ISSN0913-0020

The Japan Research and Development Center for Metals

一般財団法人

金属系材料研究開発センター

2014.12No.338

TODAY

大学改革の行く末時代の荒波の中に立たされています。その中で、私が日頃感じていることを申し述べたいと思います。
法人化後、国立大学の管理業務は格段に増えました。
安全衛生管理や防火・防災のみならず、安全保障輸出管理や個人情報管理、研究不正防止に至るまで、これらの業務に大学の教職員がどれほど労力を費やしているか、東北大学金属材料研究所所長計り知れません。もちろんこのような管理は必要なこと

高梨 弘毅

で、かつての国立大学はあまりにも放漫であり、それが問題であったことは否めません。しかし、一方で、管理

本年４月より、東北大学金属材料研究所 ( 金研 ) の所が行き過ぎると、お互いにいつも監視しているような窮長職を拝命しました。金研は、約 1 年半後の 2016 年 5

屈な状況になり、組織の活力が失われることも事実です。

月に創立百周年を迎えます。日本の国立大学附置研究所

特に日本社会ではその傾向が顕著で、不祥事の防止に注の中で最も長い歴史と伝統を有する金研の舵取り役とい力するあまり、お互いにお互いを縛り付け合うような状う重責を担うこととなり、身が引き締まる思いでおりま況が生じ、精神的に萎縮してしまうことが危惧されます。

す。

ガバナンスの強化についても同様のことが言えます。

私は 1986 年に東京大学大学院で博士の学位を取得し、かつての大学は、学問の自由や大学の自治を旗印に、各金研の助手として仙台に赴任してきましたので、金研で部局や各研究室がまるで独立国のごとく振る舞っていたの生活は既に 30 年近くになりますが、その間、世の中ような雰囲気がありました。管理運営上、これは好ましも大学を巡る環境も大きく変わり、もはや隔世の感があいことではなく、最低限のガバナンスは必要でしょう。

ります。私が金研に赴任した頃は、バブル経済が絶頂期

しかし、大学のアクティビティーは各個人の独自の発想を迎えつつあるときで、ジャパンアズナンバーワン（1979に基づく自由な研究活動によって支えられており、これ年）と言われて久しく、日本はまるで沈まぬ太陽かのごが失われれば大学の存在意義そのものが失われると私はとく浮かれ立っていました。その後バブルは崩壊し（1991考えています。各個人が自由に研究活動を行うための環年）、日本は長い低迷期に入ります。中国などの新興国の境の確保・整備こそが、大学で上に立つ者の最大の責務台頭もあり、日本は自信を失い、そのときどきで景気のであると思います。

上下はあるものの、今もなお経済の行方は不透明です。

昔から、日本の大学の教員は忙しい、と言われます。

その中で国立大学は法人化され（2004 年）、抜本的な制欧米の大学に比べて、管理運営業務の量が多いことが一度改革が行われました。同時に、効率化係数の名のもとつの原因と思われますが、この状況は最近ますますひどに基盤経費である運営費交付金は年々減額され、その一くなっているように思います。それは、先ほど述べた管方でいわゆる競争的資金に関しては、かつては科研費く理運営業務の増大だけではなく、競争的資金の制度ともらいしかありませんでしたが、今ではさまざまな制度・関係があります。資金獲得に競争原理が働くのは当然だシステムが生まれています。と思いますが、問題は制度が安定していないことです。

そして現在は、2016 年度から始まる第３期中期目標

科研費のように旧来から安定した制度であれば良いです

期間に向けて、国立大学改革加速期間と位置付けられ、が、数年毎に新しい制度が立ち上がり、そして消えてい急激に進むグローバル化や少子高齢化の中で、運営費交くような状況では、腰を据えた息の長い研究は望めませ

