ISSN 0917-9917
CODEN ADNWEM

Adsorption News
Vol．
32，
No．
4（January 2019）目

通巻 No.

次○巻頭言……………………………………………………………
「日本吸着学会の事業継承」
○平成

仲井 和之

年度日本吸着学会学会賞 ……………………………

○フロントライン…………………………………………………
アミン含浸固体吸収材を用いた CO 回収技術の開発
沼口 遼平
多孔性炭素の電気伝導性に由来するイオン液体の同種イオン稠密構造二村 竜祐○第回日本吸着学会研究発表会開催報告 …………………

○第回日本吸着学会研究発表会ポスター賞 ………………

○会告………………………………………………………………
○関連学会のお知らせ……………………………………………
○維持会員一覧……………………………………………………

日本吸着学会
The Japan Society on Adsorption

巻

頭 言

日本吸着学会の事業継承
マイクロトラック・ベル㈱日本吸着学会理事を 年、副会長を 年務めています仲井和之です。学会設立発起人のメンバーの一人であり、当初より評議委員を務め、日本ベル㈱の歴史とともに歩んできたとても愛着の有る学会です。
年の歴史を振返ると新規研究や材料の発見そして新しい研究者、会社が増え時代は移り変わってきました。
年 名いた学会設立発起人で現在も本学会活動しているのは私も含め 名程度となり寂しいですが、
これは吸着関連研究開発がより重要となり且つアプリ
ケーションが拡大し、大学・官公庁や企業の方々がしっかりと吸着研究を継続し後輩育成をしてきた結果で有ると思います。
よく企業は 年続くと立派だという言葉が有りますが、企業の生存率という数字があり 年存続する
会社は ． ％ で有るという継続する事の難しさを示
す数値があります。ほとんどは事業がうまくいかなくなり資金繰りが悪くなって倒産しているのですが、最近の傾向は少し違うように感じております。それは中小企業の事業後継者がおらず、高い技術力はあるが廃業するというパターンです。また大手企業においても組織改変や M&A によって事業継承をしている状態です。団塊の世代の就労が激減する中、後継者育成にどれだけ尽力しているかが今後の事業継承の重要な行
動のひとつで有ると考えます。
本学会において若手研究者の育成、吸着技術の教育には数年前から取り組んでいますが、今後執行部の人
材育成および改革にも取り組む必要があると思っています。ダーウィンの進化論ではないですが変化なきものは滅びます。 年の歴史を尊重しつつ、問題点を明確にしこの学会が長きに渡り社会貢献できるように
変化の道筋をつけることをこれからの仕事としたいと考えております。船頭おらずして船は進まずと言う諺
があるように会長以下執行部がしっかりと運営しなけ
れば存続する事は困難となります。
年度からは事務局の負担を減らすべく、学会事務をアウトソース
する。新たに広報担当、財務担当、総務担当、企画担
当理事を任命しその仕事・責任を明確にして理事会の運営機能を強化する。またそれぞれの担当理事の仕事において評議員に補佐役をおいて運営を継承できる組織にしていきます。私は年 月に副会長は辞任
しますが、その後、財務担当理事として微力ながらこ

―

仲井

和之

れからも学会運営に携わる所存であります。
年度は新天皇即位という日本では大きな節目の行事が執り行われます。本学会も学会活動を継承するためには変化するよい節目ではないでしょうか。皆さん学会参加だけではなく、評議委員や理事にどんどん学会への要望や問題点を発言して下さい。皆で本学会を育てましょう。
私が巻頭言に寄稿するのは今回が 回目で年「日本の国際競争力」、
年「吸着ファミリー」そして今回となります。記事を読み返すと私の考えるポイントも年齢・経験とともに変化しているのだなと改読したしだいです。次回チャンスがあれば、私が事業継承する？年に寄稿できればと思います。

年代の吸着量および吸着熱同時測定装置（N.T. de Saussure
研究室製、大英博物館
にて）年も前にこのような同時測定装置が製作されていたとは驚き
です。

氏名
所属
略歴

―

仲井 和之
マイクロトラック・ベル株式会社 代表取締役
社長
年 月 関西学院大学大学院理学研究科修士課程卒業、
年博士（理学）取得
年 月 日本エム・ケー・エス株式会社
入社
年 月 日本ベル㈱設立 取締役技術部長
年 月 （独）理化学研究所客員研究員
年 月 信州大学 客員教授
年 月 日本ベル㈱ 代表取締役社長
年 月 マイクロトラック・ベル㈱ 現職
年 月 BEL Europe GmbH 社長

平成年度日本吸着学会学会賞

会員の皆様にご推薦をお願いしておりました平成

年度日本吸着学会学術賞、奨励賞、技術賞につきまして、

学会賞選考委員会における審議を経て、以下のように受賞者が決定されました。第回研究発表会に合わせて開かれました日本吸着学会総会において報告され、引き続き表彰式にて各賞の顕彰が行われました。

奨

励

賞

堀河

俊英 氏（徳島大学大学院社会産業理工学研究部）

受賞対象研究：炭素表面および細孔内への水蒸気吸着に関する基礎的研究
堀河氏は、多孔質炭素材料への水蒸気吸着メカニズムの解明を目的として、種々の炭素材料に対して高精度な水蒸気吸着データを測定し、それらの系統的な解析により水蒸気吸着機構の解明を行ってきた。
多孔質炭素の複雑な構造に対する水蒸気の吸着挙動を理解するために、非常に単純な構造を有する高黒鉛化炭素をモデル物質として選び、水蒸気の吸着挙動を、吸着熱、脱着スキャニングカーブなどで検証した。その結果、非極性吸着質は炭素表面に層を形成しながら多層吸着するのに対して、水分子は表面に存在する僅かな含酸素官能基に水素結合により吸着し、さらに官能基に吸着した水分子を起点に水クラスターを形成することにより局所的に吸着をすることを明らかにした。さらに、ミクロポーラス炭素、メソポーラス高黒鉛化炭素などについても検討し、ミクロ孔の場合は表面含酸素官能基上に形成したクラスター同士の合一しミクロ孔に充填するのに対して、メソ孔
ではクラスター同士の合一で細孔を満たすことは難しく、比較的小さいメソ孔でのみ水蒸気が毛管凝縮して吸着することを示した。
以上の水蒸気吸着に係る関連の研究は報の論文で報告しており、炭素材料への水蒸気の吸着挙動の理解に大きく寄与した。よって、日本吸着学会奨励賞を授与するにふさわしいものである。

―

―

技

術

賞

井上

宏志 氏、島田隆寛 氏、金偉力 氏、岡野浩志 氏（株式会社西部技研）

受賞対象研究：低温再生可能な超低露点ハニカム除湿ロータと除湿機の開発
シリカゲルハニカムロータは、

年に㈱西部技研が世界で初めて開発実用化し、賞を受賞した。候補者等はその後も絶えず高性能化の研究を継続してきた。

年に日本吸着学会技術

年頃より除湿ロータ通過空気の絶対湿度と相対湿度の変化に着目した理想的な吸着特性を追求して、シリカゲルの細孔制御方法の研究と、試作ロータによる除湿性能試験を繰り返し、シリカゲルハニカムロータの理想的な吸着特性を決定した。これらの研究に基づき、軽量ハニカム基材ペーパ（ ％）を新開発し、加工性、耐久性、強度を向上しながらシリカゲル含有比率を． 倍に増加した。さらに品質工学に基づきシリカゲル合成担持方法の最適化を検討し、汎用条件にて従来品よりも％ 高いの除湿性能を有し、低温再生でも低露点除湿が可能な高性能除湿ロータ DMR（D-MAX Rotor）を開発した。
年地球温暖化防止に向けた新省エネ技術として、リチウムイオン電池や OLED（有機 EL ディスプレー）が開発され急速に需要が拡大しつつある。これらの製造工程では、− ℃ D．
P．
前後の超低露点環境が求められるが、超低露点除湿ロータの再生温度は〜℃ の高温が必要でランニングコストが過大なため大幅な省エネ化が求められていた。例えばリチウム電池の製造原価に対する、超低露点除湿空調のランニングコストは％ に達する。

そこで新開発 DMR ロータと低温排熱を利用プロセスも考案して、ヒートポンプなどの低温排熱でも再生可能な低
温再生超低露点除湿機を開発した。その結果、新開発除湿機では、ランニングコストを従来比で％ 削減することに成功した。前述の地球温暖化防止の省エネ需要も追い風となり、ロータ生産販売数及び HP 排熱利用省エネ低露点除湿機販売台数ともに、昨年の倍以上に増加している。
以上のように、吸着技術の発展、応用により直接的（省エネルギー）、間接的にも（HV、EV、PHV 等の自動車や蓄電装置、OLED 等の低コスト化による普及促進）地球温暖化防止に大きく貢献する本候補者らの業績は、吸着学会の技術賞を授与するにふさわしいものである。

――

．アミン含浸固体吸収材の概要

フロントライン

本材料は、CO を吸収する物質であるアミン（アミノ基を有する物質でその多くが液体）を多孔質の担体に含浸したものである（図）。アミンにはポリエチ

レンイミン等の高分子量のものが用いられ、また、多アミン含浸固体吸収材を用いたCO 回収技術の開発

孔質担体にはメソポーラスシリカやアルミナなどの、メソ孔性の材料が用いられることが多い。アミンの含Development of CO2 Capture Technology using
Amine-impregnated Solid Sorbent

浸は容易で、アルコール等の極性溶媒にアミンを溶解させ、この溶液に担体を浸漬して細孔内まで侵襲させ川崎重工業株式会社 技術開発本部
技術研究所 熱システム研究部
Thermal System Research Department,
Technical Institute, Corporate Technology Division,
Kawasaki Heavy Industries, Ltd.

