2 0 1 4 年度

自己応募研究
プロジェクト報告書生駒幸子 （短 期 大 学 部）

須賀英道 （保健管理センター）

上山

美香 （経 済 学 部）

西岡

久充 （経 営 学 部）

大西

俊弘 （理 工 学 部）

八幡

耕一 （国際文化学部）

木下

徹弘 （経 営 学 部）

吉川小林直明 （社 会 学 部）

龍谷大学

悟 （文

学修支援・教育開発センター学部）

２０１４年度自己応募研究プロジェクト報告書
目次■2014年度「自己応募研究プロジェクトポスター展示」開催にあたって …
長谷川 岳史（龍谷大学

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学修支援・教育開発センター長、経営学部教授）■2014年度自己応募研究プロジェクト一覧 ……………………………………………

4■各プロジェクトのポスター、研究概要、コメント
・福祉・教育における児童文化の学修を深める取り組み―こどもの豊かな児童文化環境をデザインするために―……………………………………

7

研究代表者：生駒 幸子（短期大学部）
・途上国および国際経済関係の理解促進のためのアクティブ・ラーニング教材の開発・作成 … 13
研究代表者：上山 美香（経済学部）
・数学学習・教育用ソフトウェア「GeoGebra」を用いた教材開発とテキスト作成 ………… 17
研究代表者：大西 俊弘（理工学部）
・専攻科目を英語で講義するための基礎的研究…………………………………………………… 23
研究代表者：木下 徹弘（経営学部）
・テキスト『ドキュメンタリー映画制作講座』の作成…………………………………………… 29
研究代表者：小林 直明（社会学部）・ポジティブ心理学理論に基づく実践プログラムの実証………………………………………… 35
研究代表者：須賀 英道（保健管理センター）
・情報通信技術を利活用した教育支援システムに関する基礎的研究…………………………… 39
研究代表者：西岡 久充（経営学部）
・キャリア開発教育における映像素材の活用とその意義・課題の検証………………………… 43
研究代表者：八幡 耕一（国際文化学部）
・講義中の私語抑制ストラテジー調査……………………………………………………………… 47
研究代表者：吉川 悟（文学部）

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２０１４年度自己応募研究プロジェクト■ ポスター■ 研究概要■ コメント−5−

−7−福祉・教育における児童文化の学修を深める取り組み―こどもの豊かな児童文化環境をデザインするために―
生駒 幸子（短期大学部）■研究成果についての補足説明
1．2014 年度における授業改善のポイント
本研究の「実践型学修プロジェクト」は 2011 年度より 4 年間、「保育内容Ⅱ（言葉）」（2 年次履修科目）において授業に組み込んできた。年度を経るごとに新たな課題が見つかり、授業内容や授業展開にかかる問題に焦点を絞り、それらを克服しながら継続して授業改善を行ってきた。
2014 年度の授業改善においては、それ以前には行っていなかった学生全員による各グループの教材・指導法の検討会を設定した。検討会はリハーサルをもとに、本番さながらの模擬保育を行った上でさらによりよい保育実践を目指し、学生同士で意見を出し合う機会となった。各グループでのみ検討していた前年度までと比べ、客観的な視点で保育実践を観察し、その実践の問題点や課題について討論していた。実
際にリハーサルという保育実践の場を体験することにより、意識化された問題について仲間で検討していた。学生同士で切磋琢磨しつつ、より適切な教材と指導法を模索する姿が見られ、学生が仲間で学びを深める時を持てていることが明らかとなった。
以下は、リハーサルを終えて討論会において検討したテーマである。
（1）こどもへの言葉遣いについて
こどもに語り掛ける際に親しみを込めて話をしているつもりであっても、馴れ馴れしく感じられる言
葉遣いになってしまう場面が見受けられた。学生たちはその場面を取り上げ、保育という公的な場での適切な言葉遣い、保育者の言葉遣いもこどもの「言葉の体験」となり、保育者の言葉はこどもの手本であるといった意見等、学生同士で厳しく評価し合う姿がみられた。
（2）人前で発表する際の緊張感をどのように和らげるかについて
リハーサルにおいて、ある学生が緊張して自分のセリフを発せられず、数分間立ちすくみ、涙してしまう場面があった。発表グループの学生、フロアの学生は、その学生を追い詰めないよう気遣いながら、「大丈夫」「頑張れるよ」と静かに落ち着いて声をかけ、自然な雰囲気を作りじっと待つ姿が見られた。授業担当者である私はしばらくの間、その学生には自分で体制を建て直してほしいと願い見守っていた。しばらく時間がかかったものの、学生は自らの力でその沈黙を破り、発表を進めていった。
人前で話すということは、誰にとってもはじめは緊張することである。その緊張を理解し、緊張の闇に陥った仲間、こどもをどのように支えればよいか、それぞれが考える良い機会になった。
（3）こどもの認知発達にふさわしい教材、提示方法について絵にかいた人形を動かすペープサートやパネルシアターといった教材の場合、教材の提示方法は、こどもの認知発達をふまえ、理解しやすい提示方法、演じ方が必要である。リハーサルでは、舞台（教壇）にいくつもの同じ絵人形が出てくる場面、語られる言葉と絵人形の動きに齟齬がある場面など、大きさの大小が明確でないもの、絵人形が舞台の大きさに対して小さすぎる等、こどもが矛盾を感じてしまう事例がいくつも見られた。大人の理解と、こどもの理解は異なることを授業担当者から説明し、教材そのもの、また教材提示の方法の改善について検討を行った。

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■ 2014 年度実施「りゅうたん・こどもシアター」のお客様からいただいた感想から・とても楽しく見させていただきました。絵がとても上手でした。こどもの目線までしゃがんで話しかけておられる学生さんに感心しました。司会、おはなしももう少しメリハリをつけていただければもっと良いかも。
・楽しいひと時でした。どの演目化か忘れましたが、台の上のものが幼児の目線では見えにくいものがありました。どの演出もいろいろな工夫がなされていたので、楽しかったです。
・午後からは学生さんみんな表情が柔らかくなって、とても雰囲気が良くなったと思います。朝からこの調子でいければ、とても良いと思います。どの発表も学生さんの頑張りが感じられました。これからも頑張ってください。
・どの班もとても工夫されていて、楽しかったです。小さなお子さんたちの笑顔がとてもステキでした。
来年も楽しみにしています。
・学生さんたちのセンスの良さ、絵のうまさに驚きました。こどもたちの喜ぶ姿が何より印象的でした。
来年もまた見られることを楽しみにしています。学生さんたちのこれからの保育の現場で役立つ素晴ら
しい取り組みだと思います。皆様、頑張ってくださいね。
・こどもたちが楽しんで見ていました。学生の皆さんが頑張って作っておられるのが伝わってきました。
また機会があれば来たいと思います。
・普段よく読み聞かせている「おはなし」ですが工夫がいっぱいで、娘は真剣に見入っていました。また
こんなステキなおはなし会を開いてほしいです。
・午前からの参加でしたが、どの発表もいろいろな工夫がされていて、皆さんの努力や準備の苦労を感じることができました。特に印象的だったのは「あおいふうせん」の予想外のダイナミックさ（模造紙を巻き上げる大仕掛け等）に驚き、感心しました。フロアのこどもたちと思わず「オーッ！」と声が出たわけです。専門的なことは分かりませんが、こどもへのアプローチには意外性や驚きの要素も欠かせないのだろうと思いました。どうもありがとうございました。
・人形を上手に案内役にして、こどもも興味津々でした！

かわいらしい絵やしかけが工夫されていて、大人にとっても楽しかったです。これからもこどもシアターを楽しみにしています。
・学生さんたちの頑張りがとても伝わりました。こどもたちもとても楽しく時間を過ごしました。蛍光色を取り入れ、暗転したり、お話とお話の間をトークでつなげたり、工夫が随所に見受けられました。声
色（演技？）も工夫されると、ますますこどもたちも引き付けられると思います。
・本当に素晴らしい発表ばかりでとても楽しかったです。どの発表もこどもが楽しく見られる工夫がいっ
ぱいでした。担当の先生がおっしゃっていた「りゅうたんの学生が誇り」だというお気持ち、私も一職員として同じように感じています。トラブルや思わぬハプニング、思い通りにいかなかったこともあったかもしれませんが、学生みなさんのパワーに本当に心を打たれ感動しました。どうか、いつまでも「りゅうたん・こどもシアター」が続くことを心から願っています。
・手遊びやお歌を途中で混ぜていて、メリハリがあってこどもも楽しんでいました。「おおきなかぶ」は、みんなが家に入っていくシーンが楽しかったようです。ビニールテープのセットも素敵でした。こどもがさわりたがっていました。手作りのパネルシアターがとても素敵でした。パン屋さんのお歌も楽しそうに手拍子をしていました。ハプニングにも周りが協力しておられてほほえましかったです。
・2 歳半になるので、内容もわかってきているらしく、じーっとお話を聞いていました。特に知っているお話（おおきなかぶ）だと一緒に声を出して楽しんでいました。
・今日は午後の 4 つしか見られず、残念でしたが、皆が頑張って作っていた様子が伝わってくる発表ばかりで。とても楽しめました。途中、ライトがつかないハプニングにも周りの学生さんが歌をうたってフォ−9−ローしていて、それもよかったです。
・昼寝の時間帯で眠いだろうに、こどもが一生懸命見ていました。かわいい絵といろんな工夫で、こどもたちが興味を持って見るようにされているのがさすがだなぁと感動しました。ありがとうございました。
・とても楽しいひと時でした。こどもは保育園に通っているのですが、保育士のみなさんは色々な催しや経験を経て、毎日保育されているのだと、また違った目でみることができました。学生のみなさんもこどもたちが笑顔になれるステキな保育士さんになってください！
・途中から話の間のつなぎがあって良かったです。子どもたちは周りに子どもが少なかったので緊張していました。普段だともっと反応があるのですが、緊張して反応が少なめでした。小 1 になってから、手遊びや踊りに照れが出てきたようです。「おおきなかぶ」では最後に出てきたカブが、予想外に大きくて喜んでいました。場面の区切りに一呼吸おけば、より話が分かりやすくなるのではと思いました。手作り感いっぱい連取した感じがよく伝わってきました。いろんなパターンで話を進めていて、よく工夫されているなと思いました。お疲れ様でした。
・とても楽しいひと時でした。どのグループも大変工夫されていて、素晴らしかったです。パネルシアターやペープサートも全て手作りでぬくもりがあり、ステキでした。各グループ、手遊びやなぞなぞなど、とても楽しませてもらいました。まだ 11 か月の娘ですが、しっかりと聞いて楽しんでいました。せっかくのステキな舞台なので、授業の関係で難しいと思いますが平日にしてもらえたら、もっとたくさんのお客さんが来られるのではないでしょうか。娘が動き回っていても、あたたかい目で見守ってくださり、本当に嬉しかったです。優しく接していただいて嬉しかったです。何より、学生の皆さん、お疲れ様でした。現場に行かれても頑張ってくださいね。みなさんの笑顔が一番ステキでした。とっても現場で役に立ちますよ！ありがとうございました。

