特別セッション
Special Session

1

3D 計測技術の発達と文化財の保護
The Development of 3D Measurement Technology and theProtection of Cultural Heritage◯新納泉（岡山大学名誉教授）、光本順（岡山大学准教授）◯Izumi NIIRO, Jun MITSUMOTO (Okayama University)
1. 3D 計測技術の発達
文化財にかかわる 3D 計測技術が本格的な発達をみせ始めたのは、2000 年代に入ってからのことであろう。それまでも、国土地理院が作成した数値標高モデル（50ｍメッシュ・250ｍメッシュ）があり、米国地質調査所からは GTOPO30 が提供され、世界の地形を 1km メッシュで把握することが可能になっていた。その後、国土地理院のデータは測地成果 2000 に従ったものとなり、現在は基盤地図情報（数値標高モデル）5ｍメッシュの整備が進められている。世界では GTOPOにかわって SRTM が主流となり、およそ 90ｍメッシュである SRTM3 を自由に用いることができる。また、海底地形のデータも含めた SRTM_PLUS も公開されている。
一方、個別の遺跡や遺物の計測が大きく進み始めるのは、2010 年頃からであろう。岡山大学
考古学研究室では、2005 年から３年間３シーズンにわたって岡山市造山古墳のデジタル測量を実施したが、これはトータルステーションを用いて墳丘上の測点を計測するというものであった。2010 年になって橿原考古学研究所とアジア航測株式会社が大阪府堺市百舌鳥御廟山古墳と奈良市コナベ古墳の航空レーザー計測を実施し、3D 計測のその後の広範な利用につながっていった。最近はドローンを用いたレーザー計測の精度が高まってきており、今後の広範な適用に道を拓くものとなっている。また、地上レーザー計測や、遺物の 3D 計測の技術もめざましい発達をみせている。

2. 岡山市造山古墳の 3D 計測
岡山市造山古墳は、岡山市北区新庄下に築かれた 5 世紀はじめの前方後円墳である。墳丘長350ｍほどで、全国第４位の規模をもっている。岡山大学考古学研究室では、2005 年から 2007 年にかけておよそ 80 日を費やして、墳丘上を中心におよそ 12 万点の測点を計測した。基準点の設定には、株式会社ジェノバが提供する VRS-RTK 観測を用いて補正した GPS データを用い、そこから基準点の派生やトータルステーションによる計測を行った。GPS の精度は水平誤差±2cm 以内で、垂直誤差はそれよりやや大きいものであった。この計測は、多大な労力を要するもので、大規模古墳の計測方法として二度と用いられることがないと思われるが、あらゆる計測点を研究者が目視して設定し、確実に地表面を捉えているという点で、大きな特徴をもっている。
続いて、2020 年に岡山大学考古学研究室の光本順を中心に、ドローンを用いたレーザー計測がおこなわれた。測量機器に関し、レーザーは Phoenix LiDAR Systems miniRANGER、ドローン

2特別セッション -02

は DJI Matrice 600 Pro である。計測日は 2020 年３月 20・21 日で、造山古墳が収まる範囲の上空において、一部飛行レーン間隔等も試行的に変えつつフライトを実施した。地表面データは、２フライト分のデータに基づく。これは、墳丘や周辺にわたって、地表面だけで 500 万点近い測点を得ることができた。2000 年代に比べて、実働１日で計測を終わらせることが可能である点や、座標の基準が一定していることなどのメリットが大きいが、草木の繁茂や倒木などによって地表面を捉えられない場合があることなどがデメリットといえるかもしれない。

3. ２種類の計測方法の比較
このように、ひとつの大型古墳に対して２種類の計測が行われた例は他にないと思われるので、両者をできるだけ詳細に比較してみることにした。
いずれのデータも、測地成果 2000 に基づく国土座標によって XYZ の値が与えられている。そこで、それぞれ測点から TIN（不整三角形網）を作成し、10cm メッシュのラスターデータを作成し、比較してみることとした。また、２つのラスターデータの差を求めて、そのラスターデータも作成した。TIN の作成とそれに基づくラスターデータの作成は地理情報システムソフトウェアの IDRISI 上で行ったが、差を求める作業は Python の NumPy を用いた。NumPy は Python 上で数値計算を効率的に行うための拡張モジュールである。
こうした比較によってわかったことは以下のとおりである。
(1) 両データの水平距離の誤差はまったく感じられないものであり、ドローンを用いた計測の精度の高さが認識できた。
(2) 墳丘斜面に縞状に差のある部分が認められ、これは伐採された樹木や小枝が積まれたものと思われる。航空レーザー計測やドローンによる計測では、そうした影響は避けられないようである。
(3) 後円部墳頂平坦面のほぼ全体に一定の差が認められたが、これが何によるものか検討が必要である。
(4) ２回の計測の間に、造山古墳の墳丘には豪雨による崩落などの変形が進行したが、その様相を比較によってはっきりと知ることができた。