たのち、溶媒を乾燥除去することでアミンが細孔内に保持され、固体吸収材が得られる［ ］。アミンは液体だ
が、表面張力により細孔内に安定に保持され、粒子表面へと流出はしない。そのため粒子はアミン担持前と遼平

同様のドライな外観である。本材料は、吸収液と同様

Ryohei Numaguchiにアミンを使用し、その特性を利用しながらも、粒状

沼口の材料という点で従来の吸着剤と同様のプロセスを適用可能である。そのため、吸収液と吸着剤の「いいと．はじめに
世紀以降、地球の平均気温は上昇を続けており、豪雨、干ばつなどの問題が顕在化しつつある。地球温
暖化の抑制に向け、こ取り」を実現した材料となっており、以下の特徴を有する。

年に締結されたパリ協定において、産業革命以降の気温上昇を℃ 以下に抑制するとの目標が設定され、途上国を含めたほぼすべての国が、CO の排出量抑制に向けた数値目標を掲げている。その一方で、我が国が策定した第五次エネルギー計画においても、少なくとも年までは化石燃料を使用していく見通しとなっており、省エネ化や再生可能エネルギーの導入のみで

図℃ 目標を達成するこ

アミン含浸固体吸収材の構造とは容易ではない。このような状況において、火力発第一の特徴として、吸収液法と同等の高い純度（ ％電所、製鉄所などの大規模排出源から CO を回収し、以上）を実現可能なことが挙げられる。固体吸収材は地中へと貯留する技術（CO capture and storage，

吸収液と同様にアミンを担持しているため、式⑴のよCCS）は、

うにカルバメート形成反応により CO を化学吸収す℃ 目標達成に向けた、必要不可欠な技

る。

術である。
CCS において、排ガスから CO を分離回収する工R R −NH + CO → R R −NH ＋＋R R −NCOO− ⑴

程は、コスト上大きな割合を占めており、これを低減

ここで、R 、R はアミノ基に付属する分子鎖であできる技術の開発は重要な意味を持つ。現在は、吸収液法と呼ばれる、アミン水溶液を用いて CO を回収り、R ＝H の場合はするプロセスが主流だが、CCS の普及のためには、基を指す。CO との反応で、アミノ基から脱離したプ

さらなるコストダウンが必要とされている。

ロトンが別のアミノ基と結合するため、著者の所属する川崎重工業株式会社では、アミン含浸固体吸収材と呼ばれる材料を用いた CO 回収技術

に対し

級アミノ
個の CO

個のアミノ基が消費される。我々がターゲッ

トとする排ガス中の CO 濃度は、石炭火力発電所での開発を行っている。本寄稿では、固体吸収材の特徴と、開発中の CO 回収プロセスについて解説し、実級、その他の場合は− ％、製鉄所高炉ガスで約％ 程度であり、主成分は N である。また、この他に O 、CO、H などが含まれる。アミンはこれらの物質のうち、CO との用化に向けた開発状況を紹介する。

み反応するため、高い純度で CO を回収可能である。

――

一方、活性炭やゼオライト等、物理吸着剤を用いた場

高い真空度まで減圧して再生する必要があり、ポンプ

合は、一段の分離操作でこのように高純度化すること動力が多大となる。
この問題を解決する再生方法として、減圧蒸気を供は困難と考えられる。
固体吸収材の第二の特徴は、排ガス中の水分による給する再生方法を開発した（図）［ ］。これは、CO

性能低下を回避できる点にある。ゼオライトや Metal

吸収後の材から CO を回収する際に低温蒸気を供給-Organic Frameworks 等の吸着剤の中には、高い COする方法である。蒸気が果たす役割の一つは、材から／N 分離選択性を有する材もあるが、これらは一般に、脱離してきた気相 CO を希釈し、分圧を下げること

脱離困難な吸着水によって CO の吸着サイトが占有である。蒸気供給部付近では気相の CO 分圧は kPa

され CO 吸着容量が低下する、または多孔体構造のであるため、真空度を高めた場合と同じだけの推進力

変形・崩壊が起こる等の問題がある。そのため、COで CO の脱離が起こる。そして CO の脱離が進んだを回収する対象の排ガスは、前工程で除湿し、絶乾状

後も、十分な蒸気が供給されていれば CO の分圧は態とする必要がある。一例として、ゼオライトを用い全圧に対し低く抑えられる。そのため、減圧ポンプで［ ］

た CO 回収プロセスの評価試験 では、製鉄所高炉ガ塔内の全圧をスを露点− ℃〜− ℃ まで除湿している。しかし、と比較的マイルドな条件まで減圧しただけで、十分にkPa（ ℃ の飽和水蒸気圧に相当）

大規模排出源からの排ガスは、燃焼反応そのものや、

CO を回収できる。単なる減圧のみの場合、吸着時に湿式の脱硫処理に由来する水分を含有するため、除湿

CO は ‐ kPa の分圧を持っているため、おおむねには多大なコストがかかる。一方、本材料においては、

kPa 以下へ減圧する必要がある。ポンプ動力はガス

水分はアミンへと吸収されるものの、CO とアミンと圧縮比に依存するため、 →の反応には競合しないため、排ガスを絶乾状態にせず系外へと CO を排出する減圧蒸気再生は、とも安定した CO 回収が可能である。

kPa（圧縮比kPa（圧縮比 ）で→）を必要とする減圧のみの再生に対し、第三の特徴は、CO 分離回収エネルギーの低さであポンプ作動に要する電力量を大きく低減可能である。

る。吸収液法では、CO を液中から脱離させるために、蒸気が担うもう一つの役割は、直接加熱である。ア

吸収液を℃ 程度まで加熱する必要がある。これにミンは吸湿性の物質であるため、供給された蒸気の一より、CO の脱離のみならず、吸収液の溶媒である水部がアミンに吸収され、溶解により発熱する。減圧のも同時に蒸発するため、その潜熱により所要熱量が大みの再生では、吸熱過程である CO 脱離によって材きくなるという問題がある。しかし固体吸収材においの温度が低下し、脱離が抑制されるという問題が生じては、溶媒としての水が存在しないため、そのぶん投るが、減圧蒸気再生ではこの吸熱過程が相殺されるた

入熱量を低減できる。さらには、粒状の材料であるため、材の温度低下を抑制しつつ再生可能となる。また、

め、吸着剤と同様のプロセスが適用でき、加熱のみな

蒸気吸収によりすべての固体吸収材粒子を均一に加熱らず減圧による再生という選択肢が増える。そのため、できるため、壁面からの間接加熱と比べ、効率のよい

省エネルギー化のための自由度が高いことも特徴であ

熱供給を実現できる。

る。川崎重工は、低温蒸気再生という特徴的な方式を採用しており、これについては次章で詳述する。
．CO 脱離操作：減圧蒸気再生
アミン含浸固体吸収材に取り込まれた CO を脱離させる方法には、吸着剤と同様に、温度スイングおよび圧力スイング法が利用できる。すなわち、加熱により CO とアミンの結合を解離させ、CO を気相へと追い出すか、減圧により気相の CO を希薄化させ、吸収平衡を気相側へとシフトさせるという選択肢が存在する。しかし、固体粒子は吸収液と比べると熱伝導性が悪いため、塔内の粒子をむらなく加熱することは難しい。一方、減圧のみで CO を脱離させる場合、

―

図

―

減圧蒸気再生の概念図

以上のように、低温蒸気再生は減圧と加熱の両方のケールアップするのが困難なため、大規模プラントに機構により、高効率な CO 脱離を実現できる。そのは不向きである。大規模な CO 排出源に対しては、ため、既往の吸着剤プロセスより減圧ポンプの消費電固体吸収材は数十トン〜数百トン規模で必要であり、力を低減できる。また、蒸気再生方式では低温蒸気を単純に充填すると下部において自重による粒子崩壊が生成するための熱エネルギーが必要となるが、こちら懸念される。そのため、塔内に複数のベッド（層）をについても、発電所や製鉄所の低温排熱を利用可能と設け、粒子を多段に保持するなどの対応が必要となる。

考えており、その点でもコスト低減が可能である。

また、固体吸収材に担持したアミンは、揮発、酸素による劣化、SOx による不可逆な塩形成により、時間．蒸気再生法を用いた CO 回収プロセス

経過とともに CO 吸収能を低下させていくため、材

アミン含浸固体吸収材は粒状材料であるため、吸着は定期的に交換が必要である。そのためには、システ剤と同様の CO 回収装置が利用できる。そのため、ムを吸収、再生、洗浄の三塔以上に多塔化し、一部の小型の回収装置としては固定層方式のシステムが構築

塔を停止しても連続的な CO 回収を可能とする工夫可能であり、Fujiki らは蒸気再生方式を採用した固定が必要となる。しかし、多塔化すれば各塔に流すガス層のラボ試験機を用いて、CO 回収試験を行っているの切り替え操作が複雑となり、切り替え用のバルブや

［ ］

（図

） 。本装置は、 つの塔から構成され、吸収・洗浄・再生のポンプなどの機器点数が増大してしまう問題もある。

つの工程を、各塔が互いに切り替わる

こうした問題を踏まえ、当社は大規模向けに移動層

ことで担当していく半バッチ処理的な装置である。こ方式の CO 回収システム開発を進めている。

のうち塔に着目すると、まず吸収工程で、塔に排ガ

代より航空機などの閉鎖空間の CO 濃度コントロー

スが供給され、CO が回収される。同時に別の塔ではルを目的として、CO 回収技術の開発を進め、近年は洗浄工程を実施しており、CO ガスが塔に供給される。

燃焼排ガスからの CO 回収へターゲットを広げて、これにより、塔内の粒子間隙に残っていた排ガスが押Kawasaki CO Capture（KCC）と呼ばれる一連の COし流されるため、再生工程における回収ガスの CO

回収技術を確立しており、KCC 移動層システムは、純度を高められる。そして残る塔では再生工程が実施

図

され、低温蒸気による CO 脱離が実施される。

年のような三塔から構成される。

つの塔は互いに重複しないよう工程を担当しつつ、一定
時間ごとに工程を切り替えていく。これにより、各塔はバッチ操作でありながら、全体としては連続な CO回収を実現可能である。

図

KCC 移動層システム概念図

まず、吸収塔において CO を含む排ガスは、塔底図

蒸気再生を用いた固定層プロセス［ ］の概念図から供給され、塔頂へ向かって流れを形成する。一方、固定層システムは小規模プラントの場合、固体吸収

固体吸収材は塔内を沈降し底部から排出されるため、材をカラムに充填するだけでよく機器点数が少ないこ

気固は対向流となりつつ接触する。そして CO を吸とから、優れた方式と言えるが、相似な構成のままス

収した材は直下の再生塔の塔頂へ供給され、低温蒸気――

と対向接触する。これにより CO が脱離される。そday の CO を回収するよう設計されている。試験用

して、再生塔で水分を吸収した材が乾燥塔へと移動しの排ガスとして、隣接する微粉炭等の燃焼試験設備のて、乾燥空気にて水分除去されたのち、コンベアで搬

燃焼排ガスが利用可能である。設備高さを抑制するた

送され、再び吸収塔に供給される。

め、吸収塔と再生塔を通過した固体吸収材をコンベア

移動層方式を採用した理由として、スケールアップ

で一度引き上げ、乾燥塔に供給し、再度コンベアで吸時のコンパクトさが挙げられる。固定層方式において収塔まで引き上げる構成（図は、塔内の固体吸収材は、すでに吸収を終えた飽和吸験条件をコントロールするため、排ガスおよび乾燥空

