健康支援
第23巻2号

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ダウン症がある児童・生徒の学期中と長期休暇中における中強度以上の身体活動量の違い
山中恵里香１）、稲山

貴代２）、岡崎勘造３）、北一郎１）、大河原一憲４）

Differences in the amount of moderate to vigorous physicalactivity during school term and summer vacation among children
and adolescents with Downʼs syndrome.
Erika YAMANAKA １），Takayo INAYAMA ２），Kanzo OKAZAKI ３），
Ichiro KITA １），Kazunori OHKAWARA ４）
Abstract
BACKGROUND：We previously reported that moderate to vigorous physical activity（MVPA）in school-age
children with Downʼs syndrome（DS）was significantly less on weekend days compared with that on weekdays.
OBJECTIVE：This study examined the decrease in MVPA time during summer vacation compared with over schoolterm in children with DS, separated by school age and adolescence. METHODS：The study population consistedof school-age children（n=19）and adolescents（n=16）with DS. MVPA were measured during school term（July/
September）and summer vacation（July/August）in 2017 and 2018, by using a triaxial accelerometer. RESULTS：
The MVPA time for the school-age group was 59（50‑68）min/day during school term and 59（50‑67）min/day
during summer vacation, with no signiﬁcant diﬀerence between the two periods. The MVPA time in the adolescentgroup was signiﬁcantly shorter at 66（47‑85）min/day during summer vacation compared to 88（64‑111）min/day
during school term（p=0.003）. CONCLUSION：This study suggested that the school-age group was able to spend
the same amount of MVPA time during summer vacation as during school term. On the other hand, the adolescentgroup needs to plan and intervene in a health promotion program to sustain a high level of physical activity during
school term and summer vacation period.
Keywords：Triaxial accelerometer, MVPA time, School age, Adolescence, Summer vacation

１）東京都立大学 人間健康科学研究科 〒 192‑0397 東京都八王子市南大沢 1‑1
Graduate school of Human Health Sciences, Tokyo Metropolitan University
２）長野県立大学 健康発達学部 食健康学科 〒 380‑8525 長野県長野市三輪 8‑49‑7
Department of Food and Health Sciences, Faculty of Health and Human Development, The University of Nagano
代表著者の通信先：稲山貴代、長野県立大学 健康発達学部 食健康学科〒 380‑8525 長野県長野市三輪 8‑49‑7
Phone：026‑217‑2241（大学代表）内線 3407 Fax：026‑235‑0026（大学代表） E-mail：inayama.takayo@u-nagano.ac.jp
３）東北学院大学 教養学部 人間科学科 〒 981‑3193 宮城県仙台市泉区天神沢 2‑1‑1
Department of Human Science, Faculty of Liberal Arts, Tohoku Gakuin University.
４）電気通信大学大学院 情報理工学研究科 〒 182‑8585 東京都調布市調布ヶ丘 1‑5‑1
Graduate School of Informatics and Engineering, University of Electro-Communications.
受付日：2020.12.18，採択日：2021.2.26

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Ⅰ

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緒言

MVPA 時間が減少する可能性が高いと考えた。この２

ダウン症候群は、21 番染色体のトリソミーによってつの仮説を検証することを目的に、学童期ならびに思春発症する先天性疾患群である。低身長、軽度の知的障害、期のダウン症児を対象に学期中と長期休暇中の MVPA

筋緊張低下などを主徴とする１）。ダウン症がある者（以時間を検討した。

下ダウン症者）は、肥満の割合が多いことが知られている２‑５）。身体活動不足は、肥満の重要なリスク要因となⅡる５‑７）。身体活動を増やす取り組みは、ダウン症者の肥１．研究デザイン

