健康支援
第23巻2号

159‑167，2021

地域在住女性高齢者の生活機能に与える
心身機能および痛みの影響菊地雄貴１）、村田伸１）、安彦白岩加代子１）、合田

鉄平１）、中野

明生１）、堀江

英樹１）、

淳１）

Influence of physical and psychological function and pain onvital function of community-dwelling elderly women
Yuki KIKUCHI １），Shin MURATA １），Teppei ABIKO １），Hideki NAKANO １），
Kayoko SHIRAIWA １），Akio GOUDA １），Jun HORIE １）
Abstract
BACKGROUND：Screening of vital function using the Kihon Checklist was previously reported to be useful fromthe viewpoint of preventive care. However, few studies have investigated the relationship between physical andpsychological function and pain and vital function. OBJECTIVE：The purpose of this study was to clarify the factorsof physical and psychological function and pain associated with vital function decline among community-dwellingelderly women. METHODS：The subjects were 225 community-dwelling elderly women who were evaluated forphysical function, cognitive function, mental function and pain. They were categorized into the frail risk or non-frail
risk group depending on the oﬃcial criteria of each Kihon Checklist category, and analyzed. RESULTS：Comparedwith the non-frail risk group, the frail risk group had significantly lower values for one-leg standing with eyes
open, 30-second chair-stand test（CS-30）and subjective health perception, but signiﬁcantly higher values for 5-m
fastest walking, timed up and go test（TUG）, Geriatric Depression Scale-5（GDS-5）, presence of pain and numberof painful areas. Furthermore, logistic regression analysis revealed that vital function decline was signiﬁcantly andindependently associated with the TUG and the number of painful areas. CONCLUSION：Based on this study, theTUG and number of pain areas are factors that inﬂuence the decline in vital function of community-dwelling elderly
women. In the future, the factors that aﬀect functional decline need to be examined in a longitudinal study.
Keywords：kihon check-list, Timed Up and Go test, pain of the elderly, preventive care, healthy life expectancy

１）京都橘大学大学院 健康科学研究科〒 607‑8175 京都府京都市山科区大宅山田町 34
Graduate School of Health Sciences, Kyoto Tachibana University
代表著者の通信先：菊地雄貴、京都橘大学大学院 健康科学研究科〒 607‑8175 京都府京都市山科区大宅山田町 34
Phone：075‑574‑4186 Fax：075‑574‑4186 E‑mail：kickpt4018@outlook.com
受付日：2020.6.8，採択日：2020.9.22

159

健康支援
第23巻2号

159‑167，2021

Ⅰ 緒言できない形で集計し、統計・報告・研究等に活用する」旨

本邦の高齢化率は 28 .1 %を記録し、世界でも類を見なを明記した。

１，２）。高齢化は今後も進展の一

男性高齢者は十分な参加（57 名）が得られなかったため、途を辿ることが予想されており、医療費及び介護費のさら

本研究の対象は女性高齢者に限定した。女性高齢者 248

い超高齢社会となっている

なる増加が見込まれる１，３）。特に、介護費は医療費と比較

名のうち、Mini Mental State Examination（以下 MMSE）

して年齢の上昇による１人当たりの費用増加が大きい４）。

が 23 点以下の者（４名）、測定値に欠損がある者（19 名）、

そのため、高齢化の進展に伴う介護保険制度の持続可能

計 23 名を除外し、225 名（年齢 74 . 2±0 . 4 歳、家族構成 2 . 6性が危惧されている。このような状況下では、介護予防に±0 .1人、教育歴11 . 84±0 . 2 年、身長 151 . 4±0 . 3 cm、体関する取り組みをより充実させて健康寿命の延伸を図る必重 50 . 2±0 . 4 kg）を解析対象者とした。解析対象者の年齢要がある。

範囲は 65 〜 88 歳で、75 歳以上の後期高齢者の人数は105

本邦における介護予防の代表的な取り組みとして、厚名（46 . 7 %）であった。なお、本研究対象者はすべて自宅

生労働省による介護予防・日常生活支援総合事業（以下総で生活している高齢者であり、グループホームや老人ホー合事業）がある５）。総合事業は一般介護予防事業と介護予ムなどに入居している者、要支援や要介護の認定を受け防・生活支援サービス事業から構成され、前者では第１号ている者はいなかった。対象者には本研究の趣旨と内容を被保険者及びその支援に携わる者が対象となり、後者で書面および口頭で説明した。また、得られたデータならび

は要支援認定を受けた者及び基本チェックリスト該当者に個人情報は研究以外に使用しないことを説明し、同意をが対象となる６，７）。基本チェックリストは、近い将来介護得た上で研究を開始した。なお本研究はヘルシンキ宣言をが必要となる危険の高い高齢者を抽出することを目的に遵守しており、著者所属大学の研究倫理委員会の承認（承８，９）開発されたスクリーニングツールである。先行研究で認番号14 - 5）を得て研究を開始した。

は、基本チェックリストの結果から認知症の発症や生命
予後９）、要支援・要介護認定の新規発生を予測できることが報告されている

３．評価項目

10，11，12）。また、基本チェックリストと既

１）基本チェックリスト

存のフレイル評価との関連性についても明らかにされてい基本チェックリストの設問には、「はい」もしくは「いい９，13，14）。しかしながら、高齢者の特徴を多角的に調査し、え」の選択肢から自記式で参加者本人に回答を求めた 17）。

