３授業

授業は「時限制」をとっており、90分を１時限とする。

履修上の一般注意

３１

履修上の一般注意

また、授業時数に換算する場合は、１時限を２時間とする。
〈総合子ども学科〉〈保育福祉科

昼間コース（時短クラス）〉

時限

１

２

３

時間

9：00～10：30

10：40～12：10

13：00～14：30〈保育福祉科

昼間コース（週３クラス）〉

時限

１２

３

４

５時間

9：00～10：30

10：40～12：10

13：00～14：30

14：40～16：10

16：20～17：50〈保育福祉科

夜間主コース（トワイライトクラス）〉

時限

５

６

７時間

16：20～17：50

18：20～19：50

20：00～21：30〈保育福祉科夜間主コース（土曜クラス）〉

時限

６

７

時間
18：20～19：50（月～金曜）

20：00～21：30

時限

１２

３

４時間
（土曜）

9：00～10：30

10：40～12：1013：00～14：30

14：40～16：10※新型コロナウイルスの感染状況によって変更する場合がある。

２

履修学期、講義数
履修学期は１年を前期・後期の２学期に分け、各学期の講義をそれぞれ15週とする。

３

進級・卒業に必要な単位数
総合子ども学科は３年以上、保育福祉科は２年以上在籍し、所定単位数以上の単位を修得し、かつ学科ごとの卒業要件科目の単位認定により卒業することができる。
課

程児童教育専門課程

学科

１年次

２年次

卒業単位

総合子ども学科

条件なし

条件なし

93単位以上保 育 福 祉 科

条件なし

※無資格卒業の場合は、総授業時間数が1700時間以上必要である。

― 16 ―

70単位以上４

単位の修得
各教科の修了認定は、半期ごとの出席回数及び成績に基づき行う。
⑴ 成績は試験、レポート、実技、平常点等により評価する。また、評価に関してはP. 18「７出席と試験」の⑸を参照のこと。
欠席及び公認欠席等の取り扱い」を参照のこと。
⑶ 実習は所定日数・時数を終えなければ、修了の認定をうけることができない。なお、実習は実習日誌、実習先からのレポート、評価等によって評価する。

５

授業科目履修上の一般的注意⑴ 卒業に必要な単位数の規定は厳格なものであり、１単位の不足があっても卒業することができない。従って授業科目の履修にあたっては、十分な注意と計画性を持たなければならない。
⑵ 履修科目の単位取得は、試験、提出物（レポート・作品等）、出席状況等を総合して行う。
⑶ 単位制の本質からみて単に授業に出席するだけでなく、教科書、参考書等を十分活用し、努めて自主的な研究を行うことが望ましい。
⑷ 本校学生以外の者（子ども含む）と同伴での受講は認めない。

６

授業時間割と履修科目の選択・登録⑴ 授業時間割はオリエンテーション時に発表する。
⑵ 登録は必ず指定された期日までに行うこと。期日を過ぎた者の登録は、原則として認めない。
⑶ 登録の追加、変更または放棄は原則として認めない。
⑷ 授業科目によって受講クラス、受講人員を制限する場合がある。
⑸ 登録していない科目を受講し、試験を受けても単位は認めない。
⑹ 履修科目の登録は、所定の用紙により本人が行わなければならない。
卒業を左右するので履修登録にあたっては、不備がないことを再度確認のうえ自らの責任のもとで行うこと。

７

出席と試験
⑴ 登録した科目の授業は、受講しなければならない。
⑵ 定期試験は授業期間中に行う。また、これ以外に担当教員が必要に応じて随時試験を行うことがある。
⑶ 一定以上欠席した者は、当該科目の評価資格を失う。
⑷ 授業料・その他学費未納者は、試験は受けられるが成績評価を受けることができない場合がある。

― 17 ―

３

履修上の一般注意⑵ 一定以上欠席した者は、当該科目について単位は付与されない。欠席に関しては、P. 19「11⑸ 成績の評価と評価基準は以下の通りである。
Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｎで表し、Ｃ以上が単位を付与される。

