様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

横浜リハビリテーション専門学校
学校法人岩崎学園

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

学科名

理学療法学科(新カリキュラム)医療専門課程理学療法学科(旧カリキュラム)作業療法学科(新カリキュラム)作業療法学科(旧カリキュラム)夜間･ 実務経験のある
通信 教員等による授制の 業科目の単位数場合又は授業時数

夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信
夜・
通信

省令で定める基準単位
数又は授業時数

330 時間320 時間330 時間320 時間330 時間320 時間330 時間320 時間配置
困難（備考）
理学療法学科及び作業療法学科は、1～3 年生は新カリキュラム、4 年生は旧カリキュラム。実務経験のある教員等による授業科目の総時間数について
・理学療法学科 新カリキュラム：3225 時間
旧カリキュラム：3450 時間
・作業療法学科 新カリキュラム：3240 時間
旧カリキュラム：3285 時間

２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
各学年のシラバスとともに教職員室内に設置・公開。

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いること。
学校名
設置者名

横浜リハビリテーション専門学校
学校法人岩崎学園

１．理事（役員）名簿の公表方法
法人本部事務所に備え付け

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

任期担当する職務内容
や期待する役割

非常勤弁護士

平成 30 年 12 月 1 日～
令和 4 年 11 月 30 日

法人運営に関する助言と指導

非常勤

大学名誉教授平成 30 年 12 月 1 日～
令和 4 年 11 月 30 日

当法人教学組織への助言と指導（備考）様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

横浜リハビリテーション専門学校
学校法人岩崎学園○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
・授業計画書（シラバス）の作成過程
教務部内で組織される FD（faculty development）推進係担当者が一般財団法人
日本リハビリテーション振興会主催の教育力グレードアップ講座に参加。効果的な授業の組み立て方を踏まえたシラバスの作成方法について研修を受け、校内で共有。本校に最適なシラバスの様式を作成した。各科目担当教員はカリキュラムマップの作成やシラバスの十分な説明等、よりアクティブな学習行動を促す方法を検討し、シラバスを作成した。

・授業計画書の作成・公表時期
シラバスは原則、当該授業実施前年度 3 月下旬に公開。
・シラバスには授業の科目名、対象、開講時間、担当教員、目的・目標、授業スケ
ジュール、教科書、評価に関わる基準、担当教員のオフィスアワー、実務経験が記載される。具体的な見方、公開方法は「学生生活の手引き」に記載。入学時オリエンテーションで配布・説明する。
シラバスは学年別にファイリングし教職員室に設置・公開。
授業計画書の公表方法
学生にはホームルーム教室内に共用シラバスファイルを設置。また、学生専用 LMS にてオンラインで確認可能。

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。

（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
各科目の評価方法についてはシラバスに明記。学生には目的や目標、スケジュール等とともに授業開始前に確認を指示。
定期試験および評価基準については入学時オリエンテーションで学生に定期試験規定を配布・説明。定期試験の得点および授業内平常点（課題・作品提出）等から評価点を算出し、進級判定会議において下記の基準で各科目の成績を評価。単位認定を実施。
臨床実習Ⅰ～Ⅳについては「臨床実習の手引き」に評価基準を明記。実習開始前に内容を学生と臨床実習指導者に周知するとともに臨床実習指導者会議にて評価基準統一を図る。教務部内で臨床実習指導者の評価を基に 2 段階評価にて臨床実習の学習成果を評価。単位認定を実施。
評価基準
５段階評価［評価点が算出可能な場合］・評価点 90 点以上 「S」評価
・評価点 80 点以上 90 点未満 「A」評価
・評価点 70 点以上 80 点未満 「B」評価
・評価点 60 点以上 70 点未満 「C」評価
・評価点 60 点未満 「D」評価
２段階評価［評価点が算出不可能な場合］
・
「認」評価
・
「否」評価
再試験の成績の評価については、評価点 60 点以上を「Ｃ」評価とする。
成績の評価の「S 」、「Ａ」、「Ｂ」、「Ｃ」および「認」評価を合格、「Ｄ」および「否」評価を不合格とする。合格した科目については、所定の単位を認定する。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
5 段階評価による科目を対象に下記の基準で各科目の GP を算出。その平均値（GPA）によって各学生の成績と学科の成績分布を確認する。
・ 「S」評価：4.0
・ 「A」評価：3.0
・ 「B」評価：2.0
・ 「C」評価：1.0
・ 「D」評価（不合格）：0.0※2 段階評価は除外する。