生活機能に影響を及ぼす要因について検討した研究は見「＃12 Body mass index（以下 BMI）」の設問については、当たらない。

２」の式から値を算出し、BMI が 18 . 5「体重（kg）/身長（m）

る

そこで、本研究では地域在住高齢者の身体機能や認知未満の場合に該当とした。また、生活機能低下の判定基

機能、心理・精神機能に加え、介護予防の観点から重要視

準には、厚生労働省の介護予防マニュアル 18）において報されている痛み 15）について多角的に調査し、生活機能に影「抑うつの５項目
告されている遠又ら 10）の研究を参考に、響を及ぼす要因について明らかにすることを目的とした。

を除く20 項目のうち10 項目以上の該当者」、「運動機能評価５項目のうち３項目以上の該当者」、「栄養評価２項目の

Ⅱ 方法

該当者」
、
「口腔機能評価３項目のうち２項目以上の該当者」の４つの基準を用いた。なお、本研究では生活機能低１．研究デザイン
Ｙ市在住の地域在住女性高齢者を対象に体力測定と質下の判定基準に合わせ、基本チェックリストを構成する全問紙調査を実施し、観察的横断研究を行った。

25 項目中、＃１〜 20までの20 項目を対象とした。

２．対象者

２）基本属性

対象は、Ｙ市で 2019 年９月に開催された体力測定会に対象者の基本属性として、年齢、家族構成、教育歴、参加した305 名である。Ｙ市の総人口は 51 , 226 人であり、通院の有無と頻度を聴取し、身長と体重を測定した。家うち65 歳以上の人口は13 , 385 人で高齢化率は26 .1 %であ

族構成は、「一人暮らし」もしくは「同居あり」
を選択し、
「同

16）

る 。湖に面しており、湖岸には自然公園やレジャー施設

居あり」の場合には回答者本人を含めて何人で暮らしていが立地している他、古墳群や神社仏閣など豊富な歴史・文るか明記するように求めた。教育歴は小学校から大学、ま化遺産が点在している。体力測定会への動員は、Ｙ市のたは専門学校を含んだ、学校に通った合計年数について

広報秘書課が発行する広報誌及び同市の地域包括支援セ

回答を求めた。通院の有無は、「現在、通院していますか？」

ンターを通して行った。その際、参加基準として「市内在という問いに対して、「週２回以上 / 週に１回程度 /２週に住者」であること、「当日の体力測定結果は、個人が特定

１回程度 / 月に１回程度 / 通院していない」から選択を求め
160

健康支援
第23巻2号

159‑167，2021

改変して、Podsiadloら 22）が作成した動的バランスを評価た。身長と体重は専用の測定器を用いて測定した。

するテストである。測定には高さ約 42 cm の丸椅子を用い
３）身体機能評価

た。被験者は、椅子に腰掛けた状態から開始の合図で立身体機能評価として、握力、上体起こし、長座体前屈、ち上がって歩き出し、３m 前方に配置した目標物を折り返開眼片足立ち、５m 最速歩行、Timed Up and Go test（以して再び着座するまでの時間を計測する。Podsiadloらの

下 TUG）、30 秒椅子立ち上がりテスト（30 -seconds Chair-

原典では、被験者にとって快適で安全なペースで行うとさStand test：以下 CS- 30）を実施した。握力、上体起こし、れているが、「快適」という歩行速度の解釈にばらつきが

長座体前屈、開眼片足立ちは厚生労働省による新体力テあることから、Shumway-Cookらの方法を参考にして「でスト 19）に則って実施し、その他は先行研究の方法に準じ

きるだけ速く」歩行するように指示した 23）。
CS- 30は、Jonesら 24）が考案した下肢筋力を評価するパ

た。
握力は、デジタル式握力計（竹井機器工業製）を用いてフォーマンステストであり、下肢筋力や歩行能力、ADL測定した。握力計の測定値が表示される画面を外側にな

動作、動的バランスとの相関関係が報告されている。本るように持ち、第２指の近位指節間関節がほぼ直角になる研究では、中谷らによって日本人向けに修正された方法をように握りの幅を調節した。直立姿勢で両足を左右に自然

参考に測定を実施した 25）。測定には高さ約 42 cmの丸椅子に開き上肢を下垂し、握力計が身体や衣服に触れないようを用いた。開始姿勢は上肢の影響を除くために両腕を胸のに注意して最大努力で握りしめるよう指示した。測定は左前で組み、両足の間隔を肩幅程度に開いた椅子座位とし右２回ずつ行い、それぞれの最大値（kg）を代表値とした。

た。開始姿勢から膝関節と股関節が完全伸展するまで立上体起こしはマット上仰臥位の姿勢を開始姿勢とした。

ち上がり、再び丸椅子の座面に臀部が接するように着座す

被験者には、両腕を胸の前に組んで両膝関節を90°に保るまでを１回と定義して30 秒間に反復できた回数（回）をつように指示した。開始の合図で仰臥位から両肘と両大腿記録した。なお、臀部が座面に接する前に30 秒に達した部が接触するまで上体を起こし、30 秒間の上体起こし回場合は測定値には含めなかった。測定は１回のみ行った。