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生駒プロジェクトへ寄せられたコメント一覧

1．【ある程度参考になった】
児童文化財という考え方を初めて知りました。学生レポートから学修効果を読み取り、分析されている点は興味深かったです。学生にもこの研究成果を伝えると、学生が現場に立った時に役立つと思います。
〈教員〉
生駒先生からのコメントバック
貴重なご意見、まことにありがとうございます。学生にもこの授業改善のプロセスや研究成果を伝える場を作りたいと思います。学生たちは卒業後、保育・教育の現場で働きますので、学びの場をデザインする側になります。研究成果から何かを得て、保育実践に役に立ててもらえたらこれほど嬉し
いことはありません。

2．【ある程度参考になった】
実践型学修である「りゅうたん・こどもシアター」は、保育教材の「研究」→「作成」→「成果発表（地域の親子に公開）・振り返り」と、3 つのステップを踏みながら学生の主体的な学修活動を促す取り組み
であり、非常に興味深い内容でした。既に振り返り部分で実践されているかもしれませんが、地域親子や学生（成果発表者）等に対するアンケート実施し、学生へのフィードバックや改善方策の提案等の仕組みがあれば、その内容・結果を整理することで、新たな教材として活用できるのではないかと思いました。
〈職員〉
生駒先生からのコメントバック
示唆深いご意見をありがとうございます。学生へのアンケートは実施しているものの、地域親子へのアンケートはコメントをいただく程度でした。本報告書で少し紹介したとおり、学生への激励のメッ
セージが多いです。しかしご意見の通り、地域親子にさらに詳しいアンケートを取り、振り返りで共有することで、学生はより具体的な課題を見出し学びを深めることができると思います。

3．【ある程度参考になった】「児童文化」が「保育内容」を履修する上で、どのような学修効果があったのか、検討してほしい。
〈記入なし〉
生駒先生からのコメントバック
ご意見感謝申し上げます。研究を始める際に、1 年次に履修する「児童文化」が 2 年次履修の「保育内容Ⅱ（言葉）」にどのようにつながるのか検証するつもりでいたのですが、学生へのアンケート
作成時点で内容が不十分であったために、分析するに至りませんでした。2015 年度から新しいカリ
キュラム実施により授業時間数が変更になるため状況が変わりますが、引き続き、課題として検討してまいります。

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【コメントをいただいた方へのお礼】
貴重なご意見を賜りましたこと、心より感謝申し上げます。今回いただいたご意見を取り入れ、今後の研究に取り組んでいきたいと考えます。本授業改善の「実践型学修プロジェクト」はまさしくアクティブ
ラーニングの試みでしたが、そのなかで授業担当者として学生と一緒にさまざまな失敗を経験し、成長させてもらっていると実感しています。これからも学生の学びがより充実したものとなるよう、魅力ある授業をデザインすることに努めていきたいと思います。

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途上国および国際経済関係の理解促進のためのアクティブ・ラーニング教材の開発・作成
上山 美香（経済学部）

グローバル化が進み、世界各国との繋がりが緊密になる一方で、多くの大学生にとって「外国」は遠い存在である。途上国に関しては、断片的な情報をもとに固定化されたイメージを持っており、国際社会に全く関心を持たない学生も多い。我が校においても、その傾向は顕著であり、また入学経路の多様化や中学・高校における社会科教育の違いにより、国際社会に対する門題関心、知識レベルともに、学生間のばらつきが非常に大きいという問題がある。
研究代表者は、これまでの講義活動の中で、身の回りから外国（特に途上国）との関わりを考え国際経済の仕組みを理解させることを意識してきたが、テキストや映像教材、雑誌記事等を用いて多様な情報を提供するだけでは、学生が消化不良を起こしてしまい、期待する効果が必ずしも得られず、アクティブ・ラー
ニングの重要性を強く持つようになった。
そこで、上記の問題意識のもと、将来的な教材開発の準備のために、①アンケート調査をもとに、龍大生の途上国理解、国際経済における相互依存関係（日常生活における国際社会との関わり）に対する認識の程度を把握し、②さまざまなアクティビティーを実施することで、講義形態、受講対象者別に、効果の高いアクティブ・ラーニングの方法を探ることにした。
経済学部新球性を対象としたアンケート調査からは、学生間で社会問題全般への関心に非常に大きなば
らつきがあること、国際社会全体および先進国への関心と比べ、途上国への関心を持つ人は少ないようだ
が、外国人の友人を持つ学生、海外渡航経験のある学生、今後、留学や海外での仕事を行う意欲を持つ学
生が一定以上おり、うまく学生を引き付けることができれば、彼らの国際的素養が高まる可能性は高いと考えられる。一方、現時点での国際社会、途上国に対する知識量は多くなく、基礎的なところから関心を持たせる必要がある。この傾向は新入生のみならず、途上国経済を扱う開発経済学を履修する 3，4 回生にも当てはまる。最初の講義時に同様のアンケートを行ったが、新入生とほぼ変わらない結果となった。
講義形態、対象学年、受講者の興味関心等を考慮し、それぞれにふさわしい授業内アクティビティー、教材、資料、学習課題などの授業方法を見つけるために、国内外の大学・高校における途上国理解、国際経済関係理解のための授業取り組みを、授業シラバスやハンドアウト、Web 資料などから調査、整理した。
多くの参加型開発教育を実践している開発教育協会の事例や、イギリスの大学、市民団体、NGO が開発したアクティビティー、日本の中高の先生が行なっている工夫などを参考にし、グローバル・ビンゴや女子教育すごろく、アフリカ農村体験ロールプレイなどのゲームを用いた少人数演習、NGO 関係者や途上国の人々による講演・ワークショップ、写真や映像を使ったディスカッション、身近な素材を調査対象にしたグループワークなどを実施した。ゲームを交えたグループワーク・ディスカッションに対する学生の反応は良く、事前準備による知識の習得をしっかり行ってからゲームを実施し、ディスカッションや調査につなげると、主体的に考え、調べることが容易になるようであった。一方で、当初学生の受けが最も良いと考えていた途上国の人々との交流活動は学生の積極的な姿勢を引き出せず、あまり効果をもたらさなかった。外国人との交流、映像資料の使用のいずれをとっても、本学学生にとって大きなネックとなるのは語学の問題による消極性のように感じた。
本研究プロジェクトで実施したアクティブ・ラーニング手法は、基礎演習や演習といった少人数講義では、途上国への関心を引き出し、主体的に日常生活と世界の結びつきを考えさせるのに一定の効果を生ん−14−

だが、大教室での講義など人数が多い場合には、小グループでのゲーム、ディスカッション、共同調査を軸にしたアクティブ・ラーニング手法は使いづらい。その場合、映像教材などの多様な情報を提供し、授業にリアリティーを持たせることが必要になるが、現時点では適切な資料・教材がほとんどないという問題がある。第一に、日本語教材がほとんどないという問題がある。今年度は TED などの質の高い動画をいくつか講義で利用したが、日本語字幕をつけても多くの学生にとって理解しづらかったようである。同様に、海外ドキュメンタリーや国際機関によって発信された情報等、質の高い資料が教材として使用しづ
らく、翻訳作業、自作作業等が必要であると感じたが、相当な労力を要するため、制度的な支援があると非常に助かると感じた。第二に、経済学のロジックを用いて、途上国経済や国際的な経済関係を正しく理解させるための教材や参加型教育手法は国内外を見渡してもほとんど開発されておらず、自らが試行錯誤して手法の開発、教材作成を行なう必要性を強く感じている。今後の課題としたい。

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上山プロジェクトへ寄せられたコメント一覧

1．【ある程度参考になった】
アクティブラーニングをテーマにしている点に関心を持った。グループアクティビティがその場の盛り上がりに終わってしまう点は共感できる。今後、授業で作成した教材の一部を、反転授業的に予復習に回してもよいかと思う。
〈教員〉
2．【記入なし】
文化面を通じて学生らの中で国際社会は身近なものとなっていると思うが、途上国や社会経済への理解はおどろくほどとぼしい。（日本社会全体の問題とも考える。）今回の研究で得られた学生の “ 現状 ” から、適切な教材開発を期待しています。
〈記入なし〉
上山先生からのコメントバック
コメントありがとうございます。
今回の研究で龍大生（特に新入生）の国際問題、途上国理解への関心の実態が分かったので、それを生かして教材、アクティブラーニング手法を作り上げていきたいと思います。ビジュアル教材や資料を使った与える授業のみならず、うまく「考え・調べる」ことを促すような継続的思考につながる
アクティブラーニング教材が作れればよいと考えています。

