５．大学スポーツが抱える今日的問題
岡本Ⅰ．はじめに純也

クを迎えていない学生アスリートにとって、実業団運動部へ進路を採ることは、卒業後に競技力をこれまで、わが国のスポーツは、大衆化のベク伸ばせると同時に、会社内の職業トレーニングをトルを主に学校スポーツ（運動部活動）が支え、受けて競技生活引退後も職業人として自立するこ

高度化のベクトルを主に企業スポーツ（実業団運とを可能とする選択肢であった 3 。その実業団運動動部）が支えるという構造で成立してきた。学校部が次々に廃部になるということは、これまでもの中の部活で、広く多くの者がスポーツに触れ、限定されてきた学生アスリートの進路をより狭くより高度な競技力を求める者はスポーツ教育に重することであり、さらには、将来の進路に不安を点を置く上位の学校の運動部、特に私立の大学のもつアスリートが、早々に競技生活に見切りをつ運動部へと進み、最終的に企業の運動部にて活動けてしまうことにもつながるであろう。いや、見を行うという構造である。この構造は、ある面、切りを早めにつけて、勉学に励む生活に没頭でき全人教育を目指す上で効率のいい制度、すなわち、るようであるならば、その方が学生アスリートと将来職業人として自立するために必要な知識を身しては健全なのかもしれない。しかし、先にもふにつけるための教育を受けつつ、心身の成長を促れたように、推薦入試で入学し、スポーツ活動にすスポーツの場にも身をおくことができるという期待がかけられる学生アスリートにとっては、ス制度である。ある種目に特化した特殊な技能を身ポーツ活動から身を引き、勉学に集中することはにつけなくてはならないアスリートにとって全面憚られるであろうことは予測される。したがって、的なスポーツへの没入は、スポーツから離れた将将来に不安を抱えつつ、日々の運動部活動に、い来の生活（職業人として自立する）を考えるとリ

わば逃避のため没入することだってあるかも知れスクの多いものとなる。その点で、教育を受けつない。

つ、競技生活も送れるという制度は、より健全な私学運動部を中心にした大学スポーツと、そのアスリートの育成には非常に重要なものとなる。

卒業生の受け皿となった企業スポーツを高度化のその構造の中にあって、大学運動部に所属する中心にすえた従来型のスポーツ構造は、現在、大学生アスリートは、４年をリミットとして就職先きく変わろうとしている。しかしながら、不況やを決定せねばならず、その進路によっては競技生経済的理由によって、企業スポーツの崩壊が急速活から身を引かねばならないがゆえに、大学４年に進む中で、大学運動部のあり方はその流れに対間における勉学と競技の比重の置き方は常に大き応しきれていないように思われる。具体的に見れな問題となると考えられる。特に、スポーツに秀ば、学生アスリートの卒業後の労働市場の縮小をでた能力をもつ者を対象とした推薦入学制度を実見据えた取組みが不十分だと考えられるのである。

施している私立大学では、体育会運動部に所属す

本論では、近年の企業スポーツの崩壊の実情をるアスリートに対するスポーツ面での活躍への期把握し、その大学スポーツへの影響と問題点をさ

待は大きく 1 、学習と競技を両立することへの悩みぐり、今後の大学スポーツのあり方について検討はより深刻なものとなるであろう 2 。

したい。

さらに学生アスリートの悩みを深刻にしているのは、この数年続いている実業団運動部の休・廃部の問題である。これまで、体力的にみてもピー
35

Ⅱ．企業スポーツの崩壊

14

陸上競技

バブル経済崩壊以降、長引く不況の中、実業団運動部の休部・廃部が相次いでいる。朝日総研の報告によれば 4 、1991 年以降、この 10 年間でスポーツ活動から撤退した企業の運動部は 177 チー
ムにものぼる（図１参照）。スポーツ活動からの撤

