮頸がんを排除することを目標に掲げている。しかし日本では子宮頸がん検診受診率が伸び悩んでおり、HPVワクチン接種率はまだ低迷したままである。 将来に禍根を残さぬように科学的根拠に基づいた対策が進められなければならない。
キーワード

子宮頸がん

がん検診

細胞診

Ⅰ はじめにHPV 検査HPVワクチン

体内に侵入したヒトパピローマウイルス（HPV）の子宮は受精卵が着床して胎児を育む子宮体部

持続感染によって発症し、一方で子宮体がんの多く（頭側、腹腔内）とその導管あるいは門戸である子は卵胞ホルモン（エストロゲン）の影響下で発症す

宮頸部（尾側、腟と連続）とに分かれており、それる。近年、国内では子宮頸がん・体がんのいずれもぞれにがんが発生し、子宮体がん・子宮頸がんと呼若い女性で増加傾向にあるが、子宮頸がんについばれる（図 1）
。両者は「子宮がん」として一括しては有効な予防法が確立されている。子宮頸がんて扱われる場合もあるが、本来は別々の疾患であり、の疫学、検診・ワクチンによる予防、今後の課題に発生原因や疫学データ、治療法や予後は大きく異ついて概説する。

なっている。ほとんどの子宮頸がんは性交によって

図１. 日本産婦人科学会・婦人科腫瘍委員会：2013 年度患者年報
病気が見える vol.9

婦人科・乳腺外科

第 2 版：136-137 より改変

明和医学誌 2021

11

Ⅱ 子宮頸がんの疫学るが、死亡者数は子宮頸がんのほうがやや多い（子世界保健機関（WHO）によれば、世界の女性

宮 頸がんのほうが予 後 不良）。 単 純に1200 件をにおいて子宮頸がんは4 番目に多いがんであり、高子宮頸がんと子宮体がんとで折半しても、年間に約所得国よりも低～中所得国で頻度が高い 。2018

3,400 人、1日平均で約 9 人が子宮頸がんによって年には全世界で 57 万人が新たに子宮頸がんと診死亡していることになる。

1)

断され、31 万人以上がこのがんによって死亡したと推計されている。

子 宮 頸がん推 計 罹 患 率の年 次 推 移をみると、1970 年代から90 年代にかけて低下しており、ほぼ国内に目を向けると、国立がん研究センターが運半減している（図 2）。背景には日本人の生活水準・営管理している「がん情報サービス」 によれば、衛生水準が向上したこと、子宮頸がん検診の導入

過去 5 年間において日本では年平均約 11,000 人や啓発活動によって浸潤がんに至る前の上皮内病が子 宮 頸がんに罹っていると推 計されており、約変（前がん病変）の段階で発見・治療される症例

2,800 人がそのために死亡している 。ただし国内が増えたことが寄与しているかもしれない。ところがの死亡統計では子宮頸がんと子宮体がんとの区別

2000 年以後、子宮頸がん罹患率は再上昇しておがなされていない「子宮がん」という死因名でのり、20 歳代後半から40 歳代女性での罹患率が増

登録数が多いという問題点があり、年平均で1,200

加している。現在、子宮頸がんの発症ピーク年齢

件以上に上っている。現在、国内では子宮体がん

は30 歳代後半から40 歳代となっており、明らかにのほうが子宮頸がんよりも罹患者数が多くなってい若年化がみられる。

2)

図 2. 子宮頸がんの年齢階級
別推計罹患率：年次推移（3 年ごとの平均値）（文献 2 より著者作成）

図 3. 子宮頸がんの年齢階級
別死亡率：年次推移（3 年ごとの平均値）（文献 2 より著者作成）
12

明和病院

A

B

産婦人科

C

図 4. 子宮頸部細胞診所見
A：正常扁平上皮細胞

B：（強拡大）前がん病変の異型細胞（CIN3 相当）
C：扁平上皮がん細胞（浸潤がん）
B の段階で発見して治療すれば子宮温存が可能である。

子宮頸がんの死亡率については、既述のごとく子

り、また上皮内病変（前がん病変）のうちに発見し宮頸がんと体がんとの区別がなされていない「子て子宮頸部の病変を切除すれば、子宮を温存して宮がん」としての死亡登録数が多く、しかも過去に妊娠出産することが可能となる。現在、子宮頸がん

