現代社会研究論

創刊号（2015 年）

文

学校外教育の活動タイプと支出格差
都村
要

聞人 1）

約

学校外教育費は，家計の教育費のなかで，授業料などの学校教育費とともに大きな割合を占めている．本稿では，学校外教育の活動の多様性に着目することにより，家計が支出する学校外教
育費の格差について検討した．学校外教育の活動タイプに基づく学校外教育費の格差は学校段階
が進むにつれて拡大している．格差が拡大する要因としては，教室学習活動を行うか否か，教室
学習活動にどの程度支出するかが大きかった．また，教室学習活動費，家庭学習活動費，スポー
ツ活動費，芸術活動費のそれぞれに影響を与える要因を検討した．分析によれば，①各学校外教
育活動に対して支出するかしないかという選択段階と，②活動をしている場合の支出額の多寡の段階で，影響を与える要因が異なっていた．①と②に関して，世帯の特性，階層的要因，意識要因，母親の学校外教育経験と嗜好の点から検討し，各活動費の規定要因の共通性と差異を明らかにすることにより，学校外教育費の支出構造を考察した．
Key words：学校外教育，家計の教育費，教育格差

1．問題の所在
子どもの社会的成長には，家族という親密な人間関係，子どもが地域と社会に参加する機会，
学校などの教育機関という 3 つの教育力が必要である．
学校外教育とは，学校教育の対概念であり，学校外で行われる教育活動のことを指している．
学校外教育は，その活動内容から，家庭における学習活動，塾等における学習活動，スポーツ活
動，芸術活動などに分類することができる．
学校外教育を行うか否か，またどのようなタイプの活動を行うかに関しては，次のような要因が関係していると考えられる．子どもの興味関心，保護者の子どもに対する期待・希望，保護者の文化的背景，家計のゆとり，中学・高校・大学等の受験準備，子どもの性別，世帯構成，居住地などである．その意味では，学校外教育に関しては，家庭の経済力だけでなく，ブルデュー（1979=1990）が指摘する文化資本の影響なども介在する領域と考えることができる．家庭の有する文化的能力や時間的ゆとりなど，各家庭の教育力の影響である．
本稿においては，学校外教育の活動の多様性に着目することにより，家計が支出する学校外教
育費の格差について検討する．
「学校教育費」は，授業料・入学金など，「学校外教育費」は，塾，家庭教師，予備校，参考書・
1）

神戸学院大学現代社会学部現代社会学科― 115 ―

現代社会研究創刊号（2015 年）

問題集，習い事などの費用を中心とする．文部科学省『子供の学習費調査』（平成 24 年度）によれ
ば，調査対象の子供に対して学校外活動費を支出している世帯は，公立学校に通っている場合，幼稚園 93.2％，小学校 99.0％，中学校 98.3％，高校 89.6％であり，多くの世帯が何らかの学校外教
育活動を行っていることがわかる 1）．
後述するように，学校外教育費の分析においては，従来，調査データ上の制約から，塾，家庭教師，通信教育などの学習系の学校外教育とスポーツ，芸術などの習い事系の学校外教育をまとめて分析することが多かった（尾嶋（1997），都村・西丸・織田（2011）など）．そのため，学校外教育の実態の詳細を把握することは困難であった．また，学校外教育費を規定する要因を考える
際に，塾等の学習費を想定した説明モデルを用いることが多かった．しかしながら，学校外教育
活動は，スポーツ活動，芸術活動を含む多様な活動であり，多面的な分析が求められる．

2．先行研究従来，学校外教育費を規定する要因に関する研究は，世帯収入，親の学歴などの階層的要因および親の教育意識（教育期待，高学歴意識など）
・学校外教育経験の要因を中心に検討されてきた．
武内・中谷・松繁（2005）は，「小・中学生の子どものいる世帯は，所得が高い家計ほど子どもの教育に投資する傾向にあり時系列的にもその負担は増加傾向にある」ことを指摘している．都村（2008）は，1985 年と 2005 年の SSM 調査のデータを比較分析し，20 年間に，親の収入，母親の学
歴，親の教育意識が学校外教育費に与える影響力が強まっていることを明らかにしている．また，片瀬・平沢（2008）は，「親自身に小中学校時に学校外教育経験があるほど，子どもへの投資意向は強くなる」が，親の学校外教育経験は実際の投資額には有意な影響を及ぼしていないことを指摘している．しかしながら，これらの研究は，塾・家庭教師の費用（武内・中谷・松繁（2005））
もしくは学校外教育費全体（都村（2008），片瀬・平沢（2008））を分析したものであり，学校外教
育の多様性に着目したものではなかった．
学習系以外の学校外教育に注目した研究としては，子どもが芸術活動およびスポーツ活動を行う要因の分析を行った片岡（2010）がある．片岡（2010）は，芸術活動の選択に関しては子どもの性別，母親の文化的嗜好，父母学歴の影響が強いこと，スポーツ活動の選択に関しては子どもの性別，世帯年収，母親のスポーツ嗜好の影響が強いことを明らかにしている．ただし，片岡（2010）の分析は，学校外教育活動の選択に関するものであり，学校外教育費については明らかにしていない．
このように，学校外教育の多様性をふまえながら，学校外教育費の実態を明らかにした研究はこれまでほとんど存在しなかった．それは，学校外教育費を費目別に把握することが，調査上容易ではない作業を伴うことに起因すると考えられる．
なお，公的な調査としては，文部科学省が『子供の学習費調査』を 2 年おきに実施している．『子供の学習費調査』では，学校教育費だけでなく，学校外教育費についても詳しく調べられており，その実態の一端を掴むことができる．また，2008 年には，文部科学省『子どもの学校外での学習活動に関する実態調査報告』が発表されている．しかし，公表されている官庁統計の集計表からは，教育費の支出構造を部分的にしか把握できない．