数を記録した。測定は１回のみ行った。
４）認知機能評価

長座体前屈は、デジタル長座体前屈計（竹井機器工業
製）を用いて測定した。被験者は長座位で両上肢の肘関節

認知機能評価として、知能評価と注意機能評価を行っを伸展し、手掌を下に向けた状態で機器を把持した。このた。知能評価には、Mini-Mental State Examination（以下姿勢を開始姿勢とし、両手を機器から離さずにゆっくりとMMSE）を用いた。MMSEはFolsteinら 26）によって開発さ前屈して、機器全体をまっすぐ前方にできるだけ遠くに移れ、認知症のスクリーニング検査として国際的に普及して動させるように指示した。開始姿勢をとった際には背部・いる。書字、文章構成、図形模写を課題として含むこと

臀部を壁に密着させ、測定中は肘関節及び膝関節を屈曲が特徴であり、最大得点は 30 点で、カットオフポイント

しないように注意を促した。測定は２回行い、最大値（cm）

23 / 24 点にて認知症をスクリーニングすることが可能であを代表値とした。

る 27）。

開眼片足立ちでは、被験者は両手を腰に当て、合図と注意機能評価は、Trail Making Test（以下 TMT）を同時に片足を前方に挙げて片足立ちの姿勢をとるように指用いて実施した。TMT は、元来 Army Individual Test

示した。テスト終了の条件に該当するか、片足立ち保持時

Battery 28）の一部に含まれている検査であり、原典の検査

間が 120 秒に達するまでストップウォッチで時間を計測し用紙を鹿島ら 29）が横型に改定したものを用いた。本研究た。１回目の測定が 120 秒であった場合はその時点で測定では、注意機能の評価として信頼性と妥当性が示されてを終了した。測定は２回行い、最大値（sec）を代表値としいるTMT-Aを実施した 30，31）。

た。
５m 最速歩行は、大杉ら 20）の方法を参考にして測定を

５）心理・精神機能評価
心理・精神機能評価として、主観的健康感、生活満足度、実施した。被験者には用意した歩行区間をできる限り速く

抑うつ状態を評価した。

歩くように指示し、５m の測定区間の歩行にかかった所要時間（sec）をストップウォッチで計測した。歩行開始時と主観的健康感は、「あなたの健康状態について」という終了時での加速及び減速を加味し、測定区間の前後に予問いに対して、numerical rating scale（NRS）に準じて回

備区間を３m ずつ確保して歩行区間は11 mとした。測定答を得た。11 段階の目盛りを割り振った線分を用意し、左は１回のみ行った。

/ 右端をそれぞれ「最も悪い状態 / 最も健康な状態」とした。

TUGは、Mathiasら

21）が開発したGet up and go testを

左端の目盛から０〜10 点の点数を定め、各々の状態が当
161

健康支援
第23巻2号

159‑167，2021てはまる箇所にチェックした。

４．統計学的解析
基本チェックリストの７つの基準のうち「抑うつ気分を

生活満足度は、「普段の生活に対する満足度について」という問いに対して、NRS に準じて回答を得た。11 段階

除く20 項目」、「運動器の機能」、「低栄養状態」、「口腔機能」の目盛りを割り振った線分を用意し、左 / 右端はそれぞれに該当した者を「フレイルリスク群」、該当しなかった者を「とても不満 /とても満足」とした。左端の目盛から０〜10「非フレイルリスク群」として２群に分類した。両群の測定点の点数を定め、各々の状態が当てはまる箇所にチェック値について対応のない t 検定及びχ２独立性の検定を実施

した。

した。

抑うつ状態について、Geriatric Depression Scale（以下高齢者の生活機能に影響を及ぼす要因を明らかにするGDS）を用いて評価した。GDS は Yesavage 32）によって開ため、基本チェックリストの判定を従属変数としたロジ

発された高齢者用うつ尺度であり、各項目について「はい」

スティック回帰分析（変数増加法）を実施した。従属変数「いいえ」で回答を求め、点数が高いほど精神機能の低下

は基本チェックリストの結果によってフレイルリスク群とを示す。本研究では、短縮版として信頼性及び妥当性が非フレイルリスク群の２群に分類し、フレイルリスク群に認められているGDS- 5を用いた

33，34）。

１、非フレイルリスク群に０のダミー変数を割り当てた。
独立変数は、フレイルリスク群と非フレイルリスク群の２

６）疼痛評価群間比較で有意差が認められた項目とした。多重共線性

疼痛評価では痛みの有無、痛みの部位数について調査

については分散拡大係数（Variance inflation factor：以下

した。痛みの有無は、「過去１ヶ月間に、体が痛むことはVIF）が５以下であるかを確認し、影響の有無について判ありましたか」という質問に、「はい（１点）/ いいえ（０点）」

断した 35，36）。

の２択から回答を得た。痛みの部位数は、「体が痛む部位

なお、全ての統計処理は統計解析ソフトSPSS Ver. 24

はどこですか？」という質問に、「頭・頸・肩・背中・腰・股Windows 版（IBM 社製）を用いて行い、有意水準は５％と関節・膝関節・足関節」の選択肢を用意し、複数選択可能した。