付金配分法の見直しや人事・給与システムの変革、学長ん。研究ならば、時代の変化に即応する必要もあるので、のガバナンス強化、大学の強み・特色を活かした機能強まだましです。本来安定なシステムが求められる教育は、化などが強く求められています。東北大学や金研のみなもっと深刻です。21 世紀 COE、グローバル COE、そしらず、日本のすべての国立大学や関係部局が、今大きなて現在のグローバル大学院など、学生支援の制度も目ま1ぐるしく変わり、新しい制度ができるたびに、大学の教の日本です。日本の大学も社会も、この日本の強みを必職員はその獲得と評価のために、膨大な書類仕事に振りずや後世に継承していかなければいけません。日本はシ回されています。そもそも基盤経費である運営費交付金ステム化や標準化などに弱く、グローバル化への対応は年々減額されていますし、競争的資金には通常間接経に後れを取ったというような話はよく聞きますし、こう費が付いてきますので、研究・教育活動を維持するためいった弱い部分を改善していくことも、もちろん必要でには、大学としてもできる限り競争的資金を確保しなけしょう。しかし、グローバル化に伴う、不安定で多忙なればいけません。研究・教育活動を維持するために、教状況の中で、日本の強みをしっかりと継承できなくなっ員の研究・教育にかける時間はどんどん減少するというてしまったら、それこそ由々しき事態だと思います。現

皮肉な現象が顕著になっています。

在進められている大学改革が、日本の強みを活かし、伸ばしていく方向に進むことを願っています。

かつてマックスウェーバーは「職業としての学問」と呼ばれる有名な講演の最後で、「日々の仕事に帰れ」と聴

当初は、最近の金研における材料科学の成果や今後の衆を叱咤したそうですが、大学教員にとっては、研究・展望、あるいは私が専門としている磁性材料やスピント教育こそが日々の仕事であるはずです。大学の研究・教ロニクスの研究のことなども書きたいと思っていたので育は、そのすべてが必ずしも直ちに産業競争力や経済成すが、それとはかけ離れた原稿になってしまいました。

長につながるものではありません。しかし、10 年後、あしかし、民間や大学外の方々には、今の大学の現状（一るいは 20 年後、必ずや国力の基礎となるものです。

側面ですが）を多少なりとも知ってもらうための一助になれば嬉しく思います。

私は、日本が世界の中で最も誇れること、優れているJRCM の方々には、今後ともご理解とご協力のほど、ことは、緻密な技術力ときめ細やかなサービスであるとよろしくお願い申し上げます。

考えています。これこそが日本の強みで、これがあってJRCM REPORT米国 MMM（磁気学および磁性材料）会議（ハワイ）に参加して磁性材料研究部長

JRCM で は、 平 成 24 年 度 よ り
10 年間の予定で開始された新エネ
ルギー・産業技術総合開発機構委託業務「次世代自動車向け高効率モーター用磁性材料技術開発」（以下 ”MagHEM”） に お い て、 技 術調査センターとして特許調査・技術調査活動を実施している。このMagHEM は経済産業省未来開拓技術プロジェクトの一環として実施されているものであるが、時を同じくして米国ではエネルギー省の磁性 材 料 関 係 プ ロ ジ ェ ク ト ”REACT”（希土類代替先端技術プロジェクト/Rare Earth Alternative in CriticalTechnologies）が 2011 年に開始している。MagHEM ならびに REACTにおける磁性材料の開発対象例と主な実施機関を表１，表２に示す。いずれも自動車駆動用モータに広く用いられる NdFeB 系磁石の高温特性劣化を防ぐための必須添加希土類元素 Dy の 2011 年以降の価格暴騰を強く意識して活動開始したものである。
JRCM NEWS No.338

村木 峰男

今回、米国における磁性材料に関する定期開催会議である MMM 会議に参加したので材料研究開発視点からみたその要旨を報告する。また、前年の同会議内容との対比を可能な限り行い、開発動向方向性の抽出を試みた。