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数学学習・教育用ソフトウェア「GeoGebra」を用いた教材開発とテキスト作成
大西 俊弘（理工学部）

1．GeoGebra とはGeoGebra とは、Markus Hohenwarter を中心に開発が進められている数学学習・数学教育用のソフト
ウェアである。開発当初の GeoGebra は、Cabri Geometry のような動的幾何学ソフトウェア（Dynamic
Geometry Software）の機能しか持っていなかったが、その後、関数のグラフを描画する機能が追加された。
GeoGebra という名称は、Geometry + Algebra に由来している。現在は、Markus Hohenwarter をリーダーとして集団で開発する体制に移行しており、ヨーロッパや米国などの 30 名ほどがテーマ毎に協力しながら開発を行っている。Ver.4 で表計算・統計機能や数式処理機能等が追加され、Ver.5 では 3 次元立体幾
何にも対応し、数学の様々な分野を扱える総合的なソフトに成長してきている。GeoGebra の使いやすさと高機能ぶりから、近年世界中で利用者が急増しているソフトウェアである。
2．GeoGebra の可能性
GeoGebra には、次のような有用性があり、日本の教育を変革する可能性を秘めている。
（1）数学学習・数学教育な探究ツールとしてGeoGebra では、図形を変形したり、関数を変化させることで、各種のシミュレーションや数学実験が可能である。幾何・関数・統計を 1 つのソフトで扱える GeoGebra は、学生にとっては探究学習のツールとして、教師にとっては教材研究のツールとして非常に有益である（2）作図のツールとしてGeoGebra で作成した図は、ワープロやプレゼンテーションソフトに簡単に張り込むことができる。学生にとってはレポート作成に、教師にとっては教材プリントや試験問題の作成に活用できる。また、画像ファイルとしても各種の形式で保存できるので、様々なソフトウェアに取り込むことも容易である。
（3）プレゼンテーションのツールとしてある変数が変化したときに、図形やグラフをどのように変化するかは、板書だけではなかなか説明しにくいものである。しかし、GeoGebra を用いると、その動きを見せることが可能で、直感的な理解が可能となる。例えば、GeoGebra には残像を表示する機能があり、軌跡等の説明にも威力を発揮する。
（4）WEB のオーサリングツールとしてGeoGebra で作成した教材は、WEB ページとして保存可能である。利用者が自由に図形の変形などの操作が可能な「動的なワークシート」としても保存が出来る。この機能を用いると、WEB 上に教材を公開し、利用者はそれを用いて探究的な活動をすることが可能となる。
3．GeoGebra の他のソフトに対する優位性（1）導入経費が不要
GeoGebra は、オープンソースのフリーソフトウェアであり、誰でも自由に利用や再配布が可能である。
そのため、ソフトウェアを購入する余裕がない学校・個人でも利用することができる。
（2）多種多様な機器で動作Java で開発されているため PC の主要 OS 全て（Windows，MacOS X, Linux）で動作し、タブレット−18−

端末（iOS, Android）でも動作する。OS を選ばないので、学生の自宅の PC でも実行可能である。
（3）保守管理が容易
セキュリティ上の問題から、大学の PC にソフトウェアをインストールすることは禁止されている。
GeoGebra は、PC にインストールせずに起動することも可能であり、セキュリティ上の問題をクリアできる。ネット上からダウンロードして起動するので、常に最新版を利用でき、更新の手間がかからない。
（4）多言語に対応
GeoGebra は、日本語を含む 50 以上の言語に対応しており、190 カ国以上に数百万人の利用者がいる。
世界各国には、ユーザーによる研究団体が設立されており、その数は 50 以上にのぼる。このように、GeoGebra は欧米を中心に熱狂的な支持を受け、現在も発展を続けている。
（5）教材例が豊富
教材投稿サイト GeoGebraTube には 15000 以上の教材が既に投稿されており、世界中の利用者がネッ
ト上で教材を共有している。GeoGebra の公式 WEB サイトにある User Forum では、各種の相談や質問をすることができる。動画投稿サイト YouTube にも GeoGebraChannel が設置され、多数の解説動画が投稿されるなど、世界中に GeoGebra のコミュニティは広がっている。（しかしながら、これらの Web サ
イトはまだ日本語訳がされていない）
4．日本における GeoGebra
欧米の数学教育では、グラフ電卓や PC などの ICT 機器の利用がすっかり定着しており、大学入試等でも利用が認められている国が多い。また、中国・韓国などアジアの諸国でも日本よりも積極的にテクノロジーを利用するようになってきている。例えば、フランスや韓国の数学の教科書の中には、Cabri や
GeoGebra 等の画面が練習問題の欄に記載されているものもあり、ICT 機器の利用の日常化・進展度合いがうかがえる。
GeoGebra のソフトウェア本体やマニュアル類の日本語への翻訳については、北海道教育大学の和地輝仁氏を中心に進められている。日本では、数学者を中心に、大学初年級の授業で GeoGebra を活用する事例が増えてきてはいるが、数学教育の分野ではまだまだ活用事例は少ない。
日本では、試験時に ICT 機器を用いることが出来ない等の理由で、中学校・高等学校の数学の授業時に ICT 機器を利用することに消極的な教員が多い。そのため、ほとんどの学生は ICT 機器を利用した数学の授業を受けた体験がなく、大学に入学をしてくる。私は 7 年前から「数学科教育法」の授業でGeoGebra の活用方法について教えているが、ICT 機器が未体験の学生であっても、GeoGebra を教育に利用に対して支持意見が大半である。
また、本学の教員免許状更新講習でも GeoGebra の講習会を 6 年間開催してきたが、現職の数学教員の
GeoGebra に対する満足度も非常に高かった。このようなことから、日本においても GeoGebra は受け入れられ、今後普及する可能性は大いにあると考えられる。
5．日本での普及を目指して
日本で GeoGebra の普及があまり進んでいないのは、次のような理由が考えられる。
（1）GeoGebra に対する日本語の情報が不足している（2）伝統的カリキュラム・教科書との整合性が取りにくい（3）新しいことに取り組むには、授業時間数が不足している（4）数学は鉛筆とチョークで十分という数学科教員の保守性
このうち、（1）について詳しく分析すると次の 3 点が挙げられる。

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①英文マニュアルは多数あるが、日本語の解説書が出版されていない。
②外国語の教材は多数あるが、日本語の教材がほとんどない（流通していない）。
③ユーザーグループのような普及を促進する団体が、日本ではまだ設立されていない。
そこで、本プロジェクトでは、主に次の 4 点に取り組んだ。
①学生が自学自習できる「GeoGebra」のマニュアル・テキストの作成②日本の教科書に準拠した日本語教材の新規開発③外国で開発された優秀な教材の日本語化④ワークショップを開催し、操作方法や具体的な教材の紹介
6．成果と課題
ポスター発表で示したように、今年度、一定の成果を得ることが出来た。ただし、社会や学内への広がりという面ではまだまだ課題が多いので、次年度のプロジェクトで改善をしていきたい。

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大西プロジェクトへ寄せられたコメント一覧

1．【ある程度参考になった】「GeoGebra」という数学学習・教育用ソフトウェアがあることをはじめて知りました。本プロジェクトの成果として、簡易マニュアル（複数バージョン）が作成され、本学の理数系科目において広く活用されればすばらしいことだと思いました。
〈職員〉
大西先生からのコメントバック
世界的にはとても普及しているフリーソフトですが、日本ではまだまだ無名に近いのが現状です。
学校における数学教育を大きく変える可能性を秘めたソフトウェアなので、今後も普及に力を入れた
いと思います。

2．【ある程度参考になった】教材の普及を目的とした PJ として興味深かったです。ワークショップの様子やアンケートの他の項目についてもうすこし内容がわかればと思いました。学内（参加者含む）での連携が可能ならば拡がると思います。GeoGebra が学生に支持される理由について、他のソフトとの違いはあるのでしょうか？
〈記入なし〉
大西先生からのコメントバック
ポスター発表には、字数の制限等があり、詳しい様子を書き込むことができず、申し訳ありませんでした。2015 年度も 8 月末にワークショップを開催予定ですので、ご参加いただければ幸いです。

3．【ある程度参考になった】
作成途中のテキストを見てみたい。統計処理等が文系学生でもわかりやすく使えるものが知りたい。
〈記入なし〉
大西先生からのコメントバック
統計処理のマニュアルは 2015 年度のプロジェクトで完成させる予定です。完成した後は、Web で公開することなども考えます。

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専攻科目を英語で講義するための基礎的研究
木下 徹弘（経営学部）

