２．緩和ケアチームの質の向上に関する取り組み─患者報告型アウトカムを用いた緩和ケアチーム
介入の評価に関する多施設パイロット・スタディ
宮下光令

平山英幸

（東北大学大学院医学系研究科 保健学専攻 緩和ケア看護学分野）紹介される患者は心身ともに脆弱であり，患者自はじめに身が評価することが困難であることや，評価にあ

本稿では，患者報告型アウトカムを用いた緩和ケアチーム介入の評価に関して論じる。まず，国内外の先行研究をレビューし，その後に日本緩和医療学会が実施した緩和ケアチーム介入の評価に関するパイロット・スタディの結果を報告する。

たり緩和ケアチーム側の負担があることなどが理由として考えられる。

2. 海外における先行事例
ここで話を海外の先行事例に向けよう。海外における緩和ケアチームの評価には歴史があり，ラ緩和ケアチームの質の評価：国内外の現状
1. 緩和ケアチームの質の評価
医療の質の評価は Donabedian が定義したよう

ンダム化比較試験や疑似ランダム化比較試験・観察研究などが精力的に行われてきた。Higginson
らが 2002 年に出版した英国や欧州を中心とした10 研究のレビューでは，緩和ケアチームは効果はそれほど大きくないものの有効であると結論づ
2）

けられている 。

に「1．構造（ストラクチャ）」「2．過程（プロセ

その後，米国で早期からの緩和ケアに関する研ス）」「3．結果（アウトカム）」に分けてなされる究が進んだことなどにより，同じく Higgionson

1）ことが多い 。わが国の緩和ケアチームにあては

らは，院内コンサルテーション型チームだけでなめて考えると，ストラクチャは医療体制の整備にく，在宅や緩和ケア病棟なども含んだ専門的緩和

関するものであり，国内に十分な数の緩和ケア

ケアサービスの効果に関するレビューを 2010 年

チームがあるか，緩和ケアチームの構成員は妥当に出版している。そこでは，専門的緩和ケアサー

なものであるかなどが該当する。同様にプロセス

ビスは総じて痛みやその他の症状のコントロー

は望ましい医療が実施されているかということでル，不安などに有効であることが示された 。しあり，緩和ケアチームが診察する患者数やカンかし，これらのランダム化比較試験は限られた集

ファレンスの開催頻度などがこれにあたる。この団に対するものであり，疑似ランダム化試験・観ストラクチャとプロセスに関しては，主として日察研究も単施設・少数施設によるものが多く，一本緩和医療学会の専門的・横断的緩和ケア推進委

般化可能性に劣ることという限界があった。

員会が実施している緩和ケアチーム登録でわが国の状況がモニタリングされている。
しかし，アウトカムに関しては，わが国を代表

3）

3. オーストラリアの PCOC（Palliative
Care Outcome Collaboration）

するようなデータは蓄積されてこなかった。緩和

ここで，一般化可能性という問題にチャレンジ

ケアにおけるアウトカムとは患者の苦痛の程度やしたオーストラリアにおける取り組みを紹介す

QOL などが一般的であるが，緩和ケアチームにる。2005 年に開始された PCOC（Palliative Care8

Ⅰ．緩和ケアの新たな試みと視点
（％）
100
90

緩和ケア病棟・緩和ケアチーム

ベンチマーク（目標値）

全体
在宅緩和ケア

80
70
60
50
40
30
2009

図１

2010

2011

2012

2013

2014

2015

2016

2017

2018（年）

PCOC の結果の一部（介入開始時に緊急対応が必要だった症状が３日以内に改善した患者の割合の変化）

Outcome Collaboration）プロジェクトは，緩和ケ

図 1 は PCOC の結果の一部で，介入開始時にアチーム，緩和ケア病棟，在宅緩和ケアなどの複緊急対応が必要だった症状が 3 日以内に改善した

数の専門的緩和ケアサービスがお互いにデータを患者の割合の経年変化を示したものである

収集し，自らのケアを振り返り，ベンチマーキン（PCOC では緩和ケアチームと緩和ケア病棟をまグを行うものである。当初の参加施設は数施設でとめて inpatient ser vice としている）。図 1 に示あったが，国のプロジェクトになったこと，そしした指標ほど急激な改善ではないが，痛みやそのて，その意義が広く認識されるようになったこと