として回答を得た。

表１

対象者における基本チェックリストの回答状況ヱᙜᇶᮏࢳ࢙ࢵࢡࣜࢫࢺ㡯┠
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡
㸡

ࣂࢫࡸ㟁㌴୍࡛ே࡛እฟࡋ࡚࠸ࡲࡍ࠿
᪥⏝ရࡢ㈙࠸≀ࢆࡋ࡚࠸ࡲࡍ࠿
㡸㈓㔠ࡢฟࡋධࢀࢆࡋ࡚࠸ࡲࡍ࠿
཭ேࡢᐙࢆゼࡡ࡚࠸ࡲࡍ࠿
ᐙ᪘ࡸ཭ேࡢ┦ㄯ࡟஌ࡗ࡚࠸ࡲࡍ࠿
㝵ẁࢆᡭࡍࡾࡸቨࢆࡘࡓࢃࡽࡎ࡟᪼ࡗ࡚࠸ࡲࡍ࠿
᳔Ꮚ࡟ᗙࡗࡓ≧ែ࠿ࡽఱࡶࡘ࠿ࡲࡽࡎ❧ࡕୖࡀࡗ࡚࠸ࡲࡍ࠿
ศ఩⥆ࡅ࡚Ṍ࠸࡚࠸ࡲࡍ࠿
ࡇࡢᖺ㛫࡟㌿ࢇࡔࡇ࡜ࡀ࠶ࡾࡲࡍ࠿
㌿ಽ࡟ᑐࡍࡿ୙Ᏻࡣ኱ࡁ࠸࡛ࡍ࠿
㸴ࣧ᭶࡛㸰NJ௨ୖࡢయ㔜ῶᑡࡀ࠶ࡾࡲࡋࡓ࠿
%0,
༙ᖺ๓࡟ẚ࡭࡚ᅛ࠸ࡶࡢࡀ㣗࡭࡟ࡃࡃ࡞ࡾࡲࡋࡓ࠿
࠾ⲔࡸỒ≀࡛ࡴࡏࡿࡇ࡜ࡀ࠶ࡾࡲࡍ࠿
ཱྀࡢῬࡁࡀẼ࡟࡞ࡾࡲࡍ࠿
㐌࡟ᅇ௨ୖࡣእฟࡋ࡚࠸ࡲࡍ࠿
᫖ᖺ࡜ẚ࡭࡚እฟࡢᅇᩘࡀῶࡗ࡚࠸ࡲࡍ࠿
࿘ࡾࡢே࠿ࡽࠕ࠸ࡘࡶྠࡌࡇ࡜ࢆ⪺ࡃࠖ࡞࡝ࡢ≀ᛀࢀࡀ࠶ࡿ࡜ゝࢃࢀࡲࡍ࠿
⮬ศ࡛㟁ヰ␒ྕࢆㄪ࡭࡚ࠊ㟁ヰࢆ࠿ࡅࡿࡇ࡜ࢆࡋ࡚࠸ࡲࡍ࠿
௒᪥ࡀఱ᭶ఱ᪥࠿ࢃ࠿ࡽ࡞࠸᫬ࡀ࠶ࡾࡲࡍ࠿

162

㠀ヱᙜ

ேᩘ

๭ྜ

ேᩘ

๭ྜ





















































































健康支援
第23巻2号

159‑167，2021

Ⅲ 結果

痛みの有無（p= 0 . 001）
、痛みの部位数（p= 0 . 001）が有意対象者 225 名における基本チェックリストの回答状況に高値を示した。一方、通院の有無、握力、上体起こし、を表１に示した。また、基本チェックリストの４つの基

長座体前屈、MMSE、TMT-A、生活満足度には有意差が準における該当者人数及びその割合は、「うつ予防・支認められなかった。

援の５項目を除く20 項目」
１名（0 . 4％）、「運動器の機能」

基本チェックリストの結果を従属変数、２群間比較にお22 名（9 . 8％）、「低栄養状態」
１名（0 . 4％）、「口腔機能」41

いて有意差が認められた項目（開眼片足立ち、５m 最速歩

名（18 . 2％）、基 本チェックリスト該当者は 58 名
（25 . 8％）であった（表２）。

表２ 基本チェックリストの４つの基準における該当人数と割合

基本チェックリストの結果によりフレイルリスク

ヱᙜ

ヱᙜᇶ‽

群 58 名と非フレイルリスク群 167 名の２群に分類された。２群間の基本属性には有意差を認めなかっ࠺ࡘண㜵࣭ᨭ᥼ࡢ㡯┠ࢆ㝖ࡃ㡯┠た。なお、通院頻度に関しては、週２回以上：５名

