健康支援
第17巻1号

15‑26，2015

高齢の介護予防ボランティアによる体操普及活動の有益性
小澤多賀子、田中喜代次、清野

諭、重松

良祐、大森

葉子、大田

仁史

Exercise programs conducted by senior volunteers for communitydwelling elders assist in disability prevention
Takako KOZAWA* １* ２, Kiyoji TANAKA* ３, Satoshi SEINO* ４* ５,
Ryosuke SHIGEMATSU* ６, Yoko OMORI* ７, Hitoshi OTA* ８

Abstract
Objectives
This study aimed to evaluate the disability prevention effects of physical activities provided by senior volunteers
on community-dwelling older adults.
Methods
Four municipalities in Ibaraki Prefecture were selected for this study. Those municipalities had numerous
exercise programs provided by senior volunteers. We used the RE-AIM framework（Glasgow, 1999）to evaluate
the public health impact of health promotion interventions. We examined the effect of 5 factors（Reach, Efficacy,
Adoption, Implementation and Maintenance）using questionnaire surveys and analysis to investigate the percentagechange in people receiving a mild certification level from Japanʼs long-term care insurance system over the past 7
years.
Results
Two hundred and thirty-two senior volunteers that ran exercise classes and 955 older community-dwellers thatparticipated in these exercise classes were recruited to answer questionnaires. Reach: Approximately 14 percentof the target population（older community-dwellers）participated in exercise classes. Efficacy: The most common
attitudes after the first activity were “want to continue,” “easy,” and “comfortable.” Adoption: Adoption of the newprograms by organizations and by groups was considered to be 100 %. Implementation: Awareness of complying withthe exercise guidance methods among senior volunteers who provided exercise was high（“very well” and “well” was
94 . 2 %）. Maintenance: The average length of attendance at exercise classes was 4 . 9 ± 2 . 2 years. The proportionof target-population respondents who continued to exercise（over 6 months）was 9 . 5 %. Participants who continued
to exercise for 6 months or more felt positive effects such as “the number of friends increased,” “became cheerful,”and “movement of the body became easier.” The greatest effects on the senior volunteers who conducted exercise
were reported to be “increased interaction with other people,” “increased awareness of health care for myself andmy family,” and “felt more appreciated.” The percentage change over the past 7 years of people receiving a mild
certification level was + 1 . 0 points over the whole Ibaraki Prefecture, but ‑ 0 . 4 points in the 4 municipalities.

15

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Conclusion
These results suggest that activities to promote exercise provided by senior volunteers to the older adults may
effectively prevent disability for senior volunteers, participants in exercise class and community.
senior volunteer, older community-dwellers, prevention of disability, exercise, RE-AIM

*１

*２
*３
*４
*５
*６
*７
*８

筑波大学大学院博士課程人間総合科学研究科
Doctoral Program of Sports Medicine, Graduate School of Comprehensive Human Sciences, University of Tsukuba, Ibaraki, Japan
1‑1‑1 Tennodai, Tsukuba, Ibaraki, 305‑8574
Phone：+81‑29‑853‑5600（8365）
茨城県立健康プラザ
Ibaraki Health Plaza, Ibaraki, Japan
筑波大学体育系
Faculty of Health and Sports Sciences, University of Tsukuba, Ibaraki, Japan
東京都健康長寿医療センター研究所
Tokyo Metropolitan Institute of Gerontology, Tokyo, Japan
日本学術振興会Japan Society for the Promotion of Science, Tokyo, Japan
三重大学教育学部
Faculty of Education, Mie University, Tsu, Japan茨城県潮来保健所
Itako Public Health Center, Ibaraki Prefectural Government, Ibaraki, Japan
茨城県総合健診協会、茨城県立健康プラザ
Ibaraki Health Service Association, Ibaraki Health Plaza, Ibaraki, Japan

16

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Ⅰ

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はじめに

Ⅱ

超高齢社会を迎えた我が国では、健康寿命の延伸と方法

A．シルバーリハビリ体操指導士養成事業

quality of life（QoL）の充実に向けて、介護予防の推進

茨城県では平成 17 年度から本事業を開始し、高齢者が喫緊の課題といえよう。今、地域社会で活躍できるによるボランティア「シルバーリハビリ体操指導士」（以

元気な高齢者は、介護予防の担い手として注目されて

下、指導士）の養成を通した住民参加型介護予防事業をいる 1 , 2）。一方、高齢者のボランティア活動は、QoL の推進している。指導士は体操の普及を目的として県内全保持、高次生活機能の低下抑制、心身機能障害および44 市町村に指導士会を設立し、市町村行政や住民へ主総死亡リスクの減少などへの寄与が報告されている

3 ‑ 5）

体的に働きかけ体操教室を開催している 7）。

。

よって、高齢者によるボランティア活動は、他者や地域指導士養成講習会（以下、本講習会）の対象者は、おの介護予防へ働きかける担い手としての役割に加えて、

おむね 60 歳以上の茨城県民で、常勤の仕事をもたず、自らの QoL や健康へも寄与する地域保健福祉策の有効

ボランティア活動ができる人である 7）。普及するシルな手段として期待できるといえよう。

バーリハビリ体操（大田、2005）は、介護予防や機能維

しかしながら、高齢者によるボランティア活動の介護持を目的とした動作学・障害学にもとづいた 92 種類の予防への意義は謳われているものの、その活動を実際に体操から構成されている 7 , 8）。本講習会では、体操指導検証した研究は見受けられない 6）。2014 年に我々は茨城にあたり３つの視点（①体操の目的や実践方法を理解さ

7 , 8）

県のシルバーリハビリ体操指導士養成事業 （以下、本せる、②コミュニケーションをとり、体操を主体的に続事業）に取り組む全 44 市町村を対象として、高齢のボラけるように促す、③体調を整えながらけがを予防し、効

ンティアによる体操普及活動と軽度の要介護者（要支援

果的な体操の実践を導く）を心がけるよう指導している

１・２、要介護１）の割合の増減との間に有意な負の相15）

関関係があることを確認し、高齢者による介護予防ボララザ）が担い、平成 29 年度までに３級（地域活動の実践

ンティア活動が軽度の要介護認定者の増加を抑制する可者）10 , 000 人、２級（地域活動のリーダー）1 , 000 人、１能性を示唆した 9）。しかし、体操普及活動の介護予防へ級（２級および３級の養成講習会の講師）100 人の養成をの有益性について、介入の到達度や個人への効果、活動

目標としている 7 , 8）。平成 25 年３月までに養成された３の採用度、体操指導方法の遵守度、継続状況を含めて包級の指導士は 3 , 575 人、２級は 1 , 668 人、１級は 105 人、括的に検討していなかった。

合計 5 , 348 人である。指導士の平成 24 年度（平成 24 年４。指導士の養成は茨城県立健康プラザ（以下、健康プ

10）

月〜 25 年３月）の活動実績は、体操教室の開催が 1 , 385 ヵに お け る 社 会 的 イ ン パ ク ト の 評 価 と し て、RE-AIM所、体操教室の延べ開催数は 28 , 015 回、指導士の延べ参（Glasgow et al., 1999）11）の適用が有用といわれている。