方法

研究デザインは、横断研究である。

満予防に寄与する。
成人期のライフスタイルは、幼少期や思春期の運動習
慣などの影響を受け形成されていくため８）、子どものこ

２．対象者と研究の手順

ろからの健康づくりの取り組みは、重要な課題である。

調査対象者は、学童期および思春期のダウン症児としダウン症がある児童（以下ダウン症児）の肥満の割合は、た。調査期間は、2017 と 2018 年の学期中は７月または国外の先行研究ではアメリカ 42％ ９）、スペイン 52 % 10）

９月、長期休暇中は７月〜８月の夏休みとした。

と多い。日本においても、健常小学生児童の肥満の割合

公益財団法人日本ダウン症協会（以下、JDS）の協力をが 4 . 5 〜 10 . 1％であるのに対し 11）、我々の先行研究では得て、対象者へ依頼をした。JDS は、約 5 , 700 名のダウ

ダウン症児の肥満の割合は約 20％であった 12）。学童期

ン症者とその家族、支援者によって組織された日本最大や思春期のダウン症児を含む知的障害児のライフスタイの当事者団体である。

ルは、平日には地域の小・中学校や特別支援学校に通い、研究にいたる手順は、次のとおりである。まず、JDS

放課後には放課後等デイサービスなどの障害児通所支援

理事会役員に文書と口頭で説明し、協力の承認を得た。

を利用している 13）。休日には家族と一緒に過ごしている

次に、首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）に14 , 15）。施設に入所している場合や、合併症で在住の小学校、中学校、高等学校に在籍しているダウン

入院しているケースを除けば、ライフスタイルそのもの症児がいる家庭に、研究の説明文書、調査依頼書と参加

は、いわゆる健常児と変わらない。

申込用紙を JDS を通して郵送した。その後、参加申込用

児童が多い

国内外のダウン症児を対象とした身体活動に関する研紙が返送された家庭に同意書を送付するとともに、個別究報告は少ない。我々は、日本のダウン症児の身体活動に電話により口頭で説明した。保護者は子どもに方法をに関する研究をすすめており、小学生では平日に比べ休説明し、子どもの同意をとった。その後、保護者の署名

日の中強度以上の身体活動（以下 MVPA）時間が有意にのある同意書の提出をもって子どもの参加同意を得たと少ないことを明らかにした 12）。このことから、我々は、みなした。研究者は同意した保護者に、調査ツールａ（質夏休みなどの長期休暇中では、MVPA 時間が少なく健

問票、活動量計、活動量計カバー、ゴムベルト、簡易生

康リスクが高まるのではないかという疑問をもった。日

活記録票、返信用封筒）を送付した。研究者は、保護者

本の健常児を対象とした先行研究では、小学生は学期中一人ずつに対し、電話にて測定機器の装着方法、装着すに比べて夏期休暇中の MVPA 時間や歩数が減少し、座る期間と時間について説明した。その際、装着時間が16 , 17）。健常児と同様、学校生

10 時間／日未満の場合では解析対象日に含めないこと

活を中心としたライフスタイルを持つダウン症児においを伝えた。測定期間は１週間とした。その間の子どものても、長期休暇中の身体活動に関する調査研究が必要で毎日の体調や主な行動（学校の有無、プール活動の有無、ある 18）。

デイサービスなどを利用したなど日中の過ごし方、途中

位行動時間が増加している

ま た、 我 々 の研究では、同じ小学生でも高 学 年 のではずしてしまったなどの子どもの装着状況など）を確

12）MVPA 時間は、低学年と比べて少なかった 。年齢が認するため、保護者に簡易生活記録票に記録することを上がると身体活動量が低下することは、海外の先行研究依頼した。測定終了後、保護者は調査ツールａ（質問票、９, 10）。学童期（６〜 12 歳）だけでな