シラバスファイルとともに教職員室内に設置・公開
学生には「学生生活の手引き」を配布し、周知。
４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
客観的な指標の算出方法の公表方法

（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
下記ポリシーに基づき、学則第 22 条の定めにより卒業判定会議にて卒業を認定する。
又、履修科目の卒業研究に含まれる卒業試験にて総合的な評価を行っている。
ディプロマ・ポリシー① 理学療法士・作業療法士として社会貢献を志向する人材（利他的思考、職業観、人生観）② 理学療法士・作業療法士として最良の結果を追い求める人材（プロ意識、問題解決能力、積極性、探究心）③ 理学療法士・作業療法士として相手の気持ちに寄り添える人材（豊かな人間性、コミュニケーション能力）卒業試験
ａ．単位：本試験は、卒業研究の単位に含まれる。
ｂ．目
的：４年間に学んだ知識の最終確認とする。
ｃ．受験資格：４年次の必修科目が合格もしくは合格見込みであり、かつ卒業研究を提出もしくは提出見込みであること。
ｄ．方法：４年次において、国家試験受験までに国家試験と同様の形式にて、専門基礎（共通）科目・専門科目それぞれ３回の試験を行うものとする。
ｅ．評
定： ３回の卒業試験の各科目において、それぞれ基準点以上のものを合格とする。
（合・否の基準については、国家試験の変化に対応させて年度ごとに卒業成績判定会議にて決定する。
）
合 格：３回の卒業試験でそれぞれの科目ですべて基準点以上
不合格：３回の卒業試験ですべて基準点未満（１科目以上）
再評価：上記以外のもの（再評価対象者）

3 回の卒業試験の基準点と成績の組み合わせ（順不同）

専門基礎（共通）
3 回全て基準点以上3 回のうち 2回が基準点以上

3 回のうち 1回が基準点以上

3 回全て基準点未満

3 回全て基準点
合格
再評価
再評価
不合格
以上
3 回のうち 2 回
再評価
再評価
再評価
不合格が基準点以上
専門
3 回のうち 1 回
再評価
再評価
再評価
不合格が基準点以上
3 回全て基準点
不合格
不合格
不合格
不合格未満
ｆ．再 試 験： 再評価者に対し国家試験受験までに再試験を実施する。再試験は、専門・共通の両科目を受験するものとする。共通科目・専門科目のうちいずれか一つでも再試験の結果が基準点未満の場合は、不合格とする。
（基準点については、国家試験の変化に対応させ年度ごとに決定する。
）
卒業の認定に関する方針の公表方法

シラバスファイルとともに教職員室内に設置・公開
学生には「学生生活の手引き」を配布し、周知。

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。
学校名
設置者名

横浜リハビリテーション専門学校
学校法人岩崎学園

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表
収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）公表方法
https://www.iwasaki.ac.jp/financial_2022.html
https://www.iwasaki.ac.jp/financial_2022.html
https://www.iwasaki.ac.jp/financial_2022.html
https://www.iwasaki.ac.jp/financial_2022.html
https://www.iwasaki.ac.jp/financial_2022.html

２．教育活動に係る情報①学科等の情報
分野
医療
修業
昼夜
年限
4年

昼

課程名
医療専門課程学科名
理学療法学科講義

高度専門士〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

1560
(1440)
単位時間/単位600(1140)
単位時間/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数3465(4 年生は 3840)
単位時間／単位専門士

1035
(900)
単位時間/単位0(0)
単位時間/単位270(360)
単位時間/単位3465(3840)単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