4. おわりに
3D 計測は、文化財の保護に大きく貢献できる技術である。古墳の計測でも、以前は数百万円の費用を要することが多かったが、ドローンの利用などで安価にデータを取得することができるようになった。しかし、一方で文化財関係者が直接データを扱うのは困難な場合が多いため、ともすれば画像データなどの成果物の納品にとどまり、データそのものを集積することがおろそかになる恐れがあり、データアーカイブの体制構築も必要となる。その他にも、とくに写真計測などの場合には、精度の検証が十分ではないように思われる例もある。できるだけそうした議論をすすめることによって、将来にわたって悔いのないデータの獲得と集積がなされることを期待したい。
本発表の一部は MEXT 科研費 JP19H05732、JSPS 科研費 JP20H00027 の助成を受けた。

3ᩥ໬㈈ಖ඲ࡢࡓࡵࡢ㸱ḟඖィࡢά⏝

$SSOLFDWLRQVRI'0HDVXUHPHQWLQ&XOWXUDO+HULWDJH
3UHVHUYDWLRQ۵⸨ἑᩔ㸦ᮾ໭኱Ꮫ⥲ྜᏛ⾡༤≀㤋㸧ࠊ㮵⣡ᬕᑦ㸦ྠᕥ㸧۵Atsushi FUJISAWA, Harumasa KANO (The Tohoku University Museum) 㸱ḟඖィࢆᩥ໬㈈ࡢグ㘓᪉ἲ࡜ࡋ࡚฼⏝ࡍࡿྲྀࡾ⤌ࡳࡣࠊࢹࢪࢱ࣓ࣝ࢝ࣛ⏬ീ࠿ࡽ㸱ḟඖ

