健康支援
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運動器不安定症を呈する地域在住高齢者の身体機能の特徴
久保温子1）2）、村田 伸1）、大田尾 浩3）、堀江 淳4）、村田 潤5）
宮崎 純弥4）、山崎 先也6）、溝田 勝彦1）、浅見 豊子2）

Physical-function characteristics of elderly community residents
with musculoskeletal ambulation disability symptom complex
Atsuko KUBO1）2），Shin MURATA1），Hiroshi OTAO3），Jun HORIE4），Jun MURATA5）
Junya MIYAZAKI4），Sakiya YAMASAKI6），Katsuhiko MIZOTA1），Toyoko ASAMI2）
Abstract
In this study, 320 elderly community residents were divided into two groups（those with［n=79］and without［n=241］the musculoskeletal ambulation disability symptom complex［MADS］）, and the physical characteristics ofboth groups were compared. There were seven evaluation items for physical function: walking speed, 10-m-hurdle
walk, grip strength, quadriceps femoris strength, foot-gripping strength, the ability to raise the upper body, and sitand-reach distance. As a result, senior citizens with MADS were significantly older, and there was a significant
decrease in the walking ability and muscle strength of the upper and lower limbs and trunk in these people. However,analysis of covariance, adjusting for age and gender, showed that only the walking ability differed significantly
between the groups. These findings suggested that the muscle strength of the upper and lower limbs and trunk ofsenior citizens with MADS is markedly influenced by age and gender, and that a decrease in such muscle strength
may not be characteristic of MADS. It was also suggested that MADS markedly reflects a decrease in the walking
ability, which is the primary condition of the disease.
: musculoskeletal ambulation disability symptom complex, elderly community resident, physical function

1 ）西九州大学リハビリテーション学部〒842‑8585

佐賀県神埼市神埼町尾崎4490‑9

Faculty of Rehabilitation Science, Nishikyushu University

電話 0952‑52‑4191

4490‑9 Ozaki, Kanzaki, Saga, 842‑8585, Japan.

２）佐賀大学大学院医学系研究科
Graduate School of Medicine, Saga University
３）県立広島大学保健福祉学部
Faculty of Health and Welfare, Prefectural University of Hiroshima
４）神戸国際大学リハビリテーション学部
Faculty of Rehabilitation Science,Kobe International University
５）長崎大学大学院医歯薬学総合研究科保健学専攻
Department of Health Sciences, Graduate School of Biomedical Sciences, Nagasaki University
６）富山大学大学院医学薬学研究部
Graduate school of medicine and pharmaceutical sciences for research, university of toyama

25

TEL +81 952‑52‑4191

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Ⅰ．はじめにある。もしくは、開眼片脚起立時間15秒未満または３m

我が国では、平均寿命の延長から、元気で自立した生

timed up and go test（TUG）11秒以上という基準が設（表１）。
定されている6）

活を送れる寿命である健康寿命の延長に目が向けられるようになった1）。平成17年より、健康寿命を延ばすこと

高齢者の運動器障害は、運動器に問題が起こってからを基本目標におき、「生活習慣病予防対策の推進」ならび関心が高まるが、重症化すると、高齢者の健康寿命に大に「介護予防の推進」を柱とする10カ年戦略「健康フロ

きく影響を及ぼす7）。運動器不安定症は、比較的簡便なンティア戦略」が施行された2）。施策の一つとして介護基準で運動器障害を発見し、運動器リハビリテーション

予防の推進が取り上げられ、要支援・要介護状態への移を中心とする医学的介入を早期より行うことで、健康寿行を20％防止し、健康寿命を10年間で２年程度延ばすこ命の延伸が期待されている8）。ただし、運動器不安定症とが目標とされた2）。高齢者が要支援・要介護状態になは制定されて間もない疾患名であり、坂田ら9）が運動器る要因としては、脳血管疾患と並び運動器障害が多くを不安定症の運動機能評価について報告している以外に、

占める3）。高齢者の運動器障害には骨粗鬆症、関節症、

地域在宅高齢者を対象とした調査はない。また、運動器

4）

手足のしびれなどが上げられる 。また、歩行が不安定

不安定症は、多くの病態を包括した疾患と考えられるで転倒したことによる骨折が原因で、生活機能が低下

が、原因疾患すべてに共通した身体機能の特徴を検討しし、要支援・要介護状態に繋がることも多い5）。

た研究は見当たらない。

そこで、運動器障害を早期発見し、それに対処するた

そこで本研究では、地域在住高齢者を対象に運動器不め、平成18年に運動器障害のうち、「 運動機能低下を来安定症の評価基準に照らし、運動器不安定症に該当するす疾患患者で、高齢化によりバランス能力および移動能