1．研究の目的
本研究の目的は、前年度の FD 研究会の内容（専攻科目を英語で行うにあたって必要となる経営学部の教員の英語での講義能力向上方法の開発とその実践）を継続・発展させるとともに、経営学部の教員が英語で講義を行う「実践の場」を提供することとであった。また、本研究はグローバル人材育成が本学でも重要な課題となることを前提に、その準備の一環として位置づけられる。
2．研究内容と成果
本年度の FD 研究は、「英語で講義するための能力向上」のためのワークショップの開催とその「実践の場」を提供することを主たる研究内容とした。
まず、昨年度から継続している「英語で講義をするための能力向上」のためのワークショップを 13 回開催した。ワークショップは、経営学関連の本を題材に議論を行うという形式で行った（使用した書籍：
Reverse Innovation, V. Govindarajan（著）, Mindset, C.S.Dweck（著）, Second Machine Age, E.
Brynjolfsson（著）等）。ワークショップを行うことで理解できた点は、①書物の内容を英語で説明することはそれほど難しいことではない（というのは、専門分野であるから内容の理解は困難でなく、内容の説
明は書物に書いてある英語表現をアレンジすれば足りる）、②しかし、発展的な議論は難しい：内容をベースに議論する技術およびその議論をマネジする技術は単に説明する技術とは別物、③書籍のオーディオ
CD は英語での講義の準備に有用であることである。
「専攻科目を英語で講義する能力を高める」という点については、大きな成果があったと言える。本学部には、英語での講義を実施した経験を持つ教員が複数名いることが確認できた。本ワークショップで来年度、英語での講義を提供することを希望する教員も現れた。
また、英語での「講義の提供の実践」についても成果があった。一昨年度から本学部での特別講義としてイースト・カロライナ大学（米国）が主催するインターネットを利用した海外大学とのインタラクティ
ブな討論型の授業を行っている。さらに、本年度では研究会メンバーが国際部の開く「英語で学ぶ日本事情」の講義で、本学部の専攻科目に関連したテーマで講義を提供した。さらに 2016 年度には、複数の専
攻科目の基礎（入門）的な内容をチェーンレクチャーとして複数の教員で担当することを計画している。
当初の研究目的に従いワークショップを重ねていくなかで新たな発見もあった。それは、「経営学部での専攻科目の英語での講義」の実際の展開には、講義を提供する教員側すなわち供給側の問題とともに、講義を受ける学生側すなわち需要の問題、そして、その供給者と需要者の交わりの場として講義をどのような形態のものにするかも重要な問題であるということである。大学が英語での講義を提供する体制を整えてプログラムを提供しても実際に受講を希望する学生がいなければ、グローバル人材育成という教育目
標の達成は難しい。
本 FD では、英語での講義の提供については教員側の提供能力（コンテンツを作りそれを実際に行う能力）だけに注目したが、実際に学部で英語での講義を提供する際には、学生が英語での講義を欲しているのかどうかも重要な問題となる。もし、あまり大きな需要がないとしたら（そうであってもグローバル化への対応という観点からは英語の運用能力が高い人材の育成は本学の教学の責務のひとつであろうから）、
英語での講義を受講することに対する学生の意欲をどのように高めていくかということが別の問題として−24−存在する。この需要側の問題について考えられる対応策を今後の課題として以下にまとめる。
3．今後の課題
経営学部での英語講義の提供は、これまでとは異なる新たな教育サービスの提供であることを認識すべきである。例えるなら、ファミリーレストランがお蕎麦を新たにメニューに加えて売り出すようなものかもしれない。
本 FD 研究を行うなかで、個別に複数の経営学部の学生に英語で専攻科目の講義を受けたいかどうか訊いたところ、残念ながら積極的に受けたいと回答する学生はほとんどいなかった。学生に対して昨年度から同様の質問をしているが、積極的な返事をする学生はほとんどいない。学生側の意見としては「英語は勉強したいが英語で学ぶのは無理」、「経営学を学ぶのであれば英語ではなく日本語の方がよりよく理解できる」、「たしかにこれから世の中はグローバル化し英語の必要性は高まろうが、英語ができなくても生きていける」、「グローバル化が進展するなかで英語が必要な仕事はエキサイティングで給料は高く、そうでない仕事は単調で給料は相対的に低くなることは予想できるが、大変な思いをしてまで英語を勉強したくない」などがあった。たしかに、龍谷大学（の経営学部）の学生のすべてがグローバルな世界に身を投じて、その世界のなかで積極的に活動する必要はない。だが、一定数の学生をグローバルな世界で活躍できる人材を育てていくことは、龍谷大学（の経営学部）の責務のひとつであろう。したがって、経営学部で実際に英語での講義を実際に展開しようとするならば、供給側の準備だけではなく、その需要をどのように創出していくかも大きな問題となる。
ひとつの課題は、英語で専門を学びたいと思う学生をどのように組織化するかである。入学して来た学生を動機づけするのもひとつの方法かもしれないが、これは効果が薄い（と思われる = 私見）。そうではなく、入学時の仕掛けづくりが有効であろう。具体的には、指定校推薦や公募推薦の実施時に「英語で専門を学ぶ意欲が旺盛な学生」を、本学で専門を英語で学ぶことができるプログラムがあることをアピールして募集する方法をとるべきである。そのためには当然に「専門を英語で学ぶことができるプログラム」
が必要となる。現在の教学のシステムを活用するならば、「英語コミュニケーションコース」のなかに各学部の専門を学ぶ科目を増やしていくことが現実的である。また、共通コースに入る第 3 セメスターまでのプレゼミと基礎演習の 2 つのゼミを英語で行う方法や、語学の英語のクラスをすべて英語で行うことを含めて、すくなくとも卒業単位の半分以上の科目は英語で学ぶことができるカリキュラムを提供することが必要となろう。あたりまえの話だが、お蕎麦を食べたい人はファミレスには行かない。ファミレスがお蕎麦を新たな看板メニューにしたければ、美味しいお蕎麦を準備して、宣伝して、お蕎麦を食べたい人を集めなければならない。
もうひとつの課題は、学生に提供する英語講義のコンテンツの工夫と英語で学ぶことについての学生の意識改革である（と思う＝私見）。学生の意見として「英語は勉強したいが英語で学ぶのは無理」がある
ように、多くの学生にとって英語は語学というひとつの学問である。もちろん、語学としての英語ができる（TOEIC や TOEFL の点数がよい）ことにこしたことはない。しかし（少なくとも経営学部では）、それを最優先課題にする限り英語で学ぶことは無理であろう。誤解を恐れずに言えば、英語運用能力の高い
グローバル人材を育成するための第一歩は、語学力ではなく、多少変な英語でもふつうに使える勇気（慣れ）を学習者に体得させることである（と思う）。30 年ほど前にパソコンが普及し始めたころ、文科系の学生にとって PC は難解でとりつき難いものだった。現在の若者が PC の仕組みや機能を完璧に理解しているわけでもないだろうが、彼らは PC をふつうの道具として使い、その絶大な利便性を享受している。
英語も同じだと思う。未だに英語は難しい学問として我々の意識の中に君臨している。だが、そうした意識をなくし、英語をふつうのコミュニケーションのツールのひとつとして意識することができれば、英語−25−

を使うことで得られる多様な恩恵に与かることができる。大事なのは、TOEIC500 点の英語でも臆することなく平気で使える自信である。技術的には、こうした自信の育成には、音（発音訓練・音読・ヒアリン
グ）を重視した学習が有効である。また、点数的には不十分な英語でも、英語での情報収集・分析・発信（読み書きやプレゼンテーション）の技術を習得することで、グローバルな世界で十分に活躍できることを学ぶべきである。

−26−

木下プロジェクトへ寄せられたコメント一覧

1．【ある程度参考になった】
今後の課題で書かれている内容は、英語講義の提供に際して、重要な視点がいくつも示されている。貴PJ に参加した教員の授業からでも少しずつ導入していけば雰囲気も変わるのではないか？
〈教員〉
2．【ある程度参考になった】研究内容、課題を拝見し、英語で講義を行うためには、教員・学生双方に問題点があることがわかりました。英語で専攻科目を学ぶ意義を学部内・大学内で検討する必要もあるように感じました。
〈記入なし〉
木下先生からのコメントバック
コメントありがとうございました。
現在の状況（今、在学する経営学部の学生のニーズ）では、英語講義は必要ないかもしれません。
しかし、需要者側のニーズが顕在化した時点から、サービス供給者が対応していたら市場取引的にはアウトです。そのためにも準備は必要だと思います。供給者側が、サービス需要者の潜在的なニーズを掘り起こすことも必要でしょう。また、英語での講義だけ卒業するプログラムを提供できれば、留学生の数を飛躍的に増やすことができるはずです。
深草キャンパス内に学部や大学院の外国人留学生の割合をふやすことは、大学のグローバル化に大いに貢献するはずです。

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−29−

テキスト『ドキュメンタリー映画制作講座』の作成（その 2）
小林 直明（社会学部）

プロジェクトの目的
この研究プロジェクトは、2012 年度に本プログラムの助成を受けて実施した「映像教材『大学生のためのドキュメンタリー制作入門』の制作」をさらに発展させることを目的として計画したものである。
2013 年度に 2 年間継続のプランでスタートしたプロジェクト「テキスト『ドキュメンタリー映画制作講座』の作成」の 2 年目にあたる。2012 年度作成の映像教材は、機材の扱い方や撮影のテクニックなどを中心とするもので、いわば技術編であった。企画づくりや演出の方法などについては、ほとんど触れることができなかった。今回のプロジェクトでは、この点を補完する教材の作成をめざす。
2013 年 4 月より、REC コミュニティカレッジにおいて「ドキュメンタリー映画制作講座」（講師は映画監督の原一男氏と長岡野亜氏、小林の 3 名）を開講してきた。この講座の内容を記録し、学部教育に活用することのできるテキストとして編集、出版したいと考えている。正課科目ではなく、REC の講座を記録の対象としたのは、本格的なドキュメンタリーの制作には、最低でも 1 〜 2 年間、じっくりと取り組む必要があると考えるからである。（同一講座の継続受講が可能な）REC 講座において、時間をかけて取り組まれた映画づくりの経過、講義内容のエキスをテキストの中に凝集することで、半年ベースの正課科目においても本格的なドキュメンタリー制作のプロセスやノウハウを理解することができるようにしようという意図である。
本プロジェクトの成果物は、世界的に著名な映画監督である原一男氏の教育実践を記録するものである
点が、類書にない特徴である。原監督は、在職中の大阪芸術大学以外にも、日本映画学校、CINEMA 塾などにおける豊富な教育実績を有している。しかしながら、その優れた教育実践を記録した書籍は未だ出版されていない。
REC コミュニティカレッジ「ドキュメンタリー映画制作講座」についてドキュメンタリー映画について学びながら、受講者が実際に、それぞれ自分自身の映画づくりに取り組んでいく講座である。1 〜 2 年間をめどに、企画立案から作品完成までをめざす」という目標を掲げてスタートした。開講当初の「企画編」には、大学生から 80 代の高齢者まで、関西一円から 33 名の受講者が集まった。その後メンバーの出入りがあったものの、半年単位の講座を通算 4 期（2 年間）継続してゆくことができた。なお、4 期一貫しての受講者は当初人数の 1/3 程度であった。
第 1 期目の「企画編」では、原監督自身の監督作品（「さようなら CP」、
「極私的エロス・恋歌 1974」、「ゆ
きゆきて、神軍」、「全身小説家」などのドキュメンタリー作品）の制作プロセスについての話題を中心に、劇映画の「またの日の知華」あるいは、助監督時代に関わられた浦山桐郎監督や熊井啓監督の撮影現場のエピソードなどにもふれつつ、講義を展開していただいた。また、受講者から提出された企画書に、一つ一つ丁寧にコメントをいただいた。続く第 2 期目の「実践編」以降は、企画書に沿って各自撮影を進めていった。講義では受講者が撮影してきた映像（粗編集を済ませたもの）を上映し、これまでの撮影内容をチェックした上で、今後の進め方をアドバイスしていった。
2014 年度実施の講義内容とスケジュールは、ポスターの「研究内容」欄に掲載したとおりである。最終回の講義が終了した現在も受講者による映画制作は未だ進行中であるが、ほとんどの作品は既に構成・編集のプロセス（ポストプロダクション）にさしかかっている。（なお、今後は完成まで個別にサポート−30−

