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生活科学研究誌・Vol.14 (2015) ≪食品栄養分野≫

女子中学生のダイエット行動とメディア利用，やせ理想の内面化，
身体不満との関連
早見（千須和）直美 

大阪市立大学大学院生活科学研究科

Associations between dieting behavior and media use, thin-ideal internalization and body
dissatisfaction among female junior high school students
Naomi CHISUWA-HAYAMI*1

*1Graduate School of Human Life Science, Osaka City University

SummaryThis study examined associations between dieting behavior and media use, thin-ideal internalization and body
dissatisfaction with data of 763 female junior high school students. The results showed 39.9% of females in the third grade
had dieting experiences and the percentage was greater than two other grade groups (p<0.001). Regarding correlations withmedia use, the group who had longer Internet use showed significantly higher scores of thin-ideal internalization and body
dissatisfaction (p<0.01). Those who subscribed to monthly magazines showed more dieting experiences (p<0.01) and higherscore of thin-ideal internalization (p<0.001), but there was no difference in body dissatisfaction compared with thenon-subscription group. These results suggest that the Internet has become an influential media outlet for adolescents.
Dieting behavior in young Japanese people is a major critical health issue. There is a need for development and implementof media literacy education for intervention considering the influence of the Internet.
Keywords : ダイエット行動，ボディイメージ，メディア利用，中学生

Dieting behavior, Body image, Media use, Junior high school students  

理論  によって支持される家族，友人，メディアから成Ⅰ 緒言

る社会文化的要因があげられる．山宮らが行った日本人

思春期は身体的・精神的成長により自身の体型に対す

大学生を対象とした研究  により，わが国の若年女性にる考え方や感情がゆらぎやすく，特に女子においてやせ

この理論が適用可能であると示されている．家族，友人，

願望に起因するダイエット行動が増加する ．わが国のメディアはいずれも思春期の健康行動に強い影響を与女子中学生においては，約 ％にやせ願望がみられ，約えると認識されているが，メディアについては，特に近がやせるためにダイエットをしたことがあると報告

年発達が目覚ましく，利用増加による心身の健康への影されている  ．食事制限を伴う思春期のダイエット行動

響が懸念される．
%HFNHU らはメディアがボディイメージやダイエット

は，成長に必要な栄養素摂取を妨げるだけでなく，青年期，成人期の食習慣形成へ影響を及ぼす ．女子のダイ行動へ与える影響について，当時テレビがなかったフィ

エット行動は無月経，摂食障害，肥満等のリスクが高い

ジーの思春期女子を対象にテレビ導入後の変化を追うことから  ，思春期のボディイメージを理解し，ダイ調査を行い，テレビ導入  年後，摂食障害リスクを持つエット行動を予防することは重要な健康課題といえる．

者，過食嘔吐を行う者，身体不満を持つ者が増加したこ

ダイエット行動およびボディイメージへ影響を与えとを報告した  ．/RSH]*XLPHUD らはメディアによるボる要因として，9DQGHQ%HUJ らによるトライパータイト

ディイメージ，ダイエット行動への影響機序として，情

（）

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生活科学研究誌・Vol.14 (2015)

報への暴露により「やせていることがよい」という社会 身長，体重，肥満度

的基準を自身の基準として取り入れる「やせ理想の内面

現在の身長，体重の回答 自己申告値 より，学校保健化」が起こり，社会的比較により身体不満を持ち，ダイ

統計  に従い，肥満度を算出した．未満をやせ傾向，

エット行動が誘発されるとしている  ．メディア媒体別

％以上を肥満傾向，これらの中間値を標準とした．

では，雑誌購読およびテレビ視聴についてダイエット行

 ダイエット行動

動の増加，およびやせ理想の内面化との関連が報告されダイエット行動は，児童生徒の健康状態サーベイラン，近年利用が増加しているインターネット

ス調査  にならい，「これまでにやせようと思い，ダイエとの関連についてはあまり報告がなされていない．加えットをしたことがありますか」をたずねた．回答は，「医て，わが国の思春期を対象としたメディア利用とダイエ