加数は 96 , 850 人、住民の延べ参加数は 456 , 899 人であっ

公衆衛生学分野では、ポピュレーション介入研究

RE-AIM

11 ‑ 14）た 8）。

は、Reach（適用可能な対象集団における介入の到達度）、Efficacy（介入を適用できた集団におけB．対象

る有効性）、Adoption（介入を提供するスタッフや環境

体操普及活動の有益性を検討するために、本研究では設定における採用度）、Implementation（遵守度：意図し対象を体操普及活動が活発な市町村（４市町村）に焦点た介入の一貫性）、Maintenance（介入後の維持度）の５をあてて選定した。対象とした４市町村は、体操普及活

つの評価要素で構成される。RE-AIM はポピュレーショ

動（要介護４・５を除く高齢者 1 , 000 人あたりの指導士養ン介入の頑健性や普及可能性を数値化できる特長を有

成数、体操教室の延べ開催数、指導士の延べ参加数、住し、その介入が個人および地域の健康支援施策として実民の延べ参加数）が県内の上位で、地域の特徴が重なら際に展開可能かどうかを検証することができる。

ない北部、中央部、南部に位置する農村部、都市部、臨海部とした（表１）9 , 16）。

そこで本研究では、我が国における介護予防の推進のための基礎資料を得るために、高齢のボランティアによ

４市町村の指導士会会長（以下、会長）、指導士、指る体操普及活動の介護予防への効果を RE-AIM による導士が開催する体操教室へ参加する高齢者には、後述す

評価の枠組みを用いて個人と地域レベルで検討することる質問紙調査の協力を求めた。また、すべての市町村にを目的とした。また、ボランティアと対象となる地域在て、体操教室の視察と任意の指導士を対象としたグルー

住高齢者において、ボランティア活動または体操の取り

プインタビューをおこなった。

組み状況、その取り組みから得られる個人の効果に性別

C．測定項目
RE-AIM の評価要素の測定を目的に、質問紙調査、体の違いがあるのかどうかもあわせて評価した。

操教室の視察、グループインタビュー、軽度の要介護認
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表１

対象とした市町村の基本情報と体操普及活動状況
ᐔᚑ17䌾24ᐕᐲ䈱૕ᠲ᥉෸ᵴേ⁁ᴫ䋨8ᐕ㑆䈱✚ᢙ䋩

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A↸

161.7

20,514

30.0

21.2

2

561.9

1

1,776.03

9,151.4

2

BᏒ

35.6

63,739

17.6

18.4

4

545.9

4

1,906.02

8,372.4

3

C↸

24.9

16,848

34.9

22.9

1

555.9

3

3,969.5

1

10,009.5

1

D᧛

37.5

37,973

22.5

17.2

5

299.6

10

708.9

15

7,156.7

5૕ᠲ᥉෸ᵴേ䈱න૏䈲䇮ⷐ੺⼔4䊶5䉕㒰䈒㜞㦂⠪ੱญ1,000ੱ䈅䈢䉍䈫䈚䈢

定者の割合の増減について調査した。

「体操を初めて体験した時の感想」を尋ね、質問紙から得た結果を確認した 17）。

質問紙調査は、平成 25 年７〜８月の２ヵ月にわたり（３）Adoption（介入を提供するスタッフや環境設定におおこなった。会長用、指導士用、教室参加者用の３種

ける採用度）の質問紙調査票（付録）を指導士会ごとに会長を通じて、指導士と教室参加者への配布と回収を依頼した。質問紙

Adoption は、「介入実施者（集団・組織）や実施環境のは率直な回答を得るために氏名の記載を求めなかった。

特徴（介入実施参加率含む）や代表性」より評価される 12 , 13）。

回収した質問紙は、筆者らが体操教室を視察した時また本研究では、Adoption を市町村の担当部署（健康増進課、は会長が健康プラザへ来所した際に受領した。体操教室

介護福祉課など）およびサロンや団体（社会福祉協議会、の視察と指導士へのグループインタビューは、平成 25

地域包括支援センターなど）が体操普及活動を受け入れ

年７〜８月にかけてすべての市町村で１回ずつおこなった割合と本活動の導入への協力状況から調査した 11 , 17）。

た。グループインタビューは、質問紙調査から得た Ef-

体操普及活動の導入への協力状況は、会長への質問紙に

ficacy（教室参加者が体操を初めて体験した時の感想）とて「市町村担当部署およびサロンや団体が本体操の導入

Maintenance（教室参加者が体操を６ヵ月以上継続してに協力的であったか」を４件法（協力的だった、まあま

得た効果、指導士が指導士の活動で得た効果）の回答をあ協力的だった、あまり協力的でなかった、協力的でな確認することを目的とした。グループインタビューは、

かった）で尋ねた。また、サロンや団体から体操普及活

任意で協力を得た指導士（１回あたり２〜 12 人）を対象

動の導入を断られたことがある場合は、その理由を記入に、筆者および健康プラザ職員が１回あたり 30 分程度するよう求めた。

でおこなった。RE-AIM の５つの評価要素の具体的な測（４）Implementation（遵守度：意図した介入の一貫性）
Implementation は、「介入がどれだけプロトコルを遵定方法は以下に示した。
（１）Reach（適用可能な対象集団における介入の到達度）

守できたか」から評価されることより 11 , 13）、本研究ではReach は、「対象集団のうちどれほどの人に介入が到達

指導士が体操の指導方法を遵守する意識を質問紙にて確

12 , 13）。

認した 12）。具体的には、指導士へ「養成講習会で学んだ

例えば、医療技術や医療サービスを対象とするある施設

体操の指導方法を、どの程度、正しく守ることができて利用者の何割に提供できたかを算出することにより評価いると感じているか」を４件法（守れている、まあまあ

したか、参加者の代表性はどうか」から評価される17）できる 。本研究では、Reach を体操普及活動の対象者守れている、あまり守れていない、守れていない）にて（要介護認定を受けていない高齢者）に対する体操実践

尋ねた。また、体操教室の視察では、筆者らが遵守の程者の割合から評価した。すなわち、会長への質問紙より

度を質問紙調査と同様に４件法を用いて確認した。

得た平成 24 年度の「教室およびイベントに参加した実人（５）Maintenance（介入後の維持度）

数」を「要介護認定を受けていない高齢者数」
（高齢者人
口

18）

から要介護認定者数

Maintenance の評価は、個人レベルでは「長期的に（最19）を引いた人数）で除した値に終介入日から６ヵ月以上）効果は持続したか」、組織・環100 を乗じて求めた。