໬ࡍࡿ 6I0 ἲࡢᬑཬ࡜࡜ࡶ࡟ᛴ㏿࡟ቑຍࡋ࡚࠸ࡿࠋᩥ໬㈈ࢆಖ඲ࡋ࡚࠸ࡃୖ࡛ࡶࠊ㸱ḟඖィࡣ᭷ຠ࡛࠶ࡿࠋࡇࡇ࡛ࡣࠊࡑࡢព⩏ࢆᩚ⌮ࡍࡿ࡜࡜ࡶ࡟ࠊ␃ពࡍ࡭ࡁⅬࢆ᳨ウࡋࡓ࠸ࠋ㸯㸬グ㘓࡜ࡋ࡚ࡢ㸱ḟඖィᩥ໬㈈ಖ඲ࡢࡓࡵ࡟᭱ࡶ㔜せ࡜⪃࠼ࡽࢀࡿࡇ࡜ࡣࠊ୓୍ࡢ஦ែ࡟ഛ࠼࡚ࠊ㸱ḟඖࡢィࢹ࣮ࢱࢆグ㘓ࡋ࡚࠾ࡃ஦࡛࠶ࡿࠋ⮬↛⅏ᐖࡸேⅭⓗ⅏ᐖࠊ࠶ࡿ࠸ࡣ⤒ᖺຎ໬࡞࡝࡟ࡼࡗ࡚ᩥ໬㈈ࡀ⿕ᐖࢆཷࡅࡓሙྜࡸᦆቯࡋࡓ㝿࡟ࠊᚲせ࡞ィࢹ࣮ࢱࡀṧࡉࢀ࡚࠸ࢀࡤࠊಟ᚟ࡸ᚟ᪧ࡟ᙺ❧࡚ࡿࡇ࡜ࡀ࡛ࡁࡿࠋ㸰ḟඖࡢᅗ㠃࡛ࡣ⾲⌧࡛ࡁ࡞࠸ࠊ❧యⓗ࡞≉ᚩࢆグ㘓࡛ࡁࡿⅬ࡛ࠊ㸱ḟඖィࡀඃࢀ࡚࠸ࡿࡇ࡜ࡣᐜ᫆࡟⌮ゎ࡛ࡁࡿ࡛࠶ࢁ࠺ࠋィィ᪉ἲࡣࡉࡲࡊࡲ࠶ࡿࡀࠊ┠ⓗ࡟ᛂࡌࡓ⢭ᗘࢆ☜ಖࡍࡿࡇ࡜ࡀ᮲௳࡜࡞ࡿࠋ㏻ᖖࡢ㸱ḟඖࡢሙྜࠊᐃᶵჾࡸ࣓࢝ࣛ࠿ࡽ㝜࡟࡞ࡗ࡚ぢ࠼࡞࠸㒊ศࡢࢹ࣮ࢱࡣྲྀᚓ࡛ࡁ࡞࠸ࠋఏ⤫ⓗ࡞ᮌ㐀ᘓ⠏ࡢࡼ࠺࡟ࠊ」㞧࡟ධࡾ⤌ࢇࡔᵓ㐀ࡢᩥ໬㈈࡛ࡣࠊ⾲㠃ᙧ≧ࢆࡶࢀ࡞ࡃィࡣᐜ࡛᫆࡞࠸ࠋᶵჾࡢ㑅ᐃ࡜㸱ḟඖィࡍࡿࡇ࡜ᐃ᪉ἲࡢᕤኵࡀ㔜せ࡜࡞ࡿࠋ࡛ࡣࠊᙧ≧ࢹ࣮ࢱ࡟ຍ࠼࡚Ⰽࢹ࣮ࢱࢆྲྀᚓࡍࡿࡇ࡜ࡀ୍⯡ⓗ࡛࠶ࡿࠋග※࡜ࡢ㛵ಀ࡛ࠊᐇ㝿ࡢⰍࢆṇ☜࡟グ㘓ࡍࡿࡇ࡜ࡣ⡆༢࡛ࡣ࡞࠸ࠋ࣮࢝ࣛࢳ࣮ࣕࢺࢆධࢀ㎸ࢇ࡛ࠊィࢹ࣮ࢱ࡜ࡣู࡟෗┿ࢆ᧜ᙳࡋ࡚࠾ࡃࡇ࡜࡞࡝ࡀᚲせ࡜࡞ࡿࠋ⿦㣭ྂቡ࡞࡝≉Ṧ࡞⎔ቃ࡛ಖᏑࡉࢀ࡚࠸ࡿሙྜࠊಖ⟶⎔ቃ࡬ࡢᝏᙳ㡪ࢆ㑊ࡅࡿࡓࡵࠊ◊✲⪅ࡢᐇᆅㄪᰝࡀไ㝈ࡉࢀࡿሙྜࡀከ࠸ࠋ㸱ḟඖィࢹ࣮ࢱࡀྲྀᚓ࡛ࡁࢀࡤࠊ㹔㹐ᢏ⾡ࢆ฼⏝ࡋࠊᐇ≀ࢆ๓࡟ࡋ࡚࠸ࡿࡼ࠺࡟᳨ウࡍࡿࡇ࡜ࡶ࡛ࡁࡿࠋ」ᩘࡢ◊✲⪅࡛㹔㹐✵㛫ࢆඹ᭷ࡋ᳨ウࡍࡿࡇ࡜ࡶྍ⬟࡛࠶ࡿࠋ㸱㹂ࣉࣜࣥࢱ࣮࡛〇సࡋࡓ」〇ࢆ᳨ウ⣲ᮦ࡜ࡍࡿࡇ࡜ࡶ࡛ࡁࡿࠋࡇࡢࡼ࠺
࡞ࠊᐇ≀࡬ࡢ㈇Ⲵࢆ㑊ࡅ࡚ㄪᰝ◊✲ࢆ⾜࠺᪉ἲࡣࠊᗈ࠸ព࿡࡛ࡢᩥ໬㈈ࡢಖ඲࡜ゝ࠼ࡿࠋ㸰㸬ࣔࢽࢱࣜࣥࢢ࡜ࡋ࡚ࡢ㸱ḟඖィᩥ໬㈈ࡢ⤒ᖺኚ໬࡞࡝࡟ࡼࡿኚᙧࢆ┘どࡍࡿࡓࡵ࡟ࠊ㸱ḟඖィ▼ᮦࡢட⿣ᖜࡢィࢆ⾜࠺ࡇ࡜ࡶ᭷ຠ࡛࠶ࡿࠋ࡞࡝ࡣ⡆౽࡞ࢫࢣ࣮ࣝࢆ฼⏝ࡋ࡚ྍ⬟࡛࠶ࡿࡀࠊ▼ᇉࡢࡣࡽࡳฟࡋ࡞࡝ࢆ4

