ＲＦＩＤの基礎
2021年9月 Rev.09
一般社団法人

日本自動認識システム協会

研究開発センター RFID担当

1目
第1章 RFIDとは ---------------------- 4
1.1 自動認識（AIDC）技術の概要
1.2 RFID技術の概要
1.3 RFIDの市場動向
第2章 RFIDの基礎 ------------------- 18
2.1 電磁界に関する基礎
2.2 電波に関する基礎
2.3 電力に関する基礎
2.4 関係団体
第3章 RFIDの原理と特徴 ------------- 29
3.1 ＲＦIDシステム構成
3.2 電力伝送
3.3 データ交信
3.4 アンチコリジョン（複数一括読み取り）
第4章 RFタグ ---------------------- 48
4.1 RFタグのアンテナ
4.2 RFタグの構成要素例
4.3 メモリの種類
4.4 RFタグの周波数

次
第5章 リーダライタ ----------------------- 55
5.1 リーダライタの構成
5.2 リーダライタのアンテナ特性
5.3 リーダライタの形状
5.4 リーダライタの免許と技術証明
第6章 NFC ------------------------------65
6.1 NFC （Near Field Communication）とは6.2 NFC の動作モード
第7章 電波法とその他の法規と活用法 –------ 68
7.1 法規制の必要性
7.2 波規制の概要
7.3 電波法の規制概要
7.4 RFID機器の免許と利用者の免許
7.5 UHF帯RFID登録申請のフロー（構内無線局）
7.6 UHF帯RFID免許申請のフロー（構内無線局）
7.7 総合通信局の管轄地域（都道府県単位）
7.8 植込み型医療機器に対する業界自主規制（全般）
7.9 植込み型医療機器に対する業界自主規制（920MHz帯構内無線局）
7.10 人体防護指針の概要（RFID機器運用ガイドライン）

All Rights Reserved

2目
第8章 使用上の留意点と活用法 ------------- 90
8.1 電磁誘導方式の使用上の注意事項
8.2 電波方式の使用上の注意事項
8.3 RFID方式の特徴比較
8.4 パッシブ型RFID 動向予想
8.5 海外におけるUHF帯利用状況
付録
付1. ＲＦタグに書き込む標準コードに関して-------103
1.1 UHF帯RFIDのチップメモリバンク構成
1.2 基本的な留意点（ユニーク識別コード）
1.3 ISO1736Xシリーズ（ユニーク識別コード）
1.4 EPC（ユニーク識別コード）
1.5 アクセス・キルパスワード

次付2. 導入事例（JAISA自動認識システム大賞）------110
2.1 2012年受賞(トッパン・フォームズ株式会社様＆群馬大学様）
2.2 2013年受賞（トーヨーカネツソリューションズ株式会社様＆株式会社オートバックスセブン様）
2.3 2014年受賞（太平洋セメント株式会社様）
2.4 2015年受賞（凸版印刷株式会社様）
2.5 2016年受賞（沖縄ツーリスト株式会社＆(株)ユービックシステム＆サトーマテリアル(株)）All Rights Reserved
3

第1章 RFIDとは
1.1 自動認識（AIDC）技術の概要
1.2 RFID技術の概要
1.3 RFIDの市場動向

All Rights Reserved4１．１ 自動認識（ＡＩＤＣ）技術の概要
ＡＩＤＣ（ Ａｕｔｏｍａｔｉｃ Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ ａｎｄ Ｄａｔａ Ｃａｐｔｕｒｅ）⇒ 自動認識及びデータ取得技術「人、動（植）物、物、情報などに付加されたデータキャリアの情報を取得する技術」

データキャリア
OCR（Optical Character Recognition/Reader、光学的文字認識）

一次元シンボル

二次元シンボル外部端子付きICカード

非接触（外部端子なし）ICカード
バイオメトリクス
磁気カード

OCR

RFID

国際標準化
人に関する標準化（ISO/IEC JTC1/SC17、/SC37）、動（植）物に関する標準化（ISO TC23）、物に関する標準化（ISO/IEC JTC1/SC31）■ISO/IEC JTC1/SC31の国内窓口：
日本工業標準調査会（JISC）－＞（社）情報処理学会／情報規格調査会 SC31専門委員会－＞電子情報技術産業協会（JEITA）：
SC31の各ワーキンググループとそれを統括するAIDC技術標準化委員会が設置
国際標準化機構 (International Organization for Standardization）
国際電気標準会議 （International Electrotechnical Commission
第一合同技術委員会 (Joint Technical Committee 1) SC:subcommittee TC: technical committee
一般社団法人電子情報技術産業協会 (Japan Electronics and InformationTechnology Industries Association)5