境レベルでは「実施した介入・プログラムは研究後も継（２）Efficacy（介入を適用できた集団における有効性）

続されたか」からなる 11 , 13）。本研究においては、Mainte-

Efficacy は、「介入が到達した個人はどれほどアウト

nance を長期の活動から得られた個人および地域レベル

カムや QoL を改善したか」によって評価される

12 , 13）の効果、体操普及活動の継続状況より評価した 12）。

。本

研究では、Efficacy を教室参加者への質問紙調査から「体体操普及活動の継続状況は、会長への質問紙にて平成

操を初めて体験した時の感想」（複数選択式）として得た

24 年度における教室の継続年数、教室などで体操を６ヵ後に、グループインタビューにて指導士へ教室参加者の月以上継続した実人数、活動中のけがや体調不良の発生
18

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表２

質問紙調査対象者の基本情報ో૕䇼ળ㐳䇽䇭ᕈ೎䇮n䋨䋦䋩
䇭ᐕ㦂䋨ᱦ䋩䇮ᐔဋ୯ ± ᮡḰ஍Ꮕ䇼ᜰዉ჻䇽䇭ᕈ೎䇮n䋨䋦䋩
䇭ᐕ㦂䋨ᱦ䋩䇮ᐔဋ୯ ± ᮡḰ஍Ꮕ૕ᠲ䈱ᜰዉ⚻㛎䈅䉍䇮n䋨䋦䋩䇼ᢎቶෳട⠪䇽䇭ᕈ೎䇮n䋨䋦䋩
䇭ᐕ㦂䋨ᱦ䋩䇮ᐔဋ୯ ± ᮡḰ஍Ꮕ૕ᠲᢎቶ䈱ෳടᦼ㑆䇮n䇮䋨䋦䋩䇭6䊰᦬ᧂḩ䇮n䋨䋦䋩䇭6䊰᦬䌾1ᐕᧂḩ䇮n䋨䋦䋩䇭1䌾2ᐕᧂḩ䇮n䋨䋦䋩䇭2䌾3ᐕᧂḩ䇮n䋨䋦䋩
䇭3ᐕએ਄䇮n䋨䋦䋩†䋺ኻᔕ䈱䈭䈇t ᬌቯ‡䋺χ2ᬌቯ↵ᕈᅚᕈ

4 㧔 100.0 㧕
70.3 ± 3.4

3 㧔 75.0 㧕
71.3 ± 3.2

1 㧔 25.0 㧕㵥232 䋨 100.0 䋩
67.7 ± 5.4
211 䋨 90.9 䋩

65 䋨 28.0 䋩
70.3 ± 4.0
60 䋨 92.3 䋩

167 䋨 72.0 䋩
66.7 ± 5.6
151 䋨 90.4 䋩

955 䋨 100.0 䋩
74.6 ± 7.7
943 䋨 100.0 䋩
124 䋨 13.1 䋩
78 䋨 8.3 䋩
208 䋨 22.1 䋩
178 䋨 18.9 䋩
355 䋨 37.6 䋩

139 䋨 14.6 䋩
74.4 ± 6.7
137 䋨 14.5 䋩
27 䋨 19.7 䋩
11 䋨 8.0 䋩
31 䋨 22.6 䋩
29 䋨 21.2 䋩
39 䋨 28.5 䋩

816 䋨 85.4 䋩
74.6 ± 7.8
806 䋨 85.5 䋩
97 䋨 12.0 䋩
67 䋨 8.3 䋩
177 䋨 22.0 䋩
149 䋨 18.5 䋩
316 䋨 39.2 䋩

件数を確認した。体操普及活動の対象者に対する体操継P୯< 0.001†
0.065‡
0.775†

0.054‡

D．分析方法続者の割合は、「教室などで体操を６ヵ月以上継続した

平成 24 年度の市町村および質問紙調査対象者の基本

実人数」を「要介護認定を受けていない高齢者数」で除し情報、質問紙調査の結果は、平均値 ± 標準偏差またはた値に 100 を乗じて算出した。体操実践者おける体操継割合（％）にて示した。質問紙調査結果の性別の比較に続者の割合は、「教室などで体操を６ヵ月以上継続したは、対応のないｔ検定またはχ 2 検定を用いた。すべて

実人数」を「教室およびイベントに参加した実人数」で除の統計処理には SPSS（Ver. 19 . 0 for Windows）を使用した。統計学的有意水準は５% に設定した。

した後、100 を乗じて求めた。
体操普及活動の個人への効果は、質問紙を用いて教室

E．倫理的配慮

参加者へ「体操を６ヵ月以上継続して得た効果」を複数使用したデータはすべて匿名化されたものを取得して選択式にて尋ねた。その他に、「体操を生活の中でおこ分析をおこなった。なお、本研究は筑波大学の倫理審査なっているか」（習慣化の程度）、「教室で学んだ体操や健委員会による承認を得た（承認番号第体 24 ‑ 124 号、平康の知識を家族や友人、地域の人に話をしたり、教え成 25 年４月５日）。

たりしているか」（社会化の程度）、「100 歳まで生きられるとしたら、体操を何歳まで続けたいか」（継続意思のⅢ結果程度）も問うた。指導士へは、「指導士としての活動で得た効果」（複数選択式）と「100 歳まで生きられるとした

A．平成24年度における市町村の体操普及活動状
況と質問紙調査対象者の基本情報

ら、指導士の活動を何歳まで続けたいか」を尋ねた。グ平成 24 年度の４市町村における体操教室の開催数は

ループインタビューでは、指導士へ教室参加者の「体操151 教室、１教室の開催頻度は月あたり平均 1 . 8 ± 1 . 1

を６ヵ月以上継続して得た効果」と「指導士としての活回、毎回の平均参加者数は 16 . 3 ± 7 . 5 人であった。
質問紙調査は各市町村の会長４人（男性３人、女性動で得た効果」について質問し、質問紙で得た結果を確

１人、平均年齢 70 . 3 ± 3 . 4 歳）、指導士 232 人（男性 65認した。
地域への効果は、平成 18 〜 24 年度までの７年にわた人、女性 167 人、平均年齢 67 . 7 ± 5 . 4 歳）、教室参加者

る軽度の要介護認定者の割合の増減から評価した。軽度955 人（男性 139 人、女性 816 人、平均年齢 74 . 6 ± 7 . 7の要介護認定者の割合の増減は、平成 18 年度と平成 24

歳）から回答を得た（表２）。会長の平均年齢は、男性が年度における軽度の要介護認定者の割合（要支援１・２

71 . 3 ± 3 . 2 歳で、女性については対象者が１名のため19）で割り 100

個人の特定につながることから記載を控えた。指導士のを乗じたもの）を求め、平成 24 年度から平成 18 年度の

平均年齢は、男性（70 . 3 ± 4 . 0 歳）が女性（66 . 7 ± 5 . 6

値を引いて算出した。

歳）より有意に高かった。体操の指導経験がある人はおよび要介護１の認定者数

を高齢者人口18）

90 . 9％おり、男女の割合に有意な差はなかった。教室参
19

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15‑26，2015（１）Reach（適用可能な対象集団における介入の到達度）

加者の年齢と教室参加期間の割合は、男女間で有意な差がなく、教室参加期間は、６ヵ月未満が 13 . 1％、６ヵ

会長への質問紙調査の結果から求めた体操普及活動の月〜１年未満が 8 . 3％、１〜２年未満が 22 . 1％、２〜３

対象者に対する体操実践者の割合は、４市町村の平均が年未満が 18 . 9％、３年以上が 37 . 6％であった。

13 . 9 ± 8 . 1％であった（表３）。各市町村の結果は、A

B．RE-AIM町が 25 . 8％、B 市が 11 . 2％、C 町が 10 . 7％、D 村が 7 . 8％

質問紙調査（表３〜５）、体操教室の視察、グループとなった。

インタビュー、軽度の要介護認定者の割合の増減（図１）（２）Efficacy（介入を適用できた集団における有効性）の結果は、RE-AIM の５つの評価要素を用いて示した。

教室参加者の「体操を初めて体験した時の感想」（表５）
は、「体操を続けていきたい（86 . 4％）」、「簡単におこな
えた（77 . 6％）」、「気持ちよかった（69 . 5％）」が多かった。