活動量計、簡易生活記録票）を研究者に郵送した。研究

く、思春期（13 〜 17 歳）についても、学期中と長期休暇者は、内容を確認し、PC を用いて活動量計から身体活

中の身体活動を明らかにしておく必要がある。

動量データをバックアップした。その後、調査ツールｂでも指摘されている

学童期ならびに思春期のダウン症児の身体活動量は、（活動量計、活動量計カバー、簡易生活記録票、返信用①長期休暇中の MVPA 時間が学期中に比べて少ない可封筒）を保護者に送付した。調査ツールｂを受け取った能性がある。さらに、②学童期（小学生期）と比較して保護者は、次の予定されている期間（１週間）の調査に思春期（中学・高校生期）ではより顕著に長期休暇中の協力した。保護者は、測定終了後に再び、調査ツールｂ
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図１．研究フローを研究者に送付した。研究者は、ツールａと同様の方法

２）身体活動（MVPA 時間）

で、身体活動量データのバックアップを行った。なお、

身体活動量の測定では、３軸加速度による活動量計

学期中と夏期休暇中の測定の順番は任意とした。研究フ（Active style Pro HJA- 750 C、オムロンヘルスケア社

ローを図１に示す。

製）を用いた。本活動量計の妥当性は Ohkawara ら 20）、Hikihara ら 21）によって報告されている。Epock 長は 10

３．評価項目と方法

秒、合成加速度は 10 秒間の絶対値の平均を用いている。

１）属性及び身体特性

学童期の身体活動量の算出では、Hikihara らの報告 22）を保護者は質問票に子どもの性別、年齢、学年、身長、

もとに、子どもの推定式を用いた。思春期の身体活動量の算出では、大人の推定式 20 , 21）を用いた。

体重を記入した。身長および体重は、直近３か月以内の学校の健康診断の値を用いた。なお、学校の健康診断で対象者は、活動量計を活動量計カバーに入れ、ゴムベは、養護教諭が文部科学省の定めたマニュアルをもとルトを用いて腰部に装着した。装着期間は、学期中の土・に、標準化した方法で、身長は年に２回、体重は２ヶ月日・休日を含む連続した１週間である。装着時間は、水に１回、肥満児童は毎月測定をしている。性別身長別標

泳や着替え、入浴などの装着ができない活動および睡眠準体重による判定方法 19）で肥満の判定を行った。肥満を除いた時間である。解析対象者は、装着時間が１日あ度 20 % 以上を肥満とした。本判定方法を採用した理由

たり合計 600 分以上かつ未装着の時間が２時間未満の日は、ダウン症児は成長がゆっくりすすみ、かつ低身長とが平日３日以上かつ休日１日以上ある児童とした。身体１）

いう身体的特徴がある ことから、算出項目から年齢を活動として MVPA（3 . 0 Metʼs 以上）、歩行系 MVPA（歩除外している本判定方法が適していると判断したためで行を伴う 3 . 0 Metʼs 以上の活動）、非歩行系 MVPA（歩行ある。

を伴わない 3 . 0 Metʼs 以上の活動）別の活動時間（分／日）

保護者は、対象者の日常行動を質問紙調査表に回答しを採用した。なお、本研究で用いた３次元加速度計は、た。対象者の日常行動の項目は、通学している学校種、得られた加速度値から合成加速度を算出する際に重力加登校方法、下校方法、学校以外の過ごし方（学期中の平速度成分を取り除くフィルタリングをしているが、その日、学期中の休日、長期休暇中の平日、長期休暇中の休フィルタリング前後の比から、歩行・走行活動（歩行系）

日）、学校の体育以外で運動や体を使った活動・遊びのとそれ以外の日常生活活動（非歩行系）の判別をしてい頻度であった。

る 23）。

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も長期休暇中も放課後等デイサービスなどを利用し、休４．統計処理学童期群、思春期群ごとに、身体特性では平均値（95 %日では家族と遊ぶ児童が多かった。思春期群は、特別支

