ARTICLE

基 応
専 般

近隣地域の公立学校と連携した教育の情報化に対応できる教員の養成藤原 裕 加藤直樹
東京学芸大学

教育の情報化に対応できる教員の養成の現状

新聞（2014 年 9 月１日）には，いくつかの事例が紹介

これからの社会で必要とされる人材育成の見直しが用した授業をすることを義務づけるという取り組み進められ，初等中等教育における情報教育と教育・学を始めている ．筆者らが所属する東京学芸大学（以☆1

されている．信州大学では，教育実習生に ICT を活3）の活用（これに校務の情報化を下，本学と記す）でも，教育の情報化に対応できる教加えたものを“教育の情報化”と呼ぶ）が改めて重要視員の養成のために，教育実習で ICT を活用した授業されている．当然のことながら，現場の教員には，こを実践させる試みを行っている．本稿ではこの取り組れらを実施する能力が求められ，文部科学省から出さみ，特に本学に隣接する地域の公立学校と連携した取れた教員の資質能力の向上に関する中間まとめでも，り組みについて紹介する．教員養成系大学が地域の将習活動における ICT

1）

その記述が目を引く ．しかし，すべての教員が意識来を支える教員を育てることを目的の 1 つにしている

して取り組むべきことがらにもかかわらず，高校普通こと，また，多様な子どものいる公立学校での実習体

教科情報の専門教員養成以外の教員養成機関において験がきわめて重要であることから，本学では附属校以教育の情報化を実施する力を育成する体制はまだ十分

外の公立学校での実習も重視している点が背景にある．とはいえない．
教員の養成において重要な要素なのが教育実習（教育実地研究）である．教育実習は，実際の教育現場の体験を通して大学で学んだ知識・技術の体系化や自東京学芸大学での取り組み❏❏全学的な取り組み

らの研究課題の発見のための重要な学びの機会であ

本学では，教育の情報化に対応できる教員の養成る．教育の情報化，特に ICT 活用の実践力の育成でも，を目的として，高校情報の教員を育てることを 1 つ

大学で学んだ理論や方法論を児童・生徒を前にして実の目的とする情報教育課程に加え，小学校の教員を践する唯一の機会となる．しかし，教育実習における養成する初等教育教員養成課程に情報教育選修（他大ICT 活用実践のためには，実習先に機材を揃えること学での学科に相当）を 2010 年度に開設した ．本学や，実習生を指導する立場の教員が ICT 活用を円滑

では小学校教員の養成も教科ごとに分かれての専門にできることが必要であり，大学のカリキュラムを整教育を行っており（ピーク制），情報教育選修は ICTえる以上に難しい面がある．

活用や情報教育を先導できる教育の情報化のエキス

そこで，各大学でも附属学校の ICT 活用環境の整備を進めており，和歌山大学教育実践総合センター2）と附属学校が連携した取り組み例 を始め，教育家庭4）

パート教員を育成している．
これと並行して，全学生が 1 年次に履修する科目“情報処理”の内容を，それまでのコンピュータ操作リテラシーを主とした内容から，高校普通教科情報を

☆1

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Information and Communication Technology：情報通信技術

情報処理 Vol.57 No.8 Aug. 2016

発展させた内容に変更し，名称も“情報”に変更した．

多くの大学で初年次に情報処理系の科目を置いており，教員養成系ではこの科目を免許法上の必修科目“情報機器の操作”に割り当てている．操作方法を教えることに主眼を置いた授業ではないため“情報機器の操作”に相応しい科目であるかという懸念もあったが，操作方法は大学教育レベルの“情報”を学ぶ過程の中で身に付けることができるはずと考えている．
また，初等中等教員を養成する課程の全学生が履修する“◯◯科と情報”（◯◯には各選修・専攻の教科名が入る）で，教育の情報化の基本事項を周知する内容を扱うこととし，教育の情報化の推進についての意識付けを行っている．
これらの全学教育に加え，情報教育選修では，教育の情報化の基礎を 1 年次の“教育と情報”で，その詳細を 2 年次の“授業における ICT 活用”，“情報教育概論”，“学校の情報化概論”で学び，ICT 活用を始めとする教育の情報化の意義と実践するための知識を習得した上で，“授業観察演習”，“教育実習”，“教育情報化臨床”，“教職実践演習”といった授業で実践力をつける．
他選修では，ここまでの充実はないが，ICT に詳