4

A

B

C

「体操を続けていきたい」「気持ちよかった」「体操やそのD効果がわかりやすい」と回答した割合は、女性が男性より有意に高かった。
グループインタビューでは、質問紙調査の結果と同様の感想を得た。否定的な感想としては、「運動習慣がな
い人には、体操がきつく感じられることがあった」ことがあげられた。
（３）Adoption（介入を提供するスタッフや環境設定における採用度）
会長への質問紙調査から、すべての市町村の担当部署と協力体制があり、サロンや団体に体操の導入を断られ
図１

７年にわたる軽度の要介護認定者の割合の増減

たことがないことが示され、Adoption は市町村担当部

表３ RE-AIMモデルを用いた体操普及活動の評価（会長）
ᜰ䇭ᮡ

4Ꮢ↸᧛

䇼Reach䇽䋨ㆡ↪น⢻䈭ኻ⽎㓸࿅䈮䈍䈔䉎੺౉䈱೔㆐ᐲ䋩૕ᠲ᥉෸ᵴേ䈱ኻ⽎⠪䇮n䋺[a]䇮ᐔဋ୯ ± ᮡḰ஍Ꮕ6,540.0 ± 1,972.7

ᢎቶ䈍䉋䈶䉟䊔䊮䊃䈮ෳട䈚䈢ታੱᢙ䇮n䋺[b]䇮ᐔဋ୯ ± ᮡḰ஍Ꮕ

853.0 ± 385.5

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13.9 ± 8.1

䇼Adoption䇽䋨੺౉䉕ឭଏ䈜䉎䉴䉺䉾䊐䉇ⅣႺ⸳ቯ䈮䈍䈔䉎ណ↪ᐲ䋩n=4૕ᠲ᥉෸ᵴേ䉕ฃ䈔౉䉏䈢Ꮢ↸᧛ᜂᒰㇱ⟑䈱ഀว䇮n䋨䋦䋩૕ᠲ᥉෸ᵴേ䉕ฃ䈔౉䉏䈢䉰䊨䊮䉇࿅૕䈱ഀว䇮n䋨䋦䋩Ꮢ↸᧛ᜂᒰㇱ⟑䈱૕ᠲ᥉෸ᵴേዉ౉䈻䈱දജ⁁ᴫ䇭දജ⊛䈣䈦䈢䇮n䋨䋦䋩䇭䉁䈅䉁䈅දജ⊛䈣䈦䈢䇮n䋨䋦䋩䈅䉁䉍දജ⊛䈪䈭䈎䈦䈢䇮n䋨䋦䋩දജ⊛䈪䈭䈎䈦䈢䇮n䋨䋦䋩䉰䊨䊮䉇࿅૕䈱૕ᠲ᥉෸ᵴേዉ౉䈻䈱දജ⁁ᴫ䇭දജ⊛䈣䈦䈢䇮n䋨䋦䋩䇭䉁䈅䉁䈅දജ⊛䈣䈦䈢䇮n䋨䋦䋩䈅䉁䉍දജ⊛䈪䈭䈎䈦䈢䇮n䋨䋦䋩දജ⊛䈪䈭䈎䈦䈢䇮n䋨䋦䋩

4 䋨100.0䋩
4 䋨100.0䋩
n=43
䋨75.0䋩
1
䋨25.0䋩
0
䋨0.0䋩
0
䋨0.0䋩
n=4
䋨75.0䋩
䋨25.0䋩
䋨0.0䋩
䋨0.0䋩

3
1
0
0

䇼Maintenance䇽䋨੺౉ᓟ䈱⛽ᜬᐲ䋩ᢎቶ䈱⛮⛯ᐕᢙ䇮ᐕ/ᢎቶ䇮ᐔဋ୯ ± ᮡḰ஍Ꮕ

4.9 ± 2.2ᢎቶ䈭䈬䈪૕ᠲ䉕6䊰᦬એ਄⛮⛯䈚䈢ታੱᢙ䇮n䋺[c]䇮ᐔဋ୯ ± ᮡḰ஍Ꮕ

603.0 ± 148.9

ኻ⽎⠪䈮ኻ䈜䉎૕ᠲ⛮⛯⠪䈱ഀว䇮䋦䇮䋺[c]÷[a]䇮ᐔဋ୯ ± ᮡḰ஍Ꮕ

9.5 ± 1.9ᢎቶ䈍䉋䈶䉟䊔䊮䊃䈮ෳട䈚䈢ታੱᢙ䈮ኻ䈜䉎૕ᠲ⛮⛯⠪䈱ഀว䇮䋦䋺[c]÷[b]䇮ᐔဋ୯ ± ᮡḰ஍Ꮕ78.5 ± 24.9

ᵴേਛ䈱䈔䈏䉇૕⺞ਇ⦟䈱⊒↢ઙᢙ䇮ઙ

0

20

健康支援
第17巻1号

15‑26，2015

表４ RE-AIMモデルを用いた体操普及活動の評価（指導士）
ో૕⹏ଔⷐ⚛
䇼Implementation䇽䋨ㆩ቞ᐲ䋺ᗧ࿑䈚䈢੺౉䈱৻⽾ᕈ䋩ᜰዉ჻䈏૕ᠲ䈱ᜰዉᣇᴺ䉕ㆩ቞䈜䉎ᗧ⼂䇭቞䉏䈩䈇䉎䇮n䋨䋦䋩䇭䉁䈅䉁䈅቞䉏䈩䈇䉎䇮n䋨䋦䋩䇭䈅䉁䉍቞䉏䈩䈇䈭䈇䇮n䋨䋦䋩䇭቞䉏䈩䈇䈭䈇䇮n䋨䋦䋩ᜰዉ჻䈏ᜰዉ჻䈱ᵴേ䈪ᓧ䈢ലᨐ䇭⥄り䉇ኅᣖ䈱ஜᐽ▤ℂ䉕ᔃ䈏䈔䉎䉋䈉䈮䈭䈦䈢䇮n䋨䋦䋩䇭ੱ䈫䈱੤ᵹ䈏Ⴧ䈋䈢䇮n䋨䋦䋩䇭ᄖ಴䈱㗫ᐲ䈏Ⴧ䈋䈢䇮n䋨䋦䋩䇭ઁ⠪䈎䉌ᗵ⻢䈘䉏䉎䉋䈉䈮䈭䈦䈢䇮n䋨䋦䋩䇭ᜰዉ჻䈫䈚䈩䈱䉇䉍䈏䈇䉕ᗵ䈛䉎䉋䈉䈮䈭䈦䈢䇮n䋨䋦䋩ᜰዉ჻䈱ᵴേ䉕૗ᱦ䉁䈪⛯䈔䈢䈇䈎䇮ᱦ䇮n䇮ᐔဋ୯ ± ᮡḰ஍Ꮕ†䋺ኻᔕ䈱䈭䈇t ᬌቯ‡䋺χ2ᬌቯ

98
113
12
1
170
190
106
127
118
187

↵ᕈ

n = 224
䋨 43.8 䋩䋨 50.4 䋩䋨 5.4 䋩䋨 0.4 䋩n = 232
䋨 73.3 䋩䋨 81.9 䋩䋨 45.7 䋩䋨 54.7 䋩䋨 50.9 䋩
79.4 ± 8.0

23
35
5
0
45
52
21
33
28
53

ᅚᕈ

n = 63
䋨 36.5 䋩䋨 55.6 䋩䋨 7.9 䋩䋨 0.0 䋩n = 65
䋨 69.2 䋩䋨 80.0 䋩䋨 32.3 䋩䋨 50.8 䋩䋨 43.1 䋩
82.0 ± 8.6