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表１. MagHEM 開発対象磁性材料と主実施機関
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表２. ＲＥＡＣＴ開発対象磁性材料と主実施機関
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FeNi㉸᱁Ꮚ☢▼MnBi⣔䛺䜙䜃䛻Mnᇶ☢▼❅໬㕲☢▼䝘䝜」ᒙ⤌⧊䠄஺᥮┦஫స⏝䠅☢▼䝉䝸䜴䝮ᇶ☢▼䜰䝹䝙䝁☢▼2୺ᐇ᪋ᶵ㛵
Northeastern Univ.
Univ. of Maryland
Oak Ridge National Lab.
Univ. of Delaware
General Motors
Ames Laboratory

1.MMM 会議
今 回 参 加 し た MMM 国 際 会 議
は IEEE（The Institute of Electricaland Electronics Engineers/ 米 国 電気・電子技術者協会）の主催によりIntermag( 国際磁気学会 ) と連携して米国内で毎年開催される磁性関連の定期開催学会で、今回で 59 回の開催を数える。前回 2013 年はコロラド州デンバー、前々回はイリノイ州シカゴで Intermag との共同開催であり、次回第 60 回はふたたび３年毎の Intermag との共同開催としてカリフォルニア州サンディエゴでの実施が予定されている。
今回 59 回会議は 11 月 3 日から7 日にかけてハワイ州ホノルルで開催された。米国本土以外で催行されるのは第 33 回会議が 1988 年にカナダで行われて以来のこととなる。
ホノルルは米日中韓豪のそれぞれ複数空港および台湾 1 空港と定期直行便で結ばれており、後述するようにアジアからの報告数が前年と比して増加した。一方で地理的な問題から米国本土および欧州からの報告数は減少した。
会 議 は ワ イ キ キ 西 に あ る Hilton
Hawaiian Village Waikiki Resort 内で行われた。開催場所となったホテルは計 3,200 室を擁する巨大なもので、会議は附設された６階建てのMid Paciﬁc Conference Center（ 図１）においてすべてのセッションが行われ、約 1,600 人の参加者を集めた（図２）。この参加者数は前年と同一規模である。
会議報告は口頭報告会場（図３）/ ポスター会場（図４）に分かれ、

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図２. 1600 人のＭＭＭ会議参加者

図４. ポスターセッション会場

技術分野は磁石材料 / 軟磁性材料 /電磁応用 / 薄膜・ナノ材料 / 磁気記
録 / 磁気センサー / スピントロニク
ス / 磁気冷却 / 理論など磁性全般多岐に亘る。会場はあわせて 11 の部屋に分かれて並行セッション方式で行われ、連日 30℃に達する陽気のなか熱心な質疑がなされた。
今回調査では左記技術分野のうち、磁石材料 / 軟磁性材料の両分野を中心に以下の各セッションでのポスターを含む計 151 報（うち欠講33）の聴講・聴取を行い分析を加えた。

＜軟磁性材料関連セッション：29件（うち本邦からは 6 件）＞・アモルファス / ナノ結晶材（Amorphous and NanocrystallineSoft Magnets）：29 件＜磁石材料関連セッション：122 件（うち本邦からは 37 件）＞
・NdFeB 系磁石（ R a r e - E a r t h Tr a n s i t i o n M e t a lBorides）：29 件
・希土類フリーおよび L1o 構造磁石
（Rare-Earth Free and L1o HardMagnets）：31 件
・ナノ構造磁石（Nanostructured PermanentMagnets）：16 件
・金属間化合物等新規磁石（Intermetallics and Other HardMagnets）：16 件
・磁石製造等プロセス（Hard Magnets: Materials andProcessing）：30 件