㐠ືჾࡢᶵ⬟（2 . 2 %）、週に１回程度：12 名（5 . 3 %）、２週に１回పᰤ㣴≧ែ

程度：15 名（6 . 7 %）、月に１回程度：127 名（56 . 4 %）、通院していない：66 名（29 . 3 %）であり、月に１回

ཱྀ⭍ᶵ⬟

ϫ

Ϭ

ᇶᮏࢳ࢙ࢵࢡࣜࢫࢺヱᙜ⪅ϭ

程度が最も多かった。２群間比較の結果、非フレイϨ㸸ゎᯒᑐ㇟⪅඲ဨ㸦ྡ㸧࡟ᑐࡍࡿ๭ྜ

ルリスク群と比較してフレイルリスク群では開眼片ϩ㸸㸡࠿ࡽ㸡ࡢ㡯┠ࡢ࠺ࡕ㡯┠௨ୖ࡟ヱᙜϪ㸸㸡࠿ࡽ㸡ࡢ㡯┠ࡢ࠺ࡕ㡯┠௨ୖ࡟ヱᙜ

足立ち（p= 0 . 001）
、CS- 30（p= 0 . 010）
、主観的健康ϫ㸸㸡࡜㸡ࡢ㡯┠ࡢ࠺ࡕ㡯┠࡟ヱᙜ感（p= 0 . 007）が有意に低値を示し、５m 最速歩行Ϭ㸸㸡࠿ࡽ㸡ࡢ㡯┠ࡢ࠺ࡕ㡯┠௨ୖ࡟ヱᙜ（p< 0 . 001）
、TUG（p< 0 . 001）
、GDS- 5（p= 0 . 010）、

ϭ㸸ϩ㹼Ϭࡢ࠺ࡕࠊ࠸ࡎࢀ࠿ࡢᇶ‽࡟ヱᙜࡍࡿ⪅

表３

ϩ

Ϫ

対象者の特性と基本チェックリストによる２群比較の結果
ࣇࣞ࢖ࣝࣜࢫࢡ⩌㠀ࣇࣞ࢖ࣝࣜࢫࢡ⩌

Q 

Q 

S್

ᖺ㱋

㸦ṓ㸧

 s  s 



ᐙ᪘ᵓᡂ

㸦ே㸧

 s  s 



ᩍ⫱Ṕ

㸦ᖺ㸧

 s  s 



㌟㛗

㸦FP㸧

 s  s 



య㔜

㸦NJ㸧

 s  s 



㏻㝔ࡢ᭷↓
ᥱຊ

㸦㸣㸧







㸦NJ㸧

 s  s 



ୖయ㉳ࡇࡋ

㸦ᅇ㸧

 s  s 



㛗ᗙయ๓ᒅ

㸦FP㸧

 s  s 㛤║∦㊊❧ࡕ

㸦⛊㸧 s  s P᭱㏿Ṍ⾜㸦⛊㸧 s  s S

78*㸦⛊㸧

 s  s S

&6

㸦ᅇ㸧

 s  s 



006(

㸦Ⅼ㸧

 s  s 



707$

㸦⛊㸧

 s  s ୺ほⓗ೺ᗣឤ

㸦156㸧

 s  s 



⏕ά‶㊊ᗘ

㸦156㸧

 s  s 



*'6

㸦Ⅼ㸧

 s  s 



③ࡳࡢ᭷↓
③ࡳࡢ㒊఩ᩘ

㸦㸣㸧







㸦⟠ᡤ㸧

 s  s ྛ㡯┠ࡢᖹᆒ್sᶆ‽೫ᕪ࡜ᑐᛂࡢ࡞࠸W᳨ᐃࡢ⤖ᯝࢆ♧ࡍ㸸ྡ⩏ᑻᗘࡢࡓࡵȮ⊂❧ᛶࡢ᳨ᐃࢆᐇ᪋ࡋ࡚㏻㝔ࡶࡋࡃࡣ③ࡳࡀ࠶ࡿ⪅ࡢ๭ྜࢆ⾲♧

163

Ϩ

ேᩘ

๭ྜ





















健康支援
第23巻2号

159‑167，2021

行、TUG、CS- 30、主観的健康感、GDS- 5、痛みの有無、地域在住高齢者 381名を対象とした横断研究において、痛

痛みの部位数）を独立変数としてロジスティック回帰分析

みの部位数が増加するごとに運動機能低下のオッズ比が（変数増加法）を実施した。解析の結果、TUG（オッズ比大きくなることを明らかにしている。このことから、移動= 2 . 417）と痛みの部位数（オッズ比=1 . 426）が生活機能に能力の低下と身体に抱える痛みの数が身体活動および活影響を及ぼす要因として選択された。多重共線性につい

動範囲の制限に繋がり、地域在住女性高齢者の生活機能てはVIFを算出して確認したが、独立変数（開眼片足立ち、に影響する要因として選択されたと考えられる。

５m 最速歩行、TUG、CS- 30、主観的健康感、GDS- 5、痛

一方で、TUG および痛みの部位数と同様に独立変数とみの有無、痛みの部位数）間の VIF は1 .107 から2 . 754 でして投入した開眼片足立ち、５m 最速歩行、CS- 30、主観あり、多重共線性が疑われる項目は見当たらなかった。

的健康感、GDS- 5、痛みの有無は生活機能低下の関連要因に選択されなかった。これは、開眼片足立ち、５m 最速

Ⅳ 考察

歩行、CS- 30のような個別のパフォーマンステストよりも、本研究では、基本チェックリストの基準のうち、「抑う

立位バランス、歩行速度、下肢筋力を複合的に評価する

つ気分を除く20 項目」、「運動器の機能」、「低栄養状態」、

TUG 46）の方が、応用動作を含む生活機能を反映したため「口腔機能」に該当したフレイルリスク群と該当しなかったと推察した。また、主観的健康感や GDS- 5 で評価される