遡るほどその比率が高いため経年的な比較が困難

検診の主力は細胞診であり、子宮頸部の粘膜を擦である。しかしそれを考慮に入れても1960 年代か過して採取した細胞検体を染色して顕微鏡で観察ら1990 年代にかけては罹患率と同様に死亡率はし、がん細胞や前がん病変を疑わせる異型細胞が低下しており、2000 年以後はほぼ横ばいとなってい発見された場合には精密検査につなげることで早る。ところが 30～40 歳代女性では過去 20 年間に期診断に寄与してきた（図 4）。

わたって子宮頸がんによる死亡率は増加傾向にある（図 3）。

一般的にがん検診を広げれば早期がんが多く発見されるため統計上ではがんの罹患率が増加する

国内のがん統計においてはがん全体の治療成績ことになるが、子宮頸がんの場合は検診によって浸が向上している中にあって、子宮頸がんによる若年潤がんに至る前の病変が発見されて治療されるこ女性の死亡が増えているのは受け入れがたい事態とが多いので、がんによる死亡率だけでなく罹患率である。また晩婚化・晩産化が進み平均初産年齢も低下する。複数の疫学調査のメタアナリシスではが 30 歳となっている日本で20 歳代後半～30 歳代

細胞診による子宮頸がん検診によって約 65％の浸女性の子宮頸がんが増加しているということは、たと潤がんを予防できたことが示されている 3)。

え子宮摘出を含む適切な治療によって命が助かって同様に様々な調査の結果から、細胞診による検診

も妊娠出産をあきらめなければならない女性が増えによって子宮頸がんによる死亡を最大 80％まで減ていることを意味している。実際に妊娠を契機としらせることが報告されている 4)。報告者によって数て初めて産婦人科を受診し、子宮頸部に浸潤がん

値にばらつきがあるものの、前向きコホート研究・症が発見されて胎児を含めて子宮を摘出せざるを得

例対照研究・地域相関／時系列研究のいずれにおなかったという事例もみられる。このように子宮頸がいても検診の死亡率減少効果が確認されている。

んは女性の健康と幸福にとって大きな脅威である。

多くのがんに対して検診が行われているが、細胞診による子宮頸がん検診はマンモグラフィーによる乳がん検診や便潜血反応による大腸がん検診ととも

Ⅲ 子宮頸がん検診にがん死を減らせることが証明されている数少ない

細胞診による検診：

スクリーニング手段の一つである。

子宮頸がんは早期に発見できれば予後良好であところが国民生活基礎調査による子宮頸がん検

明和医学誌 2021

13

子宮頸がん健診受診率（20 〜 69 歳 女性）2019 年
国民基礎生活調査より国立がん研究センターがん対策情報センターにて作成。いずれも過去 2 年の受診有無。

図 5. 子宮頸がん検診受診率（20 ～ 69 歳）、都道府県別比較

図 6. 子宮頸がん検診受診率（20 ～ 69 歳）、
OECD 加盟国における比較（2003 ～ 2013 年、あるいは最新の統計 )14

診 受 診 率の推 計 値は全国 平 均で約 44％であり、である 6)（図 6）。これは乳がん検診でも同様であり、政府が目標としている50％には届いていない 5)。し

現状では日本の多くの女性が女性特有のがんからかもわが兵庫県では39％と平均値を下回っている身を守る機会を逃している。

（図 5）。 経 済協力開発 機構（OECD）加盟国のがん検診受診率を向上させる手段として無料ク

子宮頸がん検診受診率平均値は60％以上であり、ーポン券配布などの施策が講じられてきたが、十分

北米やヨーロッパでは70～80％に達している国も少な効果は得られなかった。海外での調査では検診なくない中でこの受診率の低さは看過できない問題

対象者への個別の受診勧奨と、受診しなかった人々

明和病院への再勧奨（コール・リコール）の有効性が示され

産婦人科

人工知能（AI）によるがん検診：ている 。 検診の勧奨通知を1 回送るだけでは放近年医療の現場でも人工知能（Artificial In-

置される場合が多く、何らかの方法で未受診者に再telligence: AI）の導入が試みられており、放射線・通知するシステムを構築する必要がある。それに加内視鏡による画像診断や病理診断の領域での応えて内容が分かりやすく受診へのモチベーションを用が始まっている。子宮頸部細胞診やコルポスコ