P୯

n = 161
䋨 46.6 䋩䋨 48.4 䋩䋨 4.3 䋩䋨 0.6 䋩n = 167125䋨 74.9 䋩138
䋨 82.6 䋩85
䋨 50.9 䋩94
䋨 56.3 䋩90
䋨 53.9 䋩
78.4 ± 7.5
134
75
78
7
1

0.394‡

0.385‡
0.640‡
0.011‡
0.448‡
0.139‡†
0.005

表５ RE-AIMモデルを用いた体操普及活動の評価（教室参加者）
ో૕⹏ଔⷐ⚛
䇼Efficacy䇽䋨੺౉䉕ㆡ↪䈪䈐䈢㓸࿅䈮䈍䈔䉎᦭ലᕈ䋩ᢎቶෳട⠪䈏૕ᠲ䉕ೋ䉄䈩૕㛎䈚䈢ᤨ䈱ᗵᗐ䇭૕ᠲ䉕⛯䈔䈩䈇䈐䈢䈇䇮n䋨䋦䋩䇭◲න䈮䈍䈖䈭䈋䈢䇮n䋨䋦䋩䇭᳇ᜬ䈤䉋䈎䈦䈢䇮n䋨䋦䋩䇭ήℂ䈭䈒䈍䈖䈭䈋䈢䇮n䋨䋦䋩䇭૕ᠲ䉇䈠䈱ലᨐ䈏䉒䈎䉍䉇䈜䈇䇮n䋨䋦䋩
䇼Maintenance䇽䋨੺౉ᓟ䈱⛽ᜬᐲ䋩ᢎቶෳട⠪䈏૕ᠲ䉕6䊰᦬એ਄⛮⛯䈚䈩ᓧ䈢ലᨐ䇭෹ੱ䉇ખ㑆䈏Ⴧ䈋䈢䇮n䋨䋦䋩䇭ర᳇䈏಴䈢䇮n䋨䋦䋩䇭ᣣᏱ↢ᵴ䈱േ䈐䈏ᭉ䈮䈭䈦䈢䇮n䋨䋦䋩䇭⤒䇮⣶䇮⢋䈭䈬䈱∩䉂䈏✭๺䈚䈢䇮n䋨䋦䋩䇭䈧䉁䈝䈐䈮䈒䈒䈭䈦䈢䇮ォ䈶䈮䈒䈒䈭䈦䈢䇮n䋨䋦䋩䇭ᄖ಴䈱ᯏળ䈏Ⴧ䈋䈢䇮n䋨䋦䋩䇭䉃䈞䈮䈒䈒䈭䈦䈢䇮n䋨䋦䋩↢ᵴ䈱ਛ䈪䈱૕ᠲ䈱ታ〣䇮n䋨䋦䋩ᢎቶ䈪ቇ䉖䈣૕ᠲ䉇ஜᐽ䈱⍮⼂䈱ᢎ␜䇮n䋨䋦䋩૕ᠲ䉕૗ᱦ䉁䈪⛯䈔䈢䈇䈎䇮ᱦ䇮n䇮ᐔဋ୯ ± ᮡḰ஍Ꮕ†䋺ኻᔕ䈱䈭䈇t ᬌቯ‡䋺χ2ᬌቯ

825
741
664
540
541

n = 955
䋨 86.4
䋨 77.6
䋨 69.5
䋨 56.5
䋨 56.6

↵ᕈ

䋩
䋩
䋩
䋩
䋩

n = 955
䋨 62.6 䋩䋨 54.9 䋩䋨 54.8 䋩䋨 44.7 䋩䋨 41.7 䋩䋨 41.4 䋩䋨 23.2 䋩
n = 928720
䋨 77.6 䋩
n = 887670
䋨 75.5 䋩
89.7 ± 9.4
673

598
524
523
427
398
395
222

署およびサロンや団体ともに 100 . 0％であった（表３）。

107
102
80
77
61

n = 139
䋨 77.0䋨 73.4
䋨 57.6
䋨 55.4
䋨 43.9

ᅚᕈ

䋩
䋩
䋩
䋩
䋩

n = 139䋨 46.8 䋩䋨 41.7 䋩䋨 51.8 䋩䋨 38.8 䋩䋨 31.7 䋩䋨 25.2 䋩䋨 12.2 䋩
n = 13698
䋨 72.1 䋩
n = 12886䋨 67.2 䋩
88.7 ± 8.5
107
65
58
72
54
44
35
17

718
639
584
463
480

n = 816
䋨 88.0䋨 78.3
䋨 71.6
䋨 56.7
䋨 58.8

P୯

䋩
䋩
䋩
䋩
䋩

n = 816
䋨 65.3 䋩䋨 57.1 䋩䋨 55.3 䋩䋨 45.7 䋩䋨 43.4 䋩䋨 44.1 䋩䋨 25.1 䋩
n = 792622
䋨 78.5 䋩
n = 759584
䋨 76.9 䋩
89.8 ± 9.5
566

533
466
451
373
354
360
205

< 0.001‡
0.198‡
0.001‡
0.768‡
0.001‡< 0.001‡0.010‡
0.447‡
0.133‡
0.010‡< 0.001‡0.010‡
0.094‡
0.018‡†
0.240（５）Maintenance（介入後の維持度）

市町村担当部署およびサロンや団体の体操普及活動導会長への質問紙調査から得た結果（表３）、平成 24 年

入への協力状況（表３）は、いずれも３市町村（75 . 0％）度までの教室の継続年数は 4 . 9 ± 2 . 2 年であった。体操が「協力的だった」、１市町村（25 . 0％）が「まあまあ協力

普及活動の対象者に対する体操継続者の割合は４市町村的だった」と回答した。

の平均値で 9 . 5 ± 1 . 9％、教室およびイベントに参加し（４）Implementation（遵守度：意図した介入の一貫性）

た実人数に対する体操継続者の割合は 78 . 5 ± 24 . 9％で指導士が体操の指導方法を遵守する意識（表４）は、「守あった。４市町村における活動中のけがや体調不良のれている（43 . 8％）」、
「まあまあ守れている（50 . 4％）」、「あ

発生は、住民の延べ参加数が 53 , 788 人のところゼロでまり守れていない（5 . 4％）」、「守れていない（0 . 4％）」であった。

あった。男女間に有意な差はなかった。

教室参加者が体操を６ヵ月以上継続して得た効果（表体操教室の視察にて筆者らが体操指導を観察した結

５）は、「友人や仲間が増えた（62 . 6％）」、「元気が出た果、指導士が体操の指導方法を遵守する意識は、すべて（54 . 9％）」、「日常生活の動きが楽になった（54 . 8％）」のの市町村で「守れている」と評価された。本講習会で教順に多かった。
「つまずきにくくなった、転びにくくなっ示する体操指導の３つの視点を指導士が忠実に守っていた」「むせにくくなった」「元気が出た」「友人や仲間が増えることが確認できた。