高齢者（運動器不安定症群）と該当しない高齢者（非運力の低下が生じ、閉じこもりや転倒リスクが高まった状

動器不安定症群）に分類し身体機能の検討を行った。運態」を日本整形外科学会、日本運動器リハビリテーショ

動器不安定症は早期に発見し、予防していくことが重要

ン学会、日本臨床整形外科医学の３学会は「運動器不安とされ、特に予防的介入は、リハビリテーションの施設

6）定症」という疾患名で示した 。運動器不安定症とは、基準の高い病院だけにとどまらず、地域での取り組みも運動機能低下をきたす疾患の既往があるかまたは罹患し重要である。本研究で検討した項目は、介護予防としてている者で、日常生活自立度あるいは運動機能評価基行われることの多い運動や先行研究における高齢者の体準として日常生活自立度が要支援または要介護１、２で力指標10‑12）を考慮し、歩行能力、筋力および柔軟性を評

表１

運動器不安定症診断基準

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価した。また、運動器不安定症群の身体機能の特徴を検り、３ｍ先の目標物までの歩行し方向転換後、元の椅子討することにより、地域在住高齢者を対象とした介護予まで戻り着座するまでの時間（sec）を測定した。測定

防事業の効果的な運動介入プログラムの立案に繋がるこは背もたれおよび座面に身体を接地させ体重がかかったとも期待される。

状態から始めた。測定時間は「ハイ」と言った時点から殿部が椅子に接地するまでの時間とした。測定にはデジⅡ．対象と方法

タルストップウォッチを使用した。
歩行速度は、５mの測定区間を中間に含む11ｍの平地

１．対象
対象は、A町に居住し、日常生活が自立している60歳を最速で歩行するように指示し、２回試行して得られた以上の地域在住高齢者320名（男性62名、女性258名）と速度（ｍ/sec）とした。なお、測定にはデジタルストッ

した。なお、本人の都合により測定が出来なかった項

プウォッチを使用した。

目がある高齢者は、対象から除外した。対象者の平均年10ｍ障害物歩行時間は、文部科学省高齢者用新体力テ

齢は73.7±7.0歳で、身長は149.8±10.9cm、体重は52.8±

スト14） に従いスポンジ製の高さ20cmの障害物が、２m9.6kgであった。対象者の募集は、町内会報による募集

間隔で６個設置された10ｍの直線の最速歩行時間としのみならず、ミニデイサービス事業を担当している役た。その所要時間（sec）をデジタルストップウォッチ

場職員や社会福祉協議会職員、および地域の高齢者リーで２回測定し、その最短時間を代表値とした。

ダーから積極的に参加をよびかけてもらう、いわゆるプ

握力の測定は、デジタル式握力計（竹井機器工業製）

ロアクティブな募集13） が行われた。なお対象者には研を用いた。測定姿位は立位で、左右の上肢を体側に垂ら究の趣旨と内容、得られたデータは研究目的以外には使した状態で最大握力を左右ともに２回測定し、その最大用しないこと、および個人情報の取扱いには注意するこ値を、体重比百分率（％）に換算した。

とを説明し、研究への参加は自由であり参加しなくても大腿四頭筋筋力の測定は、ハンドヘルドダイナモメー

不利益にはならないことを併せて説明し、同意を得て研ター（アニマ社製等尺性筋力測定装置）を用いて測定し究を開始した。また、本研究は西九州大学倫理委員会のた。端坐位で、膝関節90度屈曲位として左右ともに２回承認を受けた。

測定し、その最大値を、体重比百分率（％）に換算した。

２．方法

た。被験者は端座位で、膝関節を90度屈曲位にし、足把足把持力は、ヤガミ社製ひずみゲージを用い測定し調査は、地域内の公民館あるいは役場併設の体育館で持力測定器を用いて測定した。測定に際して、予め母指実施した。対象者は、自家用車や自転車、あるいは徒歩と第５指の末節骨、第２指から第５指の中指骨が足把によって自ら調査に参加できる程度に自立した高齢者で持バーにかかるように足部調節ダイアルで調整し、把持あった。

バーを足指でしっかりと把持出来ることを確認した。測測定は、個人の属性に関する情報と運動器不安定症の定は左右２回ずつ行い、その最大値を代表値（kg）と診断基準である既往歴および現病歴について面接聞き取した。この測定器から得られる測定値の再現性についてり法にて収集した後に開始し、運動器不安定症の診断基は、村田ら16） が級内相関係数0.953という高い再現性を準である運動機能評価（開眼片脚起立時間とTUG）を報告している。