320 人

327 人

0人

12 人

19 人

31 人

※令和 2 年 4 月 1 日に学則変更を実施。
カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則を遵守した上で 4 年制の専修学校として下記ポリシーに則りカリキュラムを編成。前期・後期の２期制にて授業を実施する。
また、教育課程編成委員会の結果を受け、常に社会のニーズを反映するよう努める。
カリキュラムポリシー① 科学的根拠に基づいた臨床的思考を備えるための臨床教育課程を編成する。
（研究法、理学療法セミナー、総合演習、臨床実習）② 医療・地域・福祉分野に貢献できる知識や技術を習得できる教育課程を編成する。（理学療法概論、地域リハビリテーション論・演習）③ 常に学び続け、時代の変化・先端医療に対応できる教育課程を編成する。
（IT 活用法、理学療法概論、リハビリテーションロボティクス、外国語リテラシー）
各学年次の学習目標
1 年次：社会人としての基本態度を自ら学び、考え、行動する力を身につける。
2 年次：医療従事者としてふさわしい資質路人間性を身につける。

理学療法・作業療法にかんする医学的基礎知識と思考過程を習得する。
3 年次：理学療法・作業療法に関する専門的知識・技術の習得と臨床を想定した応用力を身につける。
4 年次：臨床教育を通して、実践的な知識と技術を統合する。
成績評価の基準・方法（概要）
各科目の評価方法についてはシラバスに明記。学生には目的や目標、スケジュール等とともに授業開始前に確認を指示。
定期試験および評価基準については新入生オリエンテーションで学生に定期試験規定を配布・説明。定期試験の得点および授業内平常点（課題・作品提出）等から評価点を算出し、進級判定会議において下記の基準で各科目の成績を評価。単位認定を実施。
臨床実習Ⅰ～Ⅳについては「臨床実習の手引き」に評価基準を明記。実習開始前に内容を学生と臨床実習指導者に周知するとともに臨床実習指導者会議にて評価基準統一を図る。教務部内で臨床実習指導者の評価を基に 2 段階評価にて臨床実習の学習成果を評価。単位認定を実施。
評価基準
５段階評価［評価点が算出可能な場合］・評価点 90 点以上 「S」評価
・評価点 80 点以上 90 点未満 「A」評価
・評価点 70 点以上 80 点未満 「B」評価
・評価点 60 点以上 70 点未満 「C」評価
・評価点 60 点未満 「D」評価
２段階評価［評価点が算出不可能な場合］
・「認」評価・「否」評価再試験の成績の評価については、評価点 60 点以上を「Ｃ」評価とする。
成績の評価の「S 」、「Ａ」、「Ｂ」、「Ｃ」および「認」評価を合格、「Ｄ」および「否」評価を不合格とする。合格した科目については、所定の単位を認定する。
卒業・進級の認定基準（概要）
入学時オリエンテーションで以下の内容を学生に提示。
(1) 進級および卒業の要件
各学年で、次に示す単位（時間数）を修得しなければならない。

1 年次
2 年次
3 年次
4 年次
合計

単位（時間数）37（990）30（915）33（1125）
19（810）123（3840）(2) 留年修得すべき学年において１科目でも必修科目に不合格があれば、原則的に留年の扱いとなる。但し、これについては年度末の進級判定会議にて総合的に判断された上で決定する。
４年次については、必修科目に不合格があれば、卒業判定会議を経て決定される。
(3) 卒業延期
卒業延期の対象は、必修科目の単位（時間数）を修得しているものの、卒業試験に不合格となった者、または、卒業研究課題が未提出の者である。
期間は１年間とし、さらに１年間卒業を延長することができる。
学修支援等
（概要）
クラス担任による定期面談の実施、保護者との連携、三者面談の実施。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
69 人
（100％）（主な就職、業界等）
病院、介護老人福祉施設等

就職者数（自営業を含む。）

進学者数（0人0％）（60 人87.0％）

その他（9人13.0％）（就職指導内容）
就職ガイダンス、就職合同説明会実施、履歴書添削、個別面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
理学療法士国家試験受験資格、初級障がい者スポーツ指導員（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