他の症状などでも同様の経年的な変化がみられてなどから，現在では 180 を超える専門的緩和ケア

いる。単に症状を測定して治療やケアに反映するサービスが参加し（オーストラリアの人口は日本だけではなく，それらを集計し，教育的なフィーの 1/5 である）
，専門的緩和ケアを受ける患者のドバックまで行った成果と考えられる

4,5）

。

80％，非がんを含む総死亡の 25％の患者が登録

PCOC は毎年シンポジウムを行っており筆者もされている。比較研究ではないものの，いわゆる参加したことがあるが，世界中から関心をもった「リアルワールド」の結果を反映していると考え

臨床家や研究者が参加しており，同様の取り組みてよい。

が普及しつつある。特に台湾では緩和ケア病棟にPCOC では，毎日，痛みやその他の身体症状，

おいて PCOC のシステムを用いてまったく同じ

心理症状などを患者報告型アウトカム（患者が自ようなデータ収集を開始している。似たような取分で記入もしくはインタビューに答えることにより組みとしては米国の PCQC（Palliative Care

り評価すること）によって記録され，定期的にQuality Collaborative）がある。PCOC を意識したデータが中央登録される。中央センターではそのとしか思えないこの名称の取り組みは，PCOC よ

データについて施設ごと，施設間の違いを分析しりもより広い範囲で専門的緩和ケアを受ける患者（これをベンチマークと呼ぶ），各施設への教育的の特性や痛みなどの患者報告アウトカムなどを登フィードバックも行っている。この PCOC の大録するシステムのようである。まだ開始してからきな成果は活動を続けることにより，経年的に全日が浅く，われわれが手に入る情報に限りがある

国の緩和ケアの質が向上することを示したことでが，このシステムを用いて COVID-19 患者に対すある。

る専門的緩和ケア介入の報告が最近出版された 。

6）9

4. わが国における緩和ケアチームのアウトカ
ム評価
さて，話を再度日本に戻そう。わが国においても緩和ケアチームの介入の効果を検証する取り組
みはなされてきたが，単施設の医療者評価による
7,8）

ものや

，単施設の患者評価によるものに限ら

れてきた

9,10）

推移を検討するほうが現実的かもしれない。そこ
でわれわれは，まずは患者報告型アウトカムを収集し，中央登録するシステムの開発を行い，実際に数施設で短期間試用するためのパイロット・ス
タディを行うことにした。

2. 目

的

。日本において緩和ケアチームの有

国内の複数施設においてがん，非がんを問わ効性はいまだ明らかとはいえない現状であった。

ず，入院患者に対する緩和ケアチーム介入による症状改善の程度を患者報告型アウトカムで評価す日本緩和医療学会による患者報告型アウトカムを用いた緩和ケアチーム介入の評価に関する多施設パイロット・ス
タディ

るためのシステムの開発を行い，その実施可能性を検討する。同時に，わが国の緩和ケアチームの介入を受ける患者の特性や介入の実態についてのデータも収集する。

3. 方
1. 背

景

2002 年の緩和ケア診療加算，2007 年のがん対策基本法の施行およびその前後のがん診療連携拠点病院の指定と緩和ケアチーム設置の義務化などにより，わが国には現在 1,000 を超える緩和ケア

法

研究デザインは，多施設前向き観察研究である。調査は，2021 年 2～8 月に緩和ケアチームを有する国内 8 施設で実施した。

4. 対

象

チームが存在する。しかし，前項で述べたように，

対象は 1 カ月の新規患者登録期間に緩和ケア

全国レベルで緩和ケアチームがどれだけ患者の症チームが新規介入依頼を受けたすべての入院患者状緩和などに貢献しているかは明らかでない。そとし，緩和ケア診療加算算定の有無や疾患，年齢，

こで，日本緩和医療学会では緩和ケアチーム登録

病期は問わないこととした。

を行っている専門的・横断的緩和ケア推進委員会に緩和ケアの質評価 WPG（Working Practitioner

5. 調査項目Group）を構成し，将来的に緩和ケア病棟や在宅患者報告型アウトカムは，IPOS（Integrated

緩和ケアに広げることを念頭に，まずは緩和ケア

Palliative care Outcome Scale） または ESAS-r-J

チームがどれだけ患者の症状緩和などに貢献して（Edmonton Symptom Assessment System Revised

いるかを明らかにするための方略の検討を開始しJapanese version） のどちらかを施設が選択できた。そこで，海外の先行研究をレビューした結果，ることにした。尺度の統一を行わなかった理由