1.2 RFID技術の概要
RFIDの定義

R

F

Radio
無線通信

ID

SystemFrequency

IDentification

System

認識

システム

周波数

＜JISにおけるRFID用語の定義＞
JIS X 0500-1:2009 自動認識及びデータ取得技術－用語－第1部：一般
JIS X 0500-2:2009 自動認識及びデータ取得技術－用語－第2部：光学的読取媒体
JIS X 0500-3:2009 自動認識及びデータ取得技術－用語－第3部：RFID（本JISはISO/IEC19762:2005をベースに策定）

All Rights Reserved
6１．２ ＲＦＩＤ技術の概要■ＪＩＳ X0500-3:2009におけるRFIDの定義
RFタグの固有IDを読み取るシステム。RFIDは，種々の変調方式と符号化方式とを使って，RFタグへ又はRFタグから通信するために，スペクトルの無線周波数部分
内における電磁的結合又は静電結合を，具体的に利用している。

・RFタグの名称： JISによる正式名称はRFタグ。 一般的には電子タグ、ICタグ、IDタグ、
RFIDタグ、トランスポンダ、無線タグ、無線ICタグ等様々な名称で呼ばれるがすべてRFタグのことを示している。
・リーダライタの名称は、英文でInterrogator（インテロゲータ）という920MHz帯ＲＦＩＤシステム例
All Rights Reserved

7１．２ ＲＦＩＤ技術の概要
非接触でデータの交信（Read、Write）が可能
・必要な情報を自由に非接触で読出すことができる
・情報をその場で、かつ非接触で書換え可能
一次元シンボル

二次元シンボル

RFID

書込み（初回のみ）<ツールを活用>プリンター
ラベラー
レーザ・マーカ
打刻機

読取り
バーコードリーダ
二次元リーダ

書込み
ツールを活用 初期化
プリンター、リーダライタ

携帯電話、スマホ、タブレット

運用で書換えリーダライタ読取り
リーダライタ機器に組み込まれている
場合あり

All Rights Reserved8１．２ ＲＦＩＤ技術の概要
電波・電磁界を使用するため，見えなくても交信が可能
・バーコードと違い電波・電磁界で交信するため、表面状態に影響されない・金属以外の樹脂，木材等で、アンテナとRFタグの間が遮蔽されても交信へ影響しない

ﾊﾞｰｺｰﾄﾞ採用例

*

1

2

3

4

*

1

2

3

4

×
×
×
5

*

5

*

ＲＦＩＤ採用例
ﾊﾞｰｺｰﾄﾞﾘｰﾀﾞ

・箱の中など見えないラベルや汚れた
ラベルは 読めない。
All Rights Reserved

RFタグ

汚れ
リーダ/ライタ（アンテナ）

・見えないRFタグと交信可能。
・耐環境性に優れている。
（すべてを読み取ってしまう。） 9

１．２ ＲＦＩＤ技術の概要
複数の一括読取り(アンチコリジョン）が可能
・交信領域に存在する複数のRFタグを一括で読取るすることが可能
・交信領域に存在する複数のRFタグから必要なＲＦタグを選択して読取ることが可能
・交信領域に存在する意図しないＲＦタグも読取ることがある。

複数のRFタグを一括で読取り可能＊ﾊﾞｰｺｰﾄﾞでは無理
注：ただし、読取り可能エリアにあるタグは、すべて読取りを行う、そのため、事前の数量把握等の対策が必要

All Rights Reserved10１．２ ＲＦＩＤ技術の概要
耐環境性（汚れ）に強い、パッシブ型RFタグに電源が不要
・RFタグは、電子部品と同様に長期間使用することが可能。（再利用型）
但し、印刷のみのバーコードよりは高価格となる。
・リーダライタのアンテナ側からの電力伝送により、電池レス化が可能。
・繰り返して再利用することで、ランニングコストを抑えることができる。
・電波法上、パッシブ及びセミパッシブ型RFタグは規制範囲外。
・アクティブ型RFタグ及びパッシブ用リーダライタは、電波を発する無線機として
電波法、無線設備規則、技術基準適合証明、工事設計認証、無線局免許等の規制を受ける。

