委員寄稿

教員育成に活かすデータ活用

生形章

秀明大学学校教師学部教授。東京都内公立小学校教諭から墨田区教育委員会指導主事，東京都教育庁指導部指導主事，同主任指導主事（生徒指導担当），墨田区教育委員会指導室長を経て，東京都内公立小学校三校の校長を務めて現職に。元全国小学校道徳教育研究会会長。小学校校内研究会（道徳）の指導にも力を尽くしている。

自校のために活かす「研修が受けられない」，「研究発表会に参加できない」

教員の育成は，学校経営の最重要課題です。配置され理由は「校務が忙しいから」なのか，どのように工夫した自校の教員の資質・能力をいかに育成していくか，校たら「校務の忙しさ」を解消できるかなど，本紀要のデー長としての腕の見せ所でもあります。

タを校長会で話題にして，各校の実践を情報交換するなどして，研修の充実に向けた方策を明らかにしていただ

教員の育成方法については，さまざまありますが，第ければと思います。

1章「教員研修の観点から」DATA1─①にありますよ
うに，まずは45％の先生方が参加している教育委員会主

また，校内環境は教員育成にとって大変重要です。そ催の研修会に，さらに多くの先生方に主体的に取り組んの視点から，第2章「校内環境の観点から」DATA2─

でもらうことが大切です。

②「理科の専科教員の配置は5割程度」，DATA2─③「外国語の専科教員の配置は4割程度」，DATA2─④⑤⑥「デDATA1─②にありますように，20代の教員にとっては，明日の授業にすぐに活かせるものであり，少し経験を積ジタル教材が有る算数・数学65％，理科84％，外国語んだ30代にとっては，他校の実践に触れることで指導力87％」などのデータは，年度末等に校長会として各区市を向上させることができ，40代，50代の中堅，ベテラン

町村教育委員会に，予算要望などで働きかける際の資料

教員にとっては多様な気付きになることがデータとしてに活用できると考えます。

示されています。

研究会のために活かす

次に大切なのはDATA1─③校内の教員研修です。「授業研究」，「道徳教育」，「ICT」特徴的な内容として「主私は全国小学校道徳教育研究会に長く携わってきまし体的・対話的で深い学び」など，新学習指導要領の対応たが，皆さんも学校経営に力を注ぐ一方で，いろいろなを多くの学校が研修内容としてあげています。前述した研究会に携わっていると思います。校長が各教科等の専教育委員会主催の研修と同様に，「研修が良かった理由」

門性を活かすことは，教員育成の大きな力になります。

が，教員の世代ごとに異なる点が興味深いところです。

その視点から，私は第1章DATA1─③「良かったとぜひ，職員会議や校内研修会等で本紀要のデータを先思う研修内容」道徳教育の理由として，20代では情報を生方に示しながら，教育委員会主催研修会へのより積極得ることができて良かった，30代では生徒の心理を深く的参加を促し，校内研修の活性化を図っていただければ学べて良かった，40代では道徳授業の再確認ができて良と考えます。

かったなど，同じ道徳教育でも世代により理由が異なることに注目しました。

校長会のために活かす算数の研究に携わっている方なら，第3章「学習内容「教員育成における研修会への参加や，校内研修会のの観点から」DATA3─①「指導しやすい学習内容，指大切さはよく分かっているが，忙しくできない」という導しにくい学習内容」の理由として，共に「既習事項が声をよく聞きます。DATA1─④でも「受講したい研修身についているかどうか」をあげたこと。理科の研究にがあっても受けられない理由」として「校務が忙しい」

携わっている方なら，DATA3─⑦の同様の質問に「実が83.3％です。

験観察が行い易いかどうか」を理由としてあげたこと等に注目するかもしれません。

教員の働き方改革は，各校長会で話題にあがっているいずれにしろ，本紀要の貴重なデータを研究会で話題と思います。今年度の千葉県新規教員採用試験一次のテーにしていただき，皆さんの実践に基づく専門的な視点かマも「働き方改革について」でした。

