媒体資料
送・受信技術専門誌

BROADCAST ENGINEERING

兼六館出版株式会社〒102-0072
東京都千代田区飯田橋2−8−7
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読者は新しいものが好き

本誌の読者は非常に勉強家です。視聴者に良い音、良い画像を提供するため常に新しいことを学び、それを自分の職場に取り入れ、他社に遅れをとらないようにと情報の収集をする知識欲旺盛な技術集団なのです。

購入機種選択権のある読者が中心です

行動力、発言力、機種選択権のある中堅エンジニアである30歳代の読者が約４割を占めています。また知識欲旺盛で一度覚えた商品イメージは忘れないという20歳代が30％、そして決定権のある管理者多い40歳代が21％、役員クラスの50歳以上が11％を占めています。

50歳代
20歳代

20歳代 30％30歳代 38％40歳代 21％50歳代 11％

40歳代

30歳代

関東に４割以上の読者がいます

本誌の読者はキー局および準キー局、ポスプロ・スタジオ関係、制作会社関係のエンジニアに多く読まれていることが、この数字から分かります。このことは、学会誌や他の専門誌とは異なりますが、放送関係の広告媒体として、最も適した読者を北陸つかんでいる、と思われます。

信越

北海道
東北
関東

九州
四国
中国

近畿東海

関 東 41.6％

東 海 10.1％

近 畿 13.2％

中 国

4.4％

四 国

2.8％

九 州

8.3％

東 北

7.2％

北海道

7.8％

北 陸

2.8％

信 越

1.5％

その他
（海外） 0.3％

編集委員は斯界の権威者

デジタル・マルチメディア時代を迎え、ますます各分野間の「垣根」がなくなってきている現在、「放送技術」のカバーする範囲はきわめて広く、読者が専門家であるというところから、各分野からの情報も厳選して収集していかなければならず、かなりきびしいものがあります。
このような現業技術者の必要とする情報の把握と記事の取り上げ方は斯界の権威者でないと適切な判断はできません。そのために、本誌では創刊当時から編集委員会制度を採用し、常に各分野の権威者に編集委員をお願いしてきました。
その結果、現在では放送技術者および関連技術者の育成とレベルアップには、唯一の雑誌であるとの評をいただき、保存性の高い座右の書として購読されています。

編集委員（平成25年4月1日現在）
監

修 ●NHK 放送技術研究所 所長

編集委員 ●TBSテレビ 技術局 放送設備計画部長

藤 沢 秀 一一方井 克 爾●日本テレビ放送網 技術統括局 技術戦略センター
技術戦略部 戦略担当部長

片 柳 幸 夫

●ソニー B2Bソリューションズ事業本部
技術開発部門 技術企画部 担当部長

木 津 聡二郎●NHK 放送技術局 制作技術センターセンター長

毛 塚 高 栄●NHK 放送技術研究所 研究企画部 副部長

斎 藤 知 弘

●フジテレビジョン 技術開発局
開発業務センター計画部 部長

佐 藤 光 雄●東芝 技術企画室 標準化グループ グループ長

平 川 秀 治●NHK 技術局送受信技術センター 企画部 部長

藤 尾 博 樹●テレビ東京 技術局 制作技術部長

前進●日本電気 放送・放送・制御事業本部エキスパートエンジニア

三 浦 恒 裕●NHK 放送技術局 報道技術センター長

森慶一郎●テレビ朝日 アーカイブ推進室 業務統括担当部長

吉 田 喜 平●NHK 技術局 番組施設部 部長

渡 辺立（五十音順）

時代を反映した
記事内容

昭和23年に創刊された本誌は、戦後の放送技術の進展をすべて報道してきました。民放の開局、白黒テレビの免許、オリンピックの衛星中継、テレビのカラー化など多くの例があります。
最近では、ハイビジョン制作、BS・CS関連、デジタル放送に向けた取り組みなどが多く、常に最新情報を取り上げており、まさにその「時代」を反映した内容となっています。
読者にとって本誌は、放送関係の仕事をしていくうえで必要不可欠な情報源となっています。そのため、本誌の特色として、「一度購読したら継続して何年でも読んでいる」という読者が多いことが挙げられます。