オーストラリアの PCOC のようなシステムの日

は，今後，全国に展開する場合に，各施設が日常本への導入の可能性を検討することになった。

的に用いている尺度があれば，できるだけ変更を

11）

12）

しかし，PCOC のように 1 年間を通して毎日す

最 小 限 に す る た め で あ る。IPOS は 5 段 階 のべての患者からデータ収集することは，日本の現Verbal Rating Scale であり，ESAS-r-J は 11 段階状を考えるとマンパワー的に困難なことが予想さの Numerical Rating Scale であるため，この 2 つれた。そもそも患者報告型アウトカムの収集すらの方法どちらかであれば多くの施設で導入が可能

一般的ではなく，どれだけのデータが収集できるであると考えた。IPOS と ESAS-r-J は医療者のかも分からない。日本では 1 年間を通してのデー評価も可能であるため，患者評価と同時に医療者

タ収集は非常にハードルが高く，たとえば 1 年の評価も実施した。

うち 1 カ月だけデータ収集し，実態の把握と年次

10

患者の状況として，患者の全身状態を医療者がⅠ．緩和ケアの新たな試みと視点

図２

調査スケジュール

評価する AKPS（Australia-modified Karnofsky
13）

扱った。介入の効果の指標としての改善割合は各Performance Status） ，緩和ケアにおける病期を症状評価尺度において，介入時に重度以上だった

医療者が評価する尺度である Phase of Illness を患者のうち，中等度以下に改善した患者の割合

14）測定した 。緩和ケアチームへの依頼内容や介入と，介入時に中等度以上だった患者のうち，軽度

内容は，Sasahara らの先行研究に項目を追加し以下に改善した患者の割合の 2 種類を算出した。

15）て収集した 。

6. データ収集システム
データ収集には，臨床試験などで用いられるセ
キュリティが確保されたインターネットを通した

この重症度の分類は重度（IPOS：3-4，ESAS：
7-10， 中 等 度（IPOS：2，ESAS：4-6），軽度（IPOS：1，ESAS：1-3）とした。

8. 倫理的配慮

データ収集システムである REDCap を用いた。

本研究は，東北大学大学院医学系研究科倫理審

データ収集のスケジュールを図 2 に示す。個々の査委員会の承認を得て実施した（受付番号 2020-

患者に対して緩和ケアチームの介入開始から 3 日

1-944）。

後と，1 週間ごとに患者報告型アウトカムおよび医療者の評価を行った。各対象者の観察期間は介入開始日を起点として 1 カ月とし，介入が終了しなかった場合は 1 カ月で観察終了とした。
患者報告型アウトカムは，自記式質問紙または

9. 結

果

国内の 8 施設で患者登録システムを運用し，318 人が登録された。患者フローを 図 3，対象者
背景を表 1 に示す。

緩和ケアチームが持参するタブレット端末を用いまた，緩和ケアチームへの介入依頼内容を表 2て，患者の記入もしくは医療者の聞き取りによっに示す。介入依頼内容（複数回答）で多かったもて収集・登録した。

7. 統計解析のは，痛みが 52％（n=166），不安 / 抑うつ / 悲
嘆 / 気持ちのつらさが 30％（n=96）であった。
患者の転帰および，緩和ケアチームの実際の介入

統計解析において，IPOS と ESAS-r-J は得点

内容を 表 3 に示す。転帰で多かったものは退院範 囲 が 違 う た め，IPOS の ス コ ア を 2.5 倍 し，

（死亡 / 転院 / 在宅導入を除く）が 36％（n=113）

ESAS-r-J に合わせた 0～10 点のスコアとしてであり，実際の介入内容で多かったものは，患者11

調査対象者 N = 318（PCT 新規介入患者）

3 日後（n = 277）

1 週間後（n = 231）

2 週間後（n = 148）

3 週間後（n =97）

4 週間後（n =65）
（観察期間終了）

緩和ケア病棟への転棟 / 転院（n = 1）
その他の転院（n = 1）
死亡退院（n = 8）
通常退院（n = 13）
退院（在宅ケア導入）（n= 3）
介入終了（生存）（n = 15）

