歴史地震
第 21 号(2006) 47-58 頁
受付日 2006/1/4，受理日 2006/3/3

1923 年関東地震における死者発生のプロセス－1855 年安政江戸地震との比較をふまえて－
鹿島小堀研究室*

諸井 孝文・武村 雅之

Generation process of casualties during the 1923 Kanto earthquake－Based on comparisons with casualty factors in the 1855 Ansei-Edo earthquake－
Takafumi MOROI and Masayuki TAKEMURA
Kobori Research Complex, Kajima Corporation, 6-5-30 Akasaka, Minato-ku,
Tokyo, 107-8502 JapanThe Kanto earthquake (Mj7.9) of September 1, 1923 induced extremely large number of casualties caused bybuilding collapses, fires following the earthquake, tsunamis, debris flows and landslides. Among these causes ofdeath, fires that spread throughout huge area in the city of Tokyo and Yokohama dominantly determined themortality level of this disaster. In fact, fires killed some 92,000 people of total death toll recorded in excess of
105,000. The casualties from the fires reached about 66,000 in Tokyo and 25,000 in Yokohama. These destructive
fires were fueled by collapsed houses due to the strong shaking. In the Ansei-Edo earthquake of 1855, which hit
the Tokyo metropolitan area as well as the 1923 earthquake, fires did not spread seriously and less people wereburned to death though numerous houses were totally collapsed. This fact suggests that the strong gusts of windafter the occurrence of the 1923 Kanto earthquake were a major factor to increase the area of spreading fires andthe human casualty level in this earthquake.
§1. はじめに1923 年（大正十二年）9 月 1 日に発生した関東地震（Mj7.9，Mj：気象庁マグニチュード）の被害実数は諸井・武村（2002）や諸井・武村（2004）
によって詳しく再調査され，南関東から東海地方に至る 1 府 9 県の被害の実態が明らかにされた．
それによれば，全半潰・焼失・流失・埋没の被害を受けた住家は総計 372,659 棟にのぼり，あわせて 105,385 名の死者・行方不明者が発生した．このように膨大な量の被害は，人口および資源の集中化が進む首都圏を M8 クラスの地震が襲ったことがまず原因としてあげられる．しかしながら，10 万人以上の犠牲者の発生をこの一因に帰することはできない．今後の地震防災を考える上でも，人的被害の発生要因ならびに各要因の影響度は重
要な検討課題と考えられる．
*

こうした観点から諸井・武村（2004）は，被災した各市区町村の住家全潰数や焼失数と死者発生数の関係を導き出し，その結果から被害要因別の人的被害規模を推定した．データのマクロ分析に基づくこのような方法は厳密と言えないまでも，ほとんどの死者について死亡原因が特定できない
状況においては，ある程度の合理性を持った推定方法として受け入れられよう．
地震のタイプは異なるが，首都圏を襲ったことで共通する地震に 1855 年（安政二年）の江戸地震（1855 年安政江戸地震）がある．この地震による主たる被害は揺れによる家屋倒潰であり，江戸下町を中心に武家・町人あわせて 7,000 名［東京都（1973）］ないし 1 万名［宇佐美（2003）］の死者が発生した．一方，関東地震による東京都心部の人的被害について，各警察署の検視をまとめた竹〒107-8502 東京都港区赤坂 6-5-30- 47 -

方不明者が死者数と重複して集計されている可能内（1925）による詳細なデータがある．それには性が高い［諸井・武村（2004）］．そのため表 1 と東京府 60,198 名の死者が男女別，死因別に分類さ比較して約 3 万 7 千名が過大評価と考えられる．
れ，町丁目番地ごとに整理されている．このデー
死者数について被害要因別に分類されているのタから死因ごとの死者数分布を求めて安政江戸地で，その割合を図 1 に示す．火災による死者は死震と比較することで，関東地震による巨大な人的被害の発生プロセスが明らかになる可能性がある． 者数全体の 87%を占める 91,781 名であり，そのう
ちの大部分は東京市と横浜市で犠牲となった．こ
本稿ではこれらのデータを用い，1923 年関東地のように関東地震で大量の人的被害が発生した第震の人的被害規模を決定づけた要因について議論
一の原因は両市での大規模な火災にある．その一する．特に東京都心部（旧東京市 15 区）に対して方で住家全潰による死者数も全体の 1 割を超え，は，1855 年安政江戸地震に関する既往の調査結果
11,086 名にのぼる．この数はすでに 1891 濃尾地震と比較しながら考察する．
の 7,273 名や 1995 年兵庫県南部地震の 5,504 名（震災関連死を除く死者・行方不明者数）を凌ぐ大き§2. 南関東全域の人的被害とその要因さである．また津波や土砂災害による死者は全体
2.1 被害総数の 1%程度であるが 1 千名を超え，決して少ない
関東地震によって発生した住家被害数および死数ではない．さらに特筆すべきは，当時の基幹産者・行方不明者数の集計値を表 1 に示す．住家被業であった紡績工場などの産業施設の倒潰や火災
害数の単位に関しては，これまでの被害統計に見られた不均質さ［武村・諸井（2001）］を修正し， によって 1,505 名が犠牲になったことである．当
被害数を住家棟数に統一したデータとなっている． 時の工場は昼夜 2 交代制であり，犠牲者の多くは就寝中あるいは昼食後に移動中の女工であった．
またデータの重複を避けるため，全半潰後に焼失
寄宿舎の全潰や焼失，渡り廊下の煉瓦塀の倒潰なした住家数が個別に評価されている．半潰を除く
合計数（非焼失全潰，焼失，流失埋没の合計棟数） どが原因となっており，454 名の社員・工員が死亡した工場もある．
は 293,387 棟となるが，この数はよく知られた今このように，1923 年関東地震は火災の他，揺れ村（1925）の被害調査表の約半数でしかない．諸による住家倒潰，津波や土石流による流失被害，
井・武村（2002）によれば，これは今村（1925）の半潰を除く合計数が，全潰後焼失数の二重評価， 山地崩壊による埋没被害など，あらゆる種類の地
震災害が同時にかつそれぞれが大規模に発生した全潰住家数と全潰非住家数の合算，東京市や横浜地震であった．その中でも火災被害は特に大きく，
市における焼失戸数の集計などにより，あわせて
死者 10 万 5 千余名という巨大な人的被害を決定づ
28 万棟以上が過大となっていることによる．またけた主要因が，東京市ならびに横浜市における大死者・行方不明者についても今村（1925）には矛
規模火災と考えて間違いはない．
盾点が認められ，東京府におけるかなりの数の行
表1