高められる受診勧奨資材（リーフレット）の活用が

ピー所見の判定には一定の訓練と経験が必要であ

有効であり、兵庫県や西宮市にも積極的に取り組ん

り、それでも所見の見落としは避けられない。予めでいただきたい。

多数の子宮頸部撮影画像や細胞診画像における7)

正常所見と異常所見とをAIに学習させておいた後に新たに病変を観察させると、経験者と同等以上のHPV 検査の導入：
細胞診による子宮頸がん検診の有効性は確立

診断精度が期待できることが報告されている 10)11)。

されているが、いかなる検診でも偽陰性と偽陽性が世界の子宮頸がんの約 80％は低所得国の女性にあり細胞診も例外ではない。検体が適切に採取さ発症しており、そのような国や地域では高精度の細れなかった場合や、固定・染色が不十分であった場

胞診やコルポスコピーは得られにくい。したがって

合、さらに標本上にがん細胞あるいは異型細胞があ

高精度の AI 診断を導入できれば良好な費用対効っても見落とされた場合には検鏡結果は偽陰性とな果が得られる可能性があり、近い将来実用化が期り得る。ヒトの目で見る検査の精度には限界があり、待される。

観察者間不一致や観察者内不一致（同一人物が同じ標本を別の日に検鏡すると判定が異なることがⅣ

HPVワクチン（子宮頸がんワクチン）ある）は避けられない。治療を要する高度の前がん

子宮頸がん検診の有効性は既述の通りである

病変（高度異形成あるいは上皮内がん：CIN3）やが、偽陰性・偽陽性のリスクとともに、ときに若年女浸潤がんであっても細胞診の陽性率は70％前後で性で急速にがんが進行する症例がみられることがああり、30％程度の偽陰性が生じうる 。そこで、よりり、検診は万能ではない。また未婚の若年女性の見逃しの少ない（感度の高い）HPV 検査が欧米

検診受診率を高めることには限界がある。これは検や国内の一部の自治体で導入されている。

診受診率の高い英国でも同様であり、全年齢での8)

子宮頸がんのほとんどが HPV の持続感染に由子宮頸がんによる死亡率は減少しているものの、20来することから、細胞診と同様に子宮頸部から採取～30 歳代女性の死亡率は数年前までは横ばいであした細胞検体中に発がんのリスクがあるHPV（ハった 12)。そのため英国では検診だけでは限界があ

イリスクHPV）を検出することで子宮頸がんや前がるとしてHPVワクチンの接種が積極的に進められん病変の早期発見が可能となる。ハイリスクHPVており、現在は対象年齢の 80～90％が接種を受け検査単独で、あるいは細胞診との併用で子宮頸がている。

ん検診を行うと病変の検出感度が高まり、結果が陰検診によって発見された前がん病変に対して子性であった場合には検診間隔を3～5 年に広げても宮頸部の部分切除（円錐切除術など）を行うこと

その間に浸潤がんを発症するリスクは低くなる 。

で子宮を温存できるが、その後の妊娠時には早産の9)

HPV 検査はこのように高感度の検診手段としてリスクが高くなることが報告されている 13)。さらに前期待されているが、一方で一過性にHPVに感染しがん病変の切除手術を受けた女性はその後も生涯ているが子宮頸部に病変がない女性でも陽性と判