ら更に深く細かく分析して，教員育成に活かしていって各区市町村教育委員会もいろいろな取組みを始めていますが，DATA1─ ①「他校の研究発表会への参加」

ほしいと考えます。

20％などのデータも基にしながら，教員育成の視点から
4

＊

委員寄稿

教員の学びについての一考察

押尾賢一

東京女子体育大学教授。東京都小学校教員，小学校校長と現場に17年。教育委員会指導主事，都教委主任指導主事，区指導室長，横浜市教育長と教育行政に17年。東京学芸大学客員教授，秀明大学教授を経て現職。専門は社会科教育及び教育課程論。

教員研修について，今回のデータから教員研修の実態が，教員は児童生徒の「わかる」を目指して授業をしたの一部が明らかにされた。ここでは第1章のDATA1─

いのである。

①②とDATA1─③④について述べたい。

反面，DATA1─④にあるように，教員が多忙すぎて研修を受けられないことが課題であろう。比較的時間の校外での教員研修

余裕ある日常の放課後に校内の仲間と学び合ったり，休主管する教育委員会の主催研修が全体の4分の1近く業中に校外の研修会に参加したりする工夫を教員が行っの24％で，身分上の教育委員会の主催する研修21％を合ていることを聞く。教員の学ぶ意欲は衰えていないのでわせると45％という結果である。これは予想できる数値ある。少ない時間で効率的に学ぶ研修を提供していくこであった。公立学校の教員の研修の機会を保障しているとが課題の解決の一助となる。出前研修など工夫を学校・教育公務員特例法において所管する教育委員会は当然教教委で考えたい。

員に研修を課すことになる。教員の主体的な研修だけで今後の教員研修についてなく，教育委員会として教員を育てる責務があるからである。職層による研修や経験年次による研修など，教員教員の指導力の向上を目指した研修については，上記の資質向上を目的として研修会が主催されている。公立のデータから明白となった。教員の学ぶ意欲についても学校の教員は異動があり，職場が変わる。ある県では小明らかになった。教員の指導力は一概には言えないが，学校から中学校へと学校種を越えた異動もあり，年度ご教科の内容に対する深い造詣や教科の指導に関する指導とに教育委員会の主催研修に参加する教員も多い。中に方法（学習活動）が重要であることとともに，教員の資は官制の研修で反対であると叫ぶ教員もいるが，研修会質の向上を目指す研修も重要であると考える。
教員の資質と言っても幅広くとらえどころがないものの内容も教員のニーズに応じた研修に工夫されてきていであるかもしれないが，児童生徒はもとより保護者，地る。
一方，他校の発表会や企業・団体の研修会の参加も合域住民から崇敬される資質を身に着けていることが，教わせると37％になり，教員の学ぶ意欲がうかがわれる。

員には必須であると思う。一般教養的な知識や認識を備教員自らが問題意識をもって研修を選んで参加している

えていることは教員として指導に役立つものであると信のであると考える。内容が授業研究に関するものや外国じる。当然教員一人一人が違うように必要とされる資質語など新規の教育課題が上位にあることからわかる。教は異なる。文部科学省主催の中央研修で行われている「歌員の課題は授業にあることは100年経っても変わらない。

舞伎見学」のような全員が学ぶ研修内容でもよいが，一人一人の教員が学びたい内容を研修として審査許可する

校内の教員研修内容の研修でもよいと思う。

公立学校では学校ごとの研究と個人の力量を高める研データからは教員の学びの意欲は高いことが解ってい修が多いと聞く。研究は全校でテーマを設定して授業をる。意欲に裏付けられた研修は必ず身につくものである

通して研究する形式である。一方，個人研修は，校内でと確信する。その学びの姿勢が児童生徒への感化につなチームを作り，指導法や教材の研究をして授業力を高めがり，保護者等の信頼形成の醸成となる。研修は研究とるものである。データでは授業研究が圧倒的に多い。道

修養である。修養についての研修を忘れず実施していく

徳は全クラス担任が行うことから第2位となっているこ

ことが，児童生徒や保護者から信頼される教員の育成でともわかる。校内では，目の前の児童生徒の指導が一番あることをも含めて，各教育委員会や校長等の関係者はであり，代えがたいものである。年代別で理由は異なる研修を実施してもらいたい。