していく予定。）自分自身や家族、友人などが主な登場人物のセルフドキュメンタリー的な作品から、「鯨漁」や「護憲」をテーマとしたソーシャルドキュメンタリー作品、「現代音楽の作曲と演奏」をテーマにした音楽ドキュメンタリー、「アフリカの呪術の世界」をテーマにした学術的な作品（民族誌映画）に至るまで、ジャンル的、あるいは対象・テーマ的にも実に多様な作品が生み出されようとしている。
講座終了後 2015 年度中に、完成した作品をお披露目するための合同上映会を企画・開催する計画である。
上映予定者には、作品の「制作ノート」（作品をつくろうと思った動機や撮影時のエピソード、使用した機材の情報などを記載した記録）の執筆を依頼し、作成するテキストの素材の一部としたい。また作品完
成にいたった成功例だけではなく、「企画がうまくまとまらず撮影にとりかかれなかったケース」や「撮影を始めたものの出演者の翻意などが原因で中止を余儀なくされたケース」など、今のところ完成の見込みが立っていない事例（失敗談）についてもデータを収集し、活用していきたいと考えている。
「公開講演会」について
上記講座の内容を補うものとして、あるいは（REC 講座受講者だけではなく）本学学生や教職員、また一般の方々にも直接参加していただき映画づくりに関心を持っていただくためのイベントとして、公開講演会を企画・開催してきた。2013 年度は、原監督とともに疾走プロダクションを立ち上げ、その代表を務められているプロデューサーの小林佐智子氏をお招きした。「映画プロデューサーの仕事：原一男監督の映画づくりを支え続けた 40 年」と題して、原監督との出会いから、「さようなら CP」や「極私的エロス・恋歌 1974」など初期作品の製作経緯までの話をお聞かせいただいた。
今年度は、2 回の講演会を実施した。第 1 回目は、REC 講座の受講生でもあった市民映像作家のいしとびたま氏に自作の上映と講演をお願いした。日本全国に散らばる 30 余名のシベリア抑留経験者を一人ひとり訪ね歩き、インタビューを重ねるなかでつくりあげられた労作「帰還証言：ラーゲリから帰ったオー
ルドボーイたち」を上映後、「映像制作の専門家ではない一般の市民が、なぜ、どのようにして映画をつくりあげ、上映活動を展開してこられたのか」についてお話しいただいた。
第 2 回目には、日本映画・テレビ編集協会・元理事長の鍋島惇氏、ディスカッサントとして小林佐智子
氏をお招きした。主に鍋島氏が構成・編集を担当された疾走プロのドキュメンタリー作品を例に「映画の構成・編集」をテーマとした議論を展開していただいた。講演に先立って「全身小説家」を上映、「膨大な量の撮影済みフィルムをいかに取捨選択し、ストーリーを紡ぎ出すか」、ベテラン編集マンとしての哲学、ノウハウを惜しみなく披露していただいた。
成果と展望2013 年度から 2 年間継続してきたプロジェクトによって、通算 21 回におよんだ講座の講義内容、合計
3 回開催した公開講演会の内容を文字データ化し、テキスト執筆の材料とすることができた。今後これらに 2015 年度中に提供される予定の「制作ノート」や「失敗談」などのデータを加えつつ編集作業を進めていき、テキストの完成を目指していきたいと考えている。

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小林プロジェクトへ寄せられたコメント一覧

1．【ある程度参考になった】
テキスト作成の PJ として関心を持ちましたが、映画制作についてはそのプロセスが重要であると思いますので、テキスト教材の中にそれがどのように表現されるのか興味があります。
〈教員〉
小林先生からのコメントバック
コメントありがとうございました。映画制作、特にドキュメンタリー作品の制作プロセスは、ご指摘のとおり非常に重要だと考えております。ビデオカメラで撮影されたものとは、撮る側と撮られる側の関係性にほかなりません。撮られる側との関係性をいかにつくりあげていくかが、作品の良し悪しに直結するといっても過言ではないと思っています。本テキストの中では REC の「ドキュメンタ
リー映画制作講座」において受講者の方々がどのような経緯、プロセスを経て映画づくりをすすめていかれたのか、個々の事例に触れながら説明していきたいと考えております。先に研究概要（RECコミュニティカレッジ「ドキュメンタリー映画制作講座」について）にて記しましたように、成功例だけではなく、「企画内容が実力を超えて膨らんでしまったために破綻してしまったケース」や「撮影は始めたものの出演者の翻意や病気など、当初予見できなかった事情で中止せざるを得なくなったケース」など、「失敗」例についてもとりあげていきたいと考えています。

2．【ある程度参考になった】ドキュメンタリー映画制作講座を受講し、映画を実際に制作している方々が、どのような映画を制作しており、講座がどのように役立っているか知りたい。テキストの完成を待っています。テキストが完成された場合、どこで入手できるのでしょうか。（学部教務課やセンターに置いて下さるのでしょうか。）〈記入なし〉
小林先生からのコメントバック
コメントありがとうございました。先に研究概要（REC コミュニティカレッジ「ドキュメンタリー
映画制作講座」について）でも紹介させていただきましたが、自分や家族を扱ったいわゆるセルフド
キュメンタリー的な作品から、社会的な問題をテーマとしたソーシャルドキュメンタリー作品、音楽
ドキュメンタリーや学術的な作品（民族誌映画）まで、ジャンル的、あるいはテーマ的にも実に多様な作品が生み出されようとしています。受講者のバックグラウンドも多様です。映像制作は今回が初めてというまったくの初心者から、ベテランのビデオ愛好家やプロの映像制作者までいらっしゃいま
す。動機も様々です。あえて受講者に共通している点を挙げるとすれば、各々の人生において「表現せずにはいられない何か」をお持ちの方々であることを指摘できるかと思います。
本 PJ が 2012 年度実施の「技術編テキスト作成 PJ」を内容的に補うためのものであることを既に述べましたが、REC の「ドキュメンタリー映画制作講座」自体も企画づくりや演出方法などを中心に講義が展開されました。受講者の方々の「表現ぜずにはいられない何か」をいかに映像表現として成立させていけばよいのか、個々の想いに寄り添いながら、一緒に悩み苦しんできた 2 年間だったよ−32−

うに思います。これまでの関わりの中で受講者の方々に提案できたことは、企画づくりや撮影の進め方についての考え方といったこと、どちらかといえば抽象的な内容が中心となりました。時間的な制約もあり、ビデオカメラや編集ソフトの操作法といった技術的な内容にはほとんど触れることができませんでした。この点は、初心者の方々のニーズに必ずしも応えることができなかった反省点だと思っています。
本テキストは、商業出版を目標に作成しております。現時点では資金的なめどは立っていませんが、出版が実現した暁には、もちろん大学教育開発センターにも献本させていただきます。これまでにセンターより頂いた資金面・アイディア面のご支援には、たいへん感謝しております。ありがとうござ
いました。