にわたって子宮頸がん発症やそれによる死亡のリス定されるため、検診の特異度が低くなり、コルポス

クが一般女性よりも高いという報告もある 14)。

コピー（腟拡大鏡）などの精密検査を要する女性

がん予防には一次予防と二次予防とがある。一が増えるという欠 点がある。 特に20 歳 代 女 性で次予防とはがんにならないための予防であり、たとえ

はHPV の一過性感染が多いため、30 歳未満でのば受動喫煙も含めての禁煙の啓発・支援や、将来

HPV 検診は推奨されていない 。

の肝硬変・肝細胞がんを予防するための B 型肝炎

9)明和医学誌 2021

15

図 7. 3 種類の HPV ワクチンの比較＊海外では 15 歳未満なら 0.6 ヵ月後の 2 回摂取で有効とされている。

予防接種などがこれにあたる。二次予防とはがん

がんは大半が予防できることになる。そこでまず2価・検診による早期発見治療によりがんによる死亡を減4 価ワクチンが開発された。その後に他の 5 種類のらしたり、子宮頸がんの場合には子宮摘出を免れた

ハイリスクHPV（31，33，45，52，58 型）に対しりすることである。がん、あるいは前がん病変が発ても有効な9 価ワクチンが開発された。9 価ワクチ

生してから治療する二次予防法よりも未然に発症をン接種によって全子宮頸がんの 88％が予防可能で防ぐ一次予防法が導入できればそれに越したことはあると予測されている 20)。4 価ワクチンと9 価ワクチない。

ンは発がんに関与するHPVタイプ以外に、外陰部や肛門周囲に尖ったイボ（尖圭コンジローマ、良性病変）を多発させるHPV6,11 型にも有効である。

HPVワクチンの効果：
子宮頸がんのほとんどが HPV の持続感染に由HPVワクチンは標的となるウイルス型に対して100来することが明らかにされて以来、HPV 感染を予％に近い感染予防効果があり、その効果は2 価・4防するワクチンが競って開発されてきた。その中で価の場合、接種後 10 年以上経っても減衰していな2006 年に世界で初めて認可されたのが 4 価ワクチ

いことが報告されている 21)22)。

ン（ガーダシル ®）であり、続いて2007 年に2 価ワ

HPVワクチンの子宮頸部前がん病変予防効果

クチン（サーバリックス ）、2014 年には9 価ワクチンと安全性は2018 年にコクラン共同研究による総計（シルガード9 ）が認可された。それぞれのワクチ

7 万人以上の参加者を含む臨床試験のメタアナリ

ンの特徴を図 7にまとめた。いずれも1 万人以上のシスでも再確認された 23)。リアルワールドデータに被験者を対象としたランダム化比較試験でその有おいても同ワクチンの有効性が確認されている。ス

効性と安全性が確認されている

コットランドにおいて12～13 歳でワクチン接種を受

®

®

16

。

15)16)17)

HPVには約 200 種類の型があるが、そのうち13

けた年代の女性では非接種年代の女性と比較して～15 種 類が子 宮 頸がんや外 陰がん・腟がん・陰CIN3 以上の病変が 89％減少していた 24) （図 8）。

茎がん・肛門がん・中咽頭がんなどの発症に関与

総数 6000 万人に及ぶ疫学調査のメタアナリシスにしている。その中でも16 型と18 型は悪 性 化のリ

おいても同ワクチンによるHPV 感染・前がん病変

スクが高く、子宮頸がん全体の 60～70％に関連し予防効果とともに非接種者におけるリスク減少（集ている。しかも20 歳 代 女 性の子 宮 頸がん

団免疫効果）が確認されている 25)。国内での疫学に限れば 90％以上、30 歳代女性では75％前後に調査においても同様にHPVワクチン接種後女性でHPV16/18 型が検出されている。したがっては前がん病変が有意に減少していることが報告さ

16/18型の感染を予防できれば若年女性の子宮頸れている。Shiko et al.26) によれば、同ワクチン接18)19)20)

18)20)

明和病院

産婦人科

図 8. スコットランドにおける HPV ワクチン接種開始後の子宮頸部前がん病変の減少
原典：Palmer T, et al. BMJ 2019; 365: 1161、YOKOHAMA HPV PROJECT ウェブサイトより引用
http://kanagawacc.jp/vaccine-wr/298/

図 9. HPV ワクチン接種と浸潤性子宮頸がんのリスク低下：スウェーデンからの報告

原典：Lei J, et al. N Engl J Med. 2020;383(14):1340-1348.YOKOHAMA HPV PROJECT ウェブサイトより引用
https://kanagawacc.jp/vaccine-wr/338/）：