1923 年関東地震による被害集計［諸井・武村（2004）］
住家被害棟数

府 県

死者数（行方不明者含む）

神奈川県

（うち）
（うち）
全潰
半潰
焼失
非焼失
非焼失
63577 46621 54035 43047 35412

流失
合 計
埋没
497 125577

住家
火災
全潰
5795 25201

流失 工場等合 計
埋没 の被害836
1006 32838

東京府

24469 11842 29525 17231 176505

2 205580

3546 66521

6

314 70387

千葉県13767 13444

6093

6030

431

71 19976

1255

59

0

32

1346

埼玉県

4759

4759

4086

4086

0

0

8845

315

0

0

28

343

山梨県

577

577

2225

2225

0

0

2802

20

0

0

2

22

静岡県

2383

2309

6370

6214

5

731

9259

150

0

171

123

444

茨城県

141

141

342

342

0

0

483

5

0

0

0

5

長野県

13

13

75

75

0

0

88

0

0

0

0

0

栃木県

3

3

1

1

0

0

4

0

0

0

0

0

群馬県

24

24

21

21

0

0

45

0

0

0

0

0

1301 372659 11086 91781

1013

1505 105385

合 計

109713 79733 102773 79272 212353

（うち）
東京市

12192

1458 11122

1253 166191

0 168902

2758 65902

00 68660

横浜市

15537

5332 12542

4380 25324

0 35036

1977 24646

00 26623

横須賀市

7227

3740

1301

0

495

0

0

2514

4700

9741

170

- 48 -665

図1

死者数の被害要因別の割合

2.2 被害要因別の死者数分布
住家全潰，火災，流失・埋没および工場等の被害によって発生した市区町村別の死者数の分布を
図 2 に示す．住家全潰による死者の発生地点は諸井・武村（2002）の震度分布と対応し，被災地全域にわたっている．より詳細に見れば，例えば千葉県南部などで河川に沿った分布が認められる．
このように住家全潰による死者が広範囲に生じたのに対し，火災あるいは流失・埋没は局所的に大きな人的被害を伴ったことがわかる．また工場等の全半潰や焼失による死者の発生は 1 府 5 県に及び，特定の地域に限った事例ではない．各地の工場が共通して耐震性に劣る労働環境にあったという関東地震当時の社会状況の一端が伺える．
§3. 東京都心部における人的被害とその要因
3.1 旧東京市 15 区の被害分布
東京市（山手線内側と隅田川両岸にほぼ相当）
においては住家全潰（全潰後焼失を含む）が 12,191
棟に対して焼失は 166,191 棟と膨大であり，焼失被害の実に約 78%が東京市に集中した．このような東京市の大規模火災による犠牲者は 65,902 名に達し，住家全潰による 2,758 名を加えると人的被害の約 65%が東京市で発生したと推定される．
図 3 は東京市各区の被害分布である．被害は東京市全域で発生した訳ではなく，主に沖積層の厚い東半部で生じたことがわかる．麻布，赤坂，四谷，牛込，小石川の各区では全半潰や焼失を免れた住家も多く，これらの区では一部の地域に被害が集中したものと思われる．さらに全潰率に比較
して焼失率は極めて高く，東半部では約 70%ない
し 100%に達している．このような住家被害の傾向を反映し，人的被害もまた東部地域における焼死者数が圧倒的である．
各区の被害状況について郷土史料を調べると，
本稿最終ページの表 2 のような記述がある．表には全潰棟数と焼失棟数を併記した．全潰・焼失とも大規模であった本所区，深川区，浅草区および神田区に関しては，倒潰家屋の多さとともに区内の大半が焼失したという凄惨な被害状況を異口同(a) 住家全潰(b) 火災(ｃ) 流失・埋没(d) 工場等の被害

図 2 被害要因で分けた市区町村別死者数の分布［諸井・武村（2004）］．(a)の破線は Kanamori（1971）
による震源断層の地表投影を示す．
- 49 -