特別セッション -03ṇ☜࡟ࣔࢽࢱࣜࣥࢢࡍࡿࡇ࡜ࡣ⡆༢࡛ࡣ࡞࠸ࠋᐃᮇⓗ࡟㸱ḟඖィࢆᐇ᪋ࡍࡿࡇ࡜࡛ࠊኚ໬ࡢ᭷↓ࡸࠊࡑࡢ㔞ࢆ┘どࡍࡿࡇ࡜ࡀྍ⬟࡛࠶ࡿࠋࡑࡢ㝿ࠊྠࡌ⢭ᗘࢆಖドࡋ࡚ィࡀ࠶ࡿࠋ⥅⥆ࡋ࡚ィእὀ࡛ィࢆ⥆ࡅࡿᚲせࡋ࡚࠸ࡃయไࢆᩚ࠼ࡿࡇ࡜ࡀ୙ྍḞ࡛ࠊ⮬἞యࡢᩥ໬㈈ಖㆤ㒊⨫࡛ࡣࠊࢆ⥅⥆ࡍࡿࡇ࡜ࡣண⟬㠃࠿ࡽ㞴ࡋ࠸ࡢࡀ⌧≧࡛࠶ࢁ࠺ࠋࢹࢪࢱࣝ෗┿ࡢ᧜ᙳᶵჾࠊ