緩和ケア病棟への転棟 / 転院（n = 7）
その他の転院（n = 2）
死亡退院（n = 10）
通常退院（n = 42）
退院（在宅ケア導入）（n = 11）
介入終了（生存）（n= 9）
無回答（n = 2）

緩和ケア病棟への転棟 / 転院（n = 2）
その他の転院（n = 5）
死亡退院（n = 2）
通常退院（n = 11）
退院（在宅ケア導入）（n = 4）
介入終了（生存）（n = 8）

図３

緩和ケア病棟への転棟 / 転院（n = 2）
死亡退院（n = 12）
通常退院（n = 19）
退院（在宅ケア導入）（n = 6）
介入終了（生存）（n = 7）

緩和ケア病棟への転棟 / 転院（n = 3）
その他の転院（n = 3）
死亡退院（n = 5）
通常退院（n = 22）
退院（在宅ケア導入）（n = 11）
介入終了（生存）（n = 7）

緩和ケア病棟への転棟 / 転院（n = 1）
その他の転院（n = 1）
通常退院（n = 6）
退院（在宅ケア導入）（n = 1）
介入終了（生存）（n = 9）
観察期間終了（n = 46）
無回答（n = 1）

対象者フローの身体症状のケア 69％（n=220），患者の精神症

患者に対する緩和ケアチームの介入効果を評価し状のケア 58％（n=183）であった。

た最初の研究である。

緩和ケアチーム介入時の症状スコアの重症度分

本研究の主な知見は，以下の 2 つである。①わ布を図 4 に示し，次いで緩和ケアチーム介入時かが国の緩和ケアチーム介入による症状改善を

ら 1 週間後の PRO による症状の改善割合についPRO で評価した結果，介入時に重度 / 中等度だって図 5 に示す。重度から中等度以下に改善した割た症状が介入から 1 週間後に軽度以下に改善した合で 60％を越えた項目は 12 項目，重度 / 中等度

割合は，嘔吐，気がかりの対応で 60％を上回っ

から軽度以下に改善した割合で 60％を越えた項たが，その他の症状では 60％を下回った。最終目は 2 項目であった。緩和ケアチーム介入時から回答時では嘔吐，気がかりの対応，呼吸困難感，各症例の最終回答までの PRO による症状の改善