た」「外出の機会が増えた」と答えた割合は、女性が男性
21

健康支援
第17巻1号

15‑26，2015

より有意に高かった。グループインタビューにおいてと、本研究では対象とする地域在住高齢者に対して体操

も、質問紙調査から得た効果が確認された。体操を生活普及活動が十分におこなえたと考えられよう。

の中でおこなっている人は 77 . 6％であった（表５）。そ本事業では、事業開始当初から指導士の組織的な体操の割合を男女間で比較したところ、有意な差はみられ普及活動を推奨し、その結果、県内全 44 市町村のすべなかった。また、教室で学んだ体操や健康の知識を家てに指導士会が設立され、地域の環境やニーズに応じた族や友人、地域の人に話したり教えたりしている人は活動が指導士を主体に展開されている。住民である指導75 . 5％となった（表５）。その割合は、女性（76 . 9％）が士自らが、市町村行政や地区会・老人クラブなどへ体操

男性（67 . 2％）と比べて有意に高かった。

普及に向けた積極的な働きかけを継続的におこなってい「100 歳まで生きられるとしたら、体操を何歳まで続る。一方、健康プラザでは、体操普及活動の推進をねらけたいか」と尋ねた結果（表５）、平均年齢が 74 . 6 ± 7 . 7

いとして、事業実施要項の策定や体操マニュアルの市町

歳のところ 89 . 7 ± 9 . 4 歳となり、15 . 1 年後まで体操を

村や地域包括支援センターへの配布をおこなってきた８）。

継続したいと考えていることがわかった。体操を続けた

市町村における担当部署の保健師を対象とした研修会もい年齢については、男女間に有意な差はなかった。

定期的に開催し、本事業や指導士の活動へ理解が深まる
よう働きかけている８）。これらの取り組みは、対象者へ指導士としての活動で得た効果（表４）は、「人との交対する体操普及の到達度を高めた要因といえよう。

流が増えた（81 . 9％）」、「自身や家族の健康管理を心がけるようになった（73 . 3％）」、「他者から感謝されるよ

また、本研究で対象とした体操普及活動が活発な市町うになった（54 . 7％）」と回答した割合が多かった。「外村の指導士会会長は男性が 75 . 0％を占めていたことか出の頻度が増えた」については、女性（50 . 9％）が男性

ら、組織の中で男性が中心的な役割を担うことが体操普（32 . 3％）より有意に高かった。グループインタビュー

及活動の円滑な促進に影響している可能性が考えられでは、質問紙調査で得た効果と同様の結果が確認できた。

た。
「100 歳まで生きられるとしたら、指導士の活動を（２）Efficacy（介入を適用できた集団における有効性）

何歳まで続けたいか」を問うた結果（表４）、平均年齢が教室参加者の「体操を初めて体験した時の感想」では、67 . 7 ± 5 . 4 歳のところ 79 . 4 ± 8 . 0 歳となり、11 . 7 年後

本講習会で安全で効果的な実指導のために参加者へ配慮

まで本活動を継続したいと考えていた。指導士の活動をする点として教示している内容 15）が、５〜９割の人に実続けたい年齢は、男性（82 . 0 ± 8 . 6 歳）が女性（78 . 4 ±感されていることを確認できた。指導士による体操指導

7 . 5 歳）より有意に高かった。

の結果から、意図する配慮が参加者の感想より得られた７年にわたる軽度の要介護認定者の割合の増減（図１）

ことは、目指す体操指導を実践できているといえよう。

は、茨城県全体で 1 . 0 ポイントの増加のところ、４市

また、女性は男性と比べて「体操を続けていきたい」「気

町村（‑ 1 . 6 〜 + 0 . 2 ポイント）では 0 . 4 ポイントの減少と持ちよかった」「体操やその効果がわかりやすい」と感想なった。

をもつ人が多く、体操教室へ女性が男性より多く参加している一因とも考えられた。

Ⅳ

考

察

一方、運動習慣のない人では体操がきつく感じられる（１）Reach（適用可能な対象集団における介入の到達度）

ことが報告された。運動習慣のない人や生活機能の低下

重松ら 17）は、新しい運動プログラム “スクエアステッのみられる人は、特に体調や体力に合わせる必要性が示

プ” をボランティアが要介護認定を受けていない元気なされた。

高齢者へ提供した割合として、11 . 3％（A 市）と 4 . 7％（３）Adoption（介入を提供するスタッフや環境設定に（B 市）を報告している。また、Stopponi ら 20）の報告でおける採用度）は、インターネットを使用した栄養介入において研究

本結果から体操普及活動が活発な市町村では、担当部のウェブサイトへ 28 , 460 人を招待したところ、4 , 270 人

署およびサロンや団体などが指導士による体操普及活動（15 . 0％）がアクセスした結果となった。Layne ら 21）の地を受け入れ、導入にあたり協力的であったことが示され

域在住高齢者への運動普及を目的とした研究では、運動た。

ボランティアが 2 , 900 , 000 人を超える人口のうち 2 , 217

先述した本事業や指導士への活動への理解を深める取人（約 0 . 08％）に対して運動指導をおこなったことが推り組み（事業実施要項の策定や体操マニュアルの配布、測された 17）。これらの先行研究の結果と本研究における保健師を対象とした研修会の開催など）が、地域での体体操普及活動の対象者に対する体操実践者の割合（４市

操普及活動の導入にも好影響をもたらした可能性が推察

町村の平均値 13 . 9 ± 8 . 1％、（7 . 8 〜 25 . 8％））を比べるされた。また、茨城県が本事業を県内全市町村に向けた
22

健康支援
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15‑26，2015

ポピュレーション介入として推進していることも、本活

男女間に差はなく、ともに継続の意思が高かった。

動の受け入れや導入に有益に働いたと考えられよう。

指導士の活動で得られた効果としては、教室参加者と（４）Implementation（遵守度：意図した介入の一貫性）

同様に QoL や生活機能の保持や向上があげられた。新

指導士による体操の指導方法を遵守する意識は高く保開 22）は社会参加が活発で日常生活の活動性が高い高齢

たれ、本講習会で学んだ３つの体操指導の視点を忠実に者は、心身機能が維持されやすいことを報告している。

指導へ活かしていた。教室はそれぞれの地域や参加者の本結果は、新開らの報告を支持するものといえよう。
「外ニーズや特徴にあわせて運営されるが、基本となる体操

出の頻度が増えた」と回答した割合は、女性が男性よりの指導方法は一貫して遵守できていることを確認でき

多く、女性ではボランティア活動を通して外出の頻度た。体操の指導方法を遵守する意識は、男女で差はなく、が高まる可能性が考えられた。指導士は、100 歳まで生

性別に関わらず高い意識が保たれていた。本結果は、指きられるとしたら指導士の活動を 11 . 7 年後（79 . 4 ± 8 . 0

導士が体操指導の質を保ち、体操普及活動を展開できる歳）まで続けたいと回答し、介護予防ボランティア活動可能性を示したといえよう。

を継続する意欲が高かった。また、男性は女性より指導（５）Maintenance（介入後の維持度）

士の活動を長く（3 . 6 年）続けたいと答え、男性における継続への意欲の高さが示された。

平成 24 年度（本事業開始後８年目）において、１教室
あたりの継続年数は 4 . 9 年となり、教室が長期にわたり茨城県では介護保険の浸透や後期高齢者の増加によ継続していることが確認できた。対象とする要介護認定