非フレイルリスク群に分類し、生活機能に影響を及ぼす要心理的健康度は、加齢による身体機能レベルの低下に反因について検討した。その結果、非フレイルリスク群と比して維持されやすいことが報告されている 47）。さらに、本較してフレイルリスク群では、開眼片足立ち、５m 最速歩

田ら 48）は地域活動への参加によりソーシャルキャピタルを行、TUG、CS- 30、主観的健康感、GDS- 5、痛みの有無、高めることで、心理的健康度が良好に保たれやすくなると痛みの部位数が有意に不良な値を示した。先行研究では、述べている。本研究の対象者は、地域活動への参加が可牧迫ら 37）により、歩行、起立動作、立位バランスのそれ能な程度に日常生活が自立している高齢者である。このこぞれが、地域在住高齢者におけるADL の低下や新規要支とから、心理的健康度が比較的良好に保たれており、主援・要介護者発生の予測因子になると報告されている。ま

観的健康感や GDS- 5 が生活機能に影響を与える要因とした Sherringtonら 38）は、バランス障害や歩行速度の低下がて選択されなかった可能性がある。痛みについては、痛み

ADLに影響を及ぼすこと、Lane 39）らはバランス障害が将の部位数が生活機能低下の影響要因として選択されたが、来的な ADL 障害を助長すると報告している。さらに、精痛みの有無は選択されなかった。この結果は、高齢者の40）

生活機能に対する痛みの影響を検討する上では、単に痛についても報告があり、みの有無を問うだけでなく、痛みの部位数について詳細な

神的健康と身体的健康が相互関係にあること 、痛みが身
体機能の低下に影響すること

41 ‑ 44）

本研究の結果は先行研究と矛盾しない。なお、本研究の評価が重要であることを示している。

対象高齢者は要介護認定を受けておらず、通院の有無に

本研究では、基本チェックリストの４つの基準（「抑うつ有意差を認めなかったことから、要介護状態でなく、定期気分を除く20 項目」、「運動器の機能」、「低栄養状態」、「口的な通院をしていない高齢者であっても、フレイルリスク

腔機能」）を用いて生活機能低下について判定した。ただ群になり得ることが示唆された。

し、本研究は横断研究であるため、高齢者の生活機能低ロジスティック回帰分析の結果、TUGと痛みの部位数

下と身体機能、認知機能、精神・心理機能及び痛みの状況

が高齢者の生活機能低下に影響を及ぼす要因として選択との因果関係については言及できない。また、対象を女性された。Dies-Ruizら 45）は、地域在住高齢者 169 名を対象

高齢者に限定しているため、一般化には男性高齢者を対に行った約３年間の追跡調査において、TUG がフレイル象とした調査の必要がある。さらに、通院の理由について

発生の関連要因であることを報告している。安齋ら

表４

41）

は、

生活習慣病や内科疾患、整形外科疾患、うつ病、認知症

ロジスティック回帰分析の結果

Q 

ኚᩘ

೫ᅇᖐಀᩘ

ᶆ‽ㄗᕪ

ZDOG

S್

࢜ࢵࢬẚ

78*







S

③ࡳࡢ㒊఩ᩘ







ᐃᩘ

 



࢜ࢵࢬẚࡢಙ㢗༊㛫
ୗ㝈್

ୖ㝈್















S

ࣔࢹࣝȮ ᳨ᐃࠉS㸺㸪+RVPHU/HPHVKRZ᳨ᐃࠉS 㸪ุูⓗ୰⋡ࠉ

164

健康支援
第23巻2号

159‑167，2021など多岐にわたることを確認したものの、医療機関から得７）厚生労働省 : 介護予防・日常生活支援総合事業のガイ

た情報ではないため正確性に欠ける他、現病歴や既往歴、ドライン .

投薬状況といった医学的情報に関する聴取ができておらhttps://www.mhlw.go.jp/file/ 06 -Seisakujouhou-

ず、痛みの原因となり得る疾患について詳細な検討がなさ

12300000 -Roukenkyoku/ 0000088276 .pdf

れていないことが本研究の限界である。今後はこれらの問（閲覧日 2020 年３月14 日）.

題の解決に努めるとともに、縦断的研究によって、地域在

８）厚生労働省 : 介護予防のための生活機能評価に関す

住高齢者の心身機能および痛みの状況と生活機能低下とるマニュアル（改訂版）.

の間に存在する因果関係について明らかにしていきたい。

https://www.mhlw.go.jp/topics/ 2 0 0 9 / 0 5 /dl/
tp 0501 - 1 c̲ 0001 .pdf

Ⅴ．結論

（閲覧日 2020 年５月１日）.

本研究では、地域在住女性高齢者を基本チェックリス

９）佐竹昭介 : 基本チェックリストとフレイル . 日本老年トの結果によって２群に分類し、生活機能に影響を及ぼす

医学会雑誌 , 2018 , 55 ; 319 - 328 .

要因について検討した。その結果、TUGと痛みの部位数10）遠又靖丈 , 寳澤篤 , 大森芳・他 : １年間の要介護が地域在住女性高齢者の生活機能に影響を及ぼすことが認定発生に対する基本チェックリストの予測妥当性示唆された。生活機能低下は新規要介護発生の前段階にの検証 . 日本公衆衛生雑誌 , 2011 , 58（1）; 3 - 13 .