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−35−

ポジティブ心理学理論に基づく実践プログラムの実証
須賀 英道（保健管理センター）

本研究は、私の開発してきたポジティブ心理学理論を用いた実践プログラム（Well-being 実践プログラム）を学生に施行し、健康教育におけるその有効性を実証するものである。
研究背景：昨年の FD において、大学における学生の健康教育におけるポジティブ心理手法の応用が、メ
ンタルヘルスに有用であることを報告した。この結果をもとに、うつ病患者のリワークセミナーにおいて、
ポジティブ心理手法を用いたプログラム（well-being 実践プログラム）を作成し、グループセラピー形式で施行した結果、うつ病患者の主観的幸福感や人生満足度、協調性的幸福感の向上など、大きな治療効果が見られた。
今回は、この well-being 実践プログラムを、大学における学生の健康教育において実施し、キャンパ
スライフにおける学生の主観的幸福感や人生満足度、協調性的幸福感の向上について実証するものである。
対象と方法：平成 26 年度において、「キャンパスライフを楽しく過ごす」という講座を選択した経済学部の学生 13 人に対して、今回の well-being 実践プログラムを授業形式で行った。そして、well-being 実践
プログラムの初日と最終日に、質問調査（ベック抑うつ性尺度、ポジティブ志向性尺度、幸福度尺度）を施行し、調査結果を統計解析し、その効果を検討した。
1．対象
平成 26 年度に龍谷大学経済学部に所属する学生 13 人。
2．well-being 実践プログラムを施行するにあたって、授業の初日と最終日に、質問調査（ベック抑うつ性尺度、ポジティブ志向性尺度、幸福度尺度）を施行した。
3．well-being 実践プログラムを 1 回 90 分、1 回 / 週で 12 回施行した。
プログラムの施行形式は、4 人 1 グループのワークショップ形式。
ワークショップ進行は 2 人ペアでの会話を基本に行った。
4．well-being 実践プログラムの内容は以下のとおりである。
1）物事をプラスに見る考え方（ポジティブシンキング）のトレーニング
2）会話の中で笑顔が自然に出るトレーニング
3）自分の強みに気づくトレーニング
4）一生懸命夢中になるトレーニング
5）感謝をするトレーニング
6）無欲な親切な行いをするトレーニング
7）目標と価値観を明確にするトレーニング
8）人とのつながり（絆）を作るトレーニング
9）自己の肯定評価をするトレーニング
結果：well-being 実践プログラムを施行したことよる変化は以下の通りであった。
幸福度尺度については、施行前（6.7±1.3）が、施行後（8.2±0.7）と有意に上昇した。ポジティブ指向性尺度（値が低い程上昇を示す）についても、施行前（31±7.6）が、施行後（26±5.8）と有意に上昇した。
ベック抑うつ性尺度については、施行前（3.2±0.9）が、施行後（2.4±1.3）と有意差はみられなかった。
こうした結果で見るように、well-being 実践プログラムの施行によって幸福度尺度、ポジティブ指向性
尺度において明らかに上昇がみられたことを示している。

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また、抑うつ傾向の強い対象（BDI>11）を抽出したが、今回は対象者数が少なかったことから、該当者はみられなかった。
以上より、well-being 実践プログラムを用いた健康教育が、キャンパスライフにおける学生の主観的幸
福感や人生満足度、協調性的幸福感の向上についてかなりの効果があったと判断される。
考察：今回の well-being 実践プログラムを用いた健康教育によって、学生のポジティブ指向性や幸福度が有意に高まったことは、前回の FD 報告での学生健康教育へのポジティブ手法介入の効果を裏付けるものでとても意義が高い。それは最近の学生に抑うつ傾向が増え、社会的活動にも関心が薄れ、引きこもりという社会問題までが起きている現在のメンタルヘルス状況を考えると、今回の well-being 実践プログ
ラムがメンタルヘルス状況への改善策に極めて大きな効果を持つことも期待される。
最近、ポジティブ心理学について関心がもたれ、日本でも日本ポジティブサイコロジー医学会が 2012
年 9 月に発足し、今後の研究発展の望まれる分野となっている。私もその中で、うつ病患者のリワークセ
ミナーにおいて、ポジティブ心理手法を用いたプログラム（well-being 実践プログラム）を作成し、グルー
プセラピー形式での施行後に、うつ病患者の主観的幸福感や人生満足度、協調性的幸福感の向上などに大きな治療効果が見られたことを報告した。こうしたポジティブ心理手法の効果については、多くの実証結果も報告されてきている。（Seligman, M.E.P., Rashid, T., & Parks, A.C.（2006）. Positive psychotherapy.

（） 8, 772-788.）

今回、このポジティブ心理学理論を基本に、具体的な well-being 実践プログラムを作成し、そのプログラムが学生の健康教育にも有効な手法であることを実証した。
こうした方向性は、今後求められる重要な分野であるとも考えられる。それは、大学生対象に限らず、一般人へのうつ状態・うつ病の予防効果、発達障害者の地域共存など健康教育への応用が期待されるからである。今後は、地域コミュニケーションや地域医療への応用性においてこのプログラムの使用による有効性も高いことがさらに予測されると考えられる。

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須賀プロジェクトへ寄せられたコメント一覧

1．【ある程度参考になった】
大変興味深く拝見しましたが、効果の継続性や実効性などの研究はあるのでしょうか？また、これが学生の「力」になっているのか、関心を持ちました。
〈教員〉
須賀先生からのコメントバック
効果の継続性や有効性についてはポジティブサ心理学でいくつか報告されています。（小玉氏など）
今回の授業終了後にみんなでコンパをやろうという行動がでていました。モチベーション向上から行動変容になると思います。ご興味があれば、拙書、金剛出版「幸せはあなたのまわりにある」をご覧ください。
直接購入できますが、保健管理センターにもあります。

2．【ある程度参考になった】
Well-being 実践プログラム内の各種トレーニングがどのようなものなのか、テキストでまとめたものがあれば知りたいです。
〈記入なし〉
須賀先生からのコメントバック
金剛出版「幸せはあなたのまわりにある」でまとめました。直接購入できますが、保健管理センターにもあります。

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−39−

情報通信技術を利活用した教育支援システムに関する基礎的研究
西岡 久充（経営学部）

本研究は「情報通信技術（ICT: Information & Communication Technology）の利活用」を通して、大学における授業をより効率的・効果的なものとすることを目的としている。そのためのアプローチとして、大学既存のリソース、あるいは外部クラウドサービスなどの ICT ツールを有効活用した低コストで実用的な教育支援システムの提案を行うとともに、その効果について実証的に検証を進めている。最終的には、各授業における学修効果のみならず、ICT 支援によって学生の主体的学修、相互学習（あるいはソーシャ
ルラーニング）を活性化させたり、社会人基礎力（マネジメント能力）の向上につなげることを目指す。
この目的のために、今年度は下記の研究に取り組んだ。
（1）大学既存の LMS（Learning Management System）や外部クラウドサービスの基礎的調査
既に龍谷大学に導入されているツール（例えば、Moodle や電子会議室、シラバスシステム、Google
Apps など）や外部クラウドサービス（特に無料サービス）の情報収集を行い、それぞれのメリット、デメリットなどを整理したうえで、授業運営に利活用できると考えられるツールについて検討した。また、佐賀大学にて Moodle 活用の調査を行った。佐賀大学のあるコースでは授業風景を自動録画し、Moodleに自動更新するシステムを構築・運用（実験中）している。
（2）学修形態と支援ツールの整理
現在進行中の学部カリキュラム改革も考慮し、大学での学修形態、学修目的、支援ツールなどについての整理を行った。講義系科目は主として個人の学びであり、知識やスキルの獲得を目的としている。演習
系科目は、チームでの学びをベースとして、講義系科目などで獲得した知識やスキルの活用を目的としている。演習系科目においては、チームメンバーの協調的な学び（ソーシャルラーニング）を通した社会人
基礎力（マネジメント能力）の向上も目的となる。各科目で目的や特質が異なってくるため、支援する
ICT ツールも変わってくることになる。
（3）経営情報関連科目における ICT を利活用した授業運営『第一次試行的運用』として、各教員が経営情報関連科目（講義系科目）において、既存の ICT ツール（例えば、Moodle や電子会議室）を用いて個人学修の支援に取り組んだ。また、申請代表者のゼミナール（演習系科目）においてもコミュニケーション・コラボレーションのための ICT ツール（サイボウズ
Live）を用いてチーム学修の支援を試みた。
（4）各教員の試行的運用に対する情報共有と評価（3）の授業運営に対する各教員の具体的な取り組みを共有するとともに、現状における成果や問題点、改善点などを評価し、次年度の『第二次試行的運用』につなげる検討を行った。
第一次試行的運用を通して、下記の成果を得ることができた。
（1）講義系科目における個人学修の支援効果
Moodle や電子会議室、シラバスシステムのような大学既存のツールを使用した資料の配布・保管、出欠データの管理、レポートの管理などが可能となり、授業のフォローアップや学生のポートフォリオについては一定の成果を得ることができた。ICT 導入による人・組織の変化として良く言われる「導入直後の効率性の変化」については効果がみられたといえる。
（2）演習系科目におけるチーム学修の支援効果
コラボレーションツールの導入によって、学生（チーム）と教員間、学生間、チーム間の情報交換のス−40−

ピードアップや時間・空間を超えた情報交換などが可能になり、（1）と同様に、「導入直後の効率性の変化」
については効果が得られたと考えられる。
（3）全体を通した問題点
効率性についての一定の成果を上げることができた一方で、いくつかの問題点も明らかとなった。講義
系科目においては、学生の時間外の学修時間の増加や成績の向上については明確な学修効果を示すことができなかった。演習系科目においても、情報を共有（表出）する仕組みやチーム間のシナジー効果、学生間の主体的な学びを十分に促進させることができなかった。つまり、ツールありきで ICT を導入するだけでは、根本的な学修効果を改善することはできず、ICT 導入と同時に、より効果的な授業運営の仕組
みや制度を構築しながら、学生の意識変化を促し、「効率性の変化」から「質的な変化」へと進化することが重要であることが明らかになった。
本プロジェクトは、次年度以降も継続的な研究を計画している。今年度の『第一次試行的運用』の評価を踏まえたうえで、下記のような仕組みを取り入れながら次年度の『第二次試行的運用』へとつなげる予定である。
●講義系科目について、毎授業が単独で終了し、次回授業につなげることができていなかった。第二次試行的運用では、授業と授業の間に ICT を経由させることで、授業間を連携させる仕組みを導入する。
●来年度から manaba が導入される予定である。Moodle よりもインタフェースやポートフォリオ機能に優れ、直感的に利用できるといった感想であることから、e-learning に対する敷居が低くなることも予測され、第二次試行的運用では manaba を主として利用する。
●演習系科目においては、情報の表出化やチーム間の相互作用に対する仕組みが不足していた。これらの活性化のために、学生に各活動におけるインプット、プロセス、アウトプットを報告させ、それを管理することで、学生自ら PDCA サイクルを回すような方策を取り、そのプロセスの中で ICT を利活用する仕組みを導入する。
●学修時間や成績、社会人基礎力などの変化について、データを収集、分析することで、本研究の効果や成果の測定を行う。
さらに長期的な課題として、講義系科目と演習系科目の相互連携についての検証や学生の主体的学修、相互学修（ソーシャルラーニング）をより活性化させるための長期的な計画なども必要であろう。