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学校外教育の活動タイプと支出格差

3．分析に用いるデータ
本稿においては，ベネッセ教育総合研究所が 2013 年に行った「第 2 回学校外教育活動に関する調査」のデータを用いて分析を行う．
「第 2 回学校外教育活動に関する調査」は，3 歳〜18 歳（高校 3 年生）の第 1 子を持つ母親 16,480
名に対して行ったインターネット調査である．各学年について，男子を持つ母親 515 ケース，女子を持つ母親 515 ケースを対象とし，合計 16,480 ケースとなっている 2）．
本調査においては，学校外教育活動を「スポーツ活動 3）」「芸術活動 4）」「教室学習活動 5）」「家庭学習活動 6）」に分類し，それぞれの活動別に活動経験，活動頻度，支出額等を調査している．学校
外教育活動について，詳細かつ網羅的に調査していることに特徴があり，子どもの活動パターン
別の分析が可能となっている．

4．分析課題
データの特質をふまえたうえで，本稿では下記の分析を行う．
第 1 に，学校外教育活動の活動タイプは，学校外教育費にどのような影響を与えているかを検討する．学校外教育費の支出格差は，活動タイプによって生み出されるのか，あるいは他の要因によってもたらされているのかという点にアプローチしたい．
第 2 に，学校外教育費の支出格差は，どのような活動によって生じているのかを検討する．ス
ポーツ活動，芸術活動，教室学習活動，家庭学習活動のうちどの活動が支出差に与える影響が強いのであろうか．
第 3 に，活動別にみたときに，どのような要因が学校外教育費に影響を与えているのかを検討する．スポーツ活動費，芸術活動費，教室学習活動費，家庭学習活動費のそれぞれを規定する要因には違いがみられるのであろうか．

5．分析結果5-1

学校外教育の活動タイプと支出格差（1）学校段階により変化する学校外教育の活動タイプ

表 1 は，学校段階別に学校外教育の活動タイプの構成割合をみたものである 7）．「家庭学習活動」「教室学習活動」「スポーツ活動」「芸術活動」の経験の有無をもとに，活動パターンを 16 タイプに分類している 8）．
未就学児においては，家庭学習活動のみのタイプ⑧が 37.5％ともっとも多く，次いで家庭学習活動にスポーツ活動を加えたタイプ⑥が多くなっている（15.1％）．全体として，家庭学習活動とスポーツ活動の参加率が高い．
小学校 1–3 年生になると，家庭学習活動とスポーツ活動を軸としたタイプ⑥，タイプ②が全体の約 3 割を占め，次いで家庭学習活動のみのタイプ⑧が 10.0％となっている．小学校 4–6 年生では，依然としてタイプ②，タイプ⑥が多いほか，家庭学習活動と教室学習活動という学習中心の
タイプ④が増加しはじめる．また，小学生段階は，すべての活動を行うタイプ①が他の学校段階と比べると多い（1–3 年生が 7.6％，4–6 年生が 7.5％）．
中学生になると，家庭学習活動・教室学習活動を行う学習中心のタイプ④が 26.2％と 4 分の 1 以上を占め，次いで家庭学習活動のみのタイプ⑧の 17.8％となる．
― 117 ―

現代社会研究表1

学校段階別創刊号（2015 年）

学校外教育活動タイプの構成割合

注：各活動を行っている場合に「○」，行っていない場合に「×」とした．

高校生においては，いずれの活動も行わないタイプ⑯が 32.2％ともっとも多くなっており，学校外教育活動の減少が読み取れる．活動しているもののなかでは，中学生と同様にタイプ④，タ
イプ⑧が多い．以上のように，学校段階が進むにつれて，活動タイプが変化していることがわかる．
（2）学校外教育活動の実施割合