ゎീᗘࠊ᧜ᙳ఩⨨࡜࢔ࣥࢢࣝࢆ᳨ウࡋࠊᚲせ࡞⢭ᗘࢆಖド࡛ࡁࡿ᧜ᙳ᪉ἲࡀ☜❧ࡋ࡚࠸ࢀࡤࠊ
ィࢆእὀࡍࡿࡇ࡜࡞ࡃࠊᐃᮇⓗ࡟ྠࡌࡼ࠺࡟᧜ᙳࡋࡓ෗┿࠿ࡽ 6I0 ἲ࡛㸱ḟඖࢹ࣮ࢱ໬ࢆ⾜࠸ࠊࡑࢀࡽࢆẚ㍑ࡍࡿࡇ࡜ࡶྍ⬟࡛࠶ࡿࠋ௒ᚋࡢ᳨ウㄢ㢟࡛࠶ࢁ࠺ࠋ
㸱㸬⿕⅏ᚋࡢグ㘓⅏ᐖ࡞࡝࡛⿕ᐖࢆཷࡅࡓᩥ໬㈈ࢆグ㘓ࡍࡿሙྜ࡟ࡶࠊ㸱ḟඖィࢆά⏝࡛ࡁࡿࠋ⿕⅏ࡋࡓ㈨ᩱࡣࠊᩓ஘ࡋ࡚ΰᅾࡋ࡚࠸ࡿሙྜࡶᑡ࡞
ࡃ࡞࠸ࠋ࡝ࡢࡼ࠺࡞఩⨨㛵ಀ࡛⿕⅏ࡋ࡚࠸ࡓ࠿࡜࠸࠺᝟ሗࡀࠊ㈨ᩱࡢᮏ᮶ࡢ≧ែࢆ᚟ඖࡍࡿୖ࡛㔜せ࡜࡞ࡿሙྜࡶ࠶ࡿࠋᏳ඲࠿ࡘຠ⋡ⓗ࡞ᅇ཰సᴗࢆィ⏬ࡍࡿࡓࡵ࡟ࡶά⏝࡛ࡁࡿࠋࡲࡓࠊ௒ᚋࡢᑐ⟇ࢆ᳨ウࡍࡿࡓࡵ࡟ࡶࠊ
⿕⅏≧ἣࡢグ㘓ࡣ㔜せ࡛࠶ࡿࠋࡇࢀࡲ࡛ࡢ⿕⅏ᩥ໬㈈ࡢಖ඲άື࡛ࡣࠊ࡛ࡁࡿࡔࡅከࡃࡢ෗┿ࢆ᧜ᙳࡋ࡚࠾ࡃࡇ࡜ࡀ⾜ࢃࢀ࡚ࡁࡓࠋ཰ⶶᗜෆ࡞࡝ࢫ࣮࣌ࢫࡀ㝈ࡽࢀࡿ୰࡛ࡣࠊྍ⬟࡞⠊ᅖ࡛ࡢ᧜ᙳ࡟࡜࡝ࡲࡿࡇ࡜ࡶከ࠿ࡗࡓࠋ⊃࠸཰ⶶᗜෆ࡛ࡣࠊᩓ஘ࡋࡓ㈨ᩱ࡛㊊ࢆ㋃ࡳධࢀࡿࡇ࡜ࡶᅔ㞴࡞ሙྜࡀ࠶ࡿࠋᑠᆺࢻ࣮࡛ࣟࣥ᧜ᙳࡋࡓ෗┿ࢹ࣮ࢱࢆࠊ6I0 ἲ࡛㸱ḟඖ໬ࡍࡿࡇ࡜ࢆࠊ⌧ᅾヨࡳ࡚࠸ࡿࠋ⊃࠸୰࡛ࢻ࣮ࣟࣥࢆᏳ඲࡟㣕⾜ࡉࡏࡿࡇ࡜ࡸࠊ↷᫂ࡢၥ㢟࡞࡝ࠊ㉺࠼ࡿ࡭ࡁࣁ࣮ࢻࣝࡣᑡ࡞ࡃ࡞࠸ࠋ
㸲㸬┠ⓗ࡜⢭ᗘ࠾ࡼࡧィ᪉ἲࡢ㑅ᢥ ಖ඲ࢆ┠ⓗ࡜ࡍࡿሙྜ࡟㝈ࡽࢀࡓࡇ࡜࡛ࡣ࡞࠸ࡀࠊᩥ໬㈈ࡢ㸱ḟඖィ࡜ࡣࠊィࢆ⾜࠺㝿࡟㔜せ࡞ࡇࡢ┠ⓗ࡟ᛂࡌ࡚ࠊᚲせ࡜࡞ࡿ⢭ᗘࢆ᫂☜࡟ࡍࡿࡇ࡜࡛࠶ࡿࠋィᑐ㇟ࡢ≉㉁ࠊィࢹ࣮ࢱࡢ౑⏝┠ⓗ࡞࡝࡟ࡼࡗ࡚ࠊồࡵࡽࢀࡿ⢭ᗘࡣ␗࡞ࡿࠋせồࡉࢀࡿ⢭ᗘ࡜ㅖ᮲௳ࢆ຺᱌ࡋ࡚ࠊィ᪉ἲࢆ㑅ᢥࡍࡿࡇ࡜ࡀᚲせ࡛࠶ࡿࠋ6I0 ἲ࡛ࡢ㸱ḟඖィࡢሙྜࠊồࡵࡽࢀࡿ⢭ᗘ࡜ࠊ᧜ᙳᶵᮦ࡜᧜ᙳ㊥㞳ࡢ㛵ಀ࡞࡝ࢆ᳨ウࡋ࡚࠾ࡃࡇ࡜ࡀᚲせ࡛࠶ࡿࠋࡇࡢࡼ࠺࡞◊✲ࢆ㐍
ࡵࠊ6I0 ἲ࡛ࡢᑐฎྍ⬟⠊ᅖࡢぢࡁࢃࡵ࡜ࣀ࢘ࣁ࢘ࡢ☜❧ࡀ࡞ࡉࢀࢀࡤࠊᩥ໬㈈ಖ඲ࡢࡓࡵࡢ㸱ḟඖィࡢά⏝ࡣࠊ኱ࡁࡃ๓㐍ࡍࡿ࡜ᮇᚅ࡛ࡁࡿࠋͤᮏⓎ⾲࡟ࡣࠊ-636 ⛉◊㈝ +㸦ᇶ┙◊✲㸿࣭㹼 ᖺᗘ㸧࡟ࡼࡿ◊✲ᡂᯝࢆྵࡳࡲࡍࠋ