吐き気，便秘の 5 項目が 60％を上回った。

割合について図 6 に示す。重度から中等度以下に

ここで，改善した割合が 60％を区切りとした

改善した割合で 60％を越えた項目は 14 項目，重理由は，オーストラリアで実施されている PCOC

度 / 中等度から軽度以下に改善した割合で 60％

が最終回答までの成果として 60％を目標値にしを越えた項目は 5 項目であった。

ているからである。PCOC の最新の調査では，痛

10．考

察

みが 61％，倦怠感が 58％，呼吸困難感が 55％と4）

報告している 。本研究を PCOC と比較する場合

本研究はわが国において，多施設で患者報告型には各症例の最終回答までの改善が適切であり，アウトカム（PRO）を用いて非がんを含めた入院

最終回答までの改善割合は痛みが 37％，倦怠感

12Ⅰ．緩和ケアの新たな試みと視点
表１

対象者背景（N=318）
n

年齢
性別
療養場所

（平均 ± 標準偏差）（%）

64.3 ± 19.2

n
CCS

0

（%）

235 （74）

男性

162（51） （Communication1

35 （11）

女性

156（49） Capacity Scale）

2

22 （6.9）

一般病棟

304

（96）

3

22 （6.9）

集中治療室6（1.9） AKPS100

18 （5.7）

救急5（1.6） （Australia-modified

90

50 （16）

がん集学治療センター1（0.3） Karnofsky Performance 80

34 （11）

疾患

がん

274

（86） Status）

23

非がん

43

（14）

60

40 （13）

再発（がんのみ）

あり

89

（32）

50

29 （9.1）

転移（がんのみ）

あり

161

（59）

40

30 （9.4）

現在の治療（がんのみ）

未治療（今後予定）

13

（4.7）

30

38 （12）

予後予測

70

（7）

BSC

54

（20）

20

41 （13）

化学療法

76

（28）

10

9 （2.8）

放射線治療

19（6.9） Phase of illness

安定期

68 （21）

化学放射線療法

11

（4.0）

不安定期

141 （44）

手術

47

（17）

増悪期

87 （27）

その他

83

（30）

死亡直前期

14 （4.4）

7 日以内

69

（22）

（サプライズクエスチョン） 1 カ月以内

69

（22）

半年以内

89

（28）

1 年以内

21

（6.6）

1 年以上

58

（18）

BSC：‌ベストサポーティブケア，CCS：スコアが高いほどコミュニケーションが難しい，AKPS：スコアが高いほど全身状態が良好重度→中等度以下：介入時に重度の症状があった患者が各患者の最終回答時に中等度以下に改善した割合
重度 / 中等度→軽度以下：介入時に重度か中等度の症状があった患者が各患者の最終回答時に軽度以下に改善した割合

が 39％，呼吸困難感が 67％であった。呼吸困難

トラリアより劣る可能性がある。

感はオーストラリアの目標値を達成しているが，本研究では，緩和ケアチームが幅広いニーズに

痛みと倦怠感については目標値および PCOC の対応しており，先行研究と比較して早期からの緩結果を下回っていた。しかし，PCOC の結果は緩和ケアの割合が増えていることが示された。介入

和ケアチームだけでなく緩和ケア病棟も含めた専依頼内容の詳細を比較すると，2010 年に実施さ門的緩和ケア全体の結果であり，緩和ケアチーム

れた Sasahara らの研究 vs 本研究では，痛み（63％が介入した患者のみのデータが公表されていないvs 52 ％）
， 病 状 の 理 解 / 治 療 の 選 択（2.8 ％ vsため，本研究と単純に比較することは難しい。し

7.2 ％）， 抗 が ん 剤 治 療 の 副 作 用 に 対 す る 不 安

かし，死が近く身体症状が急激に悪化する恐れが（1.5％ vs 3.8％），経済・社会復帰に関わる問題

ある緩和ケア病棟に比べて，緩和ケアチームのほ（1.8％ vs 3.5％）と 10 年前と比較して，診断期やうが症状の改善が見込まれる可能性があるため，治療期の問題への対応の割合が増加している 。