表 2 は，学校段階別にスポーツ活動，芸術活動，教室学習活動，家庭学習活動の実施割合を示したものである（すべて学校外教育活動のみ）．スポーツ活動は小学生段階で活発であるが（約 6割），部活動が始まる中学生段階になると学校外での活動は低下し（17.8％），高校生段階では約 1割となる．芸術活動も小学生段階では約 3 割が行っているが，中学生段階，高校生段階と次第に割合が低下している．中学生以降は，スポーツ活動，芸術活動を学校内の部活動において行うことが多い傾向が明確である 9）．
他方で，教室学習活動は，学校段階を進むにつれて増加し，中学生段階でピークを迎えている（57.4％）．高校受験対策のため塾通い等が活発になることが背景にある．家庭学習活動はやや幅広い活動であるため学校段階を進むにつれて割合が低下しているが，中学生段階まではかなり多くが活動を行っている（66.9％–80.4％）．ただし，教室学習活動，家庭学習活動という学習系の活
表2

学校段階別

学校外教育活動の実施割合― 118 ―

学校外教育の活動タイプと支出格差

動は，高校生段階になるとかなり減少する（39.2％，48.4％）．大学受験対策を行う層と行わない層の分化が著しい．
（3）学校外教育の活動タイプと学校外教育費①学校外教育の活動タイプ別にみた学校外教育費

図 1，図 2 は，活動タイプ別に学校外教育費の平均支出月額を示したものである 10）11）．学校段階の上昇による学校外教育費の増加は，3 つのグループに分けることができる．

図1

学校段階別・活動タイプ別

学校外教育費の平均（タイプ①〜⑧）

図2

学校段階別・活動タイプ別

学校外教育費の平均（タイプ⑨〜⑯）― 119 ―

現代社会研究創刊号（2015 年）

第 1 は，学校段階の上昇とともに，学校外教育費が増加し，高校生段階で 35,000 円以上となる
図 1 のタイプ①，②，③，④である．これらのタイプは先の表 1 が示すように，教室学習活動と家庭学習活動を経験しているタイプであり，学習面に熱心という特徴がある．さらに，タイプ④以
外は，スポーツ活動もしくは芸術活動，あるいは両方を行っている．学習面を重んじながら，学
校外教育活動を多様に行うグループは，学校外教育費も多いことがわかる．
第 2 は，中学生段階までは学校外教育費が増加するものの，高校生段階で停滞もしくは減少す
る図 2 のタイプ⑨，⑩，⑪，⑫である．これらのタイプは，家庭学習活動を行わないことが共通しており，タイプ⑫以外は教室学習活動に加えて，スポーツ活動，芸術活動を行っている．ただし，タイプ⑨，⑩，⑪は表 1 が示すように，構成割合としては少ない．
第 3 は，学校段階の上昇とともに学校外教育費が増加しない図 1 のタイプ⑤，⑥，⑦，⑧，図 2のタイプ⑬，⑭，⑮である．タイプ⑤，⑥，⑦，⑧に関しては，学習面は家庭学習活動のみで行
い，⑧以外はスポーツ活動，芸術活動を行っている．また，タイプ⑬，⑭，⑮に関しては，学習
面の活動は行わずに，スポーツ活動，芸術活動のみを行っている．
学校段階別にみると，活動タイプ別の支出額の差が大きくなり始めるのは，小学校 4–6 年生からである．さらに，タイプ別の格差は，学校段階が進むにつれて拡大している．小学校 4–6 年生
以降に，学校外教育費の伸びが大きくなるのは，教室学習活動を経験しているタイプ①，②，③，④，⑨，⑩，⑪，⑫である．教室学習活動を行うか否かが，学校外教育費総額に大きな影響を与えていること，またその傾向は学校段階が進むほど顕著であることがわかる．
②学校外教育費の活動別構成比とその変化

表 3 は，タイプ別・学校段階別・活動別に学校外教育費を示したものである（タイプ①，②，④のみ）．
いずれのタイプも，学校段階が進むにつれて，学校外教育費の総額が増加しているが，その大部分は学習系の活動，とりわけ教室学習活動の費用の増加に依っていることがわかる．構成比をみても，学校段階の進行とともに，教室学習活動の費用の割合がおおむね高まっている．他方で，スポーツ活動，芸術活動の費用は，学校段階が進んでも増加の幅は小さく，割合を低下させている．
前述した教室学習活動を行っているタイプの学校外教育費の増加が著しいことは，細目をみると，教室学習活動の費用の増加に原因があることがわかる．