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委員寄稿

教育に関わる全ての大人が活用できる研究データに細谷美明

早稲田大学教職大学院客員教授。1955年，東京都出身。東京都公立中学校教諭（社会），江戸川区教育委員会指導室長，東京都教育委員会主任指導主事等を経て2校の中学校長を歴任。他に，全日本中学校長会会長，日本中学校体育連盟会長，中央教育審議会委員などを歴任。

本調査の意義国語の指導に課題を残す小学校教員の指導力や中学校と今回のような調査はこれまでも実施されたことはありの連携の在り方にも一石を投じた結果となりました。

本調査結果を有効に活用するためにます。しかし，これほど各学習内容と指導場面との関係性を取り上げ分析した調査は過去例を見ないのではない

今回の調査結果を受け，私は冒頭で述べた学校をはじでしょうか。また，2020年4月以降，順次各学校で実施めとする関係機関，教材作成にかかわる企業に対し，以される新学習指導要領の目玉でもある「主体的・対話的下のような活用を期待します。

で深い学び」や小学校で始まった外国語活動，規制緩和（1）若い教員のための「教材研究の手引き」の作成により今後普及の拡大が期待されるデジタル教材との関ここ数年，学校現場では経験年数3年以下の若手教員連も調査項目に入っており，新教育課程の編成の準備をの割合が急激に増え，管理職はその指導・育成に苦労し行う学校，教育委員会，さらには教材作成に携わる関係ていると聞きます。特に小学校では理数系の教科の指導者にとって注目に値する調査だと考えます。

において専門知識の不足等から教材研究の方法さえわか調査結果から感じたことらない教員が多いといいます。そこで，地区の教育委員

私が今回の調査結果で着目したのは，算数・数学，理会が主導し，指導するのが難しい単元を対象とした指導科，外国語の学習指導のしにくさに関係する学習内容に事例や関係資料，効果的な教材・教具の紹介などをまと関するものでした。昔から学校現場では，算数・数学でめた指導資料（手引書）を作成することをお勧めします。

言えば少数・分数の計算，図形，関数，証明問題が，理また，若手教員対象の研修会においてその手引書を使っ科で言えば天体，化学式，電気，さらには教員自身の苦た中堅教員による公開授業並びに講習会を開催すること手意識が強い実験が学習指導の高難易度の定番でした。

もより効果的でしょう。

今回の調査結果はそれを裏付ける結果であると同時に，（2）「教えにくい単元の克服教材セット」の作成

これほどICT機器が教育界にも浸透している時代でさえ教材作成に携わる出版社は，これまでのノウハウを生過去の課題が解決できないでいる実態に多少のとまどいかし，2であげたような算数・数学や理科，あるいは外があったことは事実です。現場の教員の苦悩が鮮明に表

国語における指導しにくい学習内容に焦点を絞って，指れる結果でしたが，この実態をそのままにしておくこと導事例や効果的な教材・教具を開発し「教えにくい単元は絶対にしてはならないことでもあります。の克服教材セット」として販売したり，端末機器としてたとえば，算数・数学で挙げた指導のしにくい学習内のタブレットを使い出版会社と学校・教員との教材・教容は，我が国の子どもたちに十分身についていないとい具の情報交換，たとえば高い指導力をもつ教員の授業映われる「批判的思考力」の基本である直観力や論理的思像の配信や授業の流れに沿ったデジタル教材の提示をし考力に直接関係するものです。さらに，社会科においてたりするなど，新たなスタイルの学校支援を展開するこ

グラフや統計が読み取れない，地図における位置関係がとが期待されます。

把握できない，現代社会の諸課題に対する分析や論理的デジタル教材と若手教員の「授業力」育成

説明ができないというように，他教科への影響，ひいてただ，すでに活用されているデジタル教科書の活用がは社会人となったときのさまざまな対応ができないとい思わぬ副作用をもたらしている話を聞きました。それは，うことにつながるのです。

ICT教材に頼るあまり，若い教員の中には板書が不十分

また，外国語について自分の気持ちや考えを書いたりな人がいるそうです。板書とそれに関連するノート指導

話したりすることについてかなりの子どもが苦手意識をは子どもの論理的思考力を育てる我が国の伝統的な指導持っていることが判明しましたが，これは7月31日に文法です。管理職は，若手教員の育成に際し，授業の基礎・部科学省から発表のあった「全国学力・学習状況調査」