音に伝えている．一方，京橋区では「震災直後の被害は僅少」であるにも関わらず，その後の火災によって「月島・佃島の一部を僅か残して悉く焦土と化した」ことが説明されており，全潰棟数お(a)全潰率よび焼失棟数の規模と対応する．さらに被災地域が局所的であったと思われる赤坂区については「本区の下町方面」，小石川区は「諏訪町付近の焼失区域及び江戸川沿岸，
千川谷の倒壊区域」に被(c)死者数(b)焼失率
害が集中したという，こ図 3 東京市 15 区の被害分布．(a)と(b)の背景は現在の JR と 23 区境界．の推測を支持する状況がこのデータは「東京府下各警察署の検視したもの
記されている．なお被害が比較的軽微な地域の中を計上した」とあるので信頼性は高い．そのうちでも麻布区や牛込区は，火災被害がほとんど生じ
東京市の死者数について諸井・武村（2004）と比なかったことを勘案すると，率で数%とはいえ 500
較して表 3 に示す．区によっては両者のデータに～600 棟の全半潰住家の発生は特記されることで数値の開きが認められるものの，竹内（1925）のあろう．麻布区に関する「火災の損害の尠少なる
総死者数は 58,420 名であり，行方不明者を約 1 万に比較して，震災による家屋の倒壊は比較的多数
名［内務省社会局（1926）］とみなすと諸井・武村に上った」という記述は，このことを考慮すると（2004）の 68,660 名とよく一致する．また焼死
理解できる．このように，各区に伝えられる被害
52,178 名と溺死 5,358 名を火災による死者と考えの状況は図 3 の被害分布と調和的である．例外的
ると全体の約 98.5%となり，諸井・武村（2004）に下谷区は，全半潰が約 1,400 棟と他の区と比べによる約 96%を多少上回るが対応した値となる．
て少なくないにも関わらず「地震被害は金杉上・下町・龍泉寺町を除いてさ程のこともなかった」と述べている．下谷区でも全半潰家屋は一部の地
表 3 東京市における死因別死者数の比較
竹内（1925）
諸井・武村（2004）
域に集中して発生した可能性が考えられる．
区
圧死
焼死
溺死 その他 合計
全潰
火災
合計
このように郷土史料に記された被害状況は図 3
58
16
12
18
104
76
61
137
麹町区
の被害分布とよく整合し，データの有効性が確認
37
801
5
0
843
298
1221
1519
神田区
24
229
56
0
309
17
1172
1189
日本橋区
される．一方，東京府あるいは東京市の人的被害
34
254
8
0
296
17
902
919
京橋区
に関しては竹内（1925）や緒方（1925）が震災予
148
115
4
3
270
96
398
494
芝区
35
0
0
0
35
54
131
185
麻布区
防調査会報告にまとめた死因別・男女別の詳細な
61
15
0
0
76
65
77
142
赤坂区
3
1
0
0
4
9
94
103
四谷区
データがある．次に竹内（1925）のデータに注目
36
0
0
17
53
203
0
203
牛込区
し，諸井・武村（2004）のデータとの対応を調べ
95
2
0
119
216
34
220
254
小石川区
21
34
0
0
55
29
291
320
本郷区
た上で震度と死者数の関係について検討する．
3.2 震度分布と死者数の関係
竹内（1925）による死者調査表は，東京府の60,198 名の死者が死因別および男女別に分離され，
町丁目番地単位の細かさで整理されたものである．

下谷区
浅草区
本所区
深川区
水上

42
70
31
32
0

166
1974
46985
1586
0

0
200
1477
1213
2383

0
0
0
0
0

208
2244
48493
2831
2383

149
442
878
391

742
3225
53620
3748

891
3667
54498
4139

合計

727

52178

5358

157

58420

2758

65902

68660

（注）竹内（1925）が死者数のみであるのに対し，諸井・武村（2004）は行方不明者数を含む。

- 50 -

一方，圧死 727 名と住家全潰による死者 2,758 名には若干の相違が見られる．倒潰による圧死体が火災に遭遇し，そのうちの何体かが検視によって焼死と見なされた可能性もあるがよくわからない．
竹内（1925）のデータによれば東京市で 55,938 名の死亡場所が特定される．その死者数を町丁目単位で集計し，武村（2003a）による震度分布に重ねて図 4 に示す．図では圧死者
および焼死者と溺死者の数をシンボ
ルの大きさで表している．圧死者は，山の手では現在の赤坂見附から新橋，
大手町と皇居を半周して神田川に伸びる地域，港区麻布周辺，また下町
では台東区北部や墨田区，江東区に分布し，震度の高い地域を中心に広範囲に発生したことがわかる．一箇所で多くの圧死者が発生した場所は，
芝区三田四國町日本電気工場 93 名，
麹町区八重洲町内外ビルディング
46 名，小石川区久堅町博文館工場 40
名，浅草区千束町凌雲閣 34 名などであり，100 名を超えたところはない．
一方，焼死および溺死に関しては，
本所区被服廠跡の焼死 44,030 名が圧倒的であるが，その他にも浅草区の田中小学校（焼死 1,081），吉原公園（焼死 490），本所区の横川橋周辺（焼死 775，溺死 427），枕橋周辺（焼死 157，溺死 370），錦糸町駅構内（焼死 630），深川区の伊豫橋周辺（焼死209，溺死 140），油堀川岸（溺死 417），
神田区の神田駅ガード下（焼死 108）などで大きな被害が生じている．このように焼死・溺死者は大規模火災
地域に集中して発生したが，やはり震度との相関も認められる．
そこで，震度と死者数の関連性を見るために，各町丁目の人口［東京
市役所（1922）］と圧死者数，焼死者数を震度で集計して図 5 に示す．このうち焼死者数は震度 6 強の被服廠跡の 44,030 名が支配的であるため，(a)圧死(b)焼死および溺死

図4

東京市の町丁目別震度分布［武村（2003a）］と死者数- 51 -

この値を除いた割合も示した．震度 6 弱以上となった地域の人口は全体の半数に満たない約 44%であるが，圧死者の約 62%がこれらの地域で発生したことがわかる．焼死者ではこうした傾向がさらに顕著であり，約 96%が震度 6 弱以上の地域に集中している．被服廠跡の死者を除いた場合でも，震度 6 弱以上の地域の焼死者は約 74%にのぼる．
目黒（2003）は東京市における出火点と震度との関係を調べ，震度の高いところで延焼火災に発展した出火件数が多かったことを見出した．図 5はこの指摘を人的被害の面から支持する結果と言える．一般的に言って，住家倒潰とそれに伴う圧死者の発生と異なり火災および焼死者と震度の間に相関は低いように思われる．しかしながら東京
市においては図 5 のように関連性が認められた．
震度の高い地域で家屋の倒潰が延焼火災を広範囲に拡大させ，圧死者に加えて大量の焼死者を発生させたものと推定される．このように関東地震の人的被害規模は火災によって決定づけられたものの，延焼火災は倒潰家屋によって拡大した可能性が高い．つまりこの地震の巨大な人的被害は，根本的には住家倒潰によって引き起こされたものと考えられる．