必要な読者に確実に読まれている

毎月15,000部発行され、90％以上が購読されています。普通この種の専門誌を書店のみで販売した場合20％以上の返本があります。本誌の場合、35％が直接定期購読者で残る65％が書店で購入されています。その65％も、各書店で扱っている定期購読者であるため、返本はほとんどありません。
そのため場所によっては書店で品切れという事態もあります。
このことは、戦後からの歴史がすべてを物語っています。
「無駄のない配本により必要な読者に確実に読まれている」これが本誌の特色です。

７割の読者が放送関係者です①NHK関係（本部、研究所、ローカルを含む）……………25.7％②民放関係（キー局、ネット局および系列会社）…………20.7％③番組制作会社・ポストプロダクション・録音スタジオ等…………………………………………………………23.2％④ホールエンジニアおよびPA業（フリーランス含む）……3.7％⑤販売代理店……………………………………………………2.2％⑦①⑥⑥関連メーカーの技術者………………………………………12.6％⑦学生、その他…………………………………………………11.9％⑤④②③

海外でも読まれています

日本の放送技術の水準は、世界のトップレベルにあります。
そのため中国、韓国をはじめ世界各地から毎年かなりの人が研修のため来日しています。「放送技術」は、これらの研修生が、日本の技術書として持ち帰り、帰国後も定期購読しています。

広告はよく見る

読者は、広告ページも情報として考えております。約90％の読者は、「よく見る」「一通り見る」とのアンケート結果が出ております。中には、本文よりも広告を先に見るという読者もいるくら
いで、インパクトの強さは、計り知れないものがあります。

創刊の精神は研究、資料、意見の発表の場

本誌の母体は、戦前、日本放送協会で技術職員の研鑽と研究発表のために発刊されていた「技術参考資料」という月刊誌でした。しかし戦時中、他の雑誌と同じように発刊の中止を余儀無くされました。そして終戦後、すぐに復刊の強い要望があり用紙不足の中から謄写版刷のＢ４判６ページ「技術研究情報」
が昭和21年６月発刊されました。その後22年１月には誌名を「技術情報」と改題し、同年10月から活版印刷とするため弊社兼六館出版株式会社で印刷を引き受けるようになりました。
活版印刷となり体裁もととのってくると、全国の技術者の研究意欲も向上し、部数も400部から3,000部へと増加して、各地から集まる原稿も収録しきれなくなりました。このような事情と、日本放送協会以外の関心も強くなってきたことから、一般に販売も出来る本格的な体裁の雑誌にしようということになり、昭和23年４月、Ｂ５判32ページの「放送技術」が創刊されました。
このときの編集方針は、創刊号に編集委員長であった当時の圭NHK技術研究所長、溝上針氏が次のように書いています。
１．あくまでも定期性を確保したい。
２．放送の現業技術を中心とした研究、資料、意見の発表交換機関としたい。
３．直接、間接に放送に関係ある部外技術者に対しても参考になるよう努力をしたい。
４．可能な限り、放送に関係ある海外新技術の紹介に努めたい。
５．初めからは少し無理であるが、漸次、基礎的方面または、現業に直接関係ある応用技術や、また、受信機方面に対しても講義や総合技術解説的の記事を準備したい。
私共はこの「放送技術」創刊にあたってこのような大体の方

●誌名
●創刊
●発行部数
●判型
●総ページ普通号
●用紙

●印刷方式

●広告原稿締切

放送技術
昭和23年4月
15,000部
Ｂ5判200ページ
広告：アート紙
グラビア：コート紙
目
次：アート紙本
文：アート紙表
紙：オフセット4色
広告：オフセット本
文：オフセット
発行月の前々月の20日

針をたてたが、もちろん、これらは今後の読者各位のご注文によって如何ようにも改善して行きたいと考えている。
以上は「創刊の辞」からの抜粋ですが、この編集方針は現在も変わらずに受け継がれています。