−41−

西岡プロジェクトへ寄せられたコメント一覧

1．【非常に参考になった】
学内に e-learning や moodle、manaba curse 等々、多くのツールがあるが、どのように活用したら授業の学修で役立てられるかイメージがわかなかったので、先生の研究は大変参考になりました。
〈記入なし〉
2．【ある程度参考になった】「ツールありきで ICT を導入するだけでは、根本的な学修効果を改善することはできず」という点に共感します。効率性を追求するとスピードもあがり、ついていけなくなる学生もでてくるのではないかと思いますので、定着率をどう測るかがカギだと思います。
〈教員〉
西岡先生からのコメントバック
貴重なコメントをありがとうございました。
本来、e-learning は授業時間外の個人学修などを支援するツールという役割が大きかったと思いま
すが、我々は授業内外での積極的な利活用に向けて運用実験を進めております。さらに、授業形態や授業方法によって、より効率的で効果的なツールを選択する必要もあろうかと思われますので、複数の既存ツールや外部クラウドサービスなどとの連携も検討しています。一つの方法にとらわれず、幅広い活用を模索しながら、学生の知識やスキルの蓄積・活用につながるような提案ができるよう取り組んでいく予定です。
また、ICT や e-learning に情報を載せれば良い、あるいは強制的にそれらを使わせるといった技術
先行の導入によって学生の負担になることも危惧しております。そのため人・組織と技術とのバランスのとれた利活用についても調査・分析しながら、受講学生への定着率を徐々に上げていくような取り組みも重要な課題として今後研究を進めていきます。

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−43−

キャリア開発教育における映像素材の活用とその意義・課題の検証
八幡 耕一（国際文化学部）①研究のねらいと着想経緯
本プロジェクトの目的は、ポスター記載のとおり、国際文化学部のキャリア啓発・開発系授業科目内で、学生のキャリア構想・形成に資すると考えられる映像素材を活用した多面的な授業を展開し、こうした映像素材を活用したキャリア教育の意義・課題を検証しつつ、その教育効果に関する知見を蓄積しようとするものであった。
着想の背景には、前年度から開始した本科目（「特殊講義・現代社会とキャリア」）の検討課題として、招聘講師が特に若手・中堅相当の職位や勤続年数である場合、必ずしも経営の全体像を把握するようなポジションにあるわけではないことから、社会経済のグローバル化という、マクロレベルまで言及できるとは限らないということがあった。だからといって、大学教員が実務・実際とはかけ離れた（学術的に偏った）講義をすればよいとも思えない。
職業人としての日常や、マクロな社会経済・雇用動向について比較的明るいと思われるのは、やはり本学のキャリアセンター職員であると思われる。しかしながら、キャリアセンター職員は学生対応を含む日
常業務に忙殺されており、授業内への協力を頻繁に依頼できる状況にはない。本研究は、こうした状況を少しでも打破すべく、新たな授業のスタイル・方法を追求せんとしたものである。
②映像素材、招聘講師、通常講義ならびに授業の進め方について
本プロジェクトの対象となった 2 つの授業では、「NHK オンデマンド」サービスを利用し、それぞれの授業目的（どちらの授業もねらいは同一であるが、国際文化学部のコース構成に沿った内容とし差別化を図った）と関連の深い映像素材を視聴した。映像素材の多くは「NHK スペシャル」、「プロフェッショナ
ル

仕事の流儀」からである。また、招聘講師についても同様にコース構成に準じた授業目的に応じて決定した。
前期の「現代社会とキャリア A」では、国際文化学部のコース構成のうち、「国際共生」と「地域文化」
コースでの学びと関連の深いキャリア（国際機関職員、NGO ／ NPO、学芸員、グローバルに事業展開する企業）を扱った映像素材を主として選んだ。外部講師は、鈴与株式会社社員（卒業生）、パナソニック
株式会社社員、株式会社マザーハウス社員（卒業生）の計 3 名を招聘した。
後期の「現代社会とキャリア B」では、「芸術・メディア」と「言語・言語教育」コースでの学びと関連の深いキャリア（学芸員、通訳・翻訳、マスメディアなど）を扱った映像素材を主として選んだ。外部
講師は、京都市芸術センター職員、有限会社アリカ社員（編集者兼ライター）、フリーランス通訳案内士（卒業生）、株式会社ピーキューブ社員（番組製作ディレクター、卒業生）の計 4 名を招聘した。
映像視聴とゲストスピーカーによる講演・対話を繋ぐものとして、申請代表者による通常講義も実施した。その際、副読本（参考文献）としたのが、渡邉正裕『10 年後に食える仕事、食えない仕事』（東洋経済新報社）である。この本では、職業・職種を「無国籍ジャングル」、「重力の世界」、「グローカル」、「ジャ
パンプレミアム」のいずれかに分類し、グローバル化の進展に伴い、それぞれの区分に該当する職業・職−44−

種の将来性を論じている。このうち、日本人メリット（＝日本で生まれ育った者が身に付けられる特殊性）が生かせるのは、「グローカル」（日本人顧客を対象とした高度専門職）と「ジャパンプレミアム」（日本人メリットを生かした対面サービス）とされており、通常講義ではこの分類の根拠や中身、さらには具体的なキャリア形成との関連について理解を深められるような授業を展開した。また、受講者の中には留学生もある程度いたことから、留学生の置かれた立場にも配慮した内容とした。
各回の授業は映像視聴、招聘講師による講演と対話、通常講義のいずれかであったが、ほぼ毎回の授業
で、面識のない他の受講者（2 〜 4 名程度）とその場でグループを構成し、グループディスカッションやグループワークを実施した。また、各グループのアウトプットについては、口頭発表や文書による提出を原則とした。こうした取り組みは、授業シラバスにも明記した、「他の学生と討議・協働することにより、社会人基礎力として謳われている『前に踏み出す力』、『考え抜く力』、『チームで働く力』について意識し、向上させることを目指す」ためのものである。
受講者からの感想からは、こうした経験と作業を通じて、各受講者は、「雰囲気や周囲に流されて就職活動をする」という受動的な姿勢から、「世界の動向や多様な企業・働き方を認識した上で、中長期的なキャリア形成も視野に入れて眼前の就職活動に臨む」という能動的な姿勢に変化していく契機を得られたと推察される。
③研究を振り返って
昨今、若者の「新聞離れ」や「テレビ離れ」が社会的傾向として指摘されている。このことは、幾つかの調査結果（例：NHK 放送文化研究所「国民生活時間調査報告書」、日本新聞協会「全国メディア接触・評価調査」など）や、申請代表者の個人的な観測からも確かなようである。その一方で、将来のキャリアに対する不透明感、就職活動に対する不安など、「大きな物語」のない時代、現代の大学生が気の毒と思えるような状況にあるのも事実である。とはいえ、ただ「本を読みなさい」、「経済新聞を読むとよい」、「OB／ OG 訪問が有効である」と言えば済む問題でもないだろう。そうした助言や指示が、即座に学生個々の能動的な姿勢や、自律的な行動に繋がっていく可能性は（少なくとも申請代表者個人は）高くないと思われるからである。
であればこそ、「よりわかりやすく、より面白く」をコンセプトに企画・制作された映像素材を厳選して提示し、また、様々な討議・発表・協働の機会を提供することで、学生が抱える当面の不透明感や不安の低減のみならず、長い目で見た時の学生個人の成長に貢献できると思われる。別の言い方をすれば、教科書や新聞に比べて理解や共感のしやすい映像素材の利用と、それをベースにしたアクティブ・ラーニン
グ的要素を効果的に組み合わせることで、キャリア設計にかかる学生の内発的動機を呼び起こし、その後の主体的な学び、自律的な行動を促すことができるのではないかと思われる。今回は限られた授業回数内での試行であったが、今後も授業方法の改善という観点から、映像資料の有効活用の方途を探究していき
たい。

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八幡プロジェクトへ寄せられたコメント一覧

1．【なし】
普段接することの少ないドキュメンタリーを授業内で取扱い、興味関心の低かった学生らの意識変化をもたらしたことは、教育的に素晴らしいと思いました。
〈教員〉
2．【ある程度参考になった】
映像素材の授業での活用について、反転授業のような形で予習素材とすることは可能だったのか、もし
くは、あえてそうされなかったのか、何かお考えがあればお聞かせ下さい。私自身、単に見せるだけで終わってしまうことが多いので…
〈教員〉
八幡先生からのコメントバック
貴重なご意見ありがとうございます。予習素材としての利用に関してお答えします。
反転授業によって教育効果を高める上でも、また、単純に授業時間を確保する上でも、予習素材として映像を視聴してもらうことには大きな意味があり、また、個人的にも望ましいと考えます。そのためには受講者が事前に映像素材に自由にアクセスできることが条件になりますが、著作権上、処理／解決すべき点があり、そこが支障になると思われます。図書館での利用が許諾されている DVD 等
であれば、図書館で視聴しておくことを受講者に求めることもできますが、受講者数が多ければ現実的ではありません（この点、著作権の問題さえクリアされれば、manaba が事前視聴の有効なツールになると考えられます）。
こうした問題を踏まえ、今回の実験授業ではやむを得ず授業内での視聴となりました。その代わり、「視聴しただけで終わらない」ことをプロジェクトの大きな柱とし、ペアワークやチーム内での議論といったことを映像視聴に必ず組み合わせるよう留意した次第です。
授業内で視聴する分、こうした作業の時間も制約を受けます。また、視聴が長時間続くと受講者が飽きてしまう可能性もありました。そのため映像のうち重要性が低い部分は割愛し、イントロダクショ
ン＋映像内容に関する解説（前説）15 分、映像視聴 15 分、中断しての作業や発表 20 分、映像視聴の続き 10 分、映像内容に関する解説（本説）15 分、作業や発表の続き 10 分、授業のまとめ 5 分といった感じで、いくつかのモジュールに分け、テンポよい進行を心がけました。