7(81293)

unknown

7(25)unknown

6+(175)

6+(241448)
5(755835)

5-

(191)

6-

5+(74)(628870)

6-

5+

(232)

(452819)(a)人口（2,173,200）(b)圧死（727）

5-(470)5+(237)
6-(2639)5-(470)unknown
7(996)

5+(237)

unknown

6+(46388)

6-

7(996)(2639)

6+(2358)(c)焼死（52,178）

図5(d)被服廠跡除く
焼死（8,148）

震度ごとの人口および死者数の割合§4. 安政江戸地震との比較
安政江戸地震は 1855 年 11 月 11 日（安政二年十月二日）に発生し，その震源位置に諸説あるものの，いずれも首都圏の直下で発生した M7 クラスの地震としていることは共通する．関東地震に比べ地震の規模は 1 ランク下であるが，直下地震であったため東京都心部（江戸市内）に与えた影響は大きい．ここでは安政江戸地震による人的被害の特徴を調べ，関東地震との相違点を検討する．
4.1 家屋倒潰と圧死者数
安政江戸地震による主な被害は揺れによる家屋倒潰であり，町家の 14,346 軒，大名屋敷やその長屋を合わせると全体で 15,000～16,000 の家屋が倒潰したと考えられている［東京都（1973），宇佐美（2003）］．家屋の単位に不明な点はあるが，この数を関東地震による東京市の住家全潰数と比較す
ると，軒数が棟数と同じ意味であれば 12,192 棟（表 1）にほぼ同等であり，世帯数の意味であれ
ば 35,350 世帯［諸井・武村（2004）］の半数程度である．
一方，中村・他（2002）は江戸市中の被害状況
から最大震度を 6 強程度と推定した．さらに中村・他（2003）は，歴史資料に残る体験談ならびに隅田川にかかる永代橋や両国橋などの 5 つの大橋に被害が認められない点から，安政江戸地震による地震動がそれ程強くなかったことを再度確認している．これに対し関東地震では，図 4 に見るように震度 7 がある程度の広さで発生した．安政江戸地震による家屋倒潰が関東地震の半数であったとしても，地震動強さから考えると予想を超える大被害と言うことができる．このように揺れの大きさが関東地震を下回るにも関わらず大量の町屋が倒潰した原因は，大名屋敷に比べ耐震性が劣っていたためと思われる．また当時の江戸市中の人口は約 130 万名であり［都司・他（2003）］，ほぼ同じ面積を持つ大正後期の東京市の約 220 万名に比べ 6 割程度に少ない．しかしながら町人地の人口密度は約 3 万 5 千人/km2［望月・宮野（1977）］
であり，現在の東京都 23 区の約 2.7 倍，大正後期の東京市と比較しても約 1.3 倍と大きい．安政江
戸地震の被害はこのように超過密な町人地に集中して発生した．このことから局所的な住家被害の大きさは関東地震以上であり，住家全潰率が極めて高い地域もあったと考えられる．

- 52 -

安政江戸地震による死者数とその要因については不明な点が多いが，中村・他（2005）は大名屋
敷における死者 218 名の多くは焼死であった可能性が高いと述べている．また北原（2003）は，火災が発生した諸藩邸の人的被害が有意に大きい傾向を指摘し，資料調査で判明した武家の死者 1,860
名の約半数を占める 995 名がその影響を受けていることを示唆している．一方，町人の焼死者は新吉原で 1,074 名の記録がある［望月・宮野（1977）］．
新吉原以外の町人地における焼死者も否定できな
いが，後に示すように焼失規模が関東地震に比べて極めて小さいことから大量の焼死者の発生は考
え難い．これらより，安政江戸地震における焼死者は多く見積もって 3,000～4,000 名程度であり，残りの 4,000～6,000 名は家屋倒潰に起因するものと推定される．
安政江戸地震において家屋倒潰による死者が4,000～6,000 名とすれば，表 1 に示した関東地震の 2,758 名の 2 倍前後に大きい値である．このような死者発生率の差の原因を直下地震による衝撃
的な地震動と海溝型地震によるやや緩慢な地震動の違いとする考えがある［宮野・呂（1995）］．その可能性も否定できないが，先に述べたように超過密な町人地における大量の住家倒潰が多くの犠
牲者を発生させた第一の要因であろう．
4.2 火災と焼死者数
関東地震と安政江戸地震の人的被害を比較すると，最も顕著な差は火災による死者数に見られる．
関東地震では約 6 万 6 千名が東京市における大規
模火災の犠牲となった．それに対し，安政江戸地震において火災が原因の死者は，先の推定が正しければ関東地震の 20 分の 1 程度となる．そのうち焼死がほぼ確実な死者は新吉原の 1,074 名である
［望月・宮野（1977）］．新吉原では関東地震でも焼死 490 名が吉原公園で記録されているが［竹内（1925）］，安政江戸地震においては避難路の反橋が降りなかったことが原因のひとつと考えられており［中村・他（2005）］，人災の側面が強い．
関東地震と安政江戸地震で焼死者数に差異がある反面，東京市内および江戸市中において延焼火災に発展した起災火元数を見ると，関東地震が 76
ヶ所［中村（1925）］，安政江戸地震が 45 ヶ所［東京都（1973）］もしくは 66 ヶ所［中村（1925）］と大きな違いはない．また両者の地震の出火地点は