All Rights Reserved11１．２ ＲＦＩＤ技術の概要
リーダライタからＲＦタグへの電力供給方式で分類
タイプ名

出所：オムロン㈱パッシブタイプ（Passive Type）

セミパッシブタイプ（Semi-PassiveType）

アクティブタイプ（Active Type）

基本原理

受動形
リーダ/ライタからの供給電力でのみ動作

受動形
リーダ/ライタからの供給電力で交信動作

能動形
内蔵電池からの供給電力
で全て動作

搭載電池

無

有（センサ專用）有（交信・センサ用）

交信距離

数㎜～数m

数㎜～数m

数m～数10m

低価格

高価格

高価格

－

センサ付き等センサ付き等

備考

・メンテナンスフリー
・電波法上、無線設備
外の取扱い

・電池寿命管理が必要
・電池交換or使い捨て
・電波法上、無線設備
外の取扱い

・電池寿命管理が必要
・電池交換or使い捨て
・電波法上、無線設備の
取扱い

主な用途

・物流・商品管理
コンビニ・アパレル
・パレット管理・レンタル品管理
・蔵書、書類管理

・温度管理
・振動、腐食管理・スマートメータ
・車両ドア開閉・河川水位管理・ロケーション管理
・所在管理

項目

RFタグの価格
付帯機能

All Rights Reserved

12１．２ ＲＦＩＤ技術の概要
周波数帯・タイプ
ISO/IEC No

135kHz未満（パッシブ）
１８０００－２

13.56MHz帯（パッシブ）
１８０００－３

433MHz帯（アクティブ）１８０００－７

860~960ＭＨｚ帯（パッシブ）
１８０００－６1～６４

主な利用用途（パッシブ）
１８０００－４

日本での導入経緯

制度区分（空中線電力）○スキーゲート,リフト回数券○自動倉庫○食堂、回転すし精算等

1950年 高周波利用設備として制度化

高周波利用設備
誘導式通信設備
λ/2π地点で電界強度15μＶ
以下○交通系カードシステム○行政カードシステム○入退室管理システム等○ＮＦＣ

1998年 構内無線局として制度化
2002年 出力の緩和および、手続の簡素化（構内無線局⇒高周波利用設備）

高周波利用設備
誘導式読み書き通信設備
3ｍ地点で電界強度500μV以
下○国際物流管理○コンテナ内状況管理等

2006年 国際物流用途限定で制度化

特定小電力無線局（アクティブ）
出力：10mW

2005年 950ＭＨｚ帯高出力型システムの制度化
2012年 950MHz帯=>920MHz帯へ周波数移行
920MHz帯使用開始
2018年 4月1日以降は950MHz帯は使用禁止
4月1日以降は920MHz帯のみ使用可

パッシブ
構内無線局 出力：１Ｗ
特定小電力無線局：250mW
アクティブ
簡易無線局 出力：250mW
特定小電力無線局：1mW～20ｍ
Ｗ○物流管理○製造物履歴管理等(アクティブ）2.45GHz帯

周波数帯による分類○物流管理○製造物履歴管理○物品管理等

1985年 構内無線局（移動体識別）として制度化
1992年 免許不要の小電力システムとして制度化
2002年 小電力システムへの周波数
ホッピング(FH)方式を制度化
2003年 構内無線局へのFH方式を制度化

All Rights Reserved

構内無線局
出力：300mW
特定小電力無線局
出力：10mW13

１．３ ＲＦＩＤの市場動向

出典：ＪＡＩＳＡ市場統計資料2017年（１）近々の市場特徴
平成2 8 年の日本経済は、緩やかな回復が続く中、A I（ 人工知能）、I o T（ Internet o f Things）、ロボ
ティクス、ビックデータなどインダストリー4.0（第4次産業革命）新たな成長の年。
家電・自動車・建物・産業機器、モノとモノとがインターネット上でつながるIoTにより、2020年には500億台以上のデバイスが接続。
自動認識機器、サプライ、ソフトウェアは、トレーサビリティ、流通・物流・製造システムの効率化などのニーズを背景として需要が拡大傾向、I o TやM 2 M、インダストリー4 . 0などを活用した新分野では、個体識別やビッグデータなど情報管理が必須となる。今後、自動認識機器市場は更なる拡大が期待。