信頼区間）、質問紙調査結果では人数（割合）、MVPA 時援学校に通い、登下校手段は徒歩が少なく、学校の体育

間では学期中および長期休暇中の全日、平日、休日それ以外で運動や体を使った活動・遊びは週３日以下で、平ぞれの平均（95 % 信頼区間）を求めた。

日では学期中も長期休暇中も放課後等デイサービスなど

学期中と長期休暇中の全日の MVPA 時間の差ならびを利用し、休日では自宅でのんびり過ごす生徒が多かっにそれぞれの期間内の平日、休日の差の検定には、対た。

応のあるｔ検定および Wilcoxon の符号付き順位検定

学期中と長期休暇中の MVPA 時間を表３に示した。

を用いた。MVPA 時間の学期中の平日と休日および長学童期群は、全日の MVPA 時間では、学期中 59（50 ‑期休暇中の平日と休日の４群の差の検定には、一元配68）分／日、長期休暇中 59（50 ‑ 67）分／日と、両期間に置分散分析および Friedman 検定を行い、事後の検定

有意な差はみられなかった。それぞれの期間内の平日

は Bonferroni 法 お よ び Wilcoxon の 符 号 付 順 位 検 定 法と休日の差は、学期中では休日の MVPA 時間が有意にに よ っ た（p< 0 . 008 ＝ 0 . 05 / 6）。 統 計 解 析 に は、IBM短かったが（p= 0 . 005）
、長期休暇中では平日と休日のSPSS Statistics 23 . 0 用い、統計学的有意水準は５％とMVPA 時間に差はみられなかった。

した。

思春期群は、学期中と長期休暇中の全日の MVPA 時

本研究は首都大学東京研究安全倫理委員会の承認間に有意な差がみられ、学期中では 88（64 ‑ 111）分／日（H 29）および長野県立大学倫理委員会の承認を得て実であるのに対し、長期休暇中では 66（47 ‑ 85）分／日と施した（E 18 - 1）。

短かった（p= 0 . 003）
。さらに、歩行を伴う MVPA 時間（以下、歩行系 MVPA 時間）が、学期中に比べ長期休暇Ⅲ

結果

中で有意に短かった（p= 0 . 001）
。多重比較の結果では、

調査協力の同意を得た 57 名のうち、長期休暇中と学長期休暇中の平日の MVPA 時間（64（47 ‑ 81）分／日）が、期中の測定ができた 35 名を解析対象者とした。学童期

学期中の平日（92（68 - 116）分／日）より有意に短かった

群 19 名の内訳は小学２年生３名、小学３年生６名、小（p< 0 . 001）。また、長期休暇中の平日の歩行系 MVPA

学４年生２名、小学５年生４名、小学６年生４名であっ時間が、学期中の平日や学期中の休日より有意に短かった。思春期群 16 名の内訳は中学１年生４名、中学２年た（p= 0 . 001、p= 0 . 002）。

生４名、中学３年生４名、高校１年生１名、高校２年生

Ⅳ３名であった。

考察

対象者の身体特性を表１に示した。学童期群では４名

本研究では、学童期ならびに思春期のダウン症児を対（21％）、思春期群では５名（31％）が肥満傾向児と判定

象に、学期中と長期休暇中の身体活動として MVPA 時された。

間を検討した。その結果、学童期群では、学期中と長対象者の日常行動特性を表２に示した。学童期群は、期休暇中の MVPA 時間に差がなかった。思春期群では、地域の学校に徒歩で通い、学校の体育以外で運動や体を学期中の平日の MVPA 時間は多いものの、長期休暇中使った活動・遊びを週４日以上実施し、平日では学期中

では MVPA 時間が減少した。これらの結果より、学童表１．対象者の身体特性Ꮫ❺ᮇ⩌㻌㼚㻩㻝㻥ᛮ᫓ᮇ⩌㻌㼚㻩㻝㻢㻔⏨ඣ㻌㼚㻩㻝㻝㻘㻌ዪඣ㻌㼚㻩㻤㻕㻔⏨ඣ㻌㼚㻩㻝㻝㻘㻌ዪඣ㻌㼚㻩㻡㻕ᖹᆒ䠄㻥㻡䠂ಙ㢗༊㛫䠅ᖹᆒ䠄㻥㻡䠂ಙ㢗༊㛫䠅㌟㛗㼏㼙㻝㻞㻝㻚㻥 䠄㻝㻝㻣㻚㻠㻝㻞㻢㻚㻟 䠅㻝㻠㻟㻚㻞 䠄㻝㻟㻤㻚㻜㻝㻠㻤㻚㻠 䠅య㔜㼗㼓㻞㻡㻚㻠 䠄