師や先生の指導を受けて実施した」「やせたいと思ってット行動，ボディイメージの関連についての報告は少な実施した」「しようと思ったがまだ実施していない」「しい．本研究では，ダイエット予防教育の検討に向け，メたことがない」の  つの選択肢を与えた．本研究対象者

ディア利用に着目し，中学生女子のダイエット行動およにおいて「医師や先生の指導を受けて実施した」と回答

びボディイメージとの関連について検討を行うこととした者は  名であったため，有効回答に含めなかった．

した．

 メディア利用

ているが





メディア利用は，平成  年度メディアと子どもの健康調査報告書  を参考に，日常的な利用を反映すると考Ⅱ 方法

えられる平日のテレビ視聴時間，平日のインターネット

１．対象者 

利用時間，月間雑誌購読数についてたずねた．

調査は  年  月に「思春期の食生活と心身の健テレビ視聴時間およびインターネット利用時間につ康に関する調査」として大阪府下 $ 市公立中学校  校にいては，平日  日あたりについて，「 時間以上」「

在籍する中学生男女を対象に実施した．うち，本研究に時間」「 時間」「 時間」「 時間未満」「ほとんど見おける対象は女子中学生  年生～ 年生計  名とし，ない」の  つの選択肢を与えた．月間雑誌購読数は  か

調査実施日の欠席者は対象から除外した．回収した調査

月に読むファッション雑誌・情報誌について「 冊以上」票のうち，本研究で使用する解析項目が全て記入されて「 冊」「 冊」「ほとんど読まない」の  つの選択いる  名分を有効回答とした（有効回答率 ）．

肢を与えた．なお，本質問における購読には，立ち読み，

借りて読む場合も含まれる可能性がある．

２．調査実施手順 

項目間の関連分析の際には，各項目の分布，最頻値を調査は無記名自記入式とし，対象中学校の各教室にて確認した後，テレビ視聴およびインターネット利用は「ホームルームの時間を利用して担任教諭が実施し，その時間以上」「 時間」を高群，「 時間」「 時間」

場で全ての調査票を回収した．

を中群，「 時間未満」「ほとんど見ない」を低群とした．

本調査の実施に際しては，事前に中学生に実施するに雑誌購読については，「 冊以上」「 冊」「 冊」をあたり内容・表現が適当であるか各学校と協議・検討をあり群，「ほとんど読まない」をなし群の  群とした．

行った．調査内容の確定後，学校長から書面による許諾

 やせ理想の内面化

を得た．生徒に対しては調査前に調査概要，および自由メディアにより「やせていることをよい」と考える，

意志によって調査参加を決めることができることを説

やせ理想の内面化については，山宮らが作成した日本語

明し，回答をもって同意を得たものとした．また一部の版

学校では，学校長の判断により保護者に対し食健康教育

4XHVWLRQQDLUH 短縮版（6$7$4-6） のうち「内面化・推進の一環として調査が実施されることを周知した．本

やせ理想」の下位尺度（ 項目）を用いた．回答は「全調査に関わる全ての手順について，大阪市立大学大学院

くそう思わない」〜「とてもそう思う」の  件法で行わ生活科学研究科倫理委員会の承認を得て実施した．

れ，～ 点で示される．得点が高いほどメディアが示



6RFLRFXOWXUDO $WWLWXGHV 7RZDUGV $SSHDUDQFH

すやせ理想をよいと思っていることを示す．先の全国調

３．調査項目査  における中学生女子の平均値は  点であった．

 思春期の食生活と心身の健康に関する調査票のうち，

 身体不満
自身の体型にどの程度不満があるのかを示す身体不本研究の目的に沿った項目を使用した．使用した項目および尺度は次に示す通りである．

満については，平成  年度メディアと子どもの健康調

（）

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早見（千須和）：女子中学生のダイエット行動とメディア利用，やせ理想の内面化，身体不満との関連査報告書  と同様に *DUQHU が作成した (DWLQJ'LVRUGHU