位置づけられることから、本研究の結果は高齢者の早期

11）浜崎優子 , 森河裕子 , 中村幸志・他 : 介護予防事業対

介護予防対策に貢献できる可能性がある。

象者選定における生活機能検査の参加状況と要介護状態発生との関連 . 日本公衆衛生雑誌 , 2012 , 59（11）;
801 - 809 .

謝辞および利益相反
本調査に多大なるご協力をいただきましたＹ市在住の

12）Kamegaya T, Yamaguchi H, Hayashi K: Evaluation

高齢者の皆様、Ｙ市地域包括支援センター職員の皆様にby the Basic Checklist and the risk of 3 years

心より感謝申し上げます。また、本研究において一切の利

incident long-term care insurance certification.

益相反はありません。

Journal General and Family Medicine, 2017 , 18（5）;230 - 236 .
13）Sewo Sampaio PY, Sampaio RA, Yamada M, et al.

参考文献
１）内閣府 : 令和元年版高齢社会白書（平成 30 年 10 月調: Validation and translation of the Kihon Checklist

査分）.

（frailty index）into Brazilian Portuguese. Geriatrichttps://www 8 .cao.go.jp/kourei/whitepaper/w- 2019 /& gerontology International, 2014 , 14（3）; 561 - 569 .

zenbun/pdf/ 1 s 1 s̲ 01 .pdf

14）小川貴志子 , 藤原佳典 , 吉田裕人・他 :「基本チェッ（閲覧日 2020 年３月８日）.

クリスト」を用いた虚弱判定と虚弱高齢者の血液生

２）大江隆史 : 超高齢社会に立ち向かう運動器科学の立

化学・炎症マーカーの特徴 . 日本老年医学会雑誌 ,ち位置としてのロコモティブシンドローム . 総合健2011 , 48 ; 545 - 552 .

診 , 2017 , 44（2）; 349 - 359 .

15）安齋沙保里 , 佐藤美由紀 , 池田晋平・他 : 地域在住高

３）遠藤久夫 : 超高齢国家日本における医療と介護の現齢者における筋骨格系の痛みに対する対処方法の実
態 . 日本公衆衛生雑誌 , 2018 , 65（2）; 61 - 71 .

状と課題 . 人口問題研究 , 2019 , 75（2）; 92 - 107 .

16）野洲市 : 野洲市ホームページ .

４）長坂健二郎 : 日本の医療制度 その病理と処方箋 . 東

http://www.city.yasu.lg.jp/

洋経済新報社 : 東京 . 2010 ; 201 - 202 .

（閲覧日 2020 年７月18 日）

５）厚生労働省 : 介護予防・日常生活支援総合事業の基本

17）厚生労働省 : 基本チェックリストの考え方について .

的な考え方 .

https://www.mhlw.go.jp/topics/ 2 0 0 7 / 0 3 /dl/

https://www.mhlw.go.jp/file/ 06 -Seisakujouhou12300000 -Roukenkyoku/ 0000192996 .pdf

tp 0313 - 1 a- 11 .pdf

（閲覧日 2020 年３月14 日）.

（閲覧日 2020 年５月１日）.
18）厚生労働省 : 介護予防マニュアル改訂版 .

６）厚生労働省 : 一般介護予防事業等について .
https://www.mhlw.go.jp/content/ 12601000 / 00051

https://www.mhlw.go.jp/topics/ 2 0 0 9 / 0 5 /dl/

2177 .pdf

tp 0501 - 1 ̲ 1 .pdf

（閲覧日 2020 年３月14 日）.

（閲覧日 2020 年５月19日）.
165

健康支援
第23巻2号

159‑167，202119）文部科学省 : 新体力テスト実施要項（65 〜 79 歳対象）.

and TPT Memory and Location. Archives of Clinicalhttps://www.mext.go.jp/component/a̲menu/sports/

Neuropsychology, 1991, 6（4）; 251- 258 .

detail/̲̲icsFiles/afieldfile/2010/07/30/1295079 ̲ 04.

32）Yesavage J A, Brink T L, Rose T L, et al.:pdf

Development and validation of a geriatric（閲覧日 2020 年５月１日）.
20）大杉紘徳 , 村田

伸 , 堀江depression screening scale. Journal of Phychiatric
淳・他 : 地域在住高齢者

Research, 17（1）; 37 - 49 .
33）Hoyl M T, Alessi C A, Harker J O, et al.:の各種歩行パラメータに関する要因分析 . ヘルスプ

Development and Testing of a Five-Item Version

ロモーション理学療法 , 2014 , 4（1）; 31 - 35 .
21）Mathias S, Nayak U S, Isaacs B: Balance in Elderlyof the Geriatric Depression Scale. Journal of thePatients: The “Get-Up and Go” Test. Archives ofAmerican Geriatrics Society, 2015 , 47（7）; 873 - 878 .

Physical Medicine and Rehabilitation, 1986 , 67（6）;34）鳥羽研二 : 高齢者総合的機能評価ガイドライン . 日本
老年医学会雑誌 , 2005 , 42（2）; 177 - 180 .