望月・宮野（1977）がプロットしており，その分布に関しても特徴的な相違は認められない．しかしながら出火後の様相は異なり，関東地震では市域の 47%に相当する約 38km2［中村（1925）］が焼失したのに比べ，安政江戸地震の延焼面積は約1.5km2［中村・他（2005）］に留まった．つまり出火件数に大差がないにも関わらず延焼火災の規模は極端に異なり，それが約 20 倍という焼死者数の差につながっている．
このことは関東地震の被害状況からの推測と矛盾する．つまり安政江戸地震においても膨大な数の住家倒潰と多数の地点からの出火という関東地震と同様の条件であったにも関わらず，大規模な延焼火災と大量の焼死者の発生には至らなかった．
従って両者の地震の人的被害に関しては，被害規模を左右した別の要因を探す必要がある．そのひとつとして風速の影響が考えられる．安政江戸地
震当時，天気は薄曇り，風は微風であった［中村・他（2002）］．これに対し関東地震では，前日に九州の有明海に上陸した台風が日本海沿岸を進み，関東地方はその影響を受けて強い風が吹いていた［武村（2003b）］．関東地震による大規模火災とそれに伴う巨大な人的被害はこうした気象条件の影
響を強く受けた結果と見て間違いはない．
§5. 議論5.1 火災による人的危険度
まず焼失世帯における死者発生率を全潰世帯と比較することで，火災による人的危険度について考えてみよう．主な火災地域における焼失世帯の人口 SB と死者数 DB の一覧［諸井・武村（2004）］
を表 4 に示す．全地域の DB が表 1 の火災による死者数と異なるのは，住家全潰・焼失・流失・埋没被害が同時に起こった地域を除いているためである．焼失世帯人口 SB は一世帯あたり人口に焼失
世帯数を乗じて推定されている．右端の DB/SB は焼失世帯における死者の発生率であり，火災による人的危険度と見ることができる．DB/SB は本所
区の 22.4%が極めて高く，横浜市の 9.2%さらには
船形町（千葉県安房郡）の 3.9%がこれに続く．全火災地域の DB/SB は 5.3%と求められている．全潰
世帯の死者発生率は同様の方法で約 1.6%と推定されており［諸井・武村（2004）］，この値に比較すると 5.3%は有意に大きい．
ところで本所区の 22.4%は被服廠跡の死者数も- 53 -

計算に含めた結果である．火災による死者発生率を考える場合，被服廠跡における火災旋風の影響をどう扱うかによって評価が分かれよう．仮に被服廠跡の死者数が通常起こり得ない規模の火災旋風によって生じたものとみなし，その 44,030 名［竹内（1925）］を DB から引くと全体の死者発生
率は 2.75%となる．この値は全潰世帯の 1.6%とそれほど大きな違いはない．この概算は単に被服廠跡の死者数を除いたに過ぎず，地震後の火災による人的被害の発生傾向を明らかにするには，火災旋風の規模と死者発生率の関係さらには地震火災
における火災旋風の発生頻度など検討すべき点が少なくない．しかしながら同時に，大型の火災旋風が発生しない場合には全潰と火災で死者発生率に差が少ないことを示唆するものとも言える．
ところが被服廠跡の死者数を引いても火災による死者数は全体で 47,000 余名であり，絶対値としては表 1 の住家全潰による死者数と 4 倍以上の開きがある．東京市においてはその差が約 8 倍とさらに大きい．これは図 3 に示したように全潰率が最大でも 15.6%であるのに対し，焼失率は東部地域全体で 70～100%と極めて大きいことに起因する．つまり死者発生率が同程度だとしても，火災被害の大きさ自体が東京市ないし被災地全体の死者数を押し上げた可能性が高い．関東地震による人的被害は火災の影響が支配的であるが，火災による死者発生率が有意に高いというより，むしろ強風の影響を受けて大量の住家が焼失したことにその原因を求めた方がよい．

市区町

人 口

死者数
世帯焼失 焼失世帯世帯数率(%) 人口SB 総数D 火災D
B

深川区
浅草区
日本橋区
京橋区
神田区
本所区
下谷区
小田原町
横浜市
麹町区
横須賀市
船形町

173600251469123961
13766814375724845218051022477
403586
56117
67668
5340

39850
57971
20981
29271
28503
56768
42147
4779
93986
11275
16150
1211

全地域

100

主な火災地域の死者発生率［諸井・武村（2004）］

100
100
100
100
96.84
96.50
79.37
70.81
66.61
57.51
29.10
28.08

日本橋区

log(D/D0)=1.5・YB

横浜市

本所区
京橋区

10
DB/SB
(%)

173600251469123961
13766813920823975614326615916
268845
32272
19693
1499

4139
3667
1189
919
1519
54498
891
280
26623
137
665
133

3748
3225
1172
902
1221
53620
742
56
24646
61
170
59

2.16
1.28
0.95
0.66
0.88
22.36
0.52
0.35
9.17
0.19
0.86
3.94

1722843

98863

91476

5.31

D/D0

表4

5.2 火災による死者の増加傾向
次に図 6 は，関東地震において火災がない場合に推定される死者数 D0 と実際に生じた死者数 Dの比を各市区町村で求め，世帯焼失率 YB との関係を調べたものである［諸井・武村（2004）］．すなわち図 6 は火災の規模に伴う死者数の増加率と見ることができる．実線で結んだ黒四角はある範囲内の YB で集計した平均的な関係であり，破線で示した関数で概ね近似できることがわかる．このことは火災の規模に伴って死者数が指数関数的に増加する傾向を示している．平均的に見ると，世帯焼失率が 30％までの地域における死者数は火災がない場合に予想される死者数の 2～3 倍程度である．これに対し焼失率が大きな地域の死者数は焼失率に伴う急激な増加傾向を示しており，焼失率が 80%を超えるような大規模火災地域では火災がない場合の 20～30 倍という大量の死者が発生したと推定される．
住家倒潰が他と比べ少なかった日本橋区や京橋区においても火災が次第に広がり，最終的には全区が焼失する結果となった．表 4 を見るとこれらの地域の死者発生率 DB/SB は 1%以下に留まった
ものの，図 6 の死者増加率は全潰率の高い本所区にほぼ等しい．このように住家全潰による死者数
を基準にとると，人的被害に及ぼす火災の影響度
はどの地域においても似たような傾向にある．
火災は地震後の二次的災害であるが，地震による人的被害を増加させる強い要因であろう．図 6
はそういった火災被害の影響が延焼規模に応じて