基本の習得に配慮しながら新しい教材の活用を図りたいにおける外国語の調査結果でも報告されており，特に外ものです。
6＊

委員寄稿

今後の外国語教育における方向性を示す基礎資料として

加藤良則

1950年千葉県生まれ。都内（江戸川区・葛飾区）公立中学校教諭から東京都教育委員会指導主事，新宿区教育委員会指導主事，板橋区教育委員会指導室長，江戸川区立松江第四中学校長を経て，2007年から東洋学園大学教授。2016年に同大学を退職後，現在は東洋学園大学講師，和光大学教職アドバイザー，筑波大学大学院博士課程在学中。

すべての小学校での外国語専科教員の配置に向けた小学校教諭と中学校教諭によるこのような相互の取組

基礎資料として活用する

みにより，外国語教育における実質的な小・中連携の実2020年度から小学校高学年（5，6年）で完全実施さ現が可能となる。データに基づく客観的な小・中連携のれる教科としての外国語には，三つの大きな課題がある。

実現によって，児童・生徒にとっては各段階で具体的なそれは，①教科書の使用，②評価の実施，③教科教員の課題に応じた外国語教育を受けることになり，学力面だ配置，である。特に，③教科教員については，第2章けでなく学習意欲の面でも大きな効果が期待できる。

DATA2─③「教科教員の配置について（小学校外国語）」

新たなデジタル教材導入の必要性を示す根拠としてで，その実態が示されている。今回の調査結果は移行期のものではあるが，これを見ると専科教員の配置はまだ活用する4割程度であり，その中には外国語以外が専門の教員が「ICT教育対応のデジタル教材について（外国語）」（第2割強いることも明らかになった。

2章DATA2─⑥）を見ると，9割近くが「デジタル教今後は，すべての小学校で外国語を専門とする専科教材あり」と回答し，さらにその9割以上が「頻繁に」あ員の早急な配置が求められる。各教委・学校には，本紀るいは「時々」使用していると回答している。外国語教

要のデータを配置に向けた基礎資料として活用し，早急育でこれほどまでにデジタル教材が活用されている理由な対応に取組んでほしい。

は，「デジタル教材の利用で理解度が高まると感じる学習内容との関連性について」（第4章DATA4─⑨，⑩）

外国語教育における小・中連携の実現に向けた資料に詳しく示されている。今後は，新学習指導要領の完全として活用する

実施に伴い，小学校への外国語教科書導入，中学校での小学校教諭と中学校教諭が「授業で身に付けさせるこ教科書改訂が実施され，それぞれ新たなデジタル教材のとが易しい・難しいと感じる学習内容について」の調査確保も必要になってくる。だが，デジタル教材の購入に結果（第3章DATA3─⑤，⑥）を見ると，両者ともに「易は多額の予算が必要なため，購入を躊躇する動きも予想しい」，「難しい」と感じる事項には共通点もあるが相違される。そこで，教委や各学校には，本調査で得られた点もあることが分かる。

デジタル教材のデータ（第4章DATA4─⑨，⑩）を新

そこで，今回の調査結果の活用方法の一つとして，外たなデジタル教材導入の必要性を示す根拠として活用し，国語教育における小・中連携を目指した次のような取組

時代のニーズに対応したデジタル教材導入を図ってほしみを提言したい。小学校教諭は，中学校外国語の調査結い。

果（DATA3─⑥）を参照することにより，4技能（「聞外部人材が外国語教育において必要不可欠なことをくこと」，「話すこと」，「読むこと」，「書くこと」）にお示す根拠として活用する

いて中学校段階でどのような箇所に課題が生じているかを把握する。これを踏まえ，現在小学校で外国語の授業ALT等，英語に堪能な外部人材を活用することは，を受けている児童たちに対して，中学校へ進む前にどの特に「聞くこと」「話すこと」のコミュニケーション能ような点に留意しながら学習を進めるべきかを教示し，力や「関心・意欲・態度」の向上を図る上で必要不可欠外国語活動・外国語科の具体的な指導改善を図っていく。

である。これは，デジタル教材では決して代替えするこ同様に，中学校教諭は，小学校の調査結果（DATA3─⑤）とができない。今後も外部人材を継続して導入する必要を参照することにより，小学校段階でどのような箇所に性を示す根拠として，教委や各学校には第4章DATA4─