ダイエット行動とメディア利用頻度はχ 乗検定，ダ,QYHQWRU\ (', の下位尺度「身体不満」のうち 

イエット行動とやせ理想の内面化，身体不満，肥満度のを用いた．回答は「全くそう思わない」〜「とて関連分析にはダイエット行動  分類別の一元配置分散分

もそう思う」の  件法で行われ，～ 点で示される．

析を行った．尺度で測定した項目に有意差が認められた

得点が高いほど自身の体型に対する不満が大きいこと場合は 7XNH\ の多重検定を行った．

項目を示す．先の全国調査

における中学生女子の平均値は メディア利用頻度とやせ理想の内面化，身体不満，
肥満度，肥満者の割合の関連 点であった．

テレビ視聴時間，インターネット利用時間によるやせ

４．統計処理 

理想の内面化，身体不満，肥満度については一元配置分

統計解析には 63666WDWLVWLFV ,%0 を用いた．

散分析を行い，有意差が認められた場合は 7XNH\ の多重解析は次に示す方法で行った．全ての検定について有意比較を行った．雑誌購読の有無によるやせ理想の内面化，水準は ％以下とした．

身体不満，
肥満度については対応のない W 検定を行った．

 学年別の各項目の記述統計

メディア利用頻度別の肥満者の割合については，χ 検定

身体特性（身長，体重，肥満度，肥満やせ傾向者割合），メディア利用頻度，ダイエット行動，やせ理想の内面化，身体不満について，学年別に記述統計を行った．
学年間比較には名義尺度はχ 乗検定，間隔尺度，比率を行った．


Ⅲ．結果

尺度については一元配置分散分析による検定を行った．

表  に全体および学年別の記述統計結果を示す．対 やせ理想の内面化，身体不満，肥満度の関連

象者の身体特性について，身長，体重は学年が上がるにやせ理想の内面化，身体不満，肥満度について，学年つれて増加し，有意差がみられたが S ，肥満度を制御変数とした偏相関係数を算出した．

に有意差はみられなかった．いずれの学年の平均肥満度

 ダイエット行動とメディア利用頻度，やせ理想の内も標準であり，肥満およびやせ傾向の者の割合について

面化，身体不満，肥満度，肥満者の割合との関連

はいずれの学年も ％未満であり，学年差はなかった．

（）

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生活科学研究誌・Vol.14 (2015)

やせ理想の内面化については，１年生 ± 点， 年

で有意な正相関がみられた．肥満度との相関については，

生 10.1±3.2 点， 年生 11.1±3.3 点と学年が上がるにやせ理想の内面化，身体不満それぞれ相関係数 

つれて得点が高く S ，多重比較の結果， 学年間S ， S であり，いずれも有意な正相で有意差がみられた．身体不満は，１年生 ± 点，

関がみられた．

 年生 ± 点， 年生 ± 点であり，学年

メディア利用頻度別にみたダイエット行動の結果をが上がるにつれて得点が高かった S ．多重比較表  に示す．テレビ視聴時間別のダイエットをしたことの結果， 年生と  年生， 年生と  年生に有意差がみがある者については，視聴高群  名（％），中群 

られた S ．

名（％），低群  名（％）であり，有意差はみダイエット行動については，やせようと思って実行しられなかった．インターネット利用時間別にみると，ダた者は全体で 名（）であった．学年別にみる

イエットをしたことがある者は利用高群  名（％），と， 年生  名（％）， 年生  名（％）， 年

中群  名（％），低群  名（％）であり，高生  名（％）と  年生にダイエット経験者が有意群において最も多かった S ．雑誌購読別にみるに多かった S ．

と，やせようと思って実行した者は購読あり群で  名

表  に学年を制御変数とした，やせ理想の内面化，身体不満，肥満度の偏相関係数を算出した結果を示す．や（％），購読なし群  名（％）であり，購読あ
り群に多かった（S）．
表  にダイエット行動別のやせ理想の内面化，身体不せ理想の内面化と身体不満は相関係数  S