表3

活動タイプ別学校段階別学校外教育費とその構成比― 120 ―

学校外教育の活動タイプと支出格差

図3

所得階層（世帯年収）別

活動タイプの構成割合（小学校 4-6 年生）（4）所得階層と学校外教育活動①所得階層別にみた学校外教育活動のタイプ

図 3 は，所得階層別に学校外教育活動のタイプの構成割合を示したものである．スポーツ活動，芸術活動が学校の部活動に移行する前の小学校 4–6 年生に着目した．全活動を行うタイプ①，ス
ポーツ活動・家庭学習活動・教室学習活動を行うタイプ②，家庭学習活動・教室学習活動・芸術活動を行うタイプ③に関しては，所得階層が高いほど割合が高い．世帯年収 800 万円以上の世帯においては，タイプ①，②，③の合計が 44.6％となっており，多様な活動を行っている．高所得層では，幅広い学校外教育活動を行っていることがわかる．他方で，家庭学習活動のみのタイプ⑧，スポーツ活動のみのタイプ⑭，活動なしのタイプ⑯は，世帯収入が低いほど構成割合が高い．
経済的理由により比較的コストが低い家庭学習活動を中心に行う，あるいは学校外教育活動をひとつに絞る，もしくは学校外教育活動を行わないというケースが多いと考えられる 12）．
②所得階層別にみた学校外教育費

次に，所得階層による学校外教育費の差についてみてみよう．表 4 は，所得階層別に活動ごとの学校外教育費を示したものである（小学校 4–6 年生のタイプ①，②，④）．学校外教育費合計をみると，いずれの活動タイプにおいても，おおむね所得が高いほど学校外教育費が多いという関表4

活動タイプ別・所得階層別・活動別― 121 ―

学校外教育費（月額）現代社会研究創刊号（2015 年）

係がみられる．とりわけ 800 万円以上の世帯では，学校外教育費が多い．さらに，活動別の学校
外教育費をみると，いずれの活動においても，所得が高いほど学校外教育費は増加している．ただし，活動別に支出額の差をみると，世帯の所得による格差が大きいのは，教室学習活動の費用である．たとえば，タイプ①の場合，支出額がもっとも多い所得層ともっとも少ない所得層を比較すると，家庭学習活動は 4,361 円，教室学習活動は 14,053 円，スポーツ活動は 2,895 円，芸術活
動は 2,182 円の差がある．また，学習活動中心のタイプ④の場合，教室学習活動には 24,650 円の差がある．以上のように，所得階層間の学校外教育費の格差は，教室学習活動を行っている場合には，教室学習活動の支出額の差に依っている部分が大きいといえる．
5-2

学校外教育の各活動に影響を及ぼす要因（1）学校外教育活動のタイプと教育費の構造

学校外教育活動のタイプと教育費の構造を探ってみよう．図 4 は，小学校 4–6 年生に対して，多重対応分析（Multiple Correspondence Analysis）を適用した結果である．変数として，学校外教育費総額（4 段階），学校外教育活動タイプ（16 タイプ）
，子どもの性別，子ども数（3 段階）
，世帯年収

図4

学校外教育と教育費に関する多重対応分析― 122 ―

学校外教育の活動タイプと支出格差（4 段階），母学歴（3 段階），進学期待（3 段階）13），成績（5 段階）14）を用いている．
データのすべての分散のうち，第 1 軸によって 33％，第 2 軸によって 20％が説明されている．全
体に馬蹄形の布置になっているのは，第 1 軸の説明力が高いためと考えられる．多重対応分析では，関連の強い変数の値が近くに配置されるので，複数の変数の関係を視覚的に捉えられることに利点がある．変数の項目が多く，図が煩雑なので，ポイントを整理した図 5 を合わせて示しておく．
第 1 軸（横軸）は，左から右に進むにしたがって，学校外教育活動が多様になり，学校外教育費が増加している．また，それに対応して，右に進むほど，世帯年収が高く，母親の学歴が高く，子ども数が少なくなっている．前述したように，教室学習活動の費用が学校外教育費の多寡に強く影響しているため，右側ほど進学期待が高く，成績も高い．
第 2 軸（縦軸）は，性別とそれに対応したスポーツ活動もしくは芸術活動への志向性を示していると考えることができる．片岡（2010）が決定木分析によって明らかにしているように，子どもがスポーツ活動・芸術活動を行うか否かを決定する際にもっとも影響力の強い要因は子どもの性別である．つまり，男子ほどスポーツ活動を行いやすく，女子ほど芸術活動を行いやすい．
以上の結果から，学校外教育の多様性および学校外教育費に関して階層的要因が関連していること，また活動の種類に関しては子どもの性別により分化していることが把握された 15）．