種歴のある女性ではCIN3 以上の病変の発生リス

感染から前がん病変を経由して子宮頸がん（浸潤クが 91％低下していた。またIkeda et al. によれがん）に至るまでに通常 10 年以上かかるため、浸潤

ば、ワクチン接種後女性ではCIN2 以上の病変のオ

がん減少効果は未確認であった。しかし2020 年にッズ比が 75％低下していた。

スウェーデンから注目すべき論文が発表された 28)。

27)

このようにHPVワクチンの子宮頸部前がん病変

2006 年から2017 年の間に10〜30 歳であったスウ

予防効果は国内外で広く確認されてきたが、HPV

ェーデンの女性約 167 万人を対象とした大規模な

明和医学誌 2021

17

疫学調査の結果、4 価 HPVワクチンを接種した女れなくなったため、HPVワクチンは定期接種であり性と接種しなかった女性との 30 歳までの子宮頸がながら多くの対象者や保護者がそれを知らないといんリスク比は全体で0.51であり、背景因子を補正す

う状況が 8 年間続いていた。そのために一時期 70

ると0.37であった。さらに17 歳未満で接種した女％以上であった対象年齢の接種率はその後 1％以性に限ればリスク比は0.12であった。つまりほとん

下に低下した 32)。また同ワクチンによって健康被害

どの女性が未性交でHPVに感染していない17 歳を受けたという女性たちが国と製薬企業 2 社に対し未満で接種すれば、30 歳までの子宮頸がん発症リて損害賠償を求めて集団訴訟を起こし、現在も係

スクを9 割近く減らせるという成績であった（図 9）。

争中である。

2021 年に入ってデンマークからも同様に16 歳までに同ワクチンを接種した女性では30 歳までの子宮

HPVワクチンの副反応に関する国内の調査：

頸がんの罹患比が 0.14であったこと（86％のリス

国内で問題となっているHPVワクチン接種後のク低下）が報告されている 。現時点では30 歳代

多発性・慢性疼痛や運動障害、認知障害、全身倦

以上での子宮頸がん予防成績は出ていないが、こ怠感などの多様な症状に対して、厚生労働科学研

れまでの知見からHPVワクチンの子宮頸がん予防究事業で池田修一・信州大学医学部教授（当時）

効果に疑問の余地はないであろう。

と牛田享宏・愛知医科大学学際的痛みセンター教29)

授をそれぞれ班長とする研究班（以下、池田班・HPVワクチンの副反応報告と積極的接種勧奨の池田班は主に神経内科専門医から構成され、副中断：
臨床試験の成績ではHPVワクチンには筋肉注反応が疑われる患者の登録と詳しい実態調査を行

射部位の疼痛・腫脹や注射直後の失神、数日間のうこと、病原性自己抗体と感受性遺伝子を含めた病

頭痛・筋肉痛・腹痛・発熱・疲労感などの副反応

態解明、特に脳障害とHLA 遺伝子型との関連を明がみられた。アナフィラキシー反応は96 万回接種

らかにすること、血液浄化（免疫吸着）療法・ステ。そのため接種 後 30 分 程ロイドパルス療法を含めた新規治療法の開発を行う

度の経過観察が推奨されていたが、重大な副反応

こと、疾患モデルマウスを作成してその病態解明をはまれであると認識されていた。2007 年以後世界行うこと、の 4 項目を目標とした 33)。

に1 回程度であった

30)

各国で同ワクチンが定期接種化されていた情勢を彼らはHPVワクチン接種後に多様な症状を訴え受けて、日本でも2009 年に2 価ワクチンが、2011て受診した163 人中 72 人について同ワクチンとの年には4 価ワクチンが認可された。2010 年から子関連を疑って精査を行い、接種時期と発症時期と宮頸がん等ワクチン接種緊急対策推進事業としてが相関していることを報告している 34)。しかし接種公費負担での接種が可能となり、2013 年 4月にはから発症までの平均期間が 10か月以上であり、他定期接種となった。