RFID市場は製造、医療、図書館、クリーニング／レンタル（リネン・ユニフォーム等）、
物流センター、金融（書類管理）等、幅広い分野で利用が進んでいることと、流通特にアパレル関連で急成長している。
ＲＦＩＤの市場動向（国内RFIDの出荷金額）•2013年 365億4200万円•2014年 394億9300万円•2015年 403億1900万円•2016年 450億8900万円•2017年 474億6600万円（予測値）
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14１．３ ＲＦＩＤの市場動向（２）来年度の動向

出典：ＪＡＩＳＡ市場統計資料2017年

周波数帯別
長波・中波帯
短波帯（NFC含）
UHF帯（920MHｚ帯）
ＵＨＦ帯（2.45GHｚ帯）

15億円
377億円
58億円
5千万円

今後の動向：アパレル関連での需要や人手不足→2016年対比5.3％増の475億円。
周波数別ＲＦＩＤ
長波・中波帯 （135kHz未満、400～530kHz) ：縮小傾向 （短波帯へ移行傾向）
短波帯（13.56MHz） ：拡大傾向
ＵＨＦ帯（920MHｚ帯） ：拡大傾向
ＵＨＦ帯（2.45GHｚ帯） ：縮小傾向（920MHz帯へ移行傾向）
All Rights Reserved

15１．３ ＲＦＩＤの市場動向（３）近々のトピックス「コンビニ電子タグ1000億枚宣言」＜宣言文＞
・2025年までに、セブン-イレブン、ファミリーマート、ローソン、ミニストップ、ニューデイズ
は、全ての取扱商品（推計1000億個／年）に電子タグを貼付け、商品の個品管理を実現する。
・その際、電子タグを用いて取得した情報の一部をサプライチェーンに提供することを検討する。
・2018年を目処に、セブン-イレブン、ファミリーマート、ローソン、ミニストップ、
ニューデイズは、特定の地域で、取扱商品に電子タグを貼付け、商品の個品管理を実現するための実験を開始する。

＜上記宣言の留保条件＞
・特殊な条件（レンジ温め、金属容器、冷凍・チルド、極細等）がない商品に貼付する「普及型」の電子タグの単価（ICチップ＋アンテナ＋シール化等のタグの加工に関する費用）が1円以下になっていること。
・ソースタギング（メーカーが商品に電子タグを付けること）が実現し、商品のほぼ全てをRFIDで管理できる環境が整備されていること。
All Rights Reserved

16

第１章 RFIDとは

まとめ■ ＲＦＩＤとは（１）ＲＦＩＤシステムは、ＲＦタグとリーダライタで構成された無線通信システム（２）ＲＦＩＤの特徴は、書込み可能、見えなくても交信が可能、一括読取り可能、
RFタグ（パッシブタイプ）に電源不要、という特徴がある。
（３）ＲＦＩＤには電力供給方式により、パッシブタイプ・セミパッシブタイプとアクティブタイプがある。
（４）ＲＦＩＤには使用する周波数帯により、135kHz未満から2.45ＧＨｚまでの種類がある。 近年13.56MHzのＮＦＣがスマホに搭載される等普及し始めている。