収圏、CO を吸収する吸収圏、そしてまだ CO が供

気は供給前に温度・湿度の調整が可能であり、また、給されていない未吸収圏からなるため（図再生用の蒸気はボイラで調製している。

）、塔内に CO 吸収に関与しない領域が多く含まれる。飽和本ベンチ試験設備はb）となっている。試年より試験が開始された

吸収圏と未吸収圏を減らすと工程の切り替え時間が短が、当初は固体吸収材の輸送機構の確立が課題であっ

くなり、切り替え時間のロスが発生する。これに対し、た。各塔内から固体吸収材を定量排出させるためのバ移動層方式は固体吸収材が移動するため、固体吸収材

ルブやフィーダ等の機械装置において、固体吸収材がの充填量と移動速度を適切に設定すれば、塔内に吸収

破砕・摩耗し、これが装置内に堆積（図圏のみを保持でき、装置がコンパクト化される。また、とで、輸送機器が停止するなどのトラブルが発生した。

固体吸収材は輸送の経路内で供給可能であるため、運そこで、摩耗に強い固体吸収材を開発し、また破砕の転を止めることなく、劣化した材の抜き出しや新規材

起こりづらい装置へと改良した結果、現在は装置内への補充が可能である。さらに、このほかの利点として、の破砕物の堆積はほぼ見られなくなり（図CO 供給量の変動への追従性が挙げられる。火力発電

時間以上の安定運転を実現できている。

a）するこ

b）
、

所は再生可能エネルギーが普及する将来において、一日の電力需給バランス調整を担うと期待されている。
そのため、出力を時間ごとに変動させる必要があり、CCS を付帯させる場合は CO 回収装置も負荷変動に耐えることが求められる。移動層システムは、固体吸収材の移動速度を変えることで、CO 回収負荷の変動に柔軟に対応可能である。

図

ベンチ試験設備内部での固体吸収材の堆積状況（白色部が固体吸収材の破砕物）⒜改良前 ⒝改良後

．KCC 移動層システム：ベンチ試験

本技術の実用化に向けては、

当社明石工場内に KCC 移動層システムのベンチ試
験設備（図）を保有しており、商用化に向けた技術開発を本機を用いて実施している。
本設備はm 四方×高さm の規模であり、年度より経済産業省からの委託事業である、「先進的二酸化炭素固体吸収材実用化研究開発事業」において、公益財団法人
地球環境産業技術研究機構（RITE）から再委託を受

t/

けて移動層システムの開発を進めている（年度から新エネルギー・産業技術総合開発機構，NEDO
へ移管）。RITE が開発した高性能固体吸収材を KCC
移動層システムと組み合わせ、CO 回収試験を実施した結果を図に示す。排ガスは常圧％ とし、 ，
は℃、CO 濃度Nm ／h を供給した。再生用の蒸気

kPa、 ℃ とした。立ち上げ後、チャートが安定した時点を時間とし、吸収塔へ供給した排ガスのCO 濃度と、吸収塔から排出されたガスの CO 濃度をモニタリングしており、流量と合わせることで、塔内で回収された CO 量が評価可能である。図の通り、
図

CO 吸収量は安定しており、KCC 移動層システムベンチ試験設備⒜外観 ⒝機器概要

得られている。

――

t/day を超える結果が

移動層システムと、RITE の高性能固体吸収材からなる装置を設計した。再生用の低温蒸気として、 ℃、kPa の飽和 蒸 気 を 想 定 し、t-CO ／day（ ％ 回収時）を目標とする。また、補機類として、装置前段に排ガスおよび乾燥空気の導入ファンや、排ガスの前処理装置、後段に CO 回収ポンプや水分除去用の凝縮器を考慮し、制御室等を含め概念設計を行った結果、
図
図

KCC ベンチ試験設備における試験結果⒜に示す試験機イメージが得られ、装置高さはm 程度と試算された。

．実用化開発試験．結言

前述のとおり、RITE と共同で固体吸収材による固体吸収材は、多孔質内に含浸されたアミンにより、CO 回収技術の開発を実施しているが、実用化にあ高い純度で CO を回収可能な材料である。また、KCC

たっては、商用設備で実際に排出されるガスでの実証システムでは低温蒸気による材の再生を行っており、が必要となる。また、商用機の CO 回収規模は、数工場の未利用排熱を用いて蒸気を生成することで、低t/day であり、ベンチ試験設備からはエネルギー、低コストな CO 回収が可能である。今‐ 桁のスケールアップとなるが、このような設計後は、当社保有のベンチ試験設備で、さらなる高性能〜数 ，は一足飛びには不可能であり、おおむね、倍単位

でスケールアップしたパイロット試験機の製作・試験化のための開発を進めるとともに、商用化に向けたス
ケールアップ検討を進めていく所存である。

を経る必要があると考えている。そこで、前述の経済産業省委託事業の一環として、関西電力㈱と協力し、スケールアップ試験設備（図）の設計検討を実施した。

本寄稿で紹介したベンチ試験および実用化開発に向けた設計検討は、経済産業省の委託事業「先進的二酸石炭火力発電所での CO 回収を想定し、CO 濃度
％、 ，

謝辞

Nm ／h の排ガスを処理するよう、KCC

化炭素固体吸収材実用化研究開発事業」の一部として実施した。ここに謝意を表する。
［参考文献］）D. S. Dao et al.,52, 13810(2013)

技報 32, 44 (2013)）H. Saima et al.,）T. Okumura et al.,63, 2249 (2014)）J. Fujiki et al.,307, 273 (2017)
沼口

遼平，Ph.D.

川崎重工業株式会社
技術開発本部

技術研究所

熱システム研究部
研究員
年月

京都大学大学院工学研究科化学工学専
攻

年

月

年

月より現職

―

―

博士（工学）

公益財団法人地球環境産業技術研究機
構

図
スケールアップ試験設備概要⒜外観イメージ ⒝排ガスフロー図博士後期課程修了
研究員

なる。イオン液体はその特異的な性質 ）（蒸気圧が極

フロントライン

めて小さい、難燃性等）から数多くの応用分野から期待されているが、特にスーパーキャパシタの分野ではエネルギー密度向上の観点から電解液としての利用への期待が高まっている ）。

多孔性炭素の電気伝導性に由来する
イオン液体の同種イオン稠密構造

最近我々は、サブナノメートルサイズの細孔径を有Co-ion Associated Structure of Ionic Liquids inElectrical Conductive Carbon Nanopores
信州大学 環境・エネルギー材料科学研究所
Center for Energy and Environmental Science,
Shinshu University

二村竜祐

する多孔性カーボン細孔中にイオン液体を導入し、その構造解析にＸ線散乱法で得られた情報を次元的に解釈するハイブリッドリーバースモンテカルロ（HRMC）法を適用することで、近距離において同種イオンが密に存在する特異な構造をとることを明らかにしたのでこれについて紹介する ）。

Ryusuke Futamura．実験及びシミュレーション
多孔性カーボン材料には平均細孔径で ． nm 及び
nm のミクロ孔を有するカーバイドデライブドカー．はじめに
ナノ空間に閉じ込められた分子集団はバルクとは異）− ）ボン（CDC）を用いた。またイオン液体には疎水性。こ

で 空 気 中 で も 安 定 な ‐Ethyl‐‐methylimidazolium

れは分子集団の形成できる構造の広がりが制限される

bis(trifluoromethylsulfonyl)imide（EMI-TFSI）を用いこと、固体界面からの強い相互作用を受けることなど

た。EMI がカチオンであり、TFSI がアニオンである。

が関係する。特に水分子やガス分子といった単成分吸イオン液体は蒸気圧が極めて小さく、また高温（〜なった構造や物性を示すことが知られている

着系については多孔性カーボン
）

）

）
，）

℃）では分解反応が進行してしまうため蒸気とし）、規則性メソ細孔性シリカ 、ゼオライト や MOF など吸着媒を問わて細孔中へ導入することが困難である。そのため、目ず in-situ 測定 ），），）や分子シミュレーション法 ）を用い

的の細孔充填率（ここでは ．）となるような濃度でて研究が行われている。これらはガスの貯蔵や分離とEMI-TFSI を溶解したアセトニトリル溶液を調製し、いった応用面からも重要度の高い研究分野となっていカーボン材料によく含浸させ、ゆっくりと加熱乾燥しる。

アセトニトリルを徐々に蒸発させた。その後真空加熱

一方で溶液といった多成分吸着系に関しては、吸着量測定自体が単成分（ガス吸着）系と比べて煩雑であ
）

乾燥（

℃，
＜ ． Pa）を日間おこなうことで細孔中にのみイオン液体を残留させたサンプルを得た。こる点 、複数成分に対する信号の解析が複雑である点

れらのサンプルについて SPring‐ の BL B ビームなどから、特に実験的手法による検討は単成分系比べ

ラインにて透過法測定にＸ線散乱測定を行った（λ＝

ると少ない

）
， ）
， ）

。

．

nm）
。また、電場印加状態でＸ線散乱測定が図

カ ー ボ ン 細 孔 中 に お け る EMI-TFSI のＸ線 散 乱 プ ロ
ファイルとバルクでの液体及び結晶との比較）

しかしながら、生体内でのイオンチャネリング や
次世代の蓄電デバイスとして期待されるスーパーキャパシタ ）を始めとして、多くの化学・工業プロセスでは多成分吸着系が重要である。その中で我々はナノ

カーボン細孔中に閉じ込められたイオン液体について研究している。
イオン液体は室温溶融塩のことを指し、溶媒分子が存在しなくても室温で液体として存在するイオンのみからなる物質群である ）。一般にイオン液体は多原子イオンである陽イオンと陰イオンからなる