図5

多重対応分析の結果のまとめ― 123 ―

現代社会研究創刊号（2015 年）（2）活動別にみた学校外教育費に影響を与える要因①教室学習活動費と家庭学習活動費

活動別にみると学校外教育費には，どのような要因が影響を与えているのであろうか．表 5 は，
学習系の学校外教育である教室学習活動と家庭学習活動の費用の支出類型（小学校 4–6 年生 16））について多項ロジット分析を行ったものである．多項ロジット分析を用いた理由は，第 1 に学校外
教育費の場合，支出ゼロの世帯の割合が大きいこと，第 2 に学校外教育に支出しない世帯と支出する世帯の違い，および支出するなかでも高額の学校外教育費を支出する世帯の特徴の 2 点を検討する必要があることである．
まず，教室学習活動費についてみてみよう．説明変数は，子ども数，子どもの性別という世帯の要因，母学歴，世帯年収という階層的要因，母親の進学期待という意識要因，さらに母親の学校外教育経験 17）を用いている．従属変数は，「教室学習活動費（ゼロより多く 1 万円未満）」を参照
類型として，「教室学習活動費ゼロ」類型，「教室学習活動費 1 万円以上」類型にどのような要因で分かれるかを検討している．前述の第 2 の理由により，参照類型を「教室学習活動費（ゼロより多く 1 万円未満）」としている．
世帯年収をみると，「教室学習活動費ゼロ」の「800 万円以上」は，係数 B の符号がマイナスで有意となっている．これは世帯年収「400 万円未満」に比べて「800 万円以上」の場合，教室学習活動
費が「ゼロより多く 1 万円未満」に比べて「ゼロ」になりにくいことを示している．いいかえれば，世帯年収が多いと学校外教育費を支出しているケースが多いということになる．他方で，「教室学
習活動費 1 万円以上」の「800 万円以上」は，係数 B の符号がプラスで有意となっている．これは世
帯年収「400 万円未満」に比べて「800 万円以上」の場合，教室学習活動費が「ゼロより多く 1 万円未満」に比べて「1 万円以上」になりやすいことを示している．つまり，世帯年収が多いと高額の
学校外教育費を支出するケースが多いということである．世帯年収は，教室学習活動費を支出するか否かにも，高額の教室学習活動費を支出するか否かにも影響を与えている．
他の要因についてみると，子ども数が多くなると「1 万円以上」の教室学習活動費を支出することは少なくなり，教育費が抑制されていることがわかる．また，子どもが女子の場合，男子に比表5

教室学習活動費・家庭学習活動費に関する多項ロジット分析― 124 ―

学校外教育の活動タイプと支出格差

べて教室学習活動を行わないことは少ない．さらに，親が 4 年制大学への進学を期待していると，また母親に通塾経験があると，教室学習活動費の支出が多くなっている．
次に，家庭学習活動費についてみてみよう．子ども数が 3 人以上になると，家庭学習活動費がゼロになりやすいことがわかる．子どもが多くなると，学習雑誌，家庭教師，通信教育，市販の参考書・問題集等に支出していないものと考えられる．また，母親の学歴が短大卒，大学卒に比べて高校卒の場合に，世帯年収が 400 万円未満の場合に，4 年制大学への進学を希望しない場合に，母親の通信教育経験がない場合に，支出ゼロになりやすい．家庭学習活動の多くは学習をさらに補助する付加的なものであり，比較的保護者のサポートを要するものであるため，階層的要
因，意識要因，親の学校外教育経験いずれもが，影響を与えているのではないか．ただ，家庭学
習活動費「1 万円以上」に関しては該当ケースが少ないこともあり，有意な要因は少ない．
②芸術活動費とスポーツ活動費

表6は，芸術活動費とスポーツ活動費について同様に多項ロジット分析を行った結果である．芸術活動に関しては，前述の図 4 でも示したように女子の場合に活動が活発であり，教育費に関しても女子の場合に高額になっている傾向がみられる．また，世帯年収 800 万円以上の場合に，「芸
術活動費ゼロ」になりにくく，「1 万円以上」になりやすいという結果になっている．高所得層では，芸術活動に熱心な層がいると考えられる．また，母親の学校外教育経験や文化的嗜好 18）も芸術活動費に影響を及ぼしており，家庭の文化的背景の影響が読み取れる．他方で，子ども数 3 人
以上の場合には，芸術活動を行わない，もしくは支出額を抑制している傾向がみられる．
スポーツ活動費に関しては，芸術活動費と同様に性別の明確な影響が見られる．女子の場合には，「スポーツ活動費ゼロ」になりやすく，男子の方が高額のスポーツ活動費を支出している．また，400 万円未満の世帯ではスポーツ活動費ゼロが多くなっており，800 万円以上の世帯では 1 万円以上のスポーツ活動費を支出している．母親のスポーツ嗜好 19）は子どものスポーツ活動を促進
し，高額のスポーツ活動費の支出にもつながっている．また，母親にスポーツ系の学校外教育経
験がある場合には，子どもにもスポーツ活動をさせる傾向にある．