行った。身体機能評価としては、リハビリテーションに

上体起こしは、文部科学省高齢者用新体力テスト14）

おいて焦点のあてられることの多い歩行能力、筋力およに従い、背臥位で両腕を胸の前で組み、両膝を屈曲90度

び柔軟性について評価した。具体的には、歩行速度、に保持した姿勢から、両肘が両大腿部に接触するまで上10ｍ障害物歩行時間、握力、大腿四頭筋筋力、足把持

体を起こすように指示した。その際、験者は被験者の両力、上体起こし、長座体前屈距離を測定した。

下腿部をしっかり固定して、上体起こしを補助した。なお、両肘が両大腿部に接触するまで、30秒間で上体を起

開眼片脚起立時間の測定は、文部科学省高齢者用新体
14）

力テスト

に従い、開眼片脚立ち位で姿勢保持できる

こせた回数を記録した。

時間の上限を120秒として、デジタルストップウォッチ

長座体前屈距離は、文部科学省高齢者用新体力テスを使用して左右２回ずつ行い、その最長時間（sec）をト14） に従って、両足を揃え、膝関節伸展位で座位姿勢代表値とした。この際、対象者には裸足になること、両をとり、足関節は中間位にして、足指の高さを合せて測

上肢は体側につけておくこと、２m前方の視線と同じ高定した。測定には、デジタル式長座体前屈測定器（竹井さを注視することを指示した。

機器工業製）を使用し、２回測定し、その最長距離を代TUGは岡持らの方法

15）に従い、椅子から立ち上が表値（cm）とした。
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統計処理は対象者を運動器不安定症の基準に照らし、力（p<0.01）、足把持力（p<0.01）、上体起こし（p<0.01）

運動器不安定症に該当する群（運動器不安定症群）とに有意差を認め、運動器不安定症群の方が年齢が高く、該当しない群（非運動器不安定症群）の２群に分類し、すべての歩行能力指標と筋力値が低かった。ただし、長男女の割合はカイ二乗検定、それぞれの年齢、歩行速

座体前屈には有意差は認められなかった。次に年齢と性度、10m障害物歩行時間、握力、大腿四頭筋筋力、足把を調整した共分散分析で比較すると、歩行速度（p<0.01）

持力、上体起こし回数、長座体前屈距離を対応のないと10ｍ障害物歩行（p<0.01）で有意差を認め、その他のt 検定で比較した。なお、年齢や性差の影響を考慮し、項目には有意差が認められなかった。

年齢と性を調整した共分散分析も併せて実施した。統計

Ⅳ．考察

処理はSPSS17.0 J for windowsを用い、統計的有意水準

運動器不安定症の診断基準として使用されている開眼は５％とした。

片脚起立時間やTUGは、一般的にバランス能力を反映

Ⅲ．結果

する10,17‑18）。しかし、開眼片脚起立やTUGはバランス能

対象者の開眼片脚起立時間の平均値は38.3±39.8秒、力のみならず、筋力の要素も反映しているという報告がTUGは平均5.8±2.1秒であった。対象者320名のうち、運ある19）。本研究においても、運動器不安定症群の上下肢

動器不安定症群は79名（男性６名、女性73名）で全体のの筋力（握力、大腿四頭筋筋力、足把持力）や、体幹の24.7％であり、非運動器不安定症群は241名（男性56名、筋力（上体起こし）は、有意に低い値を示した。握力な女性185名）であった。運動器不安定症群の属性を表２

どの筋力低下が、Activity Daily Life（ADL）の低下にに示す。男女の割合には、有意差が認められた（χ２値

繋がることはすでに報告されており20‑22）、さらに、体幹＝9.32,p<0.01）。表３に対象者320名の各測定項目の平均および下肢の筋力は、転倒や歩行との関連11）が報告され

値および標準偏差を示す。２群間を対応のないｔ検定でている。運動器不安定症は転倒の危険性が高まった状態

比較すると、年齢（p<0.01）、歩行速度（p<0.01）、10mとされ、本研究で、運動器不安定症に該当した高齢者に障害物歩行時間（p<0.01）、握力（p<0.01）、大腿四頭筋

筋力低下が認められたことは妥当な結果と考えられる。

表２
運動器不安定症群の属性⴫㪉䇭ㆇേེਇ቟ቯ∝⟲䈱ዻᕈㆇേེਇ቟ቯ∝⟲∔ᖚ䋨ੱᢙ䋩

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表３
運動器不安定症群と非不安定症群の各測定項目値
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V．引用文献歩行能力（歩行速度、10ｍ障害物歩行時間）も運動器

１）辻一郎、健康寿命と介護予防、理学療法の歩み、不安定症に該当する高齢者は有意に低値を示したが、2004；15（1）：２‑ ８

長座体前屈距離は、２群間に有意な差は認められなかっ

２）三浦公嗣、介護予防10 ヵ年戦略』の目指すもの、た。身体の柔軟性の指標とされる長座体前屈距離の測定
は、諸橋ら23） が行った研究でも、他の身体能力値との理学療法、2005；22（4）：603‑610