アイスホッケー1

スキー7

ソフトテニス1

バドミントン

4 2

卓球

7

テニス

3 3

退の形態は完全な廃部（42%）、事実上廃部に等しラグビー4

い休部（41%）が大半で、クラブチーム化（6%）、ハンドボール

2 3

リーグ戦辞退（10%）、統廃合（１%）と活動を縮アメリカンフット

6

小させて部を残すケースもみられるが、費用すべサッカーてを企業が負担して第一線の競技活動を行うこと

撤退競技の内訳（n=177）

男子（混成）
女子
13

73

ソフトボール 1 2

はしなくなるという点で、実業団運動部としては「廃部」に近いものとみなせるであろう。

バスケットボール

119バレーボール

91154

社会人野球

6053

0

102030

40

50

6050

撤退年とチーム数（n=177）4040

図２．実業団運動部の撤退競技内訳

34（『朝日総研リポート』145 号[2000 年]より作成）

30

これらのチームの中にはかつて「名門」と言わ20れた「歴史と伝統のある」多くの強豪チームが含128102310

まれており、事実、廃部直前まで、競技面で好成95績をあげていたチームもあるのである 5 。このこと

10より理解できるのは、企業のスポーツ活動からの91年 92年 93年 94年 95年 96年 97年 98年 99年 00年 01年

撤退が、その競技面の不振によるものではなく、

図１．実業団運動部の撤退年とチーム数（『朝日総研リポート』145 号[2000 年]より作成）別に理由が存在することを物語っている。図３に示されるように、運動部活動から撤退した理由としては、親企業の「業績不振・リストラなどの経運動部活動から撤退した競技種目の内訳をみる済的理由」がその筆頭（78%）であり、スポーツと、社会人野球が 54 チーム、次いでバレーボー面での「成績不振」はわずか２ ％の企業が理由とル、バスケットボール、卓球がそれぞれ男女合わし てあげているに過ぎない。

せて 20 チームずつ、そして陸上競技の 14 チーム

37 年間に日本リーグで 18 回優勝し、多数のオが続く。一見してみてとれるのは、個人種目よりリンピック選手を輩出した日立製作所女子バレー

もチーム・スポーツが多く撤退におい込まれてい部の廃部（2001 年５月）について、当該企業の経るという特徴であろう。このことは、チームを保営者はイ ンタビューに答えて以下のように語って持する方がコストがかかる、すなわち、企業側かいる 6 。

ら見れば、それだけ経済的負担が大きいということを端的に表しているのであろう。

「不況でボーナスカットやリストラの話が出始めると、社内では『どうしてバレーボールにそんな36お金を費やすんだ』という声が上がり始めたのでだせるのは、社内において求心力と成りえず、「疎す。さらに、当社を取り巻く環境も大変厳しくなまれる」存在にまでなってしまった運動部の姿でる中で費用対効果を考えた場合に、株主や投資家あり、広告塔とはならず、逆に、株主や投資家をの皆さんからも、宣伝効果もないものをやってい遠ざけてしまいかねない、マイナス のイメージをるなら配当を増やすべき だ、といった声が聞かれ伝えてしまう運動部の姿である。

る ようになりました。」
その他
4%

この発言が示すのは、企業の中に置かれた運動会社のイメージがアップした
31%

部が担ってきた、大きな２つの役割が、もうすでにその効果をもたなくなってきたということであ

愛社精神の高揚につながった25%

る。すなわち、「愛社精神の高揚・一体感の醸成」と「企業や商品 の宣伝・イメージアップ」という役割である。

成績不振
2%
倒産
3%

リーグの方
針に反対
2%

職場の一体
親企業や商感、モラルが品の広告・宣向上した伝につながっ29%
た11%
チームを持っていたことのメリット（n=222）

その他
2%

図４．実業団運動部のもっていたメリット

補強難など
4%

統廃合
9%

（『朝日総研リポート』145 号[2000 年]より作成）

業績不振・リストラなど
経済的事情
78%

では、廃部の理由として企業の「経済的事情」が筆頭にあげられているのだが、はたして、景気が回復すれば実業団スポーツは復活するのであろうか。どうやら、それは期待できないようである。

撤退の理由（n=177）

図５には実業団スポーツから撤退した企業による
図３．実業団運動部の撤退理由「景気が回復したらチームを再開するか」という（『朝日総研リポート』145 号[2000 年]より作成）

質問に対する回答が示されている。再開を「考えていない」と回答した企業は 58%もあるのに対し、

図４には、「チームを持っていたことのメリッ再開を「考えている」と明言したのはわずか 3%

ト」は何であったのかという質問に対する企業側のみである。つまり、経済的理由を廃部の理由のの答えが示されている。１位が「会社のイメージ筆頭にあげているにもかかわらず、景気が回復しがアップした」（31%）、２位が「職場の一体感、ても企業の運動部は復活する見込みはないのであモラルが向上した」（29%）、３位が「愛社精神のる。この回答から読みと れるのは、「 企業スポーツ」高揚につながった」（25%）、４位が「親企業や商の 時代の終焉である。