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講義中の私語抑制ストラテジー調査
吉川 悟（文学部）

大学の学士教育においては、教員から授業に学生への参加を促すような取り組みや、学生の動機づけを高めるための工夫が研究されてきた。それは、授業内容だけではなく、パワーポイントを用いた教授法、演習を入れた講義、学生との相互作用のある授業、情報処理機器を用いた講義、学生が主体的に取り組めるための講義形式など、様々な方法が提案され、実践されてきた。これは、多くの大学が少子化によって学生獲得に乗り出さざるを得ず、学士教育のための基本であるだけではなく、大学が提供できる独自のサービスとして位置づけることができると考えられる。
しかし一方で、どのように有意義で価値のある講義を準備しても、一部学生の私語によってそれらを適切なサービスとして提供できなくなってしまうことも実際には多く見られる。一部の私語をする学生がいることで、小声が教室内に蔓延してしまう。これらの影響の一部を考慮した場合、以下のような結果が生じていると考えられる。
1．教員のどのような働きかけによっても抑制しきれない私語の増幅
2．学生からの「私語が受講の邪魔である」との声による意欲低下
3．教員が私語を抑制することに困難を感じ、講義内容の低下
以上からも、私語の実態調査を行い、教員が私語を抑制できるためのストラテジーを考えることが必要であると考えられた。そのため、本研究では、講義中の私語に関する教員側の対処法と、学生側から教員の取り組みがどのように見えるかについての実態調査を行うこととする。私語抑制ストラテジーを検討するためには、学生と教員のどちらか一方だけに調査を行うのではなく、両者の実態を調査することで、両者の取り組みの違いや差異が明らかになると考えた。さらに、その調査結果をまとめ、改善点や講義での実践的な対策を整理し、配布することによって、教員各自の個性や講義形態に準じて使えるような対応戦
略を提供できることを目指す。
学生側のコメントの結果として、「私語をした動機」では、「退屈。それが一番ですね」「面白くない授業」などの『授業が面白くない・退屈な時とき』と、「相談、今の見えた？みたいな感じの話」「授業中わかん
なかったこととか、こういう感じじゃないっていうの」などの『授業に関することの確認・議論』がともに 9 件で最も回答が多くなった。また、学生の私語に対する意識は、今回の調査で「私語をしていたと考えられる学生」に焦点を絞っているにもかかわらず、「していない」と答える学生が多数を占めた。「私語をした動機」で、『授業に関することの確認・議論』という項目への回答が多かったことからも、授業への理解を促進すると考えられるやり取りは、学生にとっては私語ではないという意識があったことを示している。ここから導き出すべきことは、教員や客観的観察者から「私語をしている」と一括りにしている行為を、すべて抑制することが学生にとって有益かを検討することが必要であると考えられた。
また、「私語を抑えるために有効な対策」では、以下のような結果となった。「（点数を）マイナスされる授業があれば私語は絶対にしないです」「注意だけじゃなくて、その私語に対してのマイナスの減点がはっきりしてたら、そらできない」などの『減点』。「先生に怒られる感じだったら」「結構おっきい声で言われたら、静かになりそう」などの『全体に注意・怒られる』。「席順とかを毎回シャッフル」「席が指定だとしゃべらない」などの『席が決められる』。「直接先生に言われるとかですかね」「やっぱり注意、名指しの注意とか」などに分類された『授業中に個人的な注意』。「喋ったら、退室指示される授業」「しゃべった瞬間退席」などの『退室を指示される』。「（先生に）無言で黙られる」「授業の進行いったん止めて、−48−

静かになるのを待つ」などの『先生が黙る』。「授業の前に私語禁止とか言われたら、意識する」「授業の前に私語について言われる」の、『オリエンテーションで言われる』といった分類となった。
学生から見た「私語」としてとらえられている内容に焦点を絞るならば、これら「私語を抑えるために有効な対策」に示されたように、2 つの要因が考えられた。それは、『全体に注意』『先生が黙る』などの【教師が直接生徒に働きかけることによる要因】と、『板書が多い』『ディスカッション・グループワークがある授業』『席が決められている授業』などの【授業形態や授業の構造によって間接的に生徒に働きかけることによる要因】である。
教員側から見た私語対策としては、『注意する』、『第 1 回目にルール設定をする（枠入れ）』、『学生が話せる時間を取る』、『お願いする』、『席のコントロール』、『教室を回る』、『授業の内容を（学生の興味が沸くように）工夫する』、『先生のイメージ作り』、『減点』、『休憩を入れる』、『学生コメントの活用』、『事前の学生の振分け』が示された。教員は、このような様々な対応方法を、常に複数考えることによって「学生の不要な私語」を抑制しようとしていることが明らかとなった。これは、それぞれの授業の中で学生にどのような取り組みをさせるかという目的の違いや、提供する講義内容ごとに学生に期待している取り組
み方が異なるなど、単純に「授業」「私語」という構図では図りきれないものがある可能性を示唆していると考えられる。
またこれは、「講義中の私語について考えていること」の「授業に集中させて欲しいって感じ。だって、頑張ってる子もいるしね」（A12）や、「周りの人たちに迷惑がかかるってとこで、それはまずいんじゃな
いかなって思います」（D7）というような、「授業内容の質の向上に関するコメント」にも現れていると考える。教員は、学生に対してできる限り質の高い授業を提供しようとしているのだという自負の現れでもあり、その授業をまじめに受けている学生に対する授業環境の保証という意味を強く意識しているからこそ、多様な「私語抑制の方法」を検討しようとするのではないかと考えられた。
以上のように、学生の側の「私語」に対する意識の違いは、本調査の前提である「私語」＝「私的なおしゃべりに類するもの」という構図とは異なる結果を示す、重要な要因であったと考えられる。これは、今後の定義として「私語」をどのように定義するかに関わる問題であり、数名の教員が行っていた「講義内容のディスカッション」などを基本として、講義内容の相互確認の機会を設けるなどにより、不要な種類の「私語」の増悪を抑制する要素となると考えられる。
今回の調査では、教員の側が「私語対策」をしているという前提で考えてきたが、授業という環境を考えた場合、講義内容の質的向上は教員の側にその責務があるとしても、授業環境の質を担保することの責
務を学生の側に持たせるという可能性を示唆している結果も、少なからず教員の「私語対策」の中には見られた。その意味では、これまでのような【教師が直接生徒に働きかけることによる要因】に力を入れるだけでなく、【授業形態や授業の構造によって間接的に生徒に働きかけることによる要因】をより詳細に見ることによって、授業環境の質的向上のための働きかけを相互に行える可能性が生まれるかもしれないと考えられた。

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吉川プロジェクトへ寄せられたコメント一覧

1．【非常に参考になった】
教員から見て、私語をしていると思った学生らが、授業に関することを話しているという点で、学生らの意識として私語をしていないと考えていることがわかり、驚いた。一方で、私語をしにくい授業の特徴として、「興味のある授業」が挙げられていたことから、先生が今後の課題として挙げているように、直接注意するよりは、授業形態・構造を考えていく必要があると思いました。
〈教員〉
2．【ある程度参考になった】
本プロジェクトにおける学生及び教員に対するインタビュー結果によると、「私語」に対する意識のずれがあることや、私語をする学生の理由、教員の対応策等が具体的に示されており、興味深かったです。
また、この調査結果が、今後どのように講義の中で活かされていくのか興味があります。
〈職員〉
3．【ある程度参考になった】
私語と我々が思いこんでいる内容に、講義内容の相互確認が含まれていることに注意しなければならな
いと思いました。そういう学生に「静かに」「うるさい」という語を発することは確実に学修意欲の低下につながっていると思います。講義の構成を考える上で大変参考になりました。
〈教員〉
4．【ある程度参考になった】
自分も講義を受けている時「私語」がうるさい、と感じることがあるので興味深いプロジェクトでした。
「私語」にも様々なものがあって、全てを頭ごなしに否定せず、ルールづくり（質問の時間やお互いに内容が理解できているかの確認）などをする必要があるのではないかと思いました。
〈学生〉
吉川先生からのコメントバック
いくつかのコメントとしていただいた中にあるように、調査結果の中に示した「授業内容の確認行為としての私語」というのは、調査研究の初期の予測に反しての結果であったと考えています。これは、大講義室であるが故に、音響的なことも含めていくら集中していたとしても、学生がメモや板書
写しの最中に集中を欠いてしまうことがあるのは仕方のないことであり、この対策として講義の進め方などに対する工夫が必要であると考えられました。
しかし、実際の調査ではあまり顕著なものはありませんでしたが、やはり無駄な私語が占めている講義があることを学生からのコメントからも想像できるため、引き続き、実態調査の対象を増やすことも検討すべきであると思われました。
来年度も継続的に行う調査研究では、こうしたこれまでの調査で明らかになった点を踏まえ、その対策を戦略的に組み込んだ講義の進め方や、講義の形態を複数提案する中で、いくつかの有効な対策を模索していきたいと考えております。

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コメントをいただいた先生方には、ぜひ試験的に戦略的講義形態のモデルにご参加いただき、より効果的な講義のあり方についてのコメントをいただければと思います。

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2014年度自己応募研究プロジェクト報告書

2015年 6 月発行
編
発

集
行

龍谷大学学修支援・教育開発センター
龍谷大学〒612―8577 京都市伏見区深草塚本町67