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表２．対象者の日常行動特性
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表３．学童期および思春期の学期中ならびに長期休暇中の身体活動量

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期では、長期休暇中も体を動かす機会（時間、場所）が学部 2 . 8 時間／週、高等部 2 . 7 時間／週）以外に、日常生あり、その機会を活かして、遊びなどの自発的な活動を

活指導や自立活動の時間として、体育と同程度、体力づ行うことができれば、長期休暇中に MVPA 時間が低下

くり活動の時間が設定されている（中学部 2 . 6 時間／週、するとは限らない可能性が示唆された。思春期では、学高等部 2 . 9 時間／週）。その指導内容は時間走や周囲走

期中の MVPA 時間を維持し続けるための長期休暇中のなどの持久走が最も多い。高等部では 90 % の学校が持

健康づくりプログラムの介入の必要性が示された。

久走を実施している。学校は１日の大半を過ごす場所で学童期群では、仮説とは異なり、学期中と長期休暇あり、身体活動の推進という観点からも重要な役割を果中の MVPA 時間に違いはみられなかった。日本の健常たしている 26）。長期休暇中の MVPA 時間が減少したこ

児童を対象とした先行研究では、平日にくらべ休日のとは、対象となったダウン症児が通う学校特性により学

24）

身体活動量が低下することが指摘されている 。我々

期中の平日の MVPA 時間が多く保たれていた一方、そのダウン症児を対象とした全国調査においても同様に、の MVPA 時間を長期休暇中も維持することが困難であ

休日の MVPA 時間は少なかった 12）。学期中と長期休暇ることを示唆しているのかもしれない。表２にみるよう中の身体活動を測定した研究は極めて限られているが、に、日常生活の行動特性として学校以外の過ごし方で

16 , 17）によると、日本の小学３から６年生の健は、学期中も長期休暇中も平日休日それぞれ変わらな常児では、学期中と比べ、夏休み中の MVPA 時間が減い。学期中の身体活動が高かったことは、学校内での行少していた（65 . 8 ± 19 . 9 分／日 vs. 59 . 4 ± 22 . 8 分／日、動特性によるものであろう。したがって、思春期におけ

p< 0 . 001）。これらのことより、ダウン症児においてもる身体活動促進プログラムの介入においては、学校以外

長期休暇中の MVPA 時間は減少すると考えた。しかし、での活動の場を増やす企画が必要である。国内外とも、本研究の対象児童では、学期中では休日の MVPA 時間

障害のある思春期の生徒を対象とした日常身体活動に関は減少するものの、長期休暇中では平日も休日も、学期する調査研究は極めて限られている。思春期のダウン症

中の平日との間に違いはみられていない。表２にみるよ児の日常の身体活動について議論するには、さらなる研

うに、日常生活の特性では、ほとんどのダウン症児が長究が望まれる。

Tanaka ら

期休暇中の平日に放課後等デイサービスなどを利用し、本研究にはいくつかの限界がある。最も大きな限界

約半数以上が学校の体育以外で身体を動かす機会が週４は、対象集団のサンプルサイズの小ささと偏りである。

回以上あると回答している。本研究の対象児童は、長期研究参加に意欲があり、学期中のみならず夏休み中の測

休暇中では放課後等デイサービスなどで学校と同様に体定も協力してくれた熱心な家庭である。事実、我々の先９）は、行研究や海外の先行研究と比べると、本研究の児童・生

年齢が低いダウン症児では自発的な活動（遊び）を行う

徒の身体活動（MVPA 時間）は多かった。したがって、

機会（時間）が多い可能性を示唆している。サンプルサ

本研究成果は、身体活動の高い集団の特徴という限界がイズも小さく、詳細な行動記録をとっていないため、議ある。次に、データの解析において性別や年齢で調整を論を深めるのは困難であるが、学期中と同様、体を動かしていない。その理由は、サンプルサイズが小さかった