履修上の一般注意３８

試Ｓ100～90点

Ａ89～80点

Ｂ79～70点

Ｃ69～60点

Ｄ

59点以下（不合格）Ｅ

出席不足のため、評価を受ける資格なし

Ｎ

認定科目

験

１．受験心得⑴ 定期試験は前期試験と後期試験がある。定期試験の実施形態は筆記試験、実技試験とする。
但し筆記試験は、課題（レポート）提出、作品提出、口頭試問に代えることがある。
⑵ 定期試験を欠席した者で正当な理由がある場合には追試験を受けることができる。
⑶ 不合格科目について、既定の範囲内で再試験を実施する場合もある。
⑷ 試験期間中不正行為、不良行為があった時は全科目の試験を無効とし、専任講師会議で処分を決定する。
⑸ 無記名答案は無効とする。
⑹ 受験者は筆記用具以外は机上に置いてはならない。但し出題者から指定がある場合はこの限りではない。
⑺ 受験中の私語は一切禁止する。また、携帯電話等の電子機器については電源を切り、カバンなどに入れ一切触れてはならない。
⑻ 受験中の質問はあらかじめ挙手の上、試験監督者の許可を得なければならない。その他、受験に際してはすべて試験監督者の指示に従わなければならない。
２．追試験
追試験は病気、忌引き、就職活動、交通機関のトラブルなどやむを得ない理由のために受験できなかった者で、証明できる理由書（診断書、忌引き届、遅延証明書等）を添えて、試験日から２日以内に事務局に連絡し『公認欠席届』を提出後、正当と認められた場合に限り許可される。
３．再試験
再試験については、Ｄ（不合格）の評価であった者に対して実施することがある。
再試験の対象者が提示された後、『再試験届』と受験手数料3, 000円を添えて事務局に提出しなければならない。
４．再履修
成績表で通知する不合格であった必修科目は、次の年度に再履修して単位を取得しなければならない。その際、修業年限内（総合子ども学科は３年間、保育福祉科は２年間）は１科目につき10, 000円の再履修費を納付しなければならない。

― 18 ―

９

レポート・作品等の提出
レポート・作品等の提出にあたっては、提出期限を厳守すること。
⑴ 提出期限を過ぎたものは、受け付けないので注意すること。
⑵ 提出する際は、所定の課題提出票を添付すること。

成績の通知
各学期終了後、次期オリエンテーションにて各人に成績を通知する。

11

欠席及び公認欠席等の取り扱い

１．公認欠席は、出席に振り替えることはない。
２．出席が授業時数の３分の２に達しない時には当該授業の成績の評価を受ける資格を失う。従って、全授業時数に出席すること。
３．次の事由の欠席は各種証明書を添えて『公認欠席届』を提出し、審査で認められた場合に公認欠席となる。公認欠席は、成績評価において、教育的配慮が施される欠席となる。但し、皆勤賞の審査の際には公認欠席は欠席とみなされない。
⑴ １親等以内（配偶者、父母、子、配偶者の父母）の忌引きによる欠席（原則として５日間）
２親等以内（兄弟姉妹、祖父母、孫）の忌引きによる欠席（原則として３日間）⑵ 保育実習・教育実習（その他実習に関わる事項）⑶ 就職試験（園見学不可）
４．公認欠席届は最終欠席日から１週間以内を提出期限とする。同一授業に対し、連続での公認欠席は認めない。
５．遅刻・早退３回で「欠席１回」とみなし、授業開始後30分以上の遅刻は欠席とし、授業開始60分以内の早退は欠席とする。
６．次の感染症に罹患した時は出席停止となる。欠席後医師の診断を受け、治癒するまでの間出席停止とする。出席する時は医師の再診を受け、『治癒証明書』を持参し出席可となる。
※インフルエンザ、百日咳、麻疹（はしか）、流行性耳下腺炎（おたふくかぜ）、風疹、水痘（みずぼうそう）、咽頭結膜熱（プール熱）、結核、髄膜炎菌性髄膜炎
以上「学校保健安全法」施行規則第19条による。
新型コロナウイルス感染症に罹患した時は、本校と医師又は保健所の判断に従い、登校を再開することとする。また、新型コロナウイルス感染症の取り扱いについては、各学期のオリエンテーションにて告知する。

12

交通機関の遅延による遅刻について交通機関の遅延により授業に遅れた（30分以内）場合、遅刻となるか、「遅延証明書」の提出により遅刻とならないかは考慮の対象となることがある。

― 19 ―

履修上の一般注意10３

13

保育士養成課程

保育士とは、保育所およびその他の児童福祉施設において、「専門的知識及び技術をもつて、児童の保育及び児童の保護者に対する保育に関する指導を行うことを業とする者」（児童福祉法第18条第４項）

履修上の一般注意３を言う。保育士資格を取得するには、以下の二つの方法がある。
①厚生労働大臣の指定する保育士を養成する学校その他の施設（指定保育士養成施設）を卒業する。
②都道府県知事の実施する保育士試験に合格する。
本校は①に該当する保育士養成課程を置く指定保育士養成施設である。
保育士の役割と教科内容
保育士には、児童の生活を守り、その発達を育むための専門的な援助者としての役割がある。したがって本校においては、保育士資格を取得しようとする者が、基礎教養を身につけることは言うまでもなく、保育や児童養護に関する理論と実践の両面から高い見識を養えるように、児童福祉法施行規則に定められた所定の科目に加え、本校独自の科目を配置することで教科内容の充実を図っている。
履修に関する諸注意
１．上記の必修・選択の種別にかかわらず、すべての科目について履修登録が必要である。
２．必修科目の単位が取得できなかった場合は、原則として次年度に該当科目を優先して再履修する。

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