5

災害に備えた三次元計測による文化財の現状記録
Recording of Cultural Heritage through 3D Measurement inPreparation for Disasters◯木村龍生（熊本県教育庁教育総務局文化課）◯Ryusei KIMURA（Cultural Affairs Division, Kumamoto Board of Education Secretariat）
１．災害に備えた三次元データ作成の必要性
平成 28 年熊本地震では多くの文化財が被災した。特に、古墳の石室、城跡の石垣、石橋等の構造物には大きな被害を受けたものが多かった。これらの被害状況の確認及び復旧工法の検討に最も役に立ったものは、被災前後の三次元データの比較であった。
地震後、古墳石室の被害状況の確認は、写真や実測図をもとに目視で行うものがほとんどであった。それである程度の被害状況の把握は目視でも十分行うことができたが、実測図では記録ができない箇所や写真に写っていない箇所については過去に観察した際の記憶や感覚で判断することとなり、地震前から落ちていた石材を地震によるき損と判断したり、地震前からあった石材の孕みを地震の影響によるものと誤認するなどの事態が生じた。
その一方、地震前に三次元データで現状記録をしていた重要文化財の通潤橋は、地震後に三次元計測を行い、地震前後のデータを比較・解析することで、地震による石の動きを数ミリ単位で把握することができ、それをもとに必要最低限の解体・積みなおし範囲を決定し、効率的な復旧作業が行われた。同様に、史跡井寺古墳でも地震前後の三次元データの比較から、石室の形状の変化や石材の崩落が把握できた。
このように、文化財の三次元データを使用することで災害発生時の被害状況を正確に把握することができ、また、復旧工法を検討するうえでも有効である。そのため、平常時において文化財を三次元データで現状記録することは、文化財を保護・維持管理していくうえで、今後極めて重要な作業であるといえる。

２．三次元データによる文化財の現状記録作成について
熊本県では、熊本地震の経験をもとに平常時に文化財の三次元データでの現状記録を進めていくことを、令和２年度に策定した『熊本県文化財保存活用大綱』に明記し、文化財保護部局の業務の一環と位置付けた。特に災害時に大きな被害が生じる可能性が高い城跡の石垣、古墳の石室や墳丘、石塔や石橋等の石造物、建造物等については、率先して三次元データでの記録作成を行うべきだと考えている。
ただ、三次元データでの現状記録を行う必要があるといっても、文化財の数は多く、県だけ6

特別セッション -04で作業を行うのは難しい。そのため、市町村とも連携し、県下全体で文化財の三次元データ作成のための体制を構築し、実施していくことが必要である。そのため、今後取り組んでいく予定なのが、文化財三次元研修と三次元データ作成連携体制の構築である。
（１）文化財三次元研修の実施
市町村担当者の協力を得るためには、三次元データの有用性を理解してもらい、三次元計測の知識や技術を習得してもらう必要がある。熊本県内では、一部市町村は積極的に三次元計測を導入しているが、予算等の関係から導入に消極的な市町村もあった。ただ、フォトグラメトリによる三次元計測の様子を見てもらうと、いずれの市町村担当者も三次元計測に興味を持ってくれることが多く、研修等の実施要望も上がった。
そこで、令和元年度に文化財三次元研修を開催したところ、県内 11 市町及び博物館や熊本大学から 31 名の参加があり、フォトグラメトリによる三次元データ作成の基礎を学んだ。研修後、参加した市町村の一部は、コンピューターやソフトウェアを導入し、フォトグラメトリによる三次元計測を始めるところもでてきた。
この三次元研修は令和２年度は新型コロナウイルス感染防止のために中止としたが、今年度から再開する。今後は毎年度開催し、市町村担当者の三次元計測に関する情報共有及び技術向上の場としていく予定である。
（２）データ作成連携体制の構築
市町村の文化財担当者に、三次元データの作成は自分たちでもできる作業だという理解が広がってきた。しかし、公的にコンピューターやソフトウェアの導入ができず、三次元データの作成に取り組むことが難しい市町村もある。この状況を解消するために現在構想しているのが、県・市町村で連携した図のような三次元データ作成体制の構築である。これは、市町村担当者が撮影した写真を使って、コンピューターおよびソフトウェアを保持している自治体がデータ作成を行うというもので、フォトグラメトリによる三次元データの作成は、現地で撮影した写真データがあれば、コンピューターでの解析はどこででも行うことができることを利用したリモート支援を軸にした体制である。写真撮影は各市町村の担当者に行ってもらうことになるため、その撮影方法は三次元研修や個別に技術支援を行い、習得してもらうことを目指す。
これにより、三次元データ作成用機器を導入できない市町村においても、三次元データによる現状記録が可能となる。そして、三次元データの有用性と必要性がその自治体内で認知されていけば、機器の調達などが可能になるように内部で調整しやすくなっていくと思われる。その結果、さらに多くの文化財の三次元データ化及び隣接市町村への文化財三次元データ作成の支援にもつながっていくと考えている。

図

市町村と連携した三次元データ作成のイメージ

7