す機会（時間、場所）があり、その機会を活かして、遊ことと、等分散ではないデータに関しては、一元配置分

びなどの自発的な活動を行うことができれば、長期休暇

散分析ではなく Friedman 検討を用いたためである。ま中に MVPA 時間が減少するとは限らないと言えよう。

た、座位行動についての議論ができていない点も限界でを動かす機会があった可能性がある。Esposito ら

思春期群においては、仮説の通り、学期中に比べ長ある。本研究では、解析対象を装着時間が１日合計 10

期休暇中の MVPA 時間が少なくなる可能性が明らかと時間以上の者としたが、装着時間そのものは個人差があなった。思春期の生徒を対象に学期中と長期休暇中のる。本研究では、入浴後、活動量計の再装着はしていな

身体活動あるいは MVPA 時間の違いを検討した研究は、いなど、座位行動が多いと予想される帰宅後あるいは夕我々が調べた限りでは国内外ともにない。それぞれの期

方以降の装着状況に違いがある。保護者の負担を考慮し別の MVPA 時間をみると、本研究の対象集団は、学期て、装着時間を一律に指定することはしなかった。その中も長期休暇中も MVPA 時間が多い。これまでの先行ため、よく身体を動かしている時間に焦点をあてて身体研究では９, 10 , 12）、年齢が高くなるにつれ MVPA 時間は少活動を評価した。座位行動の差異についての検討は、今なくなる。本研究対象の生徒の MVPA 時間の多さの理

後の課題である。また、本研究では行動記録はとってい

由は、特別支援教育における体力向上を目的とした学内ないという限界もあげられる。そのため、どのような行での体力づくりが重視されている点にあると考えられ

動や生活習慣が MVPA 時間に寄与しているかは不明で

る。渡辺ら

25）

によると、特別支援学校は体育の授業（中ある。さらに、除外した２時間以上未装着の時間帯があ
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る日のデータには、水泳や水遊びなど、活動強度が高い成」の助成金を受けて実施いたしました。

と考えられる行動も含まれている。このような MVPA

開示すべき利益相反に相当する事項はありません。

時間が多い可能性がある日のデータを除外したことによる、過小評価の可能性がある。加えて、長期休暇として文献

本研究では夏期休暇を指定したが、冬季や春季の長期休

１）池田由紀恵 : ダウン症の医学・心理特性 . 池田由紀

暇中も同様であるとは言えない。最後に、本研究では、

恵 , 菅野敦 , 玉井邦夫 , 橋本創一 , ダウン症ハンド

長期休暇の前後での健康状態の変化を評価できておらブック . 日本文化科学社 , 東京 . 2005 ; 5 - 47 .
２）Whitt-Glover MC, O'Neill KL, Stettler N: Physical

ず、健康状態と身体活動との間の関係を明らかにするこ

activity patterns in children with and withoutとはできない。
このような多くの限界はあるものの、本研究は、学童

Down syndrome. Pediatr Rehabil, 2006 ; 9 : 158 -期・思春期のダウン症児の学期中と長期休暇中の MVPA

164 .

時間の違いの有無を初めて明らかとした。学童期群では３）Izquierdo-Gomez R, Martínez-Gómez D, Villagra

学期中と長期休暇中の MVPA 時間に差がみられなかっ

A, Fernhall B, Veiga OL, UP&DOWN study group:

たことは、日常生活の中で体を動かすこと、特に楽しく

Associations of physical activity with fatness and体を動かすことを習慣化することで、身体活動の低下を

fitness in adolescents with Down syndrome: The

予防することができる可能性がある。一方、思春期群でUP&DOWN study. Res Dev Disabil, 2015 a; 36 :は、学期中の MVPA 時間は多くても、長期休暇中も高428 - 436 .