317 人（中途退学の主な理由）
体調不良や進路変更（中退防止・中退者支援のための取組）
定期的な個人面談、スクールカウンセリングへの促し

5人

中退率
1.6％

分野
医療修業
昼夜
年限
4年

昼

課程名
医療専門課程学科名
作業療法学科講義

高度専門士〇
開設している授業の種類
演習
実習
実験
実技

2040
(2340)
単位時間/単位270
(240)
単位時間
/単位

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数3600（4 年生は 3795）
単位時間／単位専門士

1080(1005)
単位時間/単位0(0)
単位時間/単位210(210)単位時間/単位3600(3795)単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

160 人

158 人

0人

7人

20 人

27 人

※令和 2 年 4 月 1 日に学則変更を実施。
カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則を遵守した上で 4 年制の専修学校として下記ポリシーに則りカリキュラムを編成。前期・後期の２期制にて授業を実施する。また、教育課程編成委員会の結果を受け、常に社会のニーズを反映するよう努める。
カリキュラムポリシー① 作業療法士としての地域(医療のみならず地域・福祉・保健・教育・労働)社会活動へ貢献できる知識や技術を早期から習得できる教育課程を編成する。
（作業療法実習、臨床見学実習、生活支援技法）② 作業療法士としての科学的な探究心と根拠に基づいた臨床実践教育課程を編成する。
（IT 活用法、研究法、トレーニング理論）③ グローバルなコミュニケーション能力を備えた、人間性豊かな自律性の高い学生となる教育課程を編成する。
（カウンセリング心理学、心理学、教育学、外国語リテラシー）
各学年次の学習目標
1 年次：社会人としての基本態度を自ら学び、考え、行動する力を身につける。
2 年次：医療従事者としてふさわしい資質と人間性を身につける。
理学療法・作業療法にかんする医学的基礎知識と思考過程を習得する。
3 年次：理学療法・作業療法に関する専門的知識・技術の習得と臨床を想定した応用力を身につける。
4 年次：臨床教育を通して、実践的な知識と技術を統合する。
成績評価の基準・方法（概要）
各科目の評価方法についてはシラバスに明記。学生には目的や目標、スケジュール等とともに授業開始前に確認を指示。
定期試験および評価基準については新入生オリエンテーションで学生に定期試験規定を配布・説明。定期試験の得点および授業内平常点（課題・作品提出）等から評価点を算出し、進級判定会議において下記の基準で各科目の成績を評価。単位認定を実施。
臨床実習Ⅰ～Ⅳの学習成果の評価については「臨床実習の手引き」に評価基準を明記。実習開始前に内容を学生と臨床実習指導者に周知するとともに臨床実習指導者会議にて評価基準統一を図る。教務部内で臨床実習指導者の評価を基に 2 段階評価にて臨床実習の学習成果を評価。単位認定を実施。
評価基準
５段階評価［評価点が算出可能な場合］・評価点 90 点以上 「S」評価
・評価点 80 点以上 90 点未満 「A」評価
・評価点 70 点以上 80 点未満 「B」評価
・評価点 60 点以上 70 点未満 「C」評価
・評価点 60 点未満 「D」評価
２段階評価［評価点が算出不可能な場合］
・「認」評価・「否」評価再試験の成績の評価については、評価点 60 点以上を「Ｃ」評価とする。
成績の評価の「S 」、「Ａ」、「Ｂ」、「Ｃ」および「認」評価を合格、「Ｄ」および「否」評価を不合格とする。合格した科目については、所定の単位を認定する。
卒業・進級の認定基準（概要）
入学時オリエンテーションで以下の内容を学生に提示。
(1) 進級および卒業の要件
各学年で、次に示す単位（時間数）を修得しなければならない。

1 年次
2 年次
3 年次
4 年次
合計

単位（時間数）
38（1065）30（900）33（1020）
19（810）120（3795）(2) 留年修得すべき学年において１科目でも必修科目に不合格があれば、原則的に留年の扱いとなる。ただし、これについては年度末の進級判定会議にて総合的に判断された上で決定する。
４年次については、必修科目に不合格があれば、卒業判定会議を経て決定される。
(3) 卒業延期
卒業延期の対象は、必修科目の単位（時間数）を修得しているものの、卒業試験に不合格となった者、または、卒業研究課題が未提出の者である。
期間は１年間とし、さらに１年間卒業を延長することができる。
学修支援等
（概要）
クラス担任による定期面談の実施、保護者との連携、三者面談の実施。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
29 人
（100％）（主な就職、業界等）
病院、介護老人福祉施設等