の発症要因の関与を否定できない。また積極的勧ところが同ワクチン接種後に、広範囲に及ぶ痛み

奨中断後の接種者数の減少に伴って新規患者のや、手足の動かしにくさ、不随意運動、記憶障害な発生がみられなくなっていることから接種と症状とのど多様な症状が起きたことが副反応疑いとして報関連を示唆しているが、もともとワクチン接種後であ告され、メディアでも盛んに報道された。そのためることを副反応の診断基準に含めているので当然2013 年 6月に厚生労働省予防接種・ワクチン分科の結果である。この調査ではワクチン接種者と非会副反応検討部会は副反応の頻度がより明らかに接種者あるいは一般人口との間で発症率が比較さなり、国民に適切な情報提供ができるまでの間、定れていないため、上記症状がワクチン接種後に特異期接種を積極的に勧奨すべきではないと判断して、的に現れているのかどうか判断できない。

積極的な接種勧奨の一時差し控えを決定し、各自ワクチン接種後の諸症状とHLA 遺伝子型との治体に通知した 。この積極的接種勧奨の中断に関連は最終的には認められなかった。ワクチン接種

より自治体から接種対象者の家庭への通知が行わ

後患者群では非接種者と比較して複数の自律神経

31)

18

牛田班）が設置されて研究が進められた。

明和病院

産婦人科

受容体に対する自己抗体価が血清中で有意に上昇

行動療法や運動療法を主体とした治療に取り組んしていたことが報告されているが、類似の症状を呈でいる。その成果として経過を追えた156 例中 73

する慢性疲労症候群でも同様の報告があり 、抗％の症例で疼痛の改善が得られたことが報告され体価上昇とワクチンとの関連は不明である。免疫ている 37)。

35)

吸着療法の治療効果が認められたと報告されているが、再燃した例も多くプラセボ効果の可能性を除外できない。そして疾患モデルマウスを用いた実験の成果は2021 年末現在まで示されていない。

HPVワクチンの安全性：
HPVワクチンはいずれの製剤もウイルスの外表構造（外殻蛋白：カプシド）を遺伝子工学的に人工ワクチン接種後に何らかの症状が現れた場合に合成して、それに免疫賦活剤（アジュバント）を加えは副反応が疑われるが、時間的な前後関係は必ずたものであり、ウイルス自体は含まれていない。したしも因果関係を意味しない。接種とは無関係に偶がって接種者の体内でウイルスが増殖する懸念は発的に発症した可能性があるからである。ワクチンない。またアジュバントによる免疫刺激によって自己による発症機序が解明されれば因果関係が確定さ

免疫疾患が増加するという仮説を唱える学者もいる

れるが、そうでない場合は、非接種者と比べて接種が、それを裏づける科学的根拠はなく、同ワクチンの者で有意に発症率が高ければ因果関係が疑われる

アジュバントの安全性に問題はない 38)39)。

ことになる。しかし池田班の研究成果にはそのいず

国内で HPVワクチン接 種 率が低迷している間れも示されておらず、したがってHPVワクチン接種に、国内外から同ワクチンの安全性を支持する多が多様な症状の原因になっているという結論を導く

数の大 規 模な疫 学 調 査 成 績が報 告されている。

ことはできない。

HPVワクチン接種後に膠原病や多発性硬化症な一部の研究者はHPVワクチン接種後の多様などの自己免疫疾患、神経疾患、内分泌代謝疾患、症 状に対して“Human papillomavirus vacci-

血液疾患は増加していないことが確認されており、

nation-associated neuro-immunopathic syn-

接種後に特定の疾患にかかりやすくなるという証拠

drome (HANS)”という新たな疾患概念を提唱しはない 40)41)。韓国における大規模な疫学調査でもて視床下部障害を主徴とする医原性神経疾患であHPVワクチンの安全性が確認されており42)、人種ると論じている 36)。しかし多発性・慢性疼痛や運動差によって国内で接種後の副反応が多発するとい障害、認知障害、全身倦怠感など多様な症状をきう懸念はない。またHPVワクチンはしばしば生殖たす疾患群として以前から複合性局所疼痛症候群