り、軽度の要介護認定者の増加が続いている 23）。７年にを受けていない高齢者うち 9 . 5％が本体操を６ヵ月以上

わたる軽度の要介護認定者の割合の増減は、体操普及活

継続し、体操実践者の 78 . 5％が６ヵ月以上の体操継続

動が活発な４市町村（‑ 0 . 4 ポイント）は茨城県全体（+ 1 . 0

者であったことから、指導士による体操教室が参加者にポイント）と比べて低い値となり、軽度の要介護者の増とって継続しやすいものと考えられた。本事業では、地加を抑制している可能性が示された。本活動が地域在域在住高齢者が徒歩で通える圏内（小学校区）での教室

住高齢者および高齢のボランティアの加齢にともなう心開催を推奨していることも継続のしやすさにつながって身機能の低下を抑制し、ADL 障害の発生を先送りにし、いるといえよう。また、平成 24 年度における活動中の

健康寿命の延伸につながることができれば、急速な高齢

けがや体調不良の発生は報告されず、本体操が高齢のボ化にともない不足が見込まれる医療・福祉サービスの負

ランティアにより安全に普及できることが示された。

担軽減へも貢献できると考えられる。
（６）本研究の強みと限界

長期の活動から得られた個人レベルの効果として、教室参加者では QoL や生活機能の保持・向上に関すること

全国で高齢者によるボランティア活動が取り組まれてがあげられた。また、その効果を女性が男性より高く認いるが、その効果を検討した報告はほとんどみられな

識しており、体操の長期的な効果は女性が男性より実感い。その要因としては、活動実績を収集する難しさがあしやすいと考えられた。得られた効果は体操普及の目指げられる 6）。その点、本研究では、対象とした本事業にす効果と一致し、実活動から目指す効果が得られたことて指導士会を中心とした組織的な活動がなされ、教室・を確認できた。体操を生活の中でおこなっている人はイベント、指導士や教室参加者に関するデータ収集や質77 . 6％おり、男女に差がなく高い割合で体操が習慣化さ問紙調査などへの協力が得られやすかった。このことはれていることがわかった。教室で学んだ体操や健康の知

本研究の強みといえよう。

識を他者へ教示している人は 75 . 5％と高く、教室参加

一方、研究の限界としては、体操の導入前後で客観的者から家族や友人、地域の人へ伝えられていることが示

データを収集しておらず、Efficacy および Maintenance

された。その割合は女性が男性と比べて多く、女性が男において指導士と教室参加者が得た効果を縦断的に評価

性より体操や健康の知識を普及しやすい可能性が考えらできなかった点があげられる。今後は、体操の導入の前れた。体操が道具を使用せず「いつでも・どこでも・一後に健康度測定や基本チェックリストを用いた生活機能

人でも」できるよう組み立てられていること、指導では評価などをおこない、体操普及活動の効果について客体操が日常生活でどのように役立つかを説明している

観的に評価していく必要性が考えられた。また、体操普ことが、体操の習慣化や他者および地域への普及につ及活動が活発な市町村において軽度の要介護者認定者のながっていると推察された。教室参加者は、100 歳まで増加抑制が示唆されたが、生態学的錯誤（ecological fal-

生きられるとしたら体操を平均で 15 . 1 年後（89 . 7 ± 9 . 4lacy）の問題が考えられた。集団レベルでいえることが、歳）まで続けたいと答え、体操を長期にわたり継続する

個人レベルでは必ずしもあてはならないという限界があ

意思の高さがうかがえた。体操を継続する意思の程度はるものの、本研究の結果は、高齢者のボランティア活動
23

健康支援
第17巻1号

15‑26，2015の効果を個人レベルで検討するにあたっての新たな仮説

５）Harris AH, Thoresen CE. Volunteering is associat-の創生に有効といえよう。今後の検討課題としては、研ed with delayed mortality in older people: analysis

究の対象を体操普及活動が活発な（上位）市町村のみとof the longitudinal study of aging, J Health Psychol,

せず、中位および下位の市町村との比較をおこない、ど2005 ; 10 : 739 ‑ 752 .

のような要因が体操の普及と軽度の要介護認定者の割合

６）平井寛、近藤克則、住民ボランティア運営型地域サに関係するのかを明らかにしていく必要性があげられロンによる介護予防事業のプロジェクト評価、季る。

刊・社会保障研究、2010；46：249 ‑ 263．

（７）まとめ７）大田仁史、大森葉子、飯田裕章、他、健康長寿、日高齢の介護予防ボランティアによる体操普及活動の実本一を目指して〜シルバーリハビリ体操指導士養

態を RE-AIM の評価要素を用いて数量化することによ成事業 10 周年記念フォーラム〜、介護保険情報、り、本活動が対象とする地域在住高齢者にとって取り組

2013；14：38 ‑ 41．

みやすく、QoL や生活機能の保持に有効で、長期にわ

８）内田智子、皆川花野、有賀裕記、他、茨城県のシルたり安全に継続できるものと確認できた。高齢のボラン

バーリハビリ体操指導士養成事業と現状、月刊介護

ティアにとっても本活動が QoL や生活機能の保持に効保険、2013；211：52 ‑ 57．

果があり、高い継続意欲をもって取り組まれ、自らの介

９）小澤多賀子、田中喜代次、清野諭、他、地域在住高護予防へも有効であることが示された。また、本活動が齢者による介護予防ボランティア活動と地域の要

活発な市町村では軽度の要介護認定者の増加抑制が示唆

介護認定状況との関連、健康支援、2014；16：７

され、地域の介護予防へ有用である可能性が示された。

‑ 13．

本研究の結果から、高齢のボランティアによる介護予

10）鎌田真光、身体活動を促進するポピュレーション

防を目的とした体操普及活動が教室参加者とボランティ

戦略のエビデンスをいかに作るか？―ポピュレー

ア自身、そして地域の介護予防へ有益である可能性が示

ション介入研究に関わる理論と枠組み―、運動疫されたことは、介護予防施策を推進させる基礎資料とな

学研究、2013；15：61 ‑ 70．

り得るといえよう。今後は、高齢の介護予防ボランティ

11）Glasgow RE, Vogt TM, Boles SM: Evaluating the

アによるより多くの優れた実践の知見が集積され、自public health impact of health promotion interven-

助・共助・互助・公助のすべてを活かした支え合う地域

tions; the RE-AIM framework, Am J Public Health,

社会の構築に役立てることが重要と考えられる。

1999 ; 89 : 1322 ‑ 1327 .
12）RE-AIM Website, http://www.re-aim.org/,（ac-謝

cessed 2014 ‑ 4 ‑ 29）.

辞本研究にご協力いただいたシルバーリハビリ体操指導

13）重松良祐、鎌田真光、実験室と実社会を繋ぐ「橋渡士、市町村の関係者、体操教室の参加者のみなさまに深し研究」の方法：RE-AIM モデルを中心として、体く感謝申し上げます。

育学研究、2013；58：373 ‑ 378 .
14）中田由夫、健康支援分野における実践的研究を計

文画する際の留意点、体育測定評価研究、2012；12：

献１）介護予防マニュアル改定委員会、介護予防事業の指１‑７．

針策定に係る調査研究事業『介護予防マニュアル改

15）茨城県立保健福祉部、シルバーリハビリ体操指導訂版』、2012 .

士養成講習会テキスト Ver.９、2013．

２）みずほ情報総研株式会社、平成 23 年度厚生労働省

16）いばらき情報ネットワーク、市町村のデータ、（閲

老人保健健康増進等事業『介護予防・日常生活支援覧 日：2014 年４月 27 日）http://www.pref.ibaraki.