1

0.1

0.01

0

20

40

60

80

100

YB(%)

図 6 火災規模に伴う死者増加率［諸井・武村（2004）］．白丸は各市区町村の D/D0，実線で結んだ黒四角はΔYB=10～20%で集計した平均値，破線は平均値を概ね説明する YB－D/D0 関係を示す．

- 54 -

30

風速(m/s)

25
20

10年
1年

15
10
5
0

6時

12時

18時

9月1日
図7

24時

6時

12時

2日

関東地震当時の風速［藤原（1924）］と東京の日最大風速期待値

飛躍的に増大する特徴を示している．焼失世帯と全潰世帯の間で死者発生率に大きな違いがない可能性を先に指摘した．しかしながら火災がない場
合を基準にすると，大規模火災地域の死者数が極めて大きいことも事実である．そのように付加的な犠牲者の数が，結果的に関東地震の人的被害規模を決定づける支配的要因となっている．

15m/s 程度とするのが妥当であろう．
その再現性を確かめるために，現在の東京（気象庁）における日最大風速の再現期待値 V(T)を
Gumbel 分布に従う次式で計算した．
V (T ) = −(1 / a ) ln[ln{T /(T − 1)}] + u(1)

ここで T は再現期間（日），a と u は 1991 年以降
10 年間の日最大風速データを用いると a=0.703，
u=5.505 と求められる．
式(1)より 1 年間および 10 年間の期待値として5.3 関東地震時の強風の再現性
それぞれ 13.9m/s，17.2m/s が得られ，図 7 にはこ
関東地震の再来に比べ首都圏直下地震の切迫性が指摘されている［地震調査研究推進本部（2004）］． の値を同時に示した．また理科年表（平成 18 年）によれば，東京における日最大風速 10m/s およびそのような直下地震の被害想定においても関東地
15m/s 以上の平均日数はそれぞれ 25.8 日/年と 0.9
震時の強風が考慮されることが多い［例えば内閣日/年であり，上記の期待値とよく対応する統計値
府（2004）］．現代の住宅は耐震性，耐火性とも関が示されている．時代によって風速計の設置高さ
東地震当時に比べ格段に向上しており，この地震や観測点周辺の建物密度が異なるため単純な比較による巨大災害がそのまま再現されるとは考え難はできない．しかしながら，その分を考慮してもい．しかしながら地盤構造や強風のような自然環
関東地震の人的被害に影響を与えた強風は数年に境には，時代的に大きな変化はないはずである．
1 回程度の事象と評価され，少なくとも被害想定
地震防災を考える上では，まず関東地震時の強風の範囲外とされるほど特殊な気象条件にあった訳の再来がどの程度の現実性があるのかを検討するではない．
ことが必要であろう．
関東大震災の再現可能性を検討する場合，厳密
図 7 は東京大手町の中央気象台における関東地には巨大地震と強風の同時発生確率が必要であろ
震前後の風速の変化［藤原（1924）］を示す．地震う．その確率はかなり小さいことが予想され，こ発生時刻の午前 11 時 58 分頃には 12m/s 程度の風の地震による人的被害は考え得る最悪のケースなが吹いていたことがわかる．火災範囲が拡大し始のかもしれない．しかしながら地震防災上の観点
め，本所被服廠跡で火災旋風が発生した同日午後4 時［竹内（1925）］以降から風速は順次増加し， からすると，そういった最悪のシナリオが無意味とは言えない．この風速がそれほど特殊な事象で同日午後 11 時には約 22m/s のピークを迎えた．しないことから考えても，地震被害の想定においてかしながらこれについて藤原（1924）は，1 日夜
むしろ積極的に採用すべき気象条件であろう．
半前後に風速が強まったのは神田日本橋方面の猛また，そのような強風下にあっても大規模火災
火のためと推測している．従って関東地震の人的を発生させない防火対策は重要であり，それが人被害規模をもたらした風速は，それ以前の 10～- 55 -