関連は乏しく、村田ら24,25）も、長座体前屈距離と歩行速３）林 泰 史、 高 齢 者 の 介 護 と 運 動 器 障 害 の 現 状、度などの運動能力とは有意な相関が認められなかったと

Modern Physician、2010；30（4）：470‑472

報告しており、本研究結果と矛盾しない。

４）吉村典子、高齢者の運動器障害の疫学・現状、診断

高齢者は、加齢とともに身体機能が低下する25）。本研と治療、2010；98（11）：1767‑1771

究においても、運動器不安定症群は有意に年齢が高く、

５）安村誠司、柴田博、大腿骨頚部骨折とリハビリテー

歩行能力や筋力が低下していた。また、筋力や歩行能力

ション―転倒と老人骨折、臨床リハ、1993；2（9）：といった体力は女性よりも男性の方が有意に高い26）。そ707‑710

こで、年齢と性を調整した共分散分析を行った結果、独

６）伊 藤 博 元、 運 動 器 不 安 定 症 の 診 断 基 準、立して有意差が認められたのは、歩行速度と10ｍ障害物

CLINICIAN、2007；559（54）：587‑591

歩行時間のみであり、握力、大腿四頭筋力、足把持力、

７）太田秀樹、介護保険制度からみた運動器障害、医学

上体起こしについては有意差が認められなかった。上下のあゆみ、2011，5（236）：404‑411

肢や体幹の筋力については、加齢や性差の影響を強く受

８）星野雄一、運動器不安定症（MADS：マーズ）とは、けることが報告されている26）。本研究の単変量解析にお日本医事新報、2009；4443：43‑48

ける筋力差は見かけ上の差であり、運動器不安定症特有９）坂田悍教、運動器不安定症を有する地域高齢者に関の機能低下ではない可能性が示された。一方、年齢と性する開眼片脚起立特性、整形・災害外科、2007；50を調整した共分散分析においても、歩行能力指標には有（1）：17‑25

意差が認められたことから、運動器不安定症は歩行能力

10）島田裕之、古名丈人、大渕修一他、高齢者を対象との低下を強く反映するものと推察した。衣笠27） らは、した地域保健活動におけるTimed Up&Go Testの有歩行速度は運動能力を代表する指標であると報告してい用性、理学療法学、2006；33（3）：105‑111

る。また、坂田9）は、高齢者が移動・歩行が自立するた

11）村田伸、村田潤、大田尾浩、松永秀俊、大山 美智

めには、10ｍ障害物歩行能力の維持が重要と報告してい江、豊田謙二、地域在住高齢者の身体・認知・心理る。さらに、伊藤ら

12）

は、転倒経験者では10ｍ障害物

機能に及ぼすウォーキング介入の効果判定、理学療

歩行時間が増加することを明らかにしており、運動器不法科学、2009；24（4）：509‑515

安定症群は歩行能力の低下を主体とする病態であること

12）伊藤裕介、菅沼一男、芹田透、榊原僚子、知念紗が示された。

嘉、丸山仁司、介護予防事業の運動介入が運動機本研究において、運動器不安定症に該当する高齢者

能及び健康関連QOLに及ぼす影響について―転倒

は、加齢と性の影響を強く受け、上下肢と体幹の筋力が経験の有無による検討―、理学療法科学、2010；25

低下していた。さらに、歩行能力の低下も明らかとなっ（5）：779‑784た。ただし、本研究における運動器不安定症をきたす疾

13）竹中晃二編、身体活動・運動と行動変容、現代のエ患は、医師の診断に基づくものではない。よって、本研スプリ至文堂、東京、2006；463：5‑94

究で運動器不安定症群とした高齢者すべてが、直ちに

14）文部科学省スポーツ・青年局：体力・運動能力調

運動器不安定症と断定出来ないことが本研究の限界であ

査報告書、文部科学省スポーツ・青年局、2001：

る。今後は、これらの高齢者が実際に医療機関で運動器

141‑231

不安定症と診断されるのか否かを確認する必要があろう。

15）岡 持 利 亘、Up&Go テ ス ト、 理 学 療 法、2005；22（1）：129‑13916）村田伸、甲斐義浩、田中真一、山崎先也、ひずみゲージを用いた足把持力測定器の開発、理学療法科
学、2006，21（4）：363‑367
17）Drusini AG,Eleazer GP,Caiazzo M,et al,One-leg
standing balance and function status in an elderly
community-dwelling population in northeast
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第14巻1号

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