図 -1 基礎実習における ICT 活用体験（上：情報教育選修の学生，下：他選修の学生）

しい教員が各々の授業で扱うほか，情報教育選修と他選修の学生の教育実習時の交流をもって，ICT 活の ICT 活用の指導を依頼した．実習の様子を図 -1 に用等の意義の理解を促そうと試みている．

示す．全学を対象とした ICT 活用の方法を指導する
授業はないが，基礎実習が１名の指導教員に学生グ❏❏教員養成機能の充実プロジェクト

ループ（5 ～ 6 名）が配当される形で行われることを利

本学教育実践研究支援センターでは，学生が教育用し，各グループにいる情報教育選修の学生を中心の情報化を実地に学ぶ機会を増やすために，上記カリとした学び合いによって ICT 活用を体験する機会を☆2

キュラムを補完するプロジェクトを実施している．

作り上げた．

まず，2011 年度大学教育研究特別整備費によって本学附属小学校の 1 つである小金井小学校の全教室に電子黒板システムを設置し，また，2013 年度から近隣地域の公立学校と連携した ICT 活用
実践力の育成は特別経費および学内予算によって教育情報化相談❏❏応用実習における ICT 活用実践プログラムの員（一般的には ICT 支援員と呼ばれている）を配置し概要て，附属学校の教員が日常的に ICT 機器を利用でき

本学では 3 年次秋と 4 年次春の２回の教育実習るようにし，教員の ICT 活用力向上を図った．そのを行うことが基本となっており，このうち 4 年次春

上で，3 年次に附属学校で行う教育実習（基礎実習）での教育実習は都内の公立学校で行う（応用実習）．教員養成機能の充実プロジェクトでは，この応用実習☆2

http://mc.u-gakugei.ac.jp/project/

でも ICT 活用実践力の育成をねらったプログラム

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本プログラムは情報教育選修の一期生が応用実習を行う年度に合わせて開始し，この春で 4 年目を迎える．貸し出せる機材数と，現場の ICT 活用を指導することへの負担感から，引き受けてくれる協力校を増やせず，プログラムに参加できる学生はごく少数に限られているが，それでも毎年 10 人弱の学生が参加している．

❏❏ICT 活用環境
前述の通り，実習中に利用できる ICT 活用環境
は学校によって異なる．大学からは 70 インチの液晶表示一体型電子黒板（SHARP BigPad），電子黒板用のノートパソコンと，指導者用デジタル教科書を提供している．この電子黒板を実習生の（指導教員が担任する）クラスに常設している学校もあれば，特別教室に置き複数の教員で共用している学校もある．
図 -2

地域小学校における教育実習の様子

また，1 つの協力校には，筆者らが行っている共同研究にも協力してもらっており，学習者用端末（iPad Air）40 台と学習者用デジタル教科書も（応用実習における ICT 活用実践プログラム）を実提供している．

施している．
都内の公立小中学校にも ICT 活用環境がようや❏❏プログラムからの成果実習の様子を図 -2 に示す．2013 年度実習生のく整い始め，大学からの働きかけをしなくても教育実習の中で ICT を活用する機会も増えてきている．