（）

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早見（千須和）：女子中学生のダイエット行動とメディア利用，やせ理想の内面化，身体不満との関連

満，肥満度，肥満者の割合を示した．ダイエット行動別 点と最も高く，中群 ± 点，低群 ± 点にみるといずれの項目も群間差がみられた（S）．

が続く結果となった．身体不満についても同様の結果でやせ理想の内面化について，やせようと思って実行したあった．雑誌購読について，やせ理想の内面化に有意差

群で ± 点と最も高く，次いで，しようと思ったがみられ，購読あり群 ± 点であり，購読なし群がまだしていない群 ± 点，したことがない群 ± 点よりも高かった．肥満度については，インタ± 点の順であり，多重比較においても全ての群間にーネット利用時間が高い群において高いものの有意差がみられた．身体不満についても同様の結果であ（ S ）， 雑 誌 購 読 あ り 群 に お い て は 低 か っ た

るが，多重比較では，やせようと思って実行した群としS ．肥満傾向者の割合については，インターネッ

ようと思ったがまだしていない群との間に有意差はな

ト利用時間の  群で有意差がみられ（S），高群とかった．肥満度については，やせたいと思って実行した

低群が中群より高かった．雑誌購読なし群において肥満群が ±と最も高かったが，多重比較では，し傾向者が と，あり群 よりも有意に多かった

ようと思ったがまだしていない群との間に有意差はな（S）．


かった．肥満傾向者の割合は，やせようと思って実行した群が と最も高く，次いで，しようと思ったがまだしていない群 であり，したことがない群が とⅣ．考察

最も低かった（S）．

本研究は，女子中学生におけるダイエット行動とメデ

メディア利用頻度別のやせ理想の内面化，身体不満，
肥満度，肥満傾向者の割合の結果を表  に示す．テレビ

ィア利用およびやせ理想の内面化，身体不満，肥満度の関連について検討を行った．

視聴時間については  群間でやせ理想の内面化，身体不 年生のダイエット行動は  年生と同程度であったも満に有意差はなく，肥満度についてはテレビ視聴時間高のの， 年生になると約 ％がダイエット経験者となり群±，中群±の間に有意差がみられ

 年生から  年生にかけて顕著に増加することが窺える．

た（S）．肥満傾向者割合については，有意差はな

やせ理想の内面化，身体不満についてもこれまでの報告

かった．インターネット利用時間については，やせ理想

の内面化，身体不満に有意差がみられた（S）．イ

せ理想の内面化，身体不満は正の相関関係にあり，肥満

ンターネット利用時間高群がやせ理想の内面化 ±度が高いほどこれらの得点も高くなる関係にあること（）

と同様であり，学年が上がるにつれ増加していた．や

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生活科学研究誌・Vol.14 (2015)

れる．メディア利用のルール確認等，従来のメディア教が確認された．
ダイエット行動とメディア利用については，ダイエッ

育に加え，情報をどのように受け取り，読み解くかといトをしたことがある者の特性として，平日のインターネ

う，メディアリテラシー形成に着目した教育が行われる

ット利用時間が長いこと，月に１冊以上雑誌を購読してことが必要と考える．欧米では摂食障害や不健康な食行

いることがあげられる．さらにインターネット利用時間動の予防を目的とした教育アプローチの一つとして，メが長い者ほどやせ理想の内面化および身体不満の得点

ディアリテラシー教育による健全なボディイメージのが有意に高いことが示され，インターネット利用による形成へ向けた取組が行われている．:LONVFK らは思春期影響が示唆された．肥満傾向者が多いものの，利用頻度の男女を対象にメディアリテラシー教育プログラムをによる一貫した傾向は示さなかった．インターネット，

実施し，メディアがボディイメージへ及ぼす影響を軽減

テレビ利用の利用時間が長い者のやせ理想の内面化，身できたことを報告している  ．また，リスクグループの体不満の得点の比較からも，インターネットの影響が大女子へのアプローチにおいても体型・体重への不安が減きいことが示唆される．しかし，今回はインターネット