総合事業の手引き』、2012 .

jp/tokei/sugata/local/index.html

３）藤原佳典、杉原陽子、新開省二、ボランティア活動17）重松良祐、大藏倫博、中垣内真樹、効果検証されが高齢者の心身の健康に及ぼす影響、日本公衆衛生た運動プログラムを地域に普及させるボランティ

雑誌、2005；52：293 ‑ 307．

ア活動の評価、健康支援、2013；15：13 ‑ 24．

４）島貫秀樹、本田春彦、伊藤常久、他、地域在宅高

18）いばらき統計情報ネットワークホームページ、茨齢者の介護予防推進ボランティア活動と社会・身体

城県の年齢別人口（茨城県常住人口調査結果）四半

的健康度および QOL との関係、日本公衆衛生雑誌、

期報（閲覧日：2014 年４月 27 日）http://www.pref.

2007；54：749 ‑ 759．

ibaraki.jp/tokei/betu/jinko/nenrei/
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健康支援
第17巻1号

15‑26，201519）茨城県保健福祉部長寿福祉課介護保険室ホーム

肢から一つ選び、番号に○をつけてください。

ページ、介護保険事業状況報告（月報）暫定版（閲覧１．協力的だった

日：2014 年４月 27 日）

２．まあまあ協力的だった

http://www.pref.ibaraki.jp/bukyoku/hoken/kaigo/

３．あまり協力的でなかった

jigyouhoukoku/geppou.htm

４．協力的でなかった

20）Stopponi MA, Alexander GL, McClure JB, et al. :断られたことがある場合は、その理由を以下に記

Recruitment to a randomized web-based nutrition-

入ください。

al intervention trial : characteristics of participants

問５．１年間の教室やイベントなどの活動にて、シルcompared to non-participants, J Med Internet Res,バーリハビリ体操をおこなっているときに、けが2009 ; 11 : e 38 .

や体調不良が起こったことがあれば、以下に記入

21）Layne JE, Sampon SE, Mallio CJ, et al. : Success-ください。

ful dissemination of a community-based strength

問６．１年間に開催した活動について、活動名称、活動

training program for older adults by peer and pro-

形態（教室またはイベント）、開催頻度、継続期

fessional leaders : the people exercising program, J間、教室参加者数を記入ください。

Am Geriatr Soc, 2008 ; 56 : 2323 ‑ 2329 .
22）新開省二、運動・身体活動と公衆衛生（18）「高齢者【質問紙調査票（シルバーリハビリ体操指導士用）】

にとっての身体活動および運動の意義・老年学の問１．あなたの性別を教えてください。あてはまる答え

立場から」、日本公衆衛生雑誌、2009；56：682 ‑の番号に○をつけてください。

687．

１．男

23）茨城県、いばらき高齢者プラン 21 第５期、2012；

・

２．女

問２．あなたの満年齢を以下に記入ください。

21 ‑ 22．

（）歳

問３．これまでにシルバーリハビリ体操をどなたかに指付録導されましたか。「はい」「いいえ」のどちらか一【質問紙調査票（シルバーリハビリ体操指導士会会長用）】

つの番号に○をつけてください。（指導の手伝い

平成 24 年４月から平成 25 年３月までの１年間の活動にも指導に含みます）

ついてお尋ねします。

１．はい活動へ重複して参加している人は、１人として数えてく

・

２．いいえ

問４．指導士養成講習会で学んだ「シルバーリハビリ体

ださい。

操の指導方法」を、どの程度、正しく守ることが問１．教室やイベントなどの活動へ参加した人数（非指できていると感じていますか。あてはまるものを導士）を記入ください。

以下の選択肢から一つ選び、番号に○をつけてく

（

ださい。

）人

問２．教室等の活動を継続的に（おおむね６ヵ月以上）

ここでいう「シルバーリハビリ体操の指導方法」

継続して参加した人（非指導士）の人数を記入くとは、（1）実活動：参加者に体操の目的や実践方

ださい。

法を理解させる、（2）心（気配り）：参加者とコミュ（）人

ニケーションを上手にとり、体操を主体的に続け問３．市町村が関わる事業にシルバーリハビリ体操を導るよう促す、（3）安全：体調を整えながら、けが入するにあたり、その担当部署は協力的でした

を予防し、効果的な体操の実践を導くことです。

か。あてはまるものを以下の選択肢から一つ選

１．守れているび、番号に○をつけてください。

３．あまり守れていない

１．協力的だった

２．まあまあ守れている
４．守れていない問５．あなたが指導士として活動で得た（と思われる）

２．まあまあ協力的だった

効果としてあてはまるものを以下の選択肢からい３．あまり協力的でなかった

くつでも選び、番号に○をつけてください。

４．協力的でなかった

１．自身や家族の健康管理を心がけるようになった問４．どこかのサロンや団体にシルバーリハビリ体操を

２．人との交流が増えた導入しようと相談したときに、そのサロンや団体

３．外出の頻度が増えたは協力的でしたか。あてはまるものを以下の選択

４．他者から感謝されるようになった
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第17巻1号

15‑26，2015

５．指導士としてのやりがいを感じるようになった

号に○をつけてください。

問６．あなたが100歳まで生きられるとしたら、指導士

１．はいの活動を何歳まで続けたいと思いますか。
（

・

２．いいえ

問８．100歳未満の方にお尋ねします。

）歳

あなたが100歳まで生きられるとしたら、シルバー
リハビリ体操を何歳まで続けたいと思いますか。

【質問紙調査票（体操教室参加者用）】（

問１．あなたの性別を教えてください。あてはまる答え

100 歳以上の方は、これからもシルバーリハビリ体操をの番号に○をつけてください。
１．男・

お元気にお続けください。

２．女

問２．あなたの満年齢を以下に記入ください。
（）歳

問３．あなたはこの体操教室にどれくらいの期間、参加
していますか。あてはまるものを以下の選択肢から一つ選び、番号に○をつけてください。
１．６ヵ月未満

２．６ヵ月〜１年未満

３．１〜２年未満
４．２〜３年未満

５．３年以上問４．あなたはシルバーリハビリ体操を生活の中でおこなっていますか。あてはまるものを以下の選択肢
から一つ選び、番号に○をつけてください。
１．おこなっている・）歳

２．おこなっていない

問５．シルバーリハビリ体操を初めて体験した時の感想としてあてはまるものを以下の選択肢からいくつでも選び、番号に○をつけてください。
１．気持ちよかった
２．無理なくおこなえた
３．簡単におこなえた
４．体操やその効果がわかりやすい
５．体操を続けていきたい問６．シルバーリハビリ体操を継続している方（おおむね６ヵ月以上）にお尋ねします。６ヵ月以上の長期にわたりシルバーリハビリ体操をおこなって得られた（と思われる）効果としてあてはまるものを以下の選択肢からいくつでも選び、番号に○をつけてください。
１．日常生活の動き（歩く、立ち上がる、座るな
ど）が楽になった
２．膝、腰、肩などの痛みが緩和した
３．つまずきにくくなった、転びにくくなった
４．むせにくくなった
５．元気が出た
６．友人や仲間が増えた
７．外出の機会が増えた
問７．あなたは体操教室で学んだ体操や健康の知識を家族や友人、地域の人に話をしたり、教えたりして
いますか。
「はい」
「いいえ」のどちらか一つの番
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