日本の緩和ケアチームは症状緩和においてオース

対象患者の病期を比較しても，Sasahara らの研

15）

13

表２
身体 / 薬剤

精神 / スピリチュアル

がんの診断 / 治療

社会的問題

家族の問題

緩和ケアチームへの介入依頼理由（複数回答）（N=318）
n

（%）

痛み

166

（52）

倦怠感

35

（11）

便秘

11

（3.5）

食欲低下

35

（11）

嘔気・嘔吐

22

（6.9）

浮腫・リンパ浮腫

7（2.2）

呼吸困難・咳・痰

48（15）

腹部膨満感・腹水

15

（4.7）

眠気

4

（1.3）

現在の症状緩和方法の評価

30

（9.4）

薬剤の選択 / 投与量または投与経路の変更

33

（10）

その他

28

（8.8）

不安・抑うつ・悲嘆・気持ちのつらさ

96

（30）

不眠

34

（11）

せん妄（不穏・混乱）

29

（9.1）

スピリチュアルな問題

12

（3.8）

その他

22

（6.9）

診断・治療に関する理解と選択

23

（7.2）

抗がん剤治療の副作用に対する不安や心配

12

（3.8）

医療者とのコミュニケーションにおける困難

9

（2.8）

その他

1

（0.3）

経済・社会復帰に関わる問題

11

（3.5）

介護者の不在

12

（3.8）

その他

1

（0.3）

不安・抑うつ・悲嘆・精神的負担

16

（5.0）

実際的な知識・技術不足

1

（0.3）

診断・治療に関する問題

4

（1.3）

その他

7

（2.2）

療養場所の問題

47

（15）

倫理的問題

5

（1.6）

今後に備えた関係づくり

21

（6.6）

その他

18

（5.7）

究ではがんの治療前・中であった患者は 39％と報告されているが，本研究では 60％で増加して11．調査の実施可能性

おり，緩和ケアチームが対象とする患者は終末期

本調査の目的は緩和ケアチーム介入による症状だけでなく，診断期や治療期にも拡がりをみせて改善の程度を患者報告型アウトカムで評価するたいることが分かる。

めのシステムの開発を行い，その実施可能性を検討することであったため，終了後に各施設に対して，感想や改善が必要な点などについてインタ

14

Ⅰ．緩和ケアの新たな試みと視点
表３

転帰および実際の介入内容（N=318）
n

（%）

転帰
緩和ケア病棟への転棟 / 転院

16

（5.0）

その他の転院

12

（3.8）

死亡退院

37

（12）

退院（死亡 / 転院 / 在宅導入を除く）

113

（36）

退院（在宅ケア導入）

36

（11）

介入終了（生存）49（15）

介入継続中だが観察期間終了

52

（16）

患者の身体症状のケア

220

（69）

患者の精神症状のケア

183

（58）

包括的な評価174（55）

鎮痛薬の調整

134

（42）

薬物的治療

117

（37）

その他

75

（24）

精神科医による診療

65

（20）

向精神薬の調整63（20）

患者の意思決定支援

57

（18）

せん妄のケア56（18）

療養場所の意思決定支援

54

（17）

家族の支援

53

（17）

臨床心理士による面談

53

（17）

スタッフの支援37（12）

多職種のコーディネート

31

（10）

医療スタッフのアセスメント

21

（6.6）

スピリチュアルな問題の対応

18

（5.7）

実際の介入内容

緩和ケアチーム内の調整

14

（4.4）

在宅患者の支援13（4.1）

専門家への紹介11（3.5）

持続的な鎮静の検討

11

（3.5）

倫理的問題の支援

9（2.8）

輸液に関する検討

9（2.8）

メサドンの使用5（1.6）

医療処置 / 検査

3

（0.9）

脊髄鎮痛法

1

（0.3）

ビュー調査を行った。その結果を主題分析および

1）今回作成したシステムでは，医療者の負担

内容分析したものを表 4 に示す。結果を簡単にまが大きく，全国の緩和ケアチームに広げることはとめると，以下のようになる。

難しい。

15

なし

軽度

穏やかさ

倦怠感

（％）
100

中等度

重度

90
80
70
60
50
40
30
20
10
嘔吐

吐き気

呼吸困難感

便秘

口渇

病状説明

気持ちの理解食欲不振

眠気

気がかりの対応

動きにくさ

痛み

抑うつ

不安

家族の不安

全体的な調子0

なし：IPOS ＝ 0, ESAS ＝ 0，軽度：IPOS ＝ 1, 1 ≦ ESAS ≦ 3，中等度：IPOS ＝ 2, 4 ≦ ESAS ≦ 6，重度：3 ≦ IPOS ≦ 4,
7 ≦ ESAS ≦ 10

図４

緩和ケアチーム介入時の症状スコアの重症度分布（N=318）

（％）
100

重度→中等度以下

重度 / 中等度→軽度以下

90
80
70
60
50
40
30
20
10
家族の不安

不安

抑うつ

全体的な調子

穏やかさ

倦怠感

痛み

動きにくさ

食欲不振

口渇

病状説明

吐き気

便秘

呼吸困難感

眠気

気持ちの理解気がかりの対応嘔吐

0

重度→中等度以下：介入時に重度の症状があった患者が 1 週間後に中等度以下に改善した割合
重度 / 中等度→軽度以下：介入時に重度か中等度の症状があった患者が 1 週間後に軽度以下に改善した割合

図５

緩和ケアチーム介入から 1 週間後の PRO による症状スコアの改善割合

2）医療者の負担や患者の負担を軽減するため

3）患者報告型アウトカムを用いることは，医に，調査項目を減らす，患者の聞き取りの方法を療者にとって全般的なアセスメントが可能とな

工夫するなどの検討が必要である。

る，コミュニケーションツールになるなどの利点

16

Ⅰ．緩和ケアの新たな試みと視点（％）
100

重度→中等度以下

重度 / 中等度→軽度以下

90
80
70
60
50
40
30
20
10
家族の不安

不安

抑うつ

食欲不振

穏やかさ

全体的な調子

痛み

倦怠感

動きにくさ

眠気

病状説明

口渇

気持ちの理解

便秘

吐き気

呼吸困難感

図６

気がかりの対応嘔吐

0

緩和ケアチーム介入から各症例の最終回答までの PRO による症状スコアの改善割合がある。また，患者にとっても自分の t 体調を把施設で実施されている。5 つ目に 2 つの症状評価