成分系であり、溶媒分子が存在しないためイオン間に働くクーロン相互作用がその構造や物性の理解において重要と

―

―

図

HRMC シミュレーションにより得た細孔中における EMI-TFSI の⒜電子動径分布関数と⒝シミュレーション結果のスナッ
プショット．⒞と⒟はそれぞれ⒝から取り出したアニオン−アニオン、カチオン−カチオンペア構造

b、c）
、あ

細孔モデル（ x x #nm ）を用いた。カチオン・ア

いちシンクロトロン光センターの BL S ビームライ

ニオンには，Fujii らによるバルクの EMI-TFSI 液体

ンにてＸ線散乱測定を行い（λ＝ ．

に対する分子動力学シミュレーションで用いられた分測れる in-situ Ｘ線散乱セルを作成し（図

nm）
、電場

によるイオン液体の構造変化についても検討を行った。
Ｘ線散乱プロファイルの詳細な解析には HRMC 法

子パラメータを使用した ）。各シミュレーションでの分子数（バルク：）を適用した 。HRMC 法ではモンテカルロ法で用いられる試行の採択率

acc を、シミュレーションにより（）と実験値 exp（）との残渣二乗得られる構造関数 sim

． nm：

ペア，#＝

nm：

ペア，#＝

ペア）は室温におけるバルクの液体の密度より算出した。さらなるシミュレーション条件は引用文献を参考にされたい ）。

和 χ を用いて以下の式のように変更する。
"*"',!"+")&"*', !"+)&
(!
*)!!
*)!
##$$#'&
#!%
""%
"$
(!$
#%
ここで # は構造関数に対する重み因子、．ナノカーボン細孔中でのイオン液体構造
図⒜に ． nm 及び

nm のカーボン細孔中に導はシ入した EMI-TFSI イオン液体のＸ線散乱プロファイ

ミュレーションで得られる系の内部エネルギー， B

ルを示した。バルク状態のイオン液体と比べ、細孔径はボルツマン定数そしてが小さくなるほどはシミュレーションセル

nm− のピーク強度は小さくなり、． K）である。これによりＸ線散乱測定

逆に

nm− のピーク強度は大きくなった。

から得られた構造情報と分子シミュレーションによる及びnm− のピークはそれぞれ低温での結晶構造

分子間相互作用の両面から最適化された三次元構造に（図⒞、⒟）の（ついて詳細な検討を行える。

（図⒝）に対応している。このことは細孔径が小さの温度（

内部エネルギーの計算では、細孔壁−吸着分子間に
）

）
、（

nm−

）面による回折ピーク

くなるに従い、イオン液体が形成するクーロン相互作

は Steele の ‐‐ ポテンシャル を，そして吸着分用による秩序構造 ）に変化が表れていることを示して

子間にはレナード・ジョーンズポテンシャルおよび点いる。HRMC シミュレーションにより細孔中でのイ電荷間の Coulomb ポテンシャルを加味した。Coulomb

オン液体構構造について詳細な検討を行った。

ポテンシャルの遠距離項は Ewald の方法により算出）した 。バルクのシミュレーションには ， ， 方向

図 ⒜に HRMC シミュレーションより得たバルク（上）、nm 細孔中（中）及び ． nm 細孔中（下）nm ）における EMI-TFSI の電子動径分布関数を黒線で示

を，カーボン細孔中のシミュレーションには ， 方した。シミュレーション結果は実験値（白丸）と良い

向のみに周期境界条件を有する細孔径 #のスリット型

一致を示しており、HRMC シミュレーションによりに周期境界条件を有する立方体セル（

x

x

―

―

実験結果を再現した構造（図⒝）が得られたといえる。細孔中のイオン液体とバルクのイオン液体の構造の大きな違いは、バルクでみられる ． nm のピークが細孔中では見られないことである。このことは細孔
中では空間的な制限のために長距離に及ぶ秩序構造を形成できないためであると考えられる。さらに細孔中では第一隣接距離にあたる ． nm のピーク強度の増加が見られ、特に ． nm 細孔中で顕著である。
HRMC シミュレーションを行うことで成分ごとの動径分布関数を算出することができる。図⒜の灰色線

は第一隣接距離で最も変化が見られたアニオン−アニオン間の動径分布関数である。バルクのイオン液体で図

は ． nm の位置におけるアニオン間の動径分布関． nm（左）及び nm（右）のカーボン細孔中への EMI-TFSI の吸着によって細孔壁に誘起されるイメージ電荷の分布（上、下）．⒜、⒝は細孔径方向（ 軸）のイオ
ンの分布数の強度は負の谷となった。このことはイオン液体が形成するクーロン相互作用による秩序構造のために、アニオン周りの第一配位圏には主にカチオンが存在しとを報告した ）。我々の結果は彼らの理論に非常によているためである（アニオンの第一配位圏に存在するく合致している。そこで、カーボン細孔壁の導電性がアニオンの割合：a-a＝

孔中でも見られたが（％）
。同様の傾向は
a-a

＝

nm 細

イオン液体構造に与える影響について知見を得るため％）、 ． nm 細孔中でに、イオン液体の吸着によってカーボン細孔壁に生じはアニオン間の動径分布関数における ． nm の強る電荷分布を求めた（図度がバルクと比べて増加した。このことは ． nm 細ミュレーションとは独立に行い、HRMC シミュレー

孔中ではアニオンの第一配位圏にアニオンがいくらかションで得た平衡構造に対し、Merlet らの方法から存在していることを示しており、およそ倍となった（a-aa-aの値はバルクの）。この計算は HRMC シ

計算を行った ）。

＝ ％）。この ． nm 細孔． nm 細孔中でイオン液体は細孔中心付近に分布中での特異性はシミュレーションのスナップショット

した単分子層を形成しており（図からよくわかる。 ． nm の近距離に存在する同種イ

細孔中では細孔壁近傍でnm

分子層を形成している（図⒝）。 ． nm 細孔において炭素原子上に生じる電荷

オンのみを取り出したスナップショットより（図⒞：アニオン−アニオン、図

⒜）
、一方で

⒟：カチオン−カチオの値は

nm のものと比べ絶対値が大きく（絶対値のン）、 ． nm 細孔中では明らかにアニオン間のペアが平均が ． nm 細孔で ．

増加している。カチオンではアニオンほど顕著ではな

e）、また ． nm 細孔において大きく帯電したカーボ

いが、それでも ． nm 細孔中でカチオン同士のペア

ン（黒もしくは白）が広がったドメインを形成した。

形成が増加する傾向が見られた。アニオンの方がカチ

さらにこのドメインは両側の細孔壁で相関がみられた

オンに比べ顕著な差が見られた理由としては、が、）アe、 nm 細孔で ．

nm 細孔ではこの相関は見られなかった。これ

ニオンの方がＸ線散乱断面積が大きいため X 線散乱

らの電荷分布によるイオン液体構造の安定化エネル

測定ではっきりと捉えられること ）、

ギーは ． nm と）カチオン分nm 細孔中でそれぞれ

kJ mol−kJ mol− であり、 ． nm 細孔中では第一隣接子内の有機基間の相互作用のためカチオンのペアはバ及びルクでも存在しうること ）があげられる。

距離（ ． nm）にある同種イオンのクーロン反発相． nm 細孔中でみられた同種イオンの近接構造は、互作用（

kJ mol− ）より十分に大きい。

導電性のあるカーボン細孔壁による近距離で有効な静これらより、単分子層サイズである ． nm 細孔中電遮蔽効果に由来すると考えられる。近年、Kondrat

において、両側のカーボン細孔壁の相関のあるイメーと Kornyshev は理論計算により導電性のある固体にジ電荷によって同種イオン間のクーロン相互作用が遮囲まれたイオン液体において、導電性のある固体表面

蔽され、近距離においても同種イオンが密に存在しうに生じるイメージ電荷のためにイオン間のクーロン相

る特異な構造を形成することが我々の実験によって明互作用がお互いの距離に対し指数関数的に急減するこらかになった。

――

同様の手法から検討を行った。このために新たに電場．電場印加状態のカーボン細孔中でのイオン液体構造

印加状態に対して in-situ

Ｘ線散乱測定が可能なマイ

これまではカーボン細孔壁が電気的に中性な状態にクロ電極を作成した（図⒝，⒞）。この電極に対しついての結果を示してきた。多孔性カーボン材料は他行ったサイクリックボルタンメトリー（掃引速度 ．

の多孔性材料とは異なり高い電気伝導性を有するため、

mVs− ）の結果は理想的なキャパシタが示す長方形様

電場の印加によって細孔壁を帯電させることができる。

の曲線となり（図この状態ではプラスに帯電したカーボン電極にはアニに対イオンが物理吸着され集積していることがわかる。

オンが、マイナスに帯電したカーボン電極にはカチオまた得られたキャパシタンスもンが選択的に吸着し、多孔性カーボンの高い比表面積

報告されている値と良い一致を示した ）。これらのこのために非常に大きな電気エネルギーを蓄えることがとから in-situ

できる。これを利用して充放電を行うデバイスがスーロファイルの変化は、スーパーキャパシタの充放電にパーキャパシタであり、省エネや高速充放電の観点かよるイオン液体構造の変化に由来するものであるといら近年大きな注目を集めている。スーパーキャパシタえる。図の充放電メカニズムは電極界面での電気二重層形成とた時の正極（＋して理解されるが、多孔性カーボンの有するミクロ孔

プロファイルを示した。比較のためには単一表面ではなく両側に細孔壁が存在するナノ空間のも一緒に示してある。 V と比べ、正極ではであり、イオンの電気的な吸着状態についてはまだ十

強度が増加し、一方で負極ではピーク強度が減少した。

Fg− と同様の系でＸ線散乱測定によって得られた散乱プ⒜に in-situ

Ｘ線散乱セルをV）及び負極（−．
で示したように分に解明されていないことが多い。

d）、電圧の印加によって細孔中V に帯電しV）のＸ線散乱V の状態のもnm−

nm− のピークは同種イオンのそこで我々は電場印加状態におけるカーボン電極細近接構造による散乱であり、電場印加により同種イオ

孔中（細孔径 ． nm）でのイオン液体構造について

ンの近接構造に変化が表れていることが示唆される。

図

電極に ． nm の細孔径を有するカーボン材料を、そして電解液に EMI-TFSI を用いたスーパーキャパシタセル（b，c）に対する in-situ Ｘ線散乱測定結果⒜と HRMC シミュレーションによる解析結果⒠．⒟は in-situ セルのサイクリックボルタモ
グラム．⒠の は同種イオンペアを形成しているイオンの割合――

そこで HRMC シミュレーションを適用し、それぞれ

飯山拓教授、P. Simon 教授，M. Sananne 教授，M. J.