的被害の低減に有効であることは言うまでもない． （5） 安政江戸地震においても，住家倒潰とそれに伴う圧死者が多数発生した．また出火件数も関しかしながら関東地震の大規模火災が強風と同時
東地震と大差はない．このような状況であったにに倒潰家屋によって生じたことを考えると，家屋も関わらず，大規模な延焼火災と大量の焼死者のの耐震性を高めることがより根本的な対策と言う発生には至っていない．この違いは安政江戸地震
こともできる．耐震性の向上は圧死者の低減に留時の微風と関東地震時の強風という気象条件の差
まらず，結果的に火災による人的被害の抑制につが強く影響した結果と考えられる．
ながるものと考えられる．
（6） 関東地震において東京市の大規模火災をもたらした風速 10～15m/s の強風は，数年に 1 回程
§6. まとめ度の事象であり，それほど特殊な気象条件ではな
1923 年関東地震の人的被害特性に関する検討
い．地震防災上の観点からすると，被害想定におを行い，特に東京都心部における死者発生要因をいて考慮すべきシナリオと言える．
1855 年安政江戸地震と比較した．その結果に基づ（7） 以上の検討結果に基づくと，関東地震によいて関東地震による人的被害発生のプロセスを考る巨大な人的被害は，①高震度地域で多数の家屋
察し，以下の結論を得た．
が倒潰し，②地震直後の出火が次々と倒潰家屋に（1） 被害資料のマクロ分析から求められた諸燃え移り，③それが数年に 1 回程度の強風に煽ら井・武村（2004）による東京市の被害データは，
れて大規模火災に発展し，④圧死者に加えて極め
郷土史料に記述された各区の被害状況ならびに竹て大量の焼死者が発生した，というプロセスによ内（1925）による死者調査表とよい対応を示し，って生じたものと推定される．
データの信頼性が確認された．
（2） 関東地震による 105,385 名の死者のうち，東京市における火災の犠牲者は 65,902 名に達する． 謝辞
日最大風速の再現期待値について鹿島小堀研究
横浜市でも火災による死者は 24,646 名を数え，死室の大類哲上席研究員と気象研究所の林豊研究官
者全体の実に約 85%がこの両市の火災被害に起因にご助言を頂いた．また査読者の中村操氏には特する．このように，関東地震の巨大な人的被害をに安政江戸地震に関する貴重なご意見を頂いた．
決定づけた支配的要因は，東京市ならびに横浜市
記して感謝いたします．
で発生した大規模火災にある．
（3） 本所区被服廠跡の火災旋風で発生した大量
文 献の焼死者を除いて考えると，火災による死者の発
生率は住家倒潰を原因とした死者発生率と大きな
浅草区史編纂委員会，1933，浅草区史関東大震災
違いはない．しかしながら，住家倒潰による死者編，103pp.
数を基準とした死者増加率は火災規模に伴って急千代田区役所，1960，千代田区史中巻，932pp.
激に増大する傾向を示す．焼失率が 80%を超えた
本郷区役所，1937，本郷区史，1373pp.
東京市東部では，平均的に見て火災がない場合の藤原咲平，1924，関東大震災調査報告（気象篇），
20～30 倍という大量の死者が発生したと推定さ
中央気象台，161pp.
れた．火災は地震後の二次的災害であるが，関東
今村明恒，1925，関東大地震調査報告，震災予防
地震においては延焼規模の大きさが原因し，局所調査会報告，第 100 号（甲），21-140
的に極めて大きな人的被害を発生させることで地
地震調査研究推進本部，2004，相模トラフ沿いの震による死者数全体を押し上げている．
地震活動の長期評価，31pp.
（4） 一方，東京市の焼死者の分布を見ると，圧Kanamori, H., 1971, Faulting of the great Kanto
死者と同様に震度との関連性が認められた．このearthquake of 1923 as revealed by seismological
ことから言って，東京市の延焼火災は倒潰住家にdata, Bull. Eathq. Res. Inst., Univ. Tokyo, 49,
よって拡大した可能性が高い．つまりこの地震の13-18
人的被害規模は火災によって決定づけられたもの
北原糸子，2003，近世災害情報論，塙書房，381pp.
の，根本的には住家倒潰によって引き起こされた小石川区役所，1935，小石川区史，993pp.
ものと考えられる．
- 56 -

松田磐余，1996，地震による人的被害小史と 1995
年兵庫県南部地震の犠牲者，総合都市研究，61，
155-166
目黒公郎，2003，地震後の消防活動に与える耐震補強対策の効果，消防防災，5，71-79
宮野道雄・呂恒倹，1995，地震による人的被害と家屋被害の関係に対する震源距離の影響，自然災害科学，13，3，287-296
望月利男・宮野道雄，1977，東京における安政江
戸地震と関東大地震の被害についての一考察，
日本建築学会論文集，256，47-56
諸井孝文・武村雅之，2002，関東地震（1923 年 9
月 1 日）による木造住家被害データの整理と震度分布の推定，日本地震工学会論文集，2，3，
35-71
諸井孝文・武村雅之，2004，関東地震（1923 年 9
月 1 日）による被害要因別死者数の推定，日本
地震工学会論文集，4，4，21-45
内閣府，2004，直接的被害想定結果について，中央防災会議首都直下地震対策専門調査会（第13 回）事務局説明資料 2-1，40pp.
内務省社会局，1926，大正震災志（上），1236pp.
中村操・茅野一郎・唐鎌郁夫・松浦律子・西山昭仁，2002，安政江戸地震（1855/11/11）の江戸
市中の被害，歴史地震，18，77-96
中村操・茅野一郎・松浦律子，2003，安政江戸地
震の首都圏での被害，歴史地震，19，32-37
中村操・茅野一郎・松浦律子，2005，安政江戸地震（1855）の江戸市中の焼失面積の推定，歴史
地震，20，223-232

中村清二，1925，大地震による東京火災調査報告，
震災予防調査会報告，第 100 号（戊），81-134
緒方惟一郎，1925，関東大地震に因れる東京大火
災，震災予防調査会報告，第 100 号（戊），1-79
武村雅之，2003a，1923 年関東地震による東京都
中心部（旧 15 区内）の詳細震度分布と表層地
盤構造，日本地震工学会論文集，3，1，1-36
武村雅之，2003b，関東大震災，大東京圏の揺れを知る，鹿島出版会，139pp.
武村雅之・諸井孝文，2001，1923 年関東地震の地域被害資料総覧，地震 2，53，285-302
竹内六蔵，1925，大正十二年九月大震火災に因る
死傷者調査報告，震災予防調査会報告，第 100号（戊），229-264
都司嘉宣・中村操・武村雅之・諸井孝文，2003，
江戸・東京の地震，ドキュメント災害史
1703-2003，国立歴史民俗博物館，41-54
東京市赤坂区役所，1941，赤坂区史，1418pp.
東京市麻布区役所，1941，麻布区史，925pp.
東京市本所区，1931，本所区史，660pp.+218pp.
東京市京橋区役所，1942，京橋区史下巻，1272pp.
東京市下谷区役所，1937，下谷区史附録大正震災
志，220pp.
東京市牛込区役所，1930，牛込区史，603pp.
東京市役所，1922，東京市市勢統計原表
東京都，1973，安政地震災害誌，上巻，85pp.
東京都江東区役所，1957，江東区史，1740pp.
宇佐美龍夫，2003，最新版日本被害地震総覧，東京大学出版会，605pp.