387 - 389 .

35）大林22）Podsiadlo D, Richardson S: The Timed “Up & Go”

準 : ロジスティック回帰分析と傾向スコア: A Test of Basic Functional Mobility for Frail（propensity score）解析 . 天理医学紀要 , 2016 ; 19 :Elderly Persons. Journal of the American Geriatrics

71 - 79 .
36）Simon J. Sheather: A Modern Approach toSociety, 1991 , 39（2）; 142 - 148 .

Regression with R. Springer, New York, 2009 ; 263 -23）Shumway-cook A, Brauer S, Woollacott M:

364 .

Predicting the probability for falls in community-37）牧迫飛雄馬 , 島田裕之 , 土井剛彦・他 : 地域在住日

dwelling older adults using Timed Up & Go Test.

本 人 高 齢 者 に 適 し た Short Physical Performance

Physical Therapy, 2000 , 80（9）; 896 - 903 .

Battery の算出方法の修正 . 理学療法学 , 2017 , 4424）Jones C J, Riki R E, Beam W C: A 3 0 -chair-（3）; 197 - 206 .

stand test as a measure of lower body strength
in community-residing older adults. Research38）Sherrington C, Whitney J C, Lord S R, et al.:quarterly for exercise sport, 1999 , 70（2）: 113 - 119 .

Effective Exercise for the Prevention of Falls.

25）中谷敏昭 , 灘本雅一 , 三村寛一・他 : 日本人高齢者のJournal of the American Geriatrics Society, 2008 ,56（12）; 2234 - 2243 .

下肢筋力を簡便に評価する 30 秒椅子立ち上がりテス39）Lane N E, Stukel T A, Boyd C M, et al.: Long-Termトの妥当性 . 体育学研究 , 2002 , 47（5）; 451 - 461 .
26）Folstein M F, Folstein S E, McHugh P R: ” Mini-

Care Residents' Geriatric Syndromes at Admission

Mental State” : A practical method for grarding theand Disablement Over Time. The journals ofgerontology, 2019 , 74（6）; 917 - 923 .

cognitive state of patients for the clinician. Journal40）O h r n b e r g e r J , F i c h e r a E , S u t t o n M : T h eof Phychiatric Research, 1975 , 12（3）; 189 - 198 .

relationship between physical and mental health.

27）杉下守弘 , 腰塚洋介 , 須藤慎治・他 : MMSE-J（精神状Social science & medicine, 2017 , 195 ; 42 - 49 .

態短時間検査 - 日本版）原法の妥当性と信頼性 . 認知41）安齋沙保里 , 柴 喜崇 , 芳賀 博 : 地域在住高齢者の神経科学 , 2018 , 20（2）; 91 - 110 .

運動機能低下に関連する身体の痛み . 日本老年医学

28）Army Individual Test Battery, Manual of directions

会雑誌 , 2012 , 49 ; 234 - 240 .

and scoring. Washington, DC: War Department,42）平瀬達哉 , 沖田 実 : 地域高齢者に対するペインリハ

1944 , Adjutant Generalʼ s Office.

ビリテーション . 日本運動器疼痛学会誌 , 2018 , 10 ;29）鹿島晴雄 , 半田貴士 , 加藤元一朗・他 : 注意障害と前217 - 222 .

頭葉損傷 . 神経研究の進歩 , 1986 , 30（5）; 847 - 858 .

43）平瀬達哉 , 片岡英樹 , 中野治郎・他 : 慢性運動器疼痛

30）Tombaugh T N: Trail Making Test A and B:
Normative data stratified by age and education:を有する高齢者に対する運動介入と教育指導を併用

Archives of Clinical Neuropsychology, 2004 , 19（2）;した介護予防プログラムの効果検証 . 日本運動器疼
痛学会誌 , 2017 , 9 ; 71 - 75 .

203 - 214 .
31）Heilbronner R L, Henry G K, Buck P, et al.:44）平瀬達哉 , 片岡英樹 , 井口 茂・他 : 地域在住高齢者

Lateralized Brain Damage and Performance on Trail

における痛みによる日常生活活動制限の違いが運動

Making A and B, Digit Span Forward and Backward,

介入効果におよぼす影響―痛み，運動機能，身体活
166

健康支援
第23巻2号

159‑167，2021

動量を指標として―. Pain Rehabilitation, 2015 , （
5 1）;
43 - 48 .
45）Dies-Ruiz A, Bueno-Errandonea A, Nuñez-Barrio
J, et al.: Factors associated with frailty in primarycare. BMC geriatrics, 2016 , 16（1）; 1 - 8 .
46）島田裕之 , 古名丈人 , 大渕修一・他 : 高齢者を対象とした地域保健活動における Timed Up & Go Test の有用性 . 理学療法学 , 2006 , 33（3）; 105 - 111 .
47）権藤恭之 : 高齢者の「こころ」と「からだ」の健康に関する要因の探索―SONIC 研究の成果から―. 心身医学 , 2018 , 58（5）; 397 - 402 .
48）本田春彦 , 植木章三 , 岡田徹・他 : 地域在宅高齢者における自主活動への参加状況と心理社会的健康および生活機能との関係 . 日本公衆衛生雑誌 , 2010 , 57（11）; 968 - 976 .

167