の状態に対して同種イオンの近接構造について検討をBiggs 教授，そして Y. Gogotsi 教授との共同研究に基行った（図づく結果であり，文部科学省科学研究費補助金若手研

近接構造が＋⒠）。

V でみられる、アニオン同士のV ではより顕著となる一方で、−

V

究（Ｂ）（No．

）及び若手研 究（Ａ）（No．

では減少した。またカチオンでは正負極でアニオンとH逆の傾向が見られた。非常に興味深いことに最近のれました。またシンクロトロンＸ線散乱実験は、公益

我々の研究で、 ． nm の細孔径を有する多孔性カー

財団法人高輝度光科学研究センター（JASRI）の認可

ボンを電極として用いた結果では、電場印加によりのもと SPring‐ の BL B ビームラインにて（課題−

nm のピーク強度はほとんど変化しなかった。こ）、及びタカギ研究助成金の支援を受けて行わ番のことは ． nm の細孔径を有するカーボン電極では

号 No．

B

，No．

B

，No．

A

，No．

B

）
、また科学技術交流財団あい

電場の印加により対イオンの選択的な吸着が起こらな

ちシンクロトロン光センターの BL S ビームライン

いのではなく、むしろ電場印加状態でも同種イオンのにて（実験番号：No．

近接構造が形成できないためであると考えられる。

われました。これらに対して、ここに感謝の意を表し

nm より大きな細孔はます。

分子層よりも大きな空間で

D

，No．

）行

あり、先に示した細孔壁からの静電遮蔽効果が不十分なために、電場印加状態でも同種イオンが近距離まで近づけない。結果として、［参考文献］

nm より大きな細孔では）T. Ohkubo, T. Konishi, Y. Hattori, H. Kanoh, T.

同種イオンを高い濃度で集積できず、より高いキャパ

Fujikawa and K. Kaneko,

シタンスが得られるのは単分子層サイズである ．

11860 (2002).

nm の細孔径を有するカーボン材料を電極として用い

124,）J. Imai, M. Souma, S. Ozeki, T. Suzuki and K.
Kaneko,

たときであると結論付けられる。我々の in­situ X 線

95, 9955 (1991).

散乱測定からのこれらの結論は、Largeot らが示した）T. Fujimori, A. Morelos-Gómez, Z. Zhu, H.

キャパシタンスの細孔径依存性の異常性をよく説明で

Muramatsu, R. Futamura, K. Urita, M. Terrones,

きる ）。

T. Hayashi, M. Endo, S. Y. Hong, Y. C. Choi, D.
Tománek and K. Kaneko,

．おわりに

4,

2162 (2013).

カーボン細孔中でのイオン液体構造についての我々）R. Futamura, T. Iiyama, A. Hamasaki and S. Ozeki,の成果について報告した。ごく最近の成果では、より

14, 981 (2012).

広範囲な細孔径で同様の手法を用いて検討を行うこと）N. Majumder, N. Chopra, R.Andrews and B. Hinds,）

で、Kondrat らの理論 でのシンプルなイオン液体モ

438, 44 (2005).

デルによる取り扱いではわからなかった、実在のイオ）T. Azaïs, C. Tourné-Péteilh, F. Aussenac, N. Baccile,

ン液体ならではの構造についても興味深い知見が得ら

C. Coelho, J.-M. Devoisselle and F. Babonneau,

れてきている。これらによると分子層分より小さな

18 6382 (2006).

細孔である ． 層分の細孔中でも同種イオンの近接構）H. Ito, T. Iiyama, A. Hamasaki, S. Ozeki and S.

造が見られ、細孔中心より細孔壁近傍の方が静電遮蔽

Yamazaki41, 1279 (2012).

効果はより顕著な様である。またカーボンナノチュー）R. Matsuda, R. Kitaura, S. Kitagawa, Y. Kubota, R.

ブの有する一次元細孔でイオン液体は、スリット型細

V. Belosludov, T. C. Kobayashi, H. Sakamoto, T.

孔とは異なった構造を形成することも明らかにしつつ

Chiba, M. Takata, Y. Kawazoe and Y. Mita,ある。これらはスーパーキャパシタへの応用のみなら

436, 238 (2005).

ず基礎科学的な観点から非常に興味い知見であり、さ）E. A. Müller, L. F. Rull, L.F. Vega, K. E. Gubbins,

らなる研究が期待される。

100, 1189 (1996).
）日本化学会編

謝辞

コロイド科学 IV コロイド科学

実験法，東京化学同人（

本解説における研究成果は、金子克美特別特任教授、―））R. Futamura, T. Iiyama, A. Hamasaki and S. Ozeki,―41, 159 (2012).
）R. Futamura, S. Ozeki and T. Iiyama,

85, 8

二村

(2015).

竜祐

信州大学）M. A. Zaydman, J. R. Silva and J. Cui,

環境・エネルギー材料科学研究所

112 6319 (2012)

博士（理学））M. Armand, F. Endres, D. R. MacFarlane, H. Ohno,
and B. Scrosati,

特任助教

8, 621 (2009).

）M. Freemantle, An Introduction to Ionic Liquid.,
RSC Publishing, Cambridge (2010).

年
同年

信州大学エキゾチック・ナノカーボンの創）R. Futamura, T. Iiyama, Y. Takasaki, Y. Gogotsi,

成と応用

M. J. Biggs, M. Salanne, J. Ségalini, P. Simon and K.
Kaneko,プロジェクト拠点

16, 1225 (2017).

年）T. C. Petersen, I. Yarovsky, I. K. Snook, D. G.
McCulloch and G. Opletal,）W. A. Steele,

36, 317 (1973).

）M. P. Allen and D. Tildesley, Computer Simulationof Liquids Clarendon Press, Oxford (1987).
）K. Fujii, Y. Soejima, Y. Kyoshoin, S. Fukuda, R.
Kanzaki, Y. Umebayashi, T. Yamaguchi, S.
112,

4329 (2008).
）J. J. Hettige, H. K. Kashyap, H. V. R. Annapureddy,
and C. J.Margulis,

4, 105(2013).
）J. N. C. Lopes and A. A. H .Padua,110, 3330 (2006).
）S. Kondrat, and A. A. Kornyshev,
23, 022201 (2011).
）C. Merlet, B. Rotenberg, P. A. Madden,P. L.
Taberna, P. Simon, Y. Gogotsi and M. Salanne,
11, 306 (2012).
）C. Largeot, Cr. Portet, J. Chmiola, P.­L. Taberna,
Y. Gogotsi, and P. Simon,

130,

2730 (2008).

―

―

博士研究員

信州大学環境・エネルギー材料科学研究所
博士研究員

年

41, 2403(2003).

Ishiguro and T. Takamuku,

信州大学総合工学系研究科博士課程修了

同特任助教

第

回日本吸着学会研究発表会開催報告
大阪大学共創機構・社学共創本部

第月回日本吸着学会研究発表会は、平成
日㈭、

日㈮の

年

研究発表会では、日間、大阪大学豊中キャンパスの基礎工学国際棟で開催された。大阪での開催は、第回（平成 年）、第

回（平成

年）
、第

回（平

表と

上田 貴洋

件の招待講演、件の口頭発

件のポスター発表が行われた。

日目には、

午前中に

件の口頭発表と招待講演が、午後にはポス

ターセッションに加え、件の口頭発表がプログラム度目となる。前回の第された。招待講演と口頭発表は基礎工学国際棟シグマ

回研究発表会（実行委員長

大阪教育大学

神鳥和彦

ホールで行われた。招待講演は、本年度の奨励賞受賞

先生）が開催されて以来、年ぶり開催となった。

者である堀河俊英先生（徳島大院理工）による受賞講

大阪の北摂地区での開催は初めてであったが、すぐ近演「炭素表面および細孔内への水蒸気吸着に関する基くに大阪国際空港を配し、新大阪からも礎的研究」であった。

成年）に続き、今回で時間足らずというアクセスの良さが功を奏したのか、名の方にご参加いただいた（参加登録数はポスター発表は、当初、基礎工学国際棟のセミナー

日間で
名）
。

室だけで行う予定であったが、発表件数が予想を上

まずはご参加いただいた皆様方に厚く御礼申し上げる

回ったため、廊下にもポスターボードを設置して対応次第である。

した。たくさんの方に参加いただき手狭な会場となったが、熱気を帯びた活発な討論が行われた。ポスター
発表の白熱した様子をご報告したかったのだが、実行委員長の不手際で記録写真を残せず、本稿に掲載することが叶わなかった。この場を借りてお詫び申し上げ
る次第である。今回も学生を除く参加者全員にポス
ター賞の投票をお願いた。例年は年は件であったが、今件とポスター発表の件数が多いこともあり、

件 を 選 出 し た。選 考 の 結 果、ポ ス タ ー 番 号 順 に「SnS ・カーボン複合体の充放電特性に与えるナノ空間の影響」田川光帆さん（長崎大院工）、「SWCNTs−アルコール吸着系のＸ線散乱を用いた分子集団構造の検討」岩下浩章さん（信大院総理工）、「Na­LSX

口頭発表会場の様子

細孔内における CO 分子のホッピング拡散に対する交換性カチオンの影響」尾崎稜太さん（豊橋技科大工）、「ゼオライトを鋳型とする近紫外励起ナノカーボン蛍光体の創製」白川雅章さん（京大院工）、「細孔制御を目的とした異種配位子複合 ZIF の合成」今若孝太さん（関西大院理工）、「フッ化アルキル鎖で充填されたナノ空間を有する金属錯体による酸素分離」伊藤有優さん（名大院工）、「大きな細孔容量を有するナノポー
ラス金属錯体の水吸着と熱特性評価」小山真衣（名大工）が受賞した。受賞ポスターの詳細は、受賞者からの寄稿をご参照いただきたい。
午後の口頭発表後、日本吸着学会総会、奨励賞・技堀河先生の奨励賞受賞講演――

術賞授賞式が行われた。続いて、大阪大学豊中福利厚

着測定法や吸着機構に関する理論研究、吸着技術や吸生棟

階の生協食堂において懇親会が催された。開会

着材料の実用化を指向した応用研究も数多く見られ、に先立ち、会長の加納博文先生と、今回、共催をいた全体として基礎と応用のバランスがとれた良い発表会

だいた大阪大学総合学術博物館の館長であり、大阪大であったと感じている。また、講演者の所属等に注目

学副学長の永田靖先生からそれぞれご挨拶をいただいすると、件中、大学関係者がた。また、今年一方で、件は企業との共同研究によるもので（全月に開催された PBAST‐ の chair

件と

割に上った

を務められた北海道大学の向井紳先生に、PBAST‐

体のの報告を兼ねて乾杯の音頭を取っていただいた。懇親

める割合が高かった。これは、産官学の共創・連携が会では、大阪の地酒に加え、たこ焼き屋台や串揚げ進んでいる証かもしれない。今後、さらにこのような（ソースの二度漬け禁止！）など、大阪らしい飲み物

連携が発展することを期待したい。

％）、産官だけで行われた研究よりも全体に占やお食事をご用意させていただいた。懇親会の途中に、当日の運営面では、研究室のマンパワー不足の中にポスター賞の授賞式が行われ、受賞者から一言喜びのあって、研究発表会を滞りなく進めることができるか声を頂戴した。さらに終盤には、名古屋大学の松田亮