様子は本学広報誌（2013 年夏号）の特集記事

しかし，ICT 活用の指導ができる教員はまだまだも紹介されている．

でプログラムに参加した学生からは，参加したこ少ない．本学近隣地域の公立学校の授業におけるICT 活用環境は，各教室に大型モニタはあるものとのメリットは何かとの質問に対して，の，授業専用の PC やデジタル教科書の導入は学校•• 電子黒板やタブレット PC に触ることができた（2014 年によって異なり，十分とはいえないのが現状である．

度実習生）

本プログラムでは，東京学芸大学・3 市連携 IT 活

• • ICT 機器を活用するという経験をさせてもらえた用コンソーシアムを組織する小金井市，小平市，国（2015 年度実習生）

分寺市の協力校に電子黒板等の ICT 機器を貸し出•• 児童用端末利用など普段あまりできないような授業し，教員に日常的に活用してもらった上で，教育の経験をすることができた（2015 年度実習生）

実習での ICT 活用の指導を依頼するという取り組と，プログラムの最低限の目的が達成できたことをみを行っている．また，公立学校での教育実習で示す意見が得られた．また，ICT 活用実践を積極的に取り入れることのメリッ•• ICT を活用した授業を考えられた（2014 年度実習生）

トデメリットを検討することも本プログラムの目的の 1 つである．

☆3

http://blog.bmoon.jp/pdf/tgu2013summer.pdf-【解説】近隣地域の公立学校と連携した教育の情報化に対応できる教員の養成 -

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☆3

情報処理 Vol.57 No.8 Aug. 2016•• ICT 機器の活用のさまざまな場面を考えることができた（2014 年度実習生）•• 授 業 の い ろ い ろ な 展 開 を 考 え る こ と が で き た

また，実習校からは，•（指導教員から）•ICT の使い方を教わってしまうと，（使い方の）幅が狭くなってしまうかもしれない（2015 年度実習生）•• 実習期間が短いため，試行錯誤の経験ができないと，単に従来の黒板やアナログ教具に ICT 機器をとの意見があり，実習までに，基本的な使い方や活置き換えるというだけでなく，機器利用による学用の方法論を学んでおくことの重要性が改めて認識

習上の効果や指導の効率向上を目指しての授業のできた．

設計と実践を経験できたことや，•• ICT を使うと子どもが興味を持ってくれることを知った（2013 年度実習生）•• iPad と電子黒板を使って子どもの発表を視覚的にもまた，•• ICT 活用の利点（さまざまな特徴を持った児童への対応，授業の準備時間短縮による授業設計や評価を丁寧に行える）を実習で体感できることはよい表すことができた（2014 年度実習生）•• ICT 活用を実践することで改めてアナログ的なアプ•• ICT の良さが分かった（2015 年度実習生）

ローチの価値を再認識できる．ICT 活用のバランスをと ICT 活用の効果を実感できたという報告をして教師になる前に知ることは大切であるいる．さらに，教員になった後に，と，現職の教員からもこの取り組みの重要性を認め•• 今実際に授業作りをしてみて，電子黒板やタブレッる意見が得られた．その一方で，

ト端末があったら，こういうことをやってみたいということを考えるようになった（2014 年度実習生）•• 実際 ICT 機器がまったくない環境で授業をしてみて，ここの場面であったら良かったのにと思うことがた
くさんあります．それは，実習で使うという経験が•• ICT 活用は授業をする力の上にあるものだから，実習でそれを学ぶことは難しいとの意見もあったが，この意見に対して，•• ICT は黒板などの教具の 1 つであるから，実習でもそれがある前提で授業を考えるべきであるあったからこそ感じることができるようになったとという意見もあった．このように単に ICT 活用の思っています（2015 年度実習生）

是非ではなく，教員の育成方法にもさまざまな捉との意見を寄せており，本プログラムが教職に就え方があることが分かり，その方法を検討していいてからの ICT 活用実践に良い影響を与えている