可能年齢の女性に接種されるので、予期せず妊娠（complex regional pain syndrome: CRPS）
・

直前や妊娠中に投与される場合があるが、妊娠経

筋痛性脳脊髄炎あるいは慢性疲労症候群（myal-

過や胎児への悪影響は認められていない 43)。

gic encephalomyelitis / chronic fatigue syn-

既述のごとくHPVワクチン接種後に現れたとさ

drome: ME/CFS）・体位性頻脈症候群（postural

れる症状のほとんどはCRPS・ME/CFS・POTS・

orthostatic tachycardia syndrome: POTS）とFMなどの症状と重なっているが、海外での疫学調

いった自律神経 疾患や線維筋痛症（fibromyal-

査ではそれらの罹患率はHPVワクチン接種後に増gia: FM）などが知られているが、それらの疾患群と加していないことが示されている 44)45)46)。

“HANS”とを明確に区分する診断基準は示され

海外でもHPVワクチン接種後に多様な症状をきていない。その発症機序についても科学的根拠がたした症例が報告されている 47)48)49)。しかし2020

示されておらず、“HANS”は彼らの心象に基づい

年に米国自律神経学会は公式見解として、それらのた仮説にとどまっている。

少数例の報告は対照群（非接種者）との比較を含

一方、牛田班はHPVワクチン接種後に生じた原

んでいないこと、接種と症状発現との時間的な前後

因不明の慢性疼痛に対して様々な臨床検査や画像関係だけが述べられていて発症メカニズムに関する検査を行っても明確な異常が見当たらないことから、科学的な根拠を欠いていること、症例の選択バイア

機能性身体症状として原因究明にこだわらず認知スが加わっていることから、ワクチンと症状との因果明和医学誌 2021

19

図 10. HPVワクチン接種対象女子における接種率の国際比較：日本の低さが際立っている。

Garland SM et al. Clin Infect Dis. 2016; 63: 519-527. および厚生労働省：定期の予防接種実施者数より作成。

関係は認められないと述べている 50)。
国内でも2015 年に名古屋市在住の女性を対象

HPVワクチン接種後の慢性疼痛に対して厚生としてHPVワクチンによる副 反 応として疑われた

労働科学研究・牛田班は一定の成果を挙げており、

24 種類の症状の出現頻度を同ワクチン接種者とそれらは決して不治の病ではない。日本医師会と日非接種者との間で比較する疫学調査が実施された

本医学会が発行した「HPVワクチン接種後に生じ51)。もともと子宮頸がんワクチン被害者連絡会の要た症状に対する診療の手引き」では、有症状者に請があって実現した調査であり、調査票に記載され対して長期的にはハンディキャップを最小限に抑えた症状の項目（多発性疼痛・頭痛・倦怠感・脱力・て希望の生活が可能になると考えられることを説明

歩行困難・視覚異常・認知障害・月経異常など）

して理解を促すことが推奨されている 52)。

についても被害者連絡会の意見を参照して設定された。ところが約 3 万人から回答を得て集計した結20発見に努めるべきではないだろうか。

Ⅴ 今後の展望―子宮頸がんのない世界へ

果、非接種者と比べて接種者で有意に増加してい子宮頸がん検診はがんによる死亡を減らすだける症状はみられず、症状の持続や複数症状の有無・でなく、前がん病変の早期発見治療により子宮頸が程度についても明らかな差はみられなかった。したんの発症自体を減らすことができる。今後も地道ながってワクチン接種による副反応と考えられていた啓発活動やコール・リコールシステム導入による受症状の多くはワクチンとは無関係に同年代の女性に診率の増加と検診精度の向上に努めるとともに、検発症していることが示された。

診に対する羞恥心や恐怖感を和らげてかかりやすく

かつて筆者はHPVワクチンに関する薬害訴訟でする（検診の敷居を下げる）工夫も必要であろう。

原告側を支援している薬剤師と話したことがある。

しかし検診だけでは救えない命・守れない子宮が彼はこのように語った。「ワクチン接種と症状との因数多く存在することも確かである。HPVワクチンの果関係を認めないのは、気の毒な少女たちを見捨て