課題が生じているかを把握し，それらを踏まえた上で中⑪，⑫に示されたデータを積極的に活用してほしい。＊

学校段階での英語教育の指導改善を図っていくのである。

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委員寄稿

研修の充実に期待する〜調査結果の活用〜

藤井千惠子

国士舘大学体育学部こどもスポーツ教育学科教授。1951年生まれ。埼玉県出身。東京都公立小学校教諭から千代田区教育委員会指導主事，都立教育研究所指導主事，東京都教育庁指導部指導主事，同主任指導主事，東京都教職員研修センター研究部研究課長，足立区立梅島小学校長，港区教育委員会指導室長を経て現職。

ニーズに応える研修の実現に生かすある。大学では児童・生徒の実情を踏まえた授業を行う

各自治体での研修や各学校における校内研修，校内研ことは難しいが，授業の組み立て方，ICT機器の有効な究などさまざまな形で研修を進められている。本調査で取扱い方，児童・生徒の意欲を引き出す教材の提示など

は，研修への参加状況や研修内容についての結果が示さは，工夫次第で取り組むことができる。

れている。以下にニーズに応える研修について述べていまた，教諭として赴任した後には，なかなか研修を受く。

ける機会がないという調査結果から，少しでも基礎とな一つは，年代別の研修のニーズに応える研修の必要性る内容についての講義を徹底して指導することも求めらである。各自治体では，教員の経験年数や職層等に基づれる。

いた研修体系を整えている。その研修内容に実際の教職「養成・採用・研修」の流れを途切れさせることなく，員の声を反映させることが求められる。例えば，調査結教師としての成長を支えていきたいものである。

果によると20代から50代までのいずれの年代で「授業研学びの主体者として自らの力量形成に生かす究がよかった」ある。しかし，その理由はさまざまである。研修を企画・運営する際には，どのようにすれば各教員を取り巻く環境は，楽観できない状況にある。こ年代の受講者のニーズに応えることができるのかを検討のところ教員採用試験の受験者が減少したり，着任早々したいものである。に初任者が辞めてしまったりしている状況がある。そう二つには，校内研修，校内研究の在り方である。管理した中で，学校にも働き方改革の取組が徐々に広がりを職は，所属する教職員の実情を把握するとともに新しい見せつつある。しかし，児童・生徒への授業は待ったな

教育課程や新たな教育の動向等についての見通しをもち，しで進めなければならない。さらには，児童・生徒や保研究・研修の道筋を明らかにすることが求められる。管

護者の対応，道徳科や外国語科の実施，Society 5.0に向

理職こそ一番の学び手であることが，教職員のレベルアッけた学びの在り方などのさまざまな課題にも対応する力プにつながる。併せて，学習環境の充実にも視点をおき，量が求められる。
今回のアンケート調査内容は，自らの研修の在り方を必要に応じて教育委員会に働きかけるなどの外部折衝力問い直すよい機会となる。調査結果と自らの回答を比較も求められる。

検討し，自らの得意分野や新たな課題の研修に一層励む

教員養成に生かすとともに，苦手な分野にも積極的に取り組むことが求め本調査では，算数・数学，理科，外国語の教科指導にられる。東京都教職員研修センターでは「マイ・キャリおける困難さや指導方法，デジタル教材の活用等についア・ノート」に自らの研修履歴等を書き込むことができての結果が示されている。これらのデータは，教員養成るようになっている。

における「教職課程コアカリキュラム」と重なる部分が過日，教員となった卒業生が顔を見せに来た。現在はある。教員養成を担う大学にも本調査結果を示し，教職特別支援の通級学級担任として巡回指導を行っていると課程で行われている各教科教育法の指導に活用することのこと，夏休み期間を生かしてより専門性の高い研修会が考えられる。

で学んでいると話していた。自らがニーズを明確にして例えば，指導しにくい内容を重点化して取り上げて指研修を選択し，高めようとする姿は頼もしくもあった。

導方法の充実を図ったり，「主体的・対話的で深い学び」

学び続ける教師こそ児童・生徒の前に立つことが許さに向けた授業改善についての協議を深めたりすることでれる，と考えている。

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