表6

芸術活動費・スポーツ活動費に関する多項ロジット分析― 125 ―

現代社会研究創刊号（2015 年）

分析結果をまとめておこう．まず，世帯の子ども数が増えることはどの学校外教育活動においても，活動しない可能性を高めている．多子世帯では，学校外教育費を支出するゆとりが少ない
ことが確認された．他方で，教室学習活動費に関しては，ひとりっ子の場合高額の支出を行っている．
世帯収入も，学校外活動の選択に影響を与えており，世帯収入があまり高くない世帯では活動を行わない傾向が強い．他方で，800 万円以上の世帯では，幅広い活動に，高額の学校外教育費を支出する余裕がある．
母親の学校外教育経験は，どの活動においても，まず活動を行うか否かに影響を与えている．
さらに，教室学習活動費，芸術活動費に関しては，支出額にも影響を及ぼしており，先行研究（片瀬・平沢（2008））とは異なる傾向がみられた．
スポーツ活動，芸術活動において，子どもの性別，母親の嗜好の影響が強いことは，すでに学
校外教育活動の選択に関する先行研究（片岡（2010））で指摘されていたが，支出額に関しても影響していることが確認された．
最後に，母親の進学期待がどの活動においても，支出額に影響を与えている．子どもが小学生の時点で，大学進学という長期的な期待を有していることが，学習系以外の支出にも影響を及ぼしていることは興味深い．教育活動全般に対する意義への理解が，幅広い学校外教育活動を促進しているといえよう．

6．まとめと考察
まず，設定した分析課題に対する結果をまとめておこう．
第 1 に，学校外教育活動の活動タイプは，学校外教育費にどのような影響を与えているかという点である．学校外教育の活動タイプは，学校段階とともに変化していた．活動タイプ別の支出額の差が大きくなり始めるのは，小学校 4–6 年生からであり，タイプ別の格差は，学校段階が進む
につれて拡大していた．小学校 4–6 年生以降に，学校外教育費の伸びが大きくなるのは，教室学
習活動を経験しているタイプであった．教室学習活動を行うか否かが，学校外教育費総額に大きな影響を与えていること，またその傾向は学校段階が進むほど顕著であることが明らかになった．
第 2 に，学校外教育費の支出格差は，どのような活動によって生じているのかという点である．
同じタイプの学校外教育費の細目をみると，学校段階の進行による学校外教育費の増加の背景には教室学習活動費の増加があった．また，所得階層間の学校外教育費の格差は，教室学習活動を行っている場合には，教室学習活動の支出額の差に依っている部分が大きかった．
第 3 に，活動別にみると，どのような要因が学校外教育費に影響を与えているのかという点である．この問題に関しては，それぞれの学校外教育活動を行うか否か（支出しないか支出するか）という選択段階とその活動をしている場合の支出額の多寡の段階で影響を与える要因が異なっていた．スポーツ活動，芸術活動，教室学習活動，家庭学習活動のそれぞれについて，子ども数，
世帯収入，母親の学校外教育経験，母親の進学期待は，まずそれぞれの学校外教育活動を行うか否かに影響を与えていた．とりわけ，多子世帯，世帯収入が少ない世帯では，学校外教育活動を行うことが難しい状況が明らかになった．反対に，子ども数の少ない世帯では教室学習活動費が増えており，世帯収入が多い世帯では幅広い活動に高額の学校外教育費を支出する余裕があった．
また，スポーツ活動，芸術活動において，子どもの性別，母親の嗜好が，支出額に関しても影響― 126 ―