前がん病変予防効果は確立されており、がんそのもることにならないのか？」のに対する予防効果も明らかにされつつある。そ彼らが医療者としての良心と共感に基づいて行

れに対して非接種者や一般人口と比較して同ワク動していることをいささかも疑うものではない。しかチン接種者に何らかの疾患や症候群が多発していし同情によって科学を歪めることが問題の解決になるという客観的な証拠は現在に至るまで示されているとは思えない。ワクチン非接種者にも同様の症状ない。それにもかかわらず日本では長らく接種勧奨を有する患者が同程度いるのであれば、頑なに薬が中断されていたため、HPVワクチン接種率は諸害説にこだわらず真の原因解明や有効な治療法の外国と比べて際立って低いままであった（図 10）
。

明和病院

産婦人科

図 11. WHO：HPV ワクチンが公的予防接種プログラムに含まれている国々

図 12. WHO が掲げる子宮頸がん排除のための行動目標

明和医学誌 2021

21

図 13. WHO：検診とワクチン接種による子宮頸がんの排除

WHOはこの状況を憂慮しており、科学的根拠の乏ば、その 6 割を救える可能性があるが、このままの状しい副反応説のせいで接種率が低下することによ況が続けばさらに1 万人前後が死亡するだろうともって実害がもたらされることになると繰り返し警告し述べている。同様にYagi et al.55) は接種勧奨中断てきた 40)。

によって毎年 3000～4000 人以上が本来予防でき

現在、HPVワクチンは世界 100か国以上で公的たはずの子宮頸がんを将来発症して、1000 人前後

予防接種プログラムに組み込まれている（図 11）。

がそのために死亡することになると予測している。

子 宮 頸がんは低～中 所 得 国で増 加 傾 向にあり、

日本産科婦人科学会・日本小児科学会を始め国

WHOは全世界から子宮頸がんを排除するために内外の多くの医学会や、WHO・米国疾病管理予53)

3 つの目標を掲げている （図 12）。それは世界で防センター（CDC）など海外の保健機関は以前か90％の少女が 15 歳までにHPVワクチンを受けるこらHPVワクチン接種を支持あるいは推奨してきた。

と、70％の女性が 35 歳時と45 歳時の 2 回、確実

近年、その有効性と安全性に関するエビデンスが集性の高い子宮頸がん検診を受けること、そして子宮積されてきたことから、2021 年 11月に厚生労働省

頸部病変を指摘された女性の 90％が治療とケアをはHPVワクチンの積極的接種勧奨を再開する旨を受けることである。それによって今世紀中に子宮頸

全国の自治体に通知した。また同年 12月には今ま

がんの年間罹患率を10 万人あたり4 人未満にできで公的接種の機会を逃していた女性たちに対してると予測している（図 13）。ちなみに日本における公費負担による追加接種を行うことが決定した。遅子宮頸がんの罹患率は最新の統計（2016-17 年）

すぎた感もあるが、これは大きな前進である。

で10 万人あたり約 17 人である。
日本で現 在までの HPVワクチン低 接 種 率がこは、積極的接種勧奨の再開だけでなく、われわれ医のまま続いた場合にはどうなるだろうか？Simms et

療従事者自身が接種対象者やその家族に対してエal.

は、2013～2019 年にかけて日本で HPVワク

ビデンスに基づいて自信をもって接種を推奨できな

チン接種率が極端に低下していたために接種の機ければならない。かつて国内では少なからぬ産婦会を逃した女性のうち25000 人前後がそのために人科医が副反応報道や積極的接種勧奨中断を受

将来子宮頸がんを発症し、5000 人以上が死亡す

けて自分の娘に同ワクチンをうつことを躊躇していたると予測している。積極的接種勧奨を再開するととが、近年はその効果や安全性に関して理解が広がもに接種機会を逃した女性への追加接種を進めれっていることが報告されている 56)。

54)

22

今後、HPVワクチン接種を普及させていくために明和病院

子宮頸がん検診とHPVワクチンは二者択一ではなく、世界から子宮頸がんを排除するための車の両輪である。将来にわたって多くの女性たちやその家族を嘆き悲しませることがないように、われわれは明
確な科学的根拠に基づいて対策を立て、それを着実に実行しなければならない。
謝辞
貴重な細胞診画像をご提供いただいた小笠原利忠
先生に深甚の謝意を表します。
本論文の発表にあたって開示すべき利益相反状態はありません。

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