い身体活動を維持することは困難であると考えられた。

４）Basil JS, Santoro SL, Martin LJ, Healy KW, Chini

学校では、教師という人材や、走り回れる校庭などの場

BA, Saal HM: Retrospective study of obesity inといった障害特性に対応した健康づくりのための環境がchildren with Down syndrome. J Pediatr, 2016 ;整っている。この学期中にみられる MVPA 時間を長期

173 : 143 - 148 .

休暇中も維持し続けることができれば、長期休暇中のラ５）Bertapelli F, Pitetti K, Agiovlasitis S, Guerra-

イフスタイルの変化がもたらすかもしれない体力や肥満

Junior G: Overweight and obesity in children andなどの健康状態への悪影響を予防する可能性がある。そadolescents with Down syndrome-prevalence,のための長期休暇中の健康づくりプログラムの介入が必

determinants, consequences, and interventions: A

要である。また、今回はライフステージごとの横断研究

literature review. Res Dev Disabil, 2016 ; 57 : 181 192 .

であったが、今後の課題として、身体活動量の縦断的変

６）Phillips AC, Holland AJ: Assessment of objectively

化の確認を行うなど介入のタイミングを明らかにできる

measured physical activity levels in individuals

研究が必要である。

with intellectual disabilities with and without

Ⅴ

結論

Down's syndrome. PLoS One, 2011 ; 6 : e 28618 .

学童期と思春期のダウン症児における学期中と長期休

７）Izquierdo-Gomez R, Veiga ÓL, Villagra A, Diaz-

暇中の MVPA 時間を検討した。学童期群では、学期中

Cueto M, UP&DOWN Study Group: Correlatesと長期休暇中の MVPA 時間に差がなかった。長期休暇

of sedentary behaviour in youths with Down

中においても学期中と変わらず過ごすことができる場

syndrome: the UP&DOWN study. J Sports Sci,

（放課後等デイサービスなどの障害児通所支援）の利用

2015 b; 33 : 1504 - 1514 .

が関連している可能性があると考える。思春期群では、

８）厚生労働省 : e- ヘルスネット , 発育・加齢と身体活動

長期休暇中の MVPA 時間が減少した。学期中の身体活量.

動の維持が可能となる長期休暇中の健康づくりプログラ

https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/

ムの企画および介入による検証が必要である。

exercise/s- 03 - 002 .html（参照日 2020 年 11 月 1 日）.
９）Esposito PE, MacDonald M, Hornyak JE, Ulrich
DA: Physical activity patterns of youth with Down

謝辞および利益相反
本研究を実施するにあたりご協力いただきました公益

syndrome. Intellect Dev Disabil, 2012 ; 50 : 109 -

財団法人日本ダウン症協会ならびに対象者とそのご家族

119 .

の皆様に心より感謝申し上げます。

10）Izquierdo-Gomez R, Martínez-Gómez D, Acha A,

本研究は、笹川スポーツ財団の「笹川スポーツ研究助

Veiga OL, Villagra A, Diaz-Cueto M, UP&DOWN
193

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study group: Objective assessment of sedentary2020 年 8 月 1 日）

time and physical activity throughout the week20）Ohkawara K, Oshima Y, Hikihara Y, Ishikawa-in adolescents with Down syndrome. The

Takata K, Tabata I, Tanaka S: Real-time estimation

UP&DOWN study. Res Dev Disabil, 2014 ; 35 : 482 -of daily physical activity intensity by a triaxial

489 .

accelerometer and a gravity-removal classification

11）厚生労働省 : 平成 30 年度学校保健統計調査結果の概algorithm. Br J Nutr, 2011 ; 105 : 1681 - 1691 .