品の宣伝につながった」（11%）である。このよう歴史的に見て、実業団の運動部が数多く生み出に、会社の内部に対しては「愛社精神」を高め、されたのは戦後であり、隆盛を極めたのは高度経集団に一体感を持たせるという求心力となる役割済成長の時代であった 7 。この時代には国内レベルと、外部に対しては、会社や商品を宣伝し、イメのスポーツ競技会・大会が数多くテレビ放映されージ向上を図るという広告塔と しての役割を、運ており、衛星放送が普及し、テレビ視聴者の興味動部は担ってきたのである。

関心が海外のスポーツ・シーンへも向けられる現

しかしながら、上記、企業経営者の語りに見い在に比べ、実業団スポーツの宣伝効果は高かった37

と考えられる。また、そのようなスポーツ中継を運動部の衰退を導く。プロも無く、企業スポーツみて自分の所属する企業のチームを応援する会社も無ければ、大学運動部で競技に専念 するメリッ員たちは、そこに日々の他企業との競争を象徴的トはほとんど失われるからである。に映してとらえ、ともに戦う者として結束力を高……こうして、企業スポーツの衰退は、大学運動めて行ったのであろう。しかし、そのような 歴史部の衰退、さらに高校運動部の衰退に連動し、結的役割は現在失われてしまったのである。

局、わが国における運動部型競技スポーツシステ
ムに極 めて大きな打撃を与えることになるのであ考えている
3%る 。」
先にみたように、企業スポーツの衰退は著しい。
実業団運動部の絶対数が減っているのであるから、わからない
39%

佐伯の指摘するように、学生アスリートの「運動考えていな
い58%部就職」へのルートが狭まって来ていることは事実である。しかしながら、それがただちに、大学運動部が企業運動部と同様に、廃部や休部になるとは限らない。依然として、スポーツ推薦入試を景気が回復したらチームの再開を考えていますか？

利用し、数多くの 学生アスリートを生み出してい図５．実業団運動部の再開の見通しるようである。

（『朝日総研リポート』145 号[2000 年]より作成）

たとえば、2002 年 12 月 16 日号のAERA誌は「早大スポーツ復活の訳」という表題で、早稲田Ⅲ ．新たなるスポーツシステムの模索

大学がスポーツ振興を強化していることについて報じている 9 。伝統的に大学スポーツ界において活佐伯は、企業スポーツの衰退が、大学スポーツ躍してきた早稲田大学の運動部は、90 年代には成の衰退、さらには、日本全体のスポーツの衰退に績が振るわず、1999 年に大学内に「スポーツ振興つ ながるということを以下のように説明する 8 。

協議会」が設立された。そして、予算をそれまでの３倍の１億円にし、50 近い運動部のうち、野球、「……運動部型スポーツシステムの頂点に立つ企

ラグビー、駅伝、サッカーなど、強化する部を決業スポーツの衰退は、その下部にも大きな影響をめ て 予 算 の 重 点 配 分 を 行 っ て い る 。 ま た 、 2000

与える。このシステムでは、大学運動部で鍛えら年度から人間科学部で「スポーツ推薦」入試を始れた選手が競技者へのキャリアアップを図るためめ、それまでのスポーツに関する推薦枠（自己推には、企業スポーツに進むしか道がない。企業ス薦など）で必要とされていた高校の学業評定 3.５

ポーツもまた、競技者補充のリクルートをここに以上、全国大会でベスト８入りという「しばり」求めていた。例えば、2002 年第 73 回都市対抗野をゆるめた。各運動部の部長が「スカウト」し、球における日立製作所チームメンバーの 71％は大学運動部の、29％は高校運動部の出身者である。
この「大学運動部→企業運動部」というルート

00 年度 20 人から始め、01 年度 25 人、人間科学部からスポーツ科学科が独立し、スポーツ科学部になる 02 年度は 80 人までその数を増やす。このは、「運動部就職」として良く知られており、大学他、教育学部などの他学部の「自己推薦入試」で運動部での競技への専念をある程度保証するものも、スポーツに秀でた人材を入学させる。ちなみであった。しかし、企業スポーツの衰退はこのルに、03 年度の早稲田大学の入試データによれば、ートを極めて狭くするから、それは必然的に大学スポーツ科学部の「スポーツ推薦」の合格者は 78
38