正直不安な面もあったが、資料先端研究室の学生諸君、

太郎先生から次回の研究発表会のご案内頂いた。最後

総合学術博物館の学生スタッフ諸君および同博物館非は、次期会長の豊橋技術科学大学の松本明彦先生のお常勤職員の方々の献身的なサポートと、座長をお引き

言葉で閉会となった。

受けいただいた先生方、その他関係者の皆様方の多大

日目は午前中に件、午後に件の口頭発表が行われた。発表の内容については、カーボン系や MOF

なるご協力のおかげで、成功裡に終えることができた。
この場を借りて深謝の意を申し上げる次第である。
また、今回の研究発表会の準備・運営に当たっては、等の規則構造を有する多孔体材料に関する発表が半分以上を占めたのは、ここ数年の傾向である。ただ、吸前回の実行委員長である山﨑誠志先生（静岡理工科大学）、学会運営委員長の児玉昭雄先生（金沢大学）、学会事務局の遠藤明先生（産業技術総合研究所）をはじめ、多くの方々のご協力とご支援をいただいた。また、要旨集への広告掲載、そして会場での企業展示でマイクロトラック・ベル株式会社、株式会社島津製作所、
宇部マテリアルズ株式会社、株式会社日本サイエンス
コア、株式会社イーストコア、三洋貿易株式会社、株
式会社ディーピーエスの各社に財政面でご支援いただ
いた。ここに深く感謝申し上げる次第である。
今回は図らずも「平成」最後の研究発表会となった。
来年度は名古屋大学の松田亮太郎先生にお世話いただ
いて名古屋での開催となる。新しい時代の幕開けに相奨励賞・技術賞の受賞者の方々
右から堀河先生（徳島大）、加納会長、株式会社西武技研の井
上様、島田様、金様

応しい研究発表会となることを期待したい。

懇親会場で表彰されたポスター賞受賞者の方々

―

―

第

回日本吸着学会研究発表会ポスター賞

フッ化アルキル鎖で充填されたナノ空間を有する金属錯体による酸素分離（ポスター番号：P‐ ）名古屋大学大学院工学研究科 、名大トランスフォーマティブ生命分子研究所

伊藤 有優 、日下 心平 、堀 彰宏 、土方 優 、馬 運声 、松田 亮太郎
この度はポスター賞を頂き、大変光栄に存じます。
多くの方々に研究発表のポスターをご覧いただくとともに、有意義なご指摘、貴重な意見を賜りましたこと、心より御礼申し上げます。以下に本研究の概要を紹介させていただきます。
天然ガスの利用が進む中、助燃性気体である酸素を空気中から富化して利用するための新技術の開発は今必須の課題と考えられています。酸素を選択的に吸着する多孔性材料を用いた吸着分離は酸素分離コストを大幅に削減できると期待され盛んに研究されています
が、特にアルゴンとの分離において有効な材料はこれまで見出されていませんでした。本研究ではこれまでの吸着剤開発とは異なるアプローチとして、ナノポー
ラス金属錯体（MOF）に着目し、そのナノ空間をフッ化アルキル鎖 ）で充填することを考案しました。フッ化アルカンは一般的に高い酸素溶解性を有する溶媒であることが知られており、この溶解機能を MOF ナノ
空間に組み込むことで、高い酸素選択性が実現できると期待しました。
開発した MOF を用いて酸素・アルゴンの吸着測定を行ったところ、K において、酸素がアルゴンより高い吸着量を示しました。吸着等温線から吸着熱を算出したところ、アルゴンに比べ酸素の吸着熱が大きく、フレームワークと酸素との間に強い相互作用があ

Fig．

吸着・分離能を評価する装置

ることが示唆されました。さらに、ガス流量調整、吸着・分離能を評価できる装置（Fig．）を開発し、K において酸素・アルゴン混合ガスの吸着測定を行いました。その結果、アルゴンに比べ最大 ． 倍の酸素吸着選択性を示すことが明らかとなりました。
最後になりましたが、本研究を進めるにあたりご指導いただきました皆様に深く御礼申し上げます。この賞をいただいたことを励みに、今後とも研究の発展を目指し邁進して参りたいと思います。
［参考文献］）R. Matsuda(2014).

50, 10861

SWCNTs‐アルコール吸着系のＸ線散乱を用いた分子集団構造の検討
Interomolecular structure of alcohols in single-walled carbon nanotubes by using X-ray scattering（ポスター番号：P‐ ）信州大学理学部
Faculty of Science, Shinshu University

岩下 浩章・飯山 拓
Hiroaki Iwashita, Taku Iiyama
この度はポスター賞をいただき、大変光栄に存じます。多くの方々に発表ポスターをご覧いただくとともに、有意義な御意見を賜りましたこと、厚く御礼申し上げます。以下に本研究の概要を紹介させていただきます。
微小空間内の分子は、その空間的な制限によりバルクとは異なる現象を示すことが知られています。単層
カーボンナノチューブ（SWCNT）は疎水性表面からなる擬一次元空間を有しており、生体膜中のイオンチャネルを単純化した系と捉えることができます。
SWCNTs 細孔内における水素結合構造の解明は、生―体膜中の物質輸送を理解するために非常に重要です。
本研究では SWCNTs-アルコール吸着系の分子集団構造について、Ｘ線散乱測定を用いて水、メタノール、
エタノールの各吸着相の分子間構造について検討を行いました。
構造因子 （ ）をフーリエ変換して得られる示差動
径分布関数（DRDF）
を Fig．に示しました。水は DRDFのピーク位置とその強度から、細孔内の水分子が Ice
Ic 様の構造を形成していると考えられます。メタノー
ルの DRDF を見ると ． nm のピークから隣接する分子の相関が存在していることがわかります。ピーク―

強度が増大していることから細孔内ではメタノールの並進運動が制限 ）され、隣接メタノール分子間が定まった距離に存在することが示唆されました。またエタ
ノールについて Fig．に矢印で指し示すピークはエタ
ノール分子のアルキル基間による分子間構造に対応しており、ピーク位置の比から細孔内ではエタノール分
子がヘキサゴナル様に充填し球状分子のように振る
舞 っ て い る こ と を 示 し て い ま す。以 上 の よ う に
SWCNTs 細孔内の液体は，吸着質−吸着質および吸着質−吸着媒間に生じる相互作用のバランスによって，バルクとは異なる密度の秩序構造を形成することが示されました。今後は当研究室で使用しているリバース
モンテカルロ法（RMC）も利用し、ポテンシャルを考慮した吸着構造の検討を進めたいと考えております。
最後になりましたが、本研究を進めるにあたり御指導賜りました飯山教授をはじめ、多くの先生方に心より感謝申し上げます。今回の受賞を励みに、研究をさらに発展させるよう努めて参ります。
［参考文献］）T. Takamuku, H. Maruyama, S. Kittaka, S.
Takahara, T. Yamaguchi,
109,
892 (2005).

Fig. 水、メタノール、エタノールの示差動径分布関数。
実践：吸着状態、破線：バルク

細孔制御を目的とした異種配位子複合 ZIF の合成（ポスター番号：P‐ ）関西大学大学院理工学研究科

今若 孝太、田中 俊輔
この度はポスター賞をいただき、大変光栄に存じます。多くの方々に発表ポスターをご覧いただき、貴重なご意見を賜りましたこと、心より感謝申し上げます。
以下に本研究の概要を紹介させていただきます。
多孔性金属錯体（MOF/PCP）の一つであるゼオラ
イト様イミダゾレート構造体（ZIF）は、ゼオライトのように常在する均一なナノ空間をもつため、吸着・膜分離への応用が期待されています。これまでに多くの ZIF が合成されていますが、同一の結晶構造内に複数の金属や配位子を含む ZIF を簡単かつ大量に合成する方法はあまり報告されていません。そこで本研
究では、グリーンケミストリーを指向したメカノケミ
カル法を利用して、 ‐methylimidazole（Hmim）と‐ethylimidazole（Heim）が共存配位する ZIF を酸化亜鉛（ZnO）を出発原料として合成することを試みまFig．

XRD patterns (left) and N adsorption isotherms (right)of Zn(mim)Y(eim) ‐Y―

した。生成物は仕込みモル比で Zn（mim）
（eim）
Y
‐Y と
します（mim および eim は、それぞれ Hmim と Heim
が脱プロトンしたものを意味します）。
Fig． （left）の XRD パ タ ー ン よ り、Hmim の みを配位子として合成される Zn（mim）は sod 構造を、
Heim のみを配位子として合成される Zn（eim）は rho構造を形成したことを確認しました。また、Zn（mim）
Y（eim）‐Y（ ．＜Ｙ＜ ．）も sod 構造を形成しており、Hmim と Heim を併用することにより、sod 構造を保持したまま、eim がリンカーとして導入されることがわかりました。Fig． （right）の N 吸着等温線より、員環からなる sod 構造の Zn（mim）に比べて、 員環からなる rho 構造の Zn（eim）は、より高相対圧側
で N を吸着し始めることがわかります。これに対して、Zn（mim）
（eim）
（mim）
Y
‐Y （ ． ＜Ｙ＜ ． ）は Znと同様の sod 構造を有するが、Zn（mim）よりも低相対圧で N 吸着が始まることが確認されました。また、
eim/mim 比が大きくなるほど等温線の立ち上がりは
低相対圧側へとシフトしました。sod 構造を保持しながら、eim が構造内に導入されたことにより、細孔径が変化したと考えられます。
最後になりましたが、本研究を進めるにあたりご指導を賜りました、田中俊輔准教授に厚く御礼申し上げます。