要.

21）Hikihara Y, Tanaka S, Ohkawara K, Ishikawa-

https://www.mext.go.jp/component/b̲menu/other/

Takata K, Tabata I: Validation and comparison of̲̲icsFiles/afieldfile/ 2019 / 03 / 25 / 1411703 ̲ 03 .

3 accelerometers for measuring physical activity

pdf（参照日 2020 年 11 月 1 日）.

intensity during nonlocomotive activities and12）Yamanaka E, Inayama T, Ohkawara K, Okazaki

locomotive movements. J Phys Act Health, 2012 ; 9 :K, & Kita I: The association between obesity935 - 943 .

and sedentary behavior or daily physical activity22）Hikihara Y, Tanaka C, Oshima Y, Ohkawara K,

among children with Down's syndrome aged 7 ‒ 12

Ishikawa-Takata K, Tanaka S: Prediction models

years in Japan: A cross-sectional study. Heliyon,

discriminating between nonlocomotive and2020 ; 6 : e 04861 .

locomotive activities in children using a triaxial

13）内閣府 : 令和元年障害者白書 .

accelerometer with a gravity-removal physicalhttps://www 8 .cao.go.jp/shougai/whitepaper/

activity classification algorithm. PLoS One, 2014 ; 9 :r 01 hakusho/zenbun/index-pdf.html（参照日 2020 年

e 94940 .
23）Oshima Y, Kawaguchi K, Tanaka S, et al.:11 月 1 日）.
14）由谷るみ子 , 渡部匡隆 : 知的障害養護学校におけるClassifying household and locomotive activities

夏季休業中の余暇支援に関する検討 : 保護者へのusing a triaxial accelerometer. Gait Posture, 2010 ;ニーズ調査と余暇支援活動の事後評価から . 特殊教

31 : 370 - 374 .
24）足立稔 , 笹山健作 , 引原有輝 , 他 : 小学生の日常生活育学研究 , 2007 ; 45 : 195 - 203 .

における身体活動量の評価 : 二十標識水法と加速度

15）厚生労働省 : 平成 17 年度知的障害児（者）基礎調査

計法による検討 . 体力科学 , 2007 ; 56 : 347 - 356 .

結果の概要 .

25）渡邊貴裕 , 橋本創一 , 菅野敦 , 中村勝二 : 特別支援学

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/titeki/

校における体育の教育課程に関する調査研究 . 発達

index.html（参照日 2020 年 11 月 1 日）.

障害支援システム学研究 , 2007 ; 6 , 45 - 51 .

16）Tanaka C, Reilly JJ, Tanaka M, Tanaka S: Seasonalchanges in objectively measured sedentary

26）城所哲宏 , 田中英登 , 直井清貴 , 他 : 日本人中学生に

behavior and physical activity in Japanese primary

おける身体活動ガイドライン達成状況に関連する

school children. BMC Public Health, 2016 ; 16 : 969 .

要因の検討 . 体力科学 , 2016 ; 65 : 383 - 392 .

17）Tanaka C, Reilly JJ, Tanaka M, Tanaka S: Changes
in weight, sedentary behavior and physical activity
during the school year and summer vacation. Int J
Environ Res Public Health, 2018 ; 15 : 915 .
18）ア ク テ ィ ブ ヘ ル シ ー キ ッ ズ ジ ャ パ ン : The 2018
Japan Report Card on Physical Activity forChildren and Youth，日本の子供・青少年の身体活動に関する報告 2018 .
https://www.activehealthykids.org/wp-content/
uploads/ 2 0 1 8 / 1 2 /japan-report-card-longform- 2018 .pdf（参照日 2020 年 11 月 1 日）.
19）日本小児内分泌学会・日本成長学会合同標準値委員会:
http://jspe.umin.jp/medical/chart̲dl.html（参 照 日 :194