名、他学部の「自己推薦」制度のスポーツ系合格ーツの衰退によって導かれる、わが国の競技力の者が、法学部 14 名、教育学部 39 名、社会科学部停滞は抑えられるかもしれない。しかしながら、11 名、スポーツ科学部 37 名となっており、「スポ学生アスリートの卒業後の労働市場の縮小を考慮ーツ推薦」と「自己推薦」のス ポーツ系の合格者しないまま大学スポーツを振興することは、学生の総計は 179 名にもなる 10 。

アスリートの勉学と競技の両立の困難性や、就職

この早稲田大学の事例からは、「 企業スポーツのが思うように決まらない といった問題を深刻化さ衰退」と「大学スポーツの衰退」が同時並行的にせてしまうであろう。

進行するわけではないということが理解できる。

さて、2000 年８月に文部科学省の保健体育審議

長期的にみれば、大学卒業後のアスリートの受け会は『スポーツ振興基本計画の在り方について−皿となる実業団運動部が少なくなれば、佐伯の指豊かなスポーツ環境を目指して−（答申）』を提出摘するように「運動部就職」のルートが狭まり、した 11 。この新たなる「スポーツ振興基本計画」

学生アスリートが大学で自分の能力を向上させるの柱は、(1) 生涯スポーツ社会の実現に向けた、ことに専念できなくなるであろう。しかしながら、地域におけるスポーツ環境の整備充実方策、その影響は、短期的には表れにくいものなのであ(2) 我 が 国 の 国 際 競 技 力 の 総 合 的 な 向 上 方 策 、る。というのは、大学は入学してくるアスリート(3) 生涯スポーツ及び競技スポーツと学校体育・と「卒業後の将来について保証する」という契約スポーツとの連携を推進するための方策となってを交わすわけではなく、就職先が見つからずとも、いる。具体的には、それぞれ、①地域における「総最終的には学生個人の自己責任、すなわち、大学合型地域スポーツクラブ」の育成、②ナショナルでの勉学および競技に対する努力が足りなかったトレーニングセンターの設立を中心にしたトップと逃げることができるからである。したがって、アスリート育成システムの構築、③学校の部活と卒業後のアスリートの労働市場の縮小のみを理由地域スポーツの連携の促進が対応する。ここで描に、大学の運動部の規模を縮小したり、スポーツかれるわが国のスポーツの全体像は、これまでの推 薦の人数を減らしたりする必要はないのである。

ものと異なるものであり、その背景には従来型の周知のように、学生アスリートの活躍は、そのスポーツ構造の破綻とい う昨今の状況が反映されていると考えられる。

アスリートの所属する大学の知名度の向上、イメージの向上などに大きく貢献する。さらには、学学生アスリートの労働市場に関してみれば、こ生、教職員などの大学に所属する者やその大学のの新たなる「スポーツ振興基本計画」の中で謳わ卒業生の一体感を醸成する効果もある。この点でれている「総合型地域スポーツクラブ」が、企業は、企業が実業団運動部に対して期待したのと同スポーツに代わる学生アスリートの受け皿になる様の効果を大学の中の運動部も保持しているといことが期待される。「総合型地域スポーツクラブ」

える。しかし、実業団スポーツが、嵩むランニンは、「アグコストに対する費用対効果を理由に、廃部や休どもから高齢者まで、初心者からトップレベルの部に追い込まれたのに対し、大学運動部は、基本競技者まで、地域の誰もが年齢、興味・関心、技的に人件費がかからないので経済的理由で廃部に術・技能レベルなどに応じて、いつまでも活動でする必要はない。大学当局側からみれば、安上がきる。

り に大きな宣伝効果を期待できる存在なのである。

クラブハウスがあり、定期的・継続的なスポーツ複数の種目が用意されている。 イ

ウ

活動の拠点となるスポーツ施設及び活動を行うことができる。

企業スポーツが衰退するのに連動して、大学ス

子エ

質の高い指導者ポーツが衰退へとただちに向かわないということの下、個々のスポーツニーズに応じたスポーツ指は、はたして、スポーツを愛好する者にとって喜導が行われる。 オ