2. 磁石材料関連セッションにおける発表動向
磁石材料関連セッション報告数
総計 122（うち欠講 26）は前年の153 からやや減少した。報告国別機
関別件数割合（表３）では米：欧：その他が、それぞれ２割：１割：７割となり、前年の４割：２割：４割と比して開催国米国および欧州が減り、日本を含むアジアからの報告が大幅に増えている。本邦報告が全体に占める割合も前年の２割から３割へ増加した。産官学比は１割：３割：６割であり、これは前年傾向と変わらない。なお、本年は米国ビザが得られないことを理由とした中国からの報告キャンセルが目についた。計122 報に占める中国からの報告件数
は 31 件であるが、このうちポスターセッションを中心に過半の 19 報が欠講となった。
磁石材料別の発表件数内訳では、自動車駆動用モータに現在も広く使わ れ る NdFeB 系 が 計 38 件 と 突 出して多い。MagHEM での新規開発
対象磁石においては件数順に、FeNiを主とする L1o 超格子構造 -17 件、ナノ複相組織（交換相互作用活用）-7 件、 窒 化 鉄 -4 件、HDDR( 水 素化利用微細化 ) 磁石 -3 件、であり、
表３. 磁石材料分野国別機関別

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発表件数内訳ᅗ䠏. ☢ᛶᮦᩱ䝉䝑䝅䝵䞁఍ሙ䛸఍ሙධཱྀᥖ♧図 1. 会議開催場
図３. 磁性材料セッション会場とᅗ1. ఍㆟㛤ദሙ Mid
Pacific Conference Center

Mid Paciﬁc Conference Center

会場入口掲示3⡿ᅜ Ḣᕞ 䛭䛾௚ ィ⏘㻟㻜 㻠 㻔㻟㻕 㻣ᐁ㻡㻤 㻞㻡 㻔㻥㻕 㻟㻤Ꮫ㻝㻢㻠 㻡㻣 㻔㻞㻡㻕 㻣㻣ィ㻞㻠㻝㻞 㻤㻢 㻔㻟㻣㻕 㻝㻞㻞䠄䛛䛳䛣ෆ䛿ෆᩘ䛷᪥ᮏ䠅

