先端教育研究実践センター年報, 2019, 19, 73–76 報告｜大学院生プロジェクト型研究

大学院生プロジェクト型研究・研究成果報告書
研究代表者： 菅原大志 （生涯教育科学コース）■研究題目

農村地域におけるスポーツイベントの受容と地域の持続可能性に関する社会学的研究■研究代表者・分担者 氏名

菅原 大志（生涯教育科学コース）（代表者）■研究成果概要（目的、実施内容、結果、今後の課題など）【目的】
今日、多くの農山村では、過疎化・高齢化が進行するなか、農業従事者の減少や村落空間の荒廃が指摘されている。戦後日本における急速な工業化・都市化の帰結としてのこれらの問題は、食料自給や国土の環境保全の視点に立てば農村住民のみの問題にとどまらない。「疲弊」した農山村を「活性化」するために近年各自治体においてスポーツイベントが注目されつつある。これらのスポーツイベントは地域をスポーツ利用させるだけでなく、地域の名産品や住民ボランティアとの交流を前面に押し出し、産業資源の乏しい農山村の新たな観光資源や、住民活動の活発化のきっかけとして、自治体・企業が地域住民を巻き込む形で拡大している。しかし、住民参加が拡大しながらもそれが地域生活の中でいかなる位置づけがなされ、地域の持続性をとつながっているのかは不問とされてきた。
スポーツイベント研究では、スポーツイベントにおけるボランティアや住民参加は、スポーツイベントの成功だけでなく地域の経済発展や地域づくりへの契機として注目されてきた(山口 1996、原田 2002、堀他 2007、など)。一方でメガ・イベント研究を中心に、スポーツイベントへの個人の協力を媒介に動員・統合を可能にするスポーツの権力性も指摘されてきた(町村 2007、など)。これらの研究は、スポーツイベントのあり方を問う際に住民の存在を積極的に位置づけながらも、イベント受容する住民がいかなる意味合いをもって参加・協力へと向かうのかという問いには近づかない。そこで本研究では、スポーツイベントを地域住民の視点から捉え返した松村ら(2007)の研究を参考にしつつ、そもそもスポーツイベントに参加することは住民にとっていかなる意味を持つのか、人びとはな先端教育研究実践センター年報 第 19 号

ぜスポーツイベントに協力するのかということを彼らの生活実態から明らかにすることで、「スポーツイベントによる地域活性化」のあり方を批判的に捉え返すことを目的とする。

【実施内容】
本研究の事例で扱うのは、宮城県登米市において、東日本大震災の復興支援と観光 PRのために 2014 年から開催されている「東北風土マラソン＆フェスティバル」(以下、マラソンイベント)と、そのエイドボランティアを担う О 集落住民である。このマラソンイベントは、コース内のエイドステーションでふるまわれる東北地方の名産品やメイン会場での日本酒のイベントが目玉となっており、競技大会では補助的な存在であるエイドステーションでのサービスが、ここでは一番に重要視される。
マラソンイベントでは О 集落内にエイドが設置されていたことから、О 集落の区長(2016 年当時)である N 氏の呼びかけで、О 集落ではボランティアメンバーが結成され、運営に対し О 集落内のエイドボランティアに О 集落住民を固めるように提案したことから、住民の運営によるエイドボランティアが始められた。住民らは、マラソンイベントに対し地域を盛り上げてくれる存在として、一貫して協力的な姿勢をとり、スタッフとも友好的な関係を築いていた。しかしながら、2017 年大会において、エイド撤収 1 時間前の通過ランナーがあまりいなくなった段階で、住民らは勝手にエイドを片付け、止めに入ったスタッフの指示も半ば無視してあらかた撤収し、慰労会へと移行した。先行研究では、スポーツイベントによる影響・インパクトという視点が重視されるがゆえに、こうした受容の内実は議論されてこなかったか、住民の理解不足として扱われてきた(木田2007:150)。本研究ではそもそも彼らにとってスポーツイベントに協力する意味は何かというところから、スポーツイベントと地域住民とのかかわりについて考えていきたい。