学校外教育の活動タイプと支出格差していることが確認された．母親の学校外教育経験は，教室学習活動費，芸術活動費に関しては，支出額にも影響を及ぼしており，先行研究とは異なる傾向がみられた．
最後に，分析の結果から，示唆されることについて考察しておこう．
第 1 に，子どもの学校外教育活動の多様性と格差の問題である．本稿の分析（活動タイプの構成比，多重対応分析，多項ロジット分析）の結果から，世帯収入があまり高くない世帯，子ども数が多い世帯においては，学校外教育活動を行わない傾向がみられた．他方で，世帯収入が高い層
では，多様な活動に比較的高額の教育費を支出している．学校外教育は，学校教育に比べると付加的な活動であり，子どもと保護者の選択の問題と考えられがちであるが，年齢の低い段階から世帯の状況によって格差が生まれていることが明らかになった 20）．もちろんどのような活動を行うかは選択の自由であるが，学習面だけでなくスポーツ活動，芸術活動を含めた教育活動の機会をいかに提供するべきかという議論は必要であろう．
第 2 に，学校段階による活動の形態の変化の問題である．第 1 の点と関連させて考えると，中学・高校の部活動は，子どもに多様な経験の機会を与えるという点で非常に重要といえるであろう．学校内という利用しやすい場所で，子どもと保護者にとって比較的コストのかからない方法 21）で，幅広いスポーツ活動，芸術活動を行うことが可能になっている 22）．日本の教育は，学校段階の進行とともに，スポーツ活動・芸術活動に関しては公的教育に依存し，学習面の補助的活動に関しては学校外教育に依存している側面がある．子どもが多様な活動を経験するという点で，また学力形成という点で，機会や費用の問題をさまざまな角度から検討する必要がある．
第 3 に，教室学習活動に関する格差の対策である．本稿の分析結果が示すように，教室学習活動の費用が学校外教育費の格差の大きな要因となっていた．これは単なる支出格差の問題にとどまらず，子どもの学力・進路に影響を及ぼす可能性がある．その意味では，多様な学習支援の在り方が検討される必要がある 23）．また，家庭学習活動は，比較的大きくない支出で，学習面の成長をもたらす可能性がある．家庭学習活動を促進するようなサポートの道も模索される必要がある．
注1） 文部科学省『子供の学習費調査』（平成 24 年度）では，学校外活動費の年間平均支出額が集計されている．公立学校に通っている場合，幼稚園児 80,556 円，小学生 208,575 円，中学生 282,692 円，
高校生 155,602 円となっている．学習費総額に占める学校外活動費の割合は，幼稚園児 35.0％，小学生 68.2％，中学生 62.8％，高校生 40.3％となっている．
2） 母集団とサンプルに関しては次の通りである．「約 113 万人のモニター母集団のうち，子どもをもつ既婚者（20–59 歳）28 万人に対して予備調査を実施．このうち，1994 年度 –2009 年度生まれの子どもを持つ母親にアンケートの協力を依頼．各年度生まれの男の子，女の子を持つ母親それぞれ
515 名のサンプルが集まった時点で調査を終了した」（ベネッセ教育総合研究所 web ページ：http://
berd.benesse.jp/shotouchutou/research/detail1.php?id=3263）．なお，「モニター母集団」がいかなる集団であるかというインターネット調査の課題は残っている．しかし，学校外教育活動に関して幅広く調査したデータとして分析に値すると判断している．
3） スポーツ活動は，スイミング，陸上競技 / マラソン，体操教室・運動遊び，器械体操，新体操，ダンス，硬式野球 / 軟式野球 / ソフトボール，サッカー / フットサル，硬式テニス / ソフトテニス，スカッシュ / ラケットボール，ゴルフ，バレーボール，バスケットボール，ラグビー，アメリカン― 127 ―

現代社会研究創刊号（2015 年）

フットボール，バドミントン，卓球，柔道，剣道，空手，合気道，少林寺拳法，スキー / スノー
ボード，スケート，ボーイスカウト / ガールスカウト，その他のスポーツの 26 種である．
4） 芸術活動は，音遊び / リズム遊び（音楽教室），声楽 / ボイストレーニング，合唱 / コーラス，楽器の練習・レッスン，リトミック，バレエ，演劇 / ミュージカル，絵画 / 造形，写真，コンピュータ・
グラフィック，華道 / フラワーアレンジメント，茶道，日本舞踊，その他の音楽・芸術活動の 14
種である．
5） 教室学習活動は，学校が行う補習教室（放課後や土日など），幼稚園・小学校受験のための幼児教室，能力開発のための幼児教室，学校の補習をするための塾（補習塾），受験勉強をするための塾（進学塾），計算や漢字などのプリント教材教室，理科の実験教室，算数・数学教室，国語・作文教室，英会話・英語教室，習字 / 硬筆，そろばん，パソコン教室，料理教室，その他の塾・教室の15 種である．
6） 家庭学習活動は，知育玩具，絵本，幼児向け雑誌，学習雑誌，家庭教師，通信教育，一括購入のセット教材，市販の参考書・問題集，塾の参考書・問題集，パソコンを用いて学習する教材，タ
ブレットを用いて学習する教材，携帯ゲーム機用の学習ソフト，知育・教育のアプリ，その他の学習方法・教材の 15 種である．
7） 本調査の回答者は，第 1 子について回答している．
8） 表 1 は，芸術活動，スポーツ活動のうち，学校の部活動，学校の放課後活動，幼稚園・保育所の活動に所属して行っている活動を除去したうえで，集計している．なお，筆者が執筆した http://
berd.benesse.jp/feature/focus/5-gakkougai/activity02/ の論稿においては，学校の部活動等を除去していないため，集計方法と結果が異なっている．また，16 種類のタイプ分類に関しては 2009 年の同調査を分析した片岡（2010）に依拠している．ただし，片岡（2010）の結果は学校の部活動等を含んだものである．
9） スポーツ活動の実態に関しては，西島（2010）が詳しい．
10） ここで示す金額は，学校外教育費の平均月額である．なお，学校外教育費は，支出額の範囲が大きいため，外れ値を決めることが難しい．ただ，ケース数が少ないカテゴリーの支出額への影響を避けるため，スポーツ活動，芸術活動の支出額については 8 万円より多いケースを，教室学習
活動，家庭学習活動については 10 万円より多いケースを分析から除外している．
11） 図 1，図 2 に関しても，学校の部活動等の支出を除いて集計している．そのため，筆者が執筆した
http://berd.benesse.jp/feature/focus/5-gakkougai/activity02/ の論稿とは分析結果が異なる．
12） 図は掲載しないが，こうした傾向は，中学生，高校生になっても継続している．学校の部活動を含めて考えても，高校生のタイプ⑯（活動なし）は，所得が低い層に多い．
13）「将来，お子様をどの段階まで進学させたいと思いますか」に対する回答である．
14）「お子様の成績は，同じ学年の子どもたちと比べてだいたいどれくらいですか」に対する回答である．
15） 個別の学校外教育活動に対応分析を行った例としては，荒牧（2009）がある．
16） すべての活動の実施率が比較的高い小学校 4–6 年生を分析対象にした．
17） 母親の学校外教育経験に関しては，教室学習活動費に対しては母親の塾（進学塾もしくは補習塾）
経験，家庭学習活動費に対しては母親の通信教育経験，スポーツ学習活動費に関しては母親のス
ポーツ系の習い事経験，芸術学習活動費に関しては母親の文化系の習い事経験の影響をそれぞれ― 128 ―