JRCM NEWS No.338

REACT 対象磁石では、MnBi 磁石 -8適用ということであり、自動車駆動
件、MnAl 等その他 Mn 基磁石 -8 件、モータなどのバルク磁石製造を製膜
Ce 等非 Nd・Sm 希土類元素活用 -8
プロセスに依るにはもう一段の技術
件、コバルト炭化物系等 -5 件、ア革新を必要とする。
ルニコ磁石 -3 件、などである。左記いずれのプロジェクトにも含まれ3. 軟磁性材料セッションにおける発ない既存磁石としてはフェライト磁表動向
石 -7 件、SmCo 系 -5 件の報告があっ軟磁性材料セッション報告数総計た。磁石組成系の多寡はほぼ前年傾
29（欠講 7 を含む）は前年の 29 と向どおりであったが、そのなかで同一数である。
図５. 天然に合成された
FeNi を主とする L1o 超格子構造磁欠講 7 件の内訳は中国 4 をはじめ
FeNi 超格子磁石（隕鉄）ᅗ䠑. ኳ↛䛻ྜᡂ䛥䜜䛯FeNi㉸᱁Ꮚ☢▼䠄㝹㕲䠅
石の報告が増加傾向にある。
いずれも米国入国ビザを要する国からであった。報告国別機関別件数割（米），Ford（米）が名を連ねている
NdFeB 系関連の報告としては、既合（表４）では米：欧：その他が、のが興味深い。に 報 告 さ れ た 省 Dy 技 術 も し く は
そ れ ぞ れ 1 割：2 割：7 割 と な り、
次いで発表件数の多かった MnBi
Dy-free 化技術の解析もしくは工業前年の 2 割：3 割：5 割と比して開化合物は理由は諸説あるものの保磁生産化を企図したものが過半を占
催国米国および欧州が減り、日本を力の温度依存性が特異的に正である
め る。NdFeB 系 に 関 す る 限 り、 新含むアジアからの報告が大幅に増えことから、高特性を示す低温相の製規技術の紹介は全般的には前年よている傾向は磁石セッションと同一造困難さにも拘わらず注目されていり減少し、内容が解析・応用に向である。材料内訳としては件数順る。
かっていることが伺える。その中で、に高磁束の NANOMET 関連が 9 件、北京大（中）からは、この MnBi
NdFeB 系と同等以上の特性を有する
商用化されている FINEMET 関連がを他の高温で保磁力が低下する磁石磁石組成系として産総研（日）より7 件、アモルファス関連が 4 件などと組み合わせて温度特性を補完する
NdFe12Nx 薄膜の新規報告がなされとなっている。という報告予定があったが、残念なた。また MagHEM 成果としてイン
東北大（日）からは 120mm 広幅がら欠講であったため詳細内容は不ターメタリックス社（日）よりヘリの 製 造 が 可 能 と な っ た NANOMET詳である。また、アラバマ大（米）ウムジェットミルによる結晶粒微細の高磁束を支える bcc-Fe ナノ結晶
からは MnBi の保磁力 / 磁気異方性化効果に HDDR( 水素化利用微細化 )析出に関する Cu クラスターの役割の正の温度依存性について、熱膨張法を組み合わせた省 Dy 技術の報告に関して、XAFS による観察結果が係数の a 軸 /c 軸異方性に起因するがあった。発表では、粒径から期待示された。という解釈が示された。
される予測値よりも保磁力が小さい
質疑では bcc-Fe と同一結晶構造
窒化鉄については京大（日）からことを粒界 Nd 富化層欠乏のためとをとった bcc-Cu 中に Fe が一部固溶
準安定相 Fe16N2 の熱安定性に対すしたが、質疑においてはその結論にすることもナノ析出の要因ではないる報告がなされ、実験のアレニウス至った理由を深く問うたり、また焼かとのコメントが寄せられたが結論
プロットより 100 年規模の使用に結材の密度に対しても確認質問があはでなかった、今後の検討事項であは 80℃程度以下の使用が推奨されるなど、その工業化可能性に対するる。
るという見通しが示された。質疑で注目度が伺われた。
また、本セッション内でダブルノは今後の熱安定化手法の考え方と実次に件数の多い FeNi を主とするズルによる厚手化・複層化の複数報
現性が問われたが、現時点で可能性
L1o 超格子構造磁石に関しては、コがあった。数十μ m を典型厚とすの大きな対策は明確には結論づけら
ロンビア大（米）から FeNi 磁石のる本セッション材料の一桁厚アップれなかった。
磁化曲線等に関する報告があった。
を伺う手法として今後も継続ウォッ
磁石発表全体を通しては厚膜化技
この磁石の冶金的合成には 320℃チしたい。
術に注目した。冶金的な製造法と異付近の狭い温度域に数万年単位のなり製膜プロセスは緻密な組成 / 結長時間保持する必要があり現実的表４. 軟磁性材料分野国別機関別晶制御が可能である利点があるがバ ⾲䠐. ㌾☢ᛶᮦᩱศ㔝ᅜูᶵ㛵ูⓎ⾲௳ᩘෆヂ
ではない。そのために別種の製造発表件数内訳
ルク製造が難しい。従来法ドライ法アプローチが多くなされている⡿ᅜ Ḣᕞ 䛭䛾௚ ィ
プロセス製膜法では膜厚は nm オーが、本報では偶然左記の熱処理を得⏘㻜㻜 㻜㻜ダーであるのに対し、電析により厚た隕鉄（図５）を購入して詳細測定ᐁ㻜㻟 㻠㻣
膜化を試みる報告が複数あった。こを行っているものである。試料は
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㻝㻣
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㻞㻞の中で最大厚みは 20 分で 30 μ m
ノースウェスタン大（米）が調整し、ィ㻟㻡 㻞㻝 㻔㻢㻕 㻞㻥である。用途イメージを質問したとREACT 参画の各機関が連携して解䠄䛛䛳䛣ෆ䛿ෆᩘ䛷᪥ᮏ䠅
ころＭＥＭＳ / マイクロマシンへの析を行っている。連携機関にＧＭThe Japan Research and Development Center for Metals

JRCM NEWS ／第 338 号

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発行人
発行所

2014 年 12 月 1 日
小紫 正樹一般財団法人 金属系材料研究開発センター〒 105-0003 東京都港区西新橋一丁目 5 番 11 号 第 11 東洋海事ビル 6 階

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