【結果】
調査から明らかになってきたのは、住民によるマラソンイベントへの対応は、集落内で培われてきた共同性を維持・再構築し、それをまた別の共同の契機へと展開させる工夫として位置付けられていること、そしてその共同性の核となる部分として個々の家や人による小規模な親睦関係が存在するということである。
もともと小規模農家が集住していた О 集落では、戦後から現在に至るまで農業生産の経済的有用性は確実に減衰し、また生活協同の必要性も縮小してきた一方で、いまだ多くの家は農地を保持し、集落内の農地の維持・管理は協同してあたる必要がある。そうしたなかで高齢化・過疎化のために不足した労働力は、集落内の親睦組織や個々人による社会関係を元手として充足されるように図られてきた。集落内の親睦組織は、互いに楽しむための組織であるが、成員の関係はそれだけに終始せず、常に互助の関係を持ち続ける、潜在－74－

農村地域におけるスポーツイベントの受容と地域の持続可能性に関する社会学的研究的な生活協同の関係として捉えることができる。
こうした関係は、日常的な集落活動や行事の際に顕在化し、個々人のつながりがそのつど確認し、再構築する機会となる。N 氏は、あくまで集落活動の一つとしてスポーツイベントを捉え、そのなかで集まった人びとは、共同性の確認・再構築が目的であったため、エイドボランティアの現場ではホスピタリティよりもその後に予定されていた慰労会を優先することが問題視されなかった。
マラソンイベントが集落活動として位置づく必要性は、それ自体への住民参加の増加が企図されているからではない。実際、N 氏はこれからボランティアメンバーがどんどん増やしていきたいか、という質問に対しては、「その必要はない。気の合う人同士でできればいい」と断言する。O 集落の人びとからすれば、重要なのは気の合う人同士（＝重要なつながりを持つ個々人）が対面的な活動を継続して行える場であり、その意味でスポーツイベントは、そこに集まってくる人びとの関係性をその都度確認させ、共同性を再構築させる契機となっていたのである。それが集落活動として区長（仕切り役）を変えながら継続されることは結果的に、関係性を（再）構築するメンバーを固定化せず、集落内に広げることにつながっている。
住民がマラソンイベントに参加する経緯は、スポーツイベント研究が論じてきた住民参加の論理とは異なったものであった。しかし、一方で彼らはマラソンイベントに反抗するためにエイドを早じまいしたわけではない。ボランティアメンバーは、実際にスタッフに対して友好的にお応対し、イベントに対してはかなり高い評価をしている。ではなぜ、彼らはスポーツイベントに協力するのか。本研究の視点から見れば、高齢化や人口減少に伴って、既存の地域生活をただ継続するだけではつぶれてしまう集落の人びとが、それでもその土地に暮らし続けるための工夫として、なじみのないスポーツイベントであってもそれにすがる選択がなされたからだと言える。そして、地域で暮らし続けようとする兼業農家の論理は、エイド撤収の場面にいみじくも反映された。

【今後の課題】
今後は、事例の実証性をより高めていくとともに、事例における住民の共同性の論理とスポーツイベント研究における住民のあり方との違いをよりシャープに捉える理論的整理を行っていきたい。
また、この事例で言及した「スポーツイベントへの対応に、兼業農家が暮らし続ける論理が反映される」ということが、今日の農村研究においていかなる学的意義を有するのか、考察を深めたい。

【参考文献】
原田宗彦,2002,『スポーツイベントの経済学――メガイベントとホームチームが都市を変え－75－先端教育研究実践センター年報 第 19 号

る』平凡社.
堀繁・木田悟・薄井充裕編,2007,『スポーツで地域をつくる』東京大学出版会.
木田悟,2007,「スポーツにおけるボランティアの役割」堀繁・木田悟・薄井充裕編『スポーツで地域をつくる』東京大学出版会,pp.133-151.
町村敬志,2007,「メガ・イベントと都市空間―第二ラウンドの『東京オリンピック』の歴史的意味を考える―」『スポーツ社会学研究』(15),pp.3-6.
松村和則編,2007『メガ・スポーツイベントの社会学(増訂版)』南窓社.
山口泰雄,1996,「 生涯スポーツとイベントの社会学――スポーツによるまちおこし」創文企
画.

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