少したと報告されている  ．わが国は，欧米と同様の問をどの機器を用いて利用したのか，またはどのような内題を抱えていることは明らかであるが，具体的な教育ア

容を閲覧したのかについては問うておらず，アクセスしプローチはなされていない．思春期における健全なボデた情報やイメージから影響を受けているだけでなく，ィイメージ形成はダイエット予防のための重要課題で616 利用を通じたコミュニケーションにより友人から影あり，本研究結果も含め，インターネットの影響を考慮

響を受けている可能性も否定できない．平成  年度のした教育プログラム開発が急がれる．

内閣府による調査

では中学生の約 ％が何らかの機

本研究の限界点として，対象者が特定の地域に限られ器を用いてインターネットを日常的に利用しているとるため一般化には限界があること，ならびに横断調査にいう報告もあり，今後さらにその影響は拡大するものとよる結果であることから，因果関係までは明らかでない考えられる．インターネットのどの媒体，どのような情ことがあげられる．今後この結果をもとに，インターネ

報がより影響を及ぼすのか今後詳細な検討を行うこと

ット利用の詳細について把握し，ダイエット行動へどのが課題となる．

ような影響を及ぼすのかについて縦断研究による検討

雑誌はこれまでもファッションへの興味関心および雑誌モデルへの憧れを抱かせる影響が大きい媒体として知られている．今回の結果では，雑誌購読あり群でやせ理想の内面化が高く，肥満度が低く，肥満傾向者がが必要である．


謝辞

少ない傾向がみられた．ファッション雑誌を読む者はやせ理想の内面化が進み，ダイエット行動あるいは太らな

本調査にご協力いただきました，調査対象中学校の教職員ならびに生徒の皆様に深く感謝申し上げます．

いようにするための行動を既にとっている可能性が考えられる．また，雑誌モデルのような体型へ近づくための行動をとることは，必ずしも身体不満を生むものではなく，自身の身体をコントロールできているという高揚感を生む可能性も考えられる．一方，先行研究  と異なり，テレビ視聴時間はダイエット行動，やせ理想の内面化，身体不満との関連はみられなかった．肥満度が高い傾向があり，肥満傾向者の割合も多いが，一貫した傾向は示されていない．テレビ視聴時間はダイエット行動と関連せず，その内容により影響が異なる可能性も示唆さ
れており



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影響が大きいとも考えられる．

(1996)

メディアが急速に発達するなか，情報に対する判断力

5)が十分でない中学生は，その影響に脆弱であると考えら（）

Haines J, Neumark-Sztainer D: Prevention of obesityand eating disorders:a consideration of shared risk

－19－
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女子中学生のダイエット行動とメディア利用，やせ理想の内面化，
身体不満との関連
早見（千須和）直美
要旨：本研究では質問紙調査を行い，女子中学生 763 名を解析対象としてダイエット行動とメディア利用，ボディイ
メージとの関連を検討した．結果，3 年生においてダイエット経験者が 39.9％と顕著に多かった（p<0.001）．学年が上がるにつれ，やせ理想の内面化，身体不満が有意に増加していた（p<0.001）．メディア利用との関連については，
インターネット利用時間が長い者にダイエット経験者が多く，やせ理想の内面化，身体不満が高かった（p<0.001）．
雑誌購読がある者はダイエット経験者が多く（p<0.01），やせ理想の内面化が高いものの（p<0.001），身体不満に差はみられなかった．一方，ダイエット行動とテレビ視聴時間には関連はみられなかった．これらの結果はインターネ
ットがダイエット行動やボディイメージへ影響を及ぼすメディア媒体となっていることを示唆しており，これまで以上にメディアリテラシー教育の必要性が高まっている．わが国の若年世代におけるダイエット行動は健康課題の一つであることから，インターネットの影響も考慮したメディアリテラシー教育プログラムの開発・実施が必要である．

（）