- 57 -

表 2

東京市各区の被害規模と郷土史料による被害状況の記述［東京市本所区（1931），東京都江東区役所（1957），浅草区史編纂委員会（1933），千代田区役所（1960），東京市下谷区役所（1937），
東京市赤坂区役所（1941），東京市麻布区役所（1941），東京市京橋区役所（1942），本郷区役所（1937），小石川区役所（1935），東京市牛込区役所（1930）］

区

全潰 焼失
棟数 棟数
(規模) (規模)出典

被害状況の記述

本所区「（前略）本区は市内に於て最も震動の激烈なりし部分に当り，加ふるに地盤の繊弱なりし為めの揺り下の被害あり，従って家屋の倒潰率も多く，更に之に比例すべき失火
数も亦少なくなかった。」
4250 25970
本所区史 「次に火災の概況を述ぶれば，本区内では一日午後一時に既に各所に延焼を見，午(大) (大)後三時乃至四時には殆ど区内全般に火が行きわたったが，当時の風向は次の如くである。（中略）即ち南風の間に全区を焼き盡し北風に変化して後，午後八時頃焼失したと思はれる部分は，僅かに元町附近があるのみであった．」

深川区「振動は比較的ゆるい緩慢な微動にはじまった地震がにわかに激動と変じて，次の瞬間には家屋の破損と倒壊による騒音に人人は驚き夢中に戸外にでるにも大波にゆら1896 18122
れた小舟の上にあるような状態となり足がすくんで進まず往来の通行者は路上にうずく
江東区史
まった。しかも強烈な余震はつぎつぎと起ってさらに倒壊家屋からの火災が市内各所(大) (大)におこり，しだいに風速の加わる強力な烈風にあおられ猛火がやがて全市の大半を火の海と化した。」

浅草区「斯くて家屋の倒潰に続いて早くも三十分後には蔵前高等工業学校よりは直先に出火
2131 29244
浅草区史 したのを始め各所から火の手は見え，あちらにもこちらにも黒煙立ち上りここに焦熱の(大) (大)地獄と化するに至った。」

神田区「区の西部，神保町，猿楽町，今川小路，西小川町一帯は地盤脆弱で倒壊家屋が多1240 15355
く，このため出火も多く，火元は十ヶ所をこえた。」
千代田区史 「以上の火災によって，佐久間町の一帯を離れ島のように残しただけで，区内の大半，(大) (大)面積にして91パーセントが焼失したのである。」

下谷区

698
(中)

「わが区の地震被害は金杉上・下町・龍泉寺町を除いてはさ程のこともなかった。金杉
上・下町の大被害は，丁度大下水工事の為め地盤に人工的弱点が加へられていた為
めに倒壊家屋が続出したのであり，その他の町々に於ても，多少の倒壊家屋は生じた
19606
下谷区史 が，多くは古土蔵等で，地震被害としては比較的軽微と云ってよかった。然も続いて(大)襲った大火災の為め，わが区は谷中，根岸方面及び池之端の一部を除いてその殆ど全部を焼失し，全滅に近い悲境に陥ったのである。即ちわが七十三箇町の中焼失した町数は左の四十六箇町と上野公園の一部を数へたのである。」

352
(中)
335
(中)

1253
(中)
114
(小)

京橋区

76
(小)

「この被害，即ち地震そのものによって蒙りし被害はそれ程のものでなかった。（中略）ことに銀座から数寄屋橋を中心とした一帯は東京に於ける台地の被害程度と殆ど変わらぬ程軽微であった。」
16804「区内は地震による被害は軽少であった。即ち道路石垣の崩壊陥落せるものなく，只
京橋区史
築地参考館前，月島，明石町，新佃島に於て亀裂のありたるのみに止まった。」(大)「（前略）震災直後の被害は僅少なりしとは云え，次いで起りたる各所よりの火災の為，区内の地－江戸伝来，ひいては明治文明開化の中心街たりし我が区の町々－は月島佃島の一部を僅か残して悉く焦土と化したのであった。」

麹町区

234
(小)

4618
「（前略）以上の火災によって，さきの番町，麹町付近の飛び地状の被災地のほかに，
千代田区史
飯田橋から内幸町を結ぶ線以東の区内の東半部一帯がことごとく焼失した。」
(中)

本郷区

128
(小)

4703
(中)

赤坂区
麻布区

赤坂区史

「被害は本区に於いても下町方面に多く，青山方面には火災の発生を見ず震災の程度も極めて軽少であった。」

麻布区史「火災の損害の尠少なるに比較して，震災による家屋の倒壊は比較的多数に上ったが，這は麻布の地が久しく火災の厄を免れて，古家が多かったが故であらう。」「本郷方面も地震の被害は下町よりも少なかったが，震後本郷南部と帝大内の二箇所
より火災起こり，一方は本郷区役所前電車通りを境界として，同所の南西方を烏有に本郷区史
帰し，一方は向ヶ岡に近き帝大医学部教室，薬学部教室，工学部応用化学部教室，
火薬教室等を焼失した。」

129
659「（前略）本区は諏訪町附近の焼失区域及び江戸川沿岸，千川谷の倒壊区域以外
小石川区史
は，大震災の為めには直接の大被害を蒙らなかったわけである。」(小) (小)236「（前略）本区には幸に火災の害が殆んど無く，倒潰家屋も亦比較的少なかったので，
0
牛込区
牛込区史
震災直後の被害は各区中最も軽微なものの一つであった。」(小)注）全潰棟数規模は大：1000棟以上，中：300～999棟，小：300棟未満，また焼失棟数規模は大：10000棟以上，中：1000～
9999棟，小：1000棟未満に分けた．なお焼失棟数は全半潰後に焼失した住家棟数を含む．
小石川区- 58 -