くことも重要であることが示唆された．

ことが示された．
一方で，•• 使うための準備，使い方や何のために使うかなど考える時間が疲れる（2013 年度実習生）•• ICT 機器を活用する授業の本番で，ちゃんと機器が動いてくれるかという不安があった（2014 年度実習生）•• 慣れるまでに時間がかかってしまった（2014 年度実習生）•• ICT 機器を活用した授業しかしなかったので，いざ，加えて，実習生からは，•• 実習先の先生方に，ICT 機器の活用のバリエーションが増えたと言ってもらえた（2014 年度実習生）との意見が，実習校からは，•• 新しい考え方や機器の使い方を学生の方から吸収できるのはありがたい•• 実習生が ICT を上手に使っているとほかの教員にも刺激になるとの意見があり，協力校に対しても良い影響が与えそのような機器がない環境での授業のイメージがつられているようである．なお，かない（2015 年度実習生）•• 実習校が ICT 機器に対して積極的だったので，やりと問題点を指摘する意見もあった．最初の 3 つのやすかった（2015 年度実習生）

意見は，貴重な実習の時間を ICT 活用を考えることの意見もあり，実習校自体に理解がないと，実とのみに費やしてしまいかねないことを示している．

習で ICT 活用実践は難しいことがうかがえる．大情報処理 Vol.57 No.8 Aug. 2016765

学と実習校との相互理解に基づいた連携が重要でては，本学における関連授業に反映していくととあることを改めて考えさせられた．

もに，今後より多くの学生が実践できるように実習校との連携を進めていきたいと考えている．ま❏❏実習後の活動

た，この取り組みが地域の学校における教育の情

本 プ ロ グ ラ ム で は， 実 習 後 も 実 習 校 に ボ ラ ン

報化の進展にもつながることを期待している．

ティアとして引き続きかかわり，教員による ICT
活用実践の観察や支援を行う活動も取り入れている．2014 年度実習生の 1 人は大学院に進学した後もボランティアを継続しており，2015 年冬からは当該学校で非常勤講師も務めている．学校からは，•• 学生ボランティアとして，次にやるべきことを考えて行動するので，「スーパー学ボラ」と呼ばれるなど，信頼度抜群

参考文献
1） 文部科学省：これからの学校教育を担う教員の資質能力の向上について（中間まとめ）．
2） 豊田充崇 他：「教育の情報化」に関する附属小学校との連携事業報告，和歌山大学教育学部教育実践総合センター紀要，
Vol.16, pp.37-42 (2006).
3） 藤井善章 他：附属学校での ICT 活用の広がり，信州大学教育学部附属教育実践総合センター紀要，Vol.15, pp.21-30 (2014).
4） 加藤直樹 他：教育の情報化を先導できる小学校教員の養成カ
リキュラム，日本情報科教育学会第 3 回全国大会講演論文集，p.46 (2010).
（2016 年 5 月 8 日受付）との意見があり，学部から大学院という長期間，実習とボランティアで学校に入ることが，学生と学校両方にとって良い効果が得られることが示さ藤原れた．

裕

fujiyu@u-gakugei.ac.jp

東京学芸大学初等教員養成課程（理科）卒業．小学校教員を経て小学校教頭・校長を歴任．退職後小平市教育委員会勤務の傍ら私立大学や東京学芸大学で非常勤講師を兼任．2013 年より東京学芸大学教育実践研究支援センター特命教授．附属学校・地域学校連携の研究と実務，および学生指導に従事．

今後の展望
前述の通り，教育実習での ICT 活用実践を通した教育の情報化に対応できる教員の養成の取り組みの有効性は確認できた．その成果と課題につい加藤直樹（正会員） naoki@u-gakugei.ac.jp

1999 年東京農工大学大学院工学研究科博士後期課程修了．2004 年から東京学芸大学教育実践研究支援センター助教授／准教授．博士（工学）．ペン入力を採用したインタフェースのデザインやシステムの開発，および教育の情報化に関する研究に従事．

-【解説】近隣地域の公立学校と連携した教育の情報化に対応できる教員の養成 -766

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