進学者数0人（ 0％）

就職者数（自営業を含む。）（28 人96.6％）

その他
1人（ 3.4％）（就職指導内容）
就職ガイダンス、就職合同説明会実施、履歴書添削、個別面接指導（主な学修成果（資格・検定等））
作業療法士国家試験受験資格、初級障がい者スポーツ指導員（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数

150 人（中途退学の主な理由）
体調不良や進路変更（中退防止・中退者支援のための取組）
定期的な個人面談、スクールカウンセリングへの促し

6人

中退率
4.0％

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名

入学金

授業料
（年間）
800,000 円
800,000 円

その他

備考（任意記載事項）

理学療法学科300,000 円
500,000 円
その他：設備費、実習費
作業療法学科300,000 円
500,000 円
修学支援（任意記載事項）
岩崎学園奨学生制度、岩崎学園震災特別対応基金制度、特待生制度、等ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://ycr.iwasaki.ac.jp/info_disclosure.html
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
学校法人岩崎学園 横浜リハビリテーション専門学校学則の第 4 条の自己点検・評価の規定に基づき、学校関係者評価を実施する機関として学校関係者評価委員会を設置し、委員として適任と思われる者を委嘱する。自己点検・評価を元に学校長は委員に対し以下の内容に関し意見を求める。
・本校の教育目標、教育方針、教育計画に関すること。
・教育活動の実施に関すること。
・学校と地域の連携の進め方に関すること。
・その他本校の学校運営に関すること。
評価委員会は 4 月に実施。前年度の評価結果は達成状況の確認、取り組み内容の妥
当性、低評価項目に対する改善策の検討に使用。委員の意見を踏まえ学校長の責任において本年度の教育内容へ反映する。
学校関係者評価の委員
所属
任期
種別
品濃町内会

2021 年 4 月 1 日～2023
年 3 月 31 日（２年）

地域

医療法人横浜博萌会 西横浜国際病院

2021 年 4 月 1 日～2023
年 3 月 31 日（２年）

企業等委員

東戸塚記念病院
リハビリテーション科

2021 年 4 月 1 日～2023
年 3 月 31 日（２年）

企業等委員

亀田森の里病院

2021 年 4 月 1 日～2023
年 3 月 31 日（２年）

卒業生

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://ycr.iwasaki.ac.jp/info_disclosure.html
第三者による学校評価（任意記載事項）
一般社団法人 リハビリテーション教育評価機構 認定
有効期間：2022 年 4 月 1 日～2027 年 3 月 31 日
認定校一覧：http://jcore.or.jp/accreditation.html

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
https://ycr.iwasaki.ac.jp/

（別紙）※この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄について、該当する人数が 1 人以上 10 人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が 0 人の場合には、「0 人」と記載すること。
学校名
設置者名

横浜リハビリテーション専門学校
学校法人岩崎学園

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内
訳

後半期

年間

61 人

64 人

第Ⅰ区分

39 人

31 人

第Ⅱ区分

－人－人

第Ⅲ区分

－人－人

64 人

家計急変による支援対象者（年間）0人

合計（年間）

64 人（備考）※本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号に掲げる区分をいう。
※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

右以外の大学等

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定
修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の５割以下）

出席率が５割以下その他
学修意欲が著しく低い状況「警告」の区分に連続して該当
計

前半期

後半期

0人

人

人0人

人

人0人

人

人0人

人

人0人

人

人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等
年間

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

0 人 前半期

人 後半期

人（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数

右以外の大学等

年間修得単位数が標準単位数の６割以下

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

前半期

後半期

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の６割以下）

0人

人

人

ＧＰＡ等が下位４分の１

－人

人

人

出席率が８割以下その他
学修意欲が低い状況

0人

人

人

計－人

人

人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

備考 この用紙の大きさは，日本産業規格Ａ４とする。