握し，自己効力感が高まるなどの利点がある。

尺度を使用しているが，IPOS と ESAS は同じ聞12．研究の限界
本研究の限界は 5 つある。まず初めに，今回は緩和ケアチームに新規介入依頼のあった入院患者を対象としており，診断後や治療後に外来でも継続的に介入している患者は今回対象外となっていき方ではなく，スケールも異なるものであるが，今回は比較のためスケールを統一し，同じ症状について質問している項目は同じものとして扱って
いる。

13．結

論

る。2 つ目に，今回の調査期間中に COVID-19 の本研究では，患者報告型アウトカムを用いて緩流行により緩和ケアチームの活動が制限された施

和ケアチームの介入効果の評価および実態調査を設もあり，患者を直接訪室できない期間があった行うため，多施設で前向き観察研究パイロット調

ため，継続的にデータ収集ができていない症例が査を実施した。緩和ケアチーム介入によって呼吸含まれている。また，家族の面会が制限されてい困難感，吐き気，嘔吐，便秘，気がかりの対応のた施設があり，家族の不安や気持ちの理解に関す

5 項目で介入時に中等度以上だった症状が各症例

る症状については改善が難しい環境であった可能の最終回答時までに軽度以下に改善した割合が性や評価が正確ではない可能性がある。3 つ目に，60％を上回るなど，患者報告型アウトカムを用い

本研究の結果は緩和ケアチームによる介入だけでて，わが国で初めて緩和ケアチームの介入効果をなく，それぞれの患者の主診療科による治療の影

多施設で明らかにすることができた。

響を受けている。そのため，症状の変化は緩和ケ

しかし，実施可能性に関しては十分とはいえな

アチームによる影響のみではないことに注意が必かった。患者報告型アウトカムを用いることの患要である。4 つ目に，国内 8 施設と限られた施設

者側，医療者側の利点も多く語られたが，実際にでの結果であり，国内全体で結果を一般化するこ

データ収集し報告するためには医療者側の負担がとができない。しかし，対象施設は様々な地域性

多く，この仕組みをこのまま日本緩和医療学会とや機能を持った病院であり，一定の多様性のあるして全国展開することは難しいと考えられた。今

17

表４

調査参加施設へのインタビュー結果のまとめ（カッコ内は回答は発言があった施設数）

医療者の負担スケジュール管理（7） 固定された評価日（7）症状の強い患者・症状に変化がない患者への調査（5）
データ入力（4） 症例数の多さ（3） 全体マネジメント（2）

患者の負担

毎回全項目の聴取（5）数値化の難しさ（4）精神・社会面の質問（4） 体調不良時の調査（3）
間者の理解力（1） 苦痛を考えることの苦痛（1）

時間的負担

1 人あたり 10 分～ 30 分程度
全体のマネジメントに 1 時間以上
データ入力，スケジュール管理に時間がかかった

医療者のメリット

全般的な評価が可能（4） 介入目的以外の症状の発見（3）コミュニケーションツール（3） 定期評価のきっかけ（2）PRO と医療者評価の差を再認識（2） 症状の数値化（2）患者のメリット

自分の体調を把握し，自己効力感が高まる（6）
依頼があった症状以外への介入（2） 評価慣れする（2）
聞くこと自体がケア（2） 考える時間を持てた（1）

調査項目

精神社会的な項目の検討（3） 調査項目の統一（2）
項目は最小限が望ましい（2） 毎回全項目回答の必要性（1）患者評価可能時の医療者評価の必要性（1）
包括的な評価は継続すべき（1） 追加した方がいい項目

入力システムスケジュール管理が使いにくい（4） 氏名の表示（4）
入力したデータのアクセスが悪い（時系列データ表示）（4）
慣れれば問題なかった（4） 日本語表記が望ましい（3）電子カルテと連携してほしい（3）タブレット

聞き取りは紙が使いやすい（患者の使用は難しい）（6）
慣れた人はスムーズ（3） 医療者の入力には有用（1）1 チーム 1 タブレットでは難しい（1）
その場で入力できないことも多い（1）

その他，改善が必要な点

項目・評価タイミングの検討（4）
日常診療へのメリットがある運用（2） データ入力者（2）
現場の負担は大きい／モチベーションは低い（2）1 カ月だけの調査で十分か（1）後，全国展開を考える場合には，データ収集方法などの大幅な簡略化などを検討する必要がある。
文 献
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18

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Ⅰ．緩和ケアの新たな試みと視点
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