学校外教育の活動タイプと支出格差分析している．
18） 母親の文化的嗜好に関しては，片岡（2010）の結果を踏まえ，母親に「歌を歌ったり，楽器を演奏したりすること」が好きかどうかを尋ねた質問を用いた．その意味では，「芸術活動費ゼロ」に関しては，芸術活動を行うか否かの違いを示しており，片岡（2010）の決定木分析の結果をロジット
分析で裏付けるものといえる．
19） 母親のスポーツ嗜好に関しても，片岡（2010）の結果を踏まえ，母親に「身体を動かすこと」が好きかどうかを尋ねた質問を用いた．
20） 家計の負担する教育費と世帯年収，子ども数，学校段階等の関係については都村（2006）参照．
21） ただし，部活動は教員の重い負担のうえに成り立っていることはいうまでもない．また，部活動
における指導は，学校外教育と比べると，専門性という点でバラツキが大きい．
22） スポーツ活動の担い手の変化に関しては，西島（2010）を参照してほしい．
23） たとえば，子ども手当などの支給が家計の教育費に及ぼした影響については，都村（2014）参照．

参考文献
荒牧草平，2009，「教育熱心の過剰と学校不信」Benesse 教育研究開発センター編『学校教育に対する保護者の意識調査 2008』，94-105.
Bourdieu, Pierre, 1979, La Distinction: critique sociale du jugement,（=1990，石井洋二郎訳『ディスタンクシ
オン I・II：社会的判断力批判』藤原書店．）
片岡栄美，2010，「子どものスポーツ・芸術活動の規定要因――親から子どもへの文化の相続と社会化
格差」Benesse 教育研究開発センター編『学校外教育活動に関する調査 調査報告書』，1-15.
片瀬一男・平沢和司，2008，「少子化と教育投資・教育達成」『教育社会学研究』第 82 集，43-59.
尾嶋史章，1997，「誰が教育に支出するのか―学校外教育支出の分析―」『大阪経大論集』48(3): 311-27.
文部科学省，2008，『子どもの学校外での学習活動に関する実態調査報告』．
文部科学省，2012，『子供の学習費調査（平成 24 年度版）』．
西島央，2010，「担い手からみるスポーツ・芸術活動の分断と格差」Benesse 教育研究開発センター編『学校外教育活動に関する調査

調査報告書』1-16.

武内真美子・中谷未里・松繁寿和，2005，「学校週 5 日制導入に伴う補習教育費の変化」『家計経済研究』69: 38-47.
都村聞人，2006，「子育て世帯の教育費負担――子ども数・子どもの教育段階・家計所得別の分析」『京都大学大学院教育学研究科紀要』第 52 号，65-78.
都村聞人，2008，「家計の学校外教育費に影響を及ぼす要因の変化―SSM-1985・SSM-2005 データによる分析」2005 年 SSM 調査シリーズ 6『階層社会の中の教育現象』，109-126.
都村聞人・西丸良一・織田輝哉，2011，「教育投資の規定要因と効果―学校外教育と私立中学進学を中心に」佐藤嘉倫・尾嶋史章編著『現代の階層社会［1］格差と多様性』東京大学出版会，267-280.
都村聞人，2014，「子ども手当などの支給により教育費を増やしたのはどのような世帯か？」ベネッセ
教育総合研究所『第 2 回学校外教育活動に関する調査報告書』，1-10.

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