―

Na-LSX 細孔内における CO 分子のホッピング拡散に対する交換性カチオンの影響（ポスター番号：P‐ ）豊橋技術科学大学環境・生命工学課程

尾崎 稜太、坂下 寛悟、伊藤 博光、松本 明彦
この度はポスター賞をいただきまして誠にありがとうございます。多くの方々に発表ポスターをご覧いた
だくとともに、有意義なご意見を賜り、心より御礼申し上げます。以下に本研究の概要を紹介させていただ
きます。
汚泥などの嫌気性発酵で生成する消化ガスはメタン
CH を含むカーボンニュートラルなエネルギー源として注目されています。消化ガスの効率的な利用には
CO の分離が必要であり、ゼオライトを用いた吸着分離が有力な技術となっています。本研究では効率的なCO の吸着分離の実現を目指し、周波数応答法(FR法）を用いて CO 吸着速度について解析しました。
FR 法では、吸着平衡に達した閉鎖系の体積 を正弦波的に変化させ、圧力 の変化を記録します。
は の変化に対して吸着分子の吸脱着および細孔内拡散により物質移動が遅れるので、位相差 #だけ遅れて正弦波的に変化します。このとき、次式が成り立
ちます。
% &'#
$
%##!$
⑴
"
"
!!
""!%"'
! "#
$
%
"
"
!!"
$%
#
#
〜
δ および δ は脱着速度定数 κ- 、拡散時定数 を含む変換関数です。左辺は と の測定から決定でき、右辺は Fick の拡散方程式より導出されます。⑴
式に従い実測値に理論値をフィッティングして κ- お〜
よび を決定しました。
Fig． に Pe＝ ． kPa、T＝K で測定した FR
スペクトルおよび理論関数を示します。log ω＝− ．
および log ω＝ ． のピークは、それぞれ細孔内拡散および細孔外表面への吸・脱着過程に対応します。

Fig．

K 及び ． 分子／site での CO ／Na-LSX 吸着系のFR スペクトルΔはゼオライトの陽イオン数の減少に伴い増加しました。Na-LSX； ． kJ/mol、Na-Y（Si/Al＝ ）；． kJ/mol、Na-Y（Si/Al＝ ）； ． kJ/mol。こ の
結果は、陽イオンサイトに吸着した CO がサイト間をホッピングする過程が律速であることを示唆します。
〜
また、CO 吸着量の増加に伴いは単調に増加しました。これは、FAU 骨格外カチオンサイトの占有率の増加が、CO 分子のホッピングを阻害しないことを示唆しています。これらの結果から、陽イオン濃度の高い Na-LSX のようなゼオライトを用いることで、効率の良い CO 吸着分離が期待できると考えられます。
最後になりますが、本研究を進めるにあたりご指導を賜りました、松本明彦教授、伊藤博光助教に深く御礼申し上げます。

大きな細孔容量を有するナノポーラス金属錯体の水吸着と熱特性評価（ポスター番号：P‐ ）名古屋大学工学部 、名古屋大学大学院工学研究科

小山 真衣 、日下 心平 、堀 彰宏 、馬 運声 、松田 亮太郎
この度はポスター賞を頂き、大変光栄に存じます。
多くの方々に研究発表のポスターをご覧頂くとともに、有意義なご指摘、貴重な意見を賜りましたこと、心より御礼申し上げます。以下に本研究の概要を紹介させていただきます。
工業プロセスなどから排出される熱エネルギーを有効活用するための技術として、水蒸気の吸脱着に伴う発熱／吸熱を利用したデシカントローターやヒートポンプが注目されています。これらのデバイスにおける機械的要素の開発やシステム開発が盛んに研究されている一方で、最も基本となるデバイス内部で使用される水吸着材料には、大量吸着能、高速吸脱着能、低温―

脱離能といった材料レベルの高機能化が求められています。高性能な水吸着材として活性炭やゼオライトといった物質の内部にナノメートルサイズの空隙を有す
る多孔性物質が挙げられます。本研究では、多孔性物質の一種として知られているナノポーラス金属錯体（MOF）に着目しました。MOF は有機配位子と金属の組み合わせ次第で非常に大きな細孔容量および水吸着量を示すことが知られています。大量吸着が可能な
MOF においては水の吸脱着に伴う熱の出入りも大きく、吸着熱を効率よく活用するには高い熱伝導率および熱拡散率が物質に求められていますが、そのような性質や水吸着メカニズムはほとんど知られておらず、―

水吸着下における熱特性評価が不可欠です。
本研究では大きな細孔容量と耐水性を持つ MIL（Cr）
に対して、比熱測定装置を用いた MOF の水吸着過程における吸着熱の測定を行いました。MIL- （Cr）のK における水吸着は、相対圧 ． 付近
において吸着量が急激に増大する挙動を示します。吸
着等温線上の 点で水の吸着熱を観測したところ、相対圧 ． 〜 ． の 範 囲 で は 〜 ． お よ び ． 〜． の範囲と比べて 相対圧あたり約 倍の吸着熱が発生し、少ない圧力揺動で大きな吸着熱が得られることが分かりました。
最後になりましたが、本研究を進めるにあたりご指導を賜りました、松田亮太郎教授、馬運声准教授、堀彰宏助教、日下心平助教に厚く御礼申し上げます。

Fig．

MIL- （Cr）の水吸着等温線

SnS ・カーボン複合体の充放電特性に与えるナノ空間の影響（ポスター番号：P‐ ）長崎大学大学院工学研究科

田川 光帆・能登原 展穂・瓜田 幸幾・森口 勇
この度はポスター賞を頂きまして、誠にありがとうございます。多くの方に発表ポスターをご覧いただき、貴重なご意見を賜りましたことを、心より感謝申し上げます。以下に本研究の概要を紹介させて頂きます。
高い理論容量を示す SnS はリチウムイオン二次電池の負極材料として注目されています。しかしながら、電極反応の不可逆性と体積変化による構造崩壊が引き起こす急激な容量の低下が問題となっています。当研究室では、SnS と同様に充放電過程において体積変化を伴う SnO 電極では、反応空間を制御することにより反応の可逆性が向上できることを報告しています ，）。本研究では、ナノ空間を SnS の電気化学反応場として適用することで容量やサイクル安定性を向上させることを目的としました。シリカコロイド結晶テ

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［参考文献］）S. Oro, K. Urita, I. Moriguchi,
50,7143 (2003).
）S. Oro, K. Urita, I. Moriguchi,
120,25717 (2016).
）I. Moriguchi, F. Nakahara, H. Furukawa, H.
Yamada, T. Kudo,
7, (8)A 221 (2004).

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Fig．

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ンプレート法 ）により作製した多孔カーボンを用いて、SnCl と 硫 黄 を 気 相 導 入 し SnS ／C ［w］（w：SnS 担持量）複合体を得ました。XRD 測定と SEM 観察より、結晶子径 nm 程度の SnS ナノ結晶の生成を確認しました。 K における N 吸着等温線より決定した SnS ／C 複合体の比表面積は、理論比表面積と比べて小さいことから C 細孔内に SnS が析出していると考えられます。定電流充放電測定より、SnS ／C
複合体は SnS・AB 単純混合体よりも高い充放電容量と高サイクル安定性を示しました。Fig． に SnS 担
持割合（C 細孔容積に対する体積比）に対する容量維持率を示します。点線は体積膨張を考慮した時の理論値を示しており、高い担持量では体積膨張に必要な十分な空間が無いために容量維持率が低下したと考えられます。以上より，充放電特性の向上には電気化学反応に伴う体積膨張を考慮した反応空間が重要である
ことが明らかになりました。
最後になりましたが、本研究を進めるにあたりご指導を賜りました、森口勇教授、瓜田幸幾助教、TEM
観察を行って下さった能登原展穂氏に厚く御礼申し上
げます。



C 細孔容積に対する担持 SnS の体積比と複合体の充電容量維持率との関係――

ゼオライトを鋳型とする近紫外励起ナノカーボン蛍光体の創製（ポスター番号：P‐ ）京都大学大学院工学研究科化学工学専攻 、大阪ガスケミカル白川 雅章 、田中 秀樹 、山根 康之 ，、鈴木 陽加 、宮原 稔
この度はポスター賞をいただき、大変光栄に存じまます。一方、乾燥空気フロー下では、到達温度が高くす。多くの方々に発表ポスターをご覧頂くとともに、なるほど、CQD‐ゼオライト複合体は褐色から白色へ

有意義なご意見を賜り、心より御礼申し上げます。以と変化し、また、それらの蛍光色は、赤→黄→白とな

下に本研究の概要を紹介させて頂きます。

りました。このことは、比較的低い処理温度において、はカーボン量子ドット（carbon quantum dot：CQD）

一部が酸化された CQD が生成し、到達温度が高くな‐ nm の大きさを持つナノカーボンであり、紫るほど、発色団としての多くの酸素官能基が賦与され、外線照射下においてそのサイズに依存した蛍光を発し最終的に蛍光色が白色へと変化したものと考えられまます。CQD は従来の有機蛍光体に比して化学的に安す。一方、℃ 処理サンプルの蛍光スペクトル（図定であり、蛍光材料としての利用が期待されますが、b）は、ピーク波長がブルーシフトし、かつ、ブロー

応用目的に即した蛍光波長を得るためには、そのサイドなものに変化しています。このことは、酸素官能基

ズ制御が必須となります。また、固体状態として CQDの賦与と同時に、CQD の一部の燃焼に伴う CQD サを利用するためには、濃度消光を防ぐ必要があります。

イズの縮小が生じたことを示唆していると考えられま

そこで本研究では、ゼオライトの細孔を鋳型としたす。

CQD 合成を行うことでそのサイズ制御を可能とする

最後になりましたが、本研究を進めるにあたり御指と同時に、ゼオライトを CQD の濃度消光を防ぐため導を賜りました、宮原稔教授、田中秀樹准教授に厚くの担体として利用することに着目し、CQD‐ゼオライ

御礼を申し上げます。

ト複合体の合成実験を行いました。
ゼオライト Y（陽イオン：H+）をアルミナボートにのせ、電気管状炉内において真空加熱処理（℃、

h）を行いました。放冷後、メシチレン飽和蒸気に
h 室温で暴露した後、窒素または乾燥空気をmin でフローしつつ、L/℃/min にて昇温しました。

そして、目的温度に到達した後、直ちに放冷し、CQD‐
ゼオライト複合体を得ました。得られた CQD‐ゼオラ
イト複合体については、熱重量分析測定による CQD
量の同定、UV ランプ照射（波長nm）による蛍

光観察、蛍光スペクトル測定等を行いました。
窒素フロー下では、到達温度が高くなるほど CQD‐
ゼオライト複合体の色は灰色となり、かつ、各複合体の蛍光色は青白色となったことから、固体状態の近紫外励起ナノカーボン蛍光体を得ることに成功したと言えます。得られた CQD‐ゼオライト複合体の蛍光スペ
クトルを測定すると（図a）、到達温度が高くなる