ばしいことなのであろうか。たしかに、企業スポ地域住民が主体的に運営する。」という特徴をもっ39

以上のようなことについて、

たスポーツクラブであるが、文部科学省は「2010に対してOBが体験談を語り、将来のために何を準年までに、各市区町村において少なくともひとつ備するべきなのかをアドバイスする「OB交流会」

は」このようなクラブを育成するという方針を立や自営・独立開業を希望する選手に対する「独立てている。しかしながら、実際には、「推進体制の開業セミナー」、オフシーズンに選手が企業などの不整備」、「公認スポーツ指導者の不足」、「核とな現場を体験できる「インターンシップ」、語学の習る人材の欠如」、「住民のニーズの欠如」、「拠点と得を促進するため無料で語学学校に通え る制度ななる活動施設の欠如」などの課題が多く、自治体どに取組み、その成果をあげている。

が積極的に取り組む方向 には向かっていないとい

今、大学運動部に求められるのは、このようなJ リーグの CSC の取組みの背後にある思想ではなうのが現状である 12 。
一方で、廃部になった実業団運動部が地域のスいだろうか。卒業後の学生アスリートの生活をもポーツクラブへと転身し、この新たなるスポーツサポートする体制を組み、それに取り組んでいく振興策の枠組みの中で、その存続を模索しているというところに、真の意味 での大学スポーツの活事例もいくつかみられる 13 。しかしながら、こち性化が望めると考える。

らも、全国的にみてその事例は少なく、現状とし
1

成瀬璋，青木清隆，加納樹里，柳井宗一郎，岡本純也「大学運動部に関する調査・研究（第１ 報）」
中央大学保健体 育研究所紀要,第 17 号,1999
年,3-65 ページ
2 岡本純也，青木清隆，加納樹里，柳井宗一郎，「大学運動部に関する調査・研究（第２報）」中央
大学保健 体育研究所紀要,第 19 号,2001 年,99-162
ページ
3 佐伯年詩雄『現 代企業スポーツ論』不昧堂，2004
年，73 ページ
4 左近允輝一「不況とともに崩壊 企業スポーツ（上）−トップレベルの 17 7 チームが撤退」『朝日総研リポート』，2000 年
5 大崎企業スポーツ事業研究助成財団『地域共生型を目指した企業スポーツの あり方に関する調査研究』，2002 年，３ページ
6 日立製作所副社長熊谷一雄氏の言葉『 エコノミスト』2001 年 ５ 月 22 日号，64 ページ
7 左近允輝一，前掲論文
8 佐伯，前掲書，68-69 ページ
9 「早大スポーツ復活の訳 」『AERA』，2002 年
12 月 16 日号，25 ページ
10 早稲田大学ホームページより
http://www.waseda.jp/nyusi/data.html
11 文部科学省保健体育審議会『スポーツ振興基本計画の在り方について−豊かなス ポーツ環境を目指して−（答申）』，2000 年８月
12 大崎企業ス ポーツ事業研究助成財団，前掲書，
7-9 ページ
13 同上書14 Jリーグ「キャリアサポートセンター」のホ ー
ムペ ージ参照
http://www.j-league.or.jp/csc/ては、実業団運動部の廃部によって行き場を失った人材の受け入れ先となるのが精一杯であり、大学卒業後のアスリートを受け入れる ところまで成熟していないといえるであろう。
これらの「総合型地域スポーツクラブ」や実業団運動部の「地域スポーツクラブ化」の現状からは、企業スポーツの崩壊によって縮小した学生アスリートの労働市場が、今後、急激に拡張するということは期待できない。その現実を見据えずに、大学がこれまでどおりスポーツ推薦制度によって学生アスリートを多く入学させるということを繰り返せば、学生アスリートたちにそのし わ寄せがいくことは目に見えているのである。
ところで、プロ・サッカーのJリーグは、2002年度より、キャリアサポートセンター（CSC）を設立し、リーグに所属する選手の「セカンドキャリア」（引退後の再就職）を支援する体制に取組み始めた 14 。JリーグのチェアマンのCSC「設立趣旨」には、「 サッカー選手にとって現役で活躍できる期間は決して長くはなく、引退後にどう社会生活を営んでいくかは大きな課題です。しかし、現役時代は引退後のキャリアを考える余裕はなく、戦力外通告を受けてはじめて気づくというのが実態でした」というスポーツ選手の就職難の実情を冷静にみつめた上でこの体制が組まれるようになったということが記されている。 CSCで は、現役選手
40