ほどピーク波長がレッドシフトすることが分かりました。これは、CQD の熱分解・縮合が生じ、一部の CQD

図

サイズが増大したことを示唆しているものと考えられ――

CQD‐ゼオライト複合体における蛍光スペクトルの合成
温度依存性：⒜窒素雰囲気、⒝乾燥空気雰囲

会

告International Symposium on Adsorption 2019
(Japan Adsorption 2019)@International Conference Hall, Makuhari Messe, Chiba, Japan
年に一度の国際吸着学会が主催する FOAのプレシンポジウムとして、千葉市幕張メッセ国際会議場でシンポジウムを行います。皆様の参加をお待ちします。シンポジウムの発表内容は以下の通りです。
Fundamentals of Adsorption
Instrumentation for Adsorption Measurement
Synthesis and Characterization of Novel Adsorbent Materials
Chemisorption & Catalysis
Applications of Adsorption
Miscellaneous
A more information is available at https://j-ads2019.jp/.
日

時：

年 月

日〜

日

場

所：千葉市幕張メッセ国際会議場（https://www.m-messe.co.jp/en/access/）

参加登録費：
・事前

（

一般
・事前
一般

年 月
，

（

日まで）

円、会員
年 月

，

円、学生

，

円

日まで）

，

円、会員

，

円、学生

，

円

，

円、会員

，

円、学生

，

円

・当日
一般
懇親会費（
一律

年 月
，

日夕刻）

円

申し込み方法：https://j-ads2019.jp/registration/

からお申し込みください。

問い合わせ先：Japan Adsorption

実行委員会

E-mail：information@j-ads

―

―

．
jp

日本吸着学会大学院生研究奨励賞について
日本吸着学会は、将来の日本の吸着関連分野を支える人材育成のため、吸着関連の研究で博士号取得を目指す学
生会員の研究中間成果と今後の研究計画に対して審査を行い、優秀と認めたものに対して研究奨励賞を授与して研究を支援します。
募集要項
応募資格：将来の日本の吸着科学の発展に貢献する意思を持った、吸着関連のテーマにより国内外の大学において博士課程の研究を行う大学院生。
奨励金額：

万円

審査方法：研究概要、これまでの吸着学会研究発表会での発表状況、当学会による支援の必要性等により審査を行い、最大名程度の方に授与を行います。

受賞の条件：支援を受けられる場合は、以下の事柄を了解していただきます。
．採択テーマ、および氏名はAdsorption Newsおよびホームページに掲載します。

．学位取得時に、本会機関紙

Adsorption Newsに研究概要をご寄稿いただきます。

．学位取得前に研究を終了したり、テーマを変更する場合には、奨励金の返還をしていただく場合があります。
．採択された方の同奨励賞への再度の応募はできません。
応募方法：下記事項をもれなく記入の上、日本吸着学会事務局に e-mail で送付して下さい。
．申請者氏名、．会員番号、．所属・学年・学位取得見込み年月・博士課程入学年月、所、所属（研究室名まで記入））、TEL、FAX、e-mail アドレス、着学会研究発表会における発表履歴、．研究テーマ．研究概要（．指導教員氏名、．連絡先（住．これまでの日本吸．他の経済支援状況（学術振興会特別研究員、育英会奨学金など）字程度）

応募先および問い合わせ先：
日本吸着学会事務局
応募締切：

年

平成

e-mail：info@j-ad.org

月末日

必着

年度日本吸着学会賞受賞候補者推薦のお願いと要領

学術賞
賞状、副賞ならびに記念品の授与をもって表彰致します。受賞対象者は吸着における科学技術に関する一連の論文、著作等、学術的研究成果が特に優れた正会員とし、名程度を選考する予定です。

候補者をご推薦ください。自薦、他薦は問いません。推薦される方は下記の事項と論文のコピーを事務局にお送りください。
＜送付事項・書類＞．候補者氏名、．生年月日、

E-mail アドレスを含む）、．所属、．略歴（学歴、職歴、研究略歴）、．受賞対象研究名、．研究概要（

―

―

字以内）
、

．連絡先（住所、電話番号、．受賞対象研究に関連する論文、著作等のリスト、．代表的な論文等の別刷りあるいはコピー（

件程度）

奨励賞
賞状、副賞ならびに記念品の授与をもって表彰致します。受賞対象者は受賞年度においてよび維持会員である企業等に所属する者とし、歳未満の正会員お名程度を選考する予定です。選考はおおむね過去

年間に、原著

論文、著書、特許、学協会が主催する研究発表会・年会等における口頭発表およびポスター発表、社報、ニュースリリース等により対外的に発表された研究開発の成果に関して行います。
候補者をご推薦ください。自薦、他薦は問いません。推薦される方は下記の事項と業績のコピーを事務局にお送りください。
＜送付事項・書類＞．候補者氏名、．生年月日（年齢）、番号、E-mail アドレスを含む）、．所属、．略歴（学歴、職歴、研究略歴）、．受賞対象研究名、．対象となる業績の別刷りあるいはコピー等（．研究概要（字以内）、．連絡先（住所、電話．対象となる業績のリスト、

件以内）

技術賞
賞状および記念品の授与をもって表彰致します。受賞対象は維持会員である法人に属する技術者または技術グ
ループが開発した技術とし、実用歴、実施例を考慮して候補技術および開発にあたった技術者（

件程度を選考する予定です。

名以内）をご推薦ください。自薦・他薦は問いません。推薦される方は候補者に関する下記の事項を事務局にお送りください。
＜送付事項・書類＞．維持会員名、 ．対象技術、 ．対象技術の開発を担当した技術者名（原則た場合は全員の職・氏名）、名以内。グループで開発にあたっ．連絡先（住所、電話番号、E-mail アドレスを含む）

いは学会発表など候補技術を証明するもの、．設計図、試験成績書ある．実用歴（納入先一覧で可）●表彰式
年秋に開催予定の第回研究発表会会期中に執り行います。

●受賞講演
学術賞および奨励賞の受賞者は、

年秋開催予定の第回研究発表会において、それぞれ受賞特別講演をお願いする予定です。技術賞受賞者は、受賞後に開催される吸着シンポジウム等での講演をお願いする予定です。
●送付先（問合せ先）
応募書類は事務局宛てにお送りください。
〒‐

茨城県つくば市東 ‐ ‐ 中央第国立研究開発法人

産業技術総合研究所

日本吸着学会事務局（担当
（電話：

‐ ‐

遠藤

FAX：

化学プロセス研究部門内明）‐ ‐E-mail：info@j-ad.org）※メール添付による応募書類提出も受け付けます。但し、大きなサイズのファイルは送受信に支障が出る場合がございますので、送信後には必ず送信の旨をご連絡下さいますようお願いします。
●締切
年

月末（事務局必着）――

関連学会のお知らせ
The Fifth International Symposium on Innovative Materials andProcesses in Energy Systems, IMPRES 2019
エネルギーの創出と有効利用のための革新的材料およびプロセス開発に関する国際会議を金沢市で開催します。シンポジウムのトピックスは以下の通りです。皆様からの発表申込をお待ちしております。詳しくは Web をご覧く
ださい。
Thermal energy conversion and storage
Electric energy conversion and storage
Low carbon technologies
Energy processes and material properties
Environment and Biomass energy technologies
Energy System Design and Evaluations
IMPRES 2019 Web URL：http://www.knt.co.jp/ec/2019/impres2019/index.html
日時：

年

月

日〜

日

場所：金沢商工会議所会館（http://www.kanazawa-cci.or.jp/rooms/access.html）
発表申込方法：http://www.knt.co.jp/ec/2019/impres2019/abstracts.html をご確認下さい。
発表申込締切：年 月日

参加登録費／Banquet 参加費：
・事前登録（
・

年

月

年 月
日以降

参加申込サイトは

年

日まで）

一般

，

円、学生

，

円

／

，

円

一般

，

円、学生

，

円

／

，

円

月頃にオープン予定です。

問い合わせ先：IMPRES実行委員会

E-mail：impres2019@ml.kanazawa-u.ac.jp――

維持会員一覧
維持会員として、以下の企業各社にご協力を頂いております。
（平成

年

月現在、

音順）

株式会社アドール

株式会社アントンパール・ジャパン

エア・ウォーター株式会社

MHI ソリューションテクノロジーズ株式会社

大阪ガス株式会社

大阪ガスケミカル株式会社

オルガノ株式会社

株式会社キャタラー

株式会社クラレ

栗田工業株式会社

興研株式会社

株式会社重松製作所

システムエンジサービス株式会社

水 ing 株式会社

株式会社島津製作所

株式会社西部技研

大陽日酸株式会社

月島環境エンジニアリング株式会社

帝人ファーマ株式会社

東ソー株式会社

東洋紡株式会社

ニチアス株式会社

フタムラ化学株式会社

富士シリシア化学株式会社

マイクロトラック・ベル株式会社

ミドリ安全株式会社

ユニオン昭和株式会社

ローム・アンド・ハース・ジャパン株式会社

―

―

編

集

委

委員長

松本

明彦（豊橋技術科学大学）委伊藤博光（豊橋技術科学大学）

大場

上村

佳大（産業技術総合研究所）

近藤

員

員

友則（千葉大学）
篤（東京農工大学）

瀬戸山徳彦（株式会社 豊田中央研究所） 田中

秀樹（京都大学）

飛弾野龍也（大陽日酸株式会社）康之（大阪ガスケミカル株式会社）

山根（五十音順）
Adsorption News Vol.32 No.4（2019）

通巻 No.127

事務局

−

編

集

〒

‐

茨城県つくば市東

−

年 月

日発行

中央第

国立研究開発法人

産業技術総合研究所

化学プロセス研究部門内

Tel：

Fax：

E-mail：info@j-ad.org

伊藤

‐ ‐

‐

‐

博光（豊橋技術科学大学）

Tel：

‐ ‐

Fax：

‐ ‐

E-mail：hiro̲ito@ens.tut.ac.jp

日本吸着学会ホームページ http://www.j-ad.org/
印

刷 〒

‐

Tel：

長崎県長崎市栄町
‐ ‐

Fax：

−

‐

株式会社昭和堂‐

General Secretary
THE JAPAN SOCIETY ON ADSORPTION (JSAD)
National Institute of Advanced Industrial Science and Technology (AIST)
Research Institute for Chemical Process Technology,
Central 5, 1-1, Higashi, Tsukuba, Ibaraki 305-8565, JAPAN
Tel：+81-29-861-4653

Fax：+81-29-861-4660

E-mail：info@j-ad.org

Editorial Chairman
Professor Akihiko MATSUMOTO
Graduate School of Engineering, Toyohashi University of Technology
1-1, Hibarigaoka Tempaku-cho, Toyohashi 441-8580, JAPAN
Tel：+81-53-244-6811

E-mail：aki@ens.tut.ac.jp

Editor
Hiromitsu ITO, Toyohashi University of Technology
Tel：+81-53-244-6815

E-mail：hiro̲ito@ens.tut.ac.jp

Home Page of JSAd: http://www.j-ad.org/