■ ＲＦＩＤ市場動向（１）アパレル市場、コンビニの実証実験開始などの新規増加要因と、製造分野、セキュリティ分野などの現状利用が合わさり普及拡大が予想されている。

All Rights Reserved

17

第２章 ＲＦＩＤの基礎
２．１ 電磁界に関する基礎
２．２ 電波に関する基礎
２．３ 電力に関する基礎
２．４ 関係団体

All Rights Reserved18

２．１ 電磁界に関する基礎
電磁誘導135ｋＨｚ未満及び13.56MHｚ帯の場合

ファラデーの電磁誘導の法則 （イギリス マイケル・ファラデー）コイルへ通電すると同一方向に磁場ができ、この磁場に別のコイルを置くとコイルの両端に電圧が発生する。

ＲＦＩＤ

トランス（変圧器）

リーダライタ側
一次
側 電源

電流
コイルＡ

コイルＢ

電圧

電
圧

二次側

ＲＦタグ側

磁性体（コア）All Rights Reserved19２．１ 電磁界に関する基礎
電磁結合方式の原理
原理

ﾌｪﾗｲﾄｺｱ（ｂ）空芯コイル（a）コア入りコイル

All Rights Reserved20

２．２ 電波に関する基礎
電波

920MHz帯及び2.54GHｚ帯の場合

1888年ドイツのハインリッヒ・ヘルツが火花放電の実験により電磁波の存在を立証した。
共振器
火花放電

高圧電源

火花放電

コンデンサーLSI

All Rights Reserved21

２．２ 電波に関する基礎
周波数と波長●電波（電波法 第２条の１）「3,000,000MHz（3THz)以下の周波数の電磁波」と定義●電波の速さは光速（周波数に関係なく）１秒間に約30万ｋm、それは、地球7.5周の距離に相当●周波数：ヘルツ[Hz] 単位時間(1秒）当たりの波の数（電波の単位）●周波数と波長（１サイクルの長さλ（ラムダ））
Ex．13.56MHz
光速 300,000,000(m/s)
300,000,000=22.12(m)＝波長λ（ｍ）＝
13,560,000
周波数 （Ｈｚ）
125kHzλ＝2400(m)433MHzλ＝0.69(m)2.45GHz920MHzλ＝0.326(m) λ＝0.122(m)参考に 音速(m/s)＝331.5 + 0.6＊Ｘ近似式
波長（ｍ）＝音速/周波数

X：温度

All Rights Reserved22２．２ 電波に関する基礎
出所：総務省電磁波と電波

電波
All Rights Reserved

23

２．２ 電波に関する基礎電波の説明

出所：総務省この講義では、マイクロ波の定義があいまいなため、マイクロ波という言葉は、使用しない。

24

2.3 電力に関する基礎
デシベル（ｄＢ）に関して
ＲＦＩＤ等無線関連では、デシベルの考え方を用いることがある。
デシベルは基準となる数値を決めて、基準数値の何倍になるのかを表す方法である。
dＢ

数値

dＢ

数値

0dＢ

1（基準数値）

0dＢ

1（基準数値）

3dＢ

2倍

-3dＢ

1/2

6dＢ

4倍

-6dＢ

1/4

9dＢ

8倍

-9dＢ

1/8

10dＢ

10倍

-10dＢ 1/10

13dＢ

20倍

-13dＢ 1/20

16dＢ

40倍

-16dＢ 1/40

19dＢ

80倍

-19dＢ 1/80

20dＢ

100倍

-20dＢ 1/100

23dB

200倍

-23dB

30dＢ

1000倍

-30dＢ 1/1000

1/200

ｄＢの計算例
3ｄＢ+10ｄＢ＝13ｄＢ
2倍 ｘ10倍＝20倍
3ｄＢ+20ｄＢ＝23ｄＢ
2倍ｘ100倍＝200倍
10ｄＢ-13ｄＢ＝-3ｄＢ
10倍ｘ（1/20）＝1/2倍

ｄＢの利用例
電力
１ｍＷ ＝ 0ｄＢｍ
アンテナ利得 1倍 ＝ 0ｄＢｉ

dBiのiは、Isotropic Antenna（理想的なアンテナ）のiを示す。

25

2.3 電力に関する基礎

ＥＩＲＰ：Effective Isotropic Radiated Power（実効等方放射電力）＝（等価等方放射電力） ＝空中線電力+アンテナの利得

空中線電力：１Ｗ(30dBm）

アンテナ出力：４Ｗ（36dBm） ＥＩＲＰ

送信（出力が大）リーダライタアンテナ

１Ｗ(30dBm）

6dBｉ
（約4倍）

受信

４Ｗ（36dBｍ）（約4倍）（ＲＦタグからの出力が小）

アンテナの利得（ｄBi）：
エネルギー総量は変わりはないが、電波を放射するときに、特定の方向に集中させることで、基準アンテナに比べて、強くなった度合い。

ERP：Equivalent Radiated Power：等価輻射電力（実効放射電力）
無損失半波長ダイポールを基準にして考えられている。 EIRPとの関係は、
EIRP = ERP + 2.15 [dB] となる。
(1.64倍）All Rights Reserved26

２．4 関係団体（１） ＧＳ1（ジーエスワン）：流通用のバーコードの発番機関 UCCとＥＡＮが合体（２） UCC（Uniform Code Council Inc）：アメリカのバーコードの初版機関（３） ＥＡＮ（European Article Number International）：欧州のバーコード発番機関（４） 国際標準化機構（ ISO：International for Standardization)
電気及び電子工学技術以外の技術分野（５） 国際電気通信連合（ITU：International Telecommunication Union ）世界の３地域に分割し、電波に関する法律や基準を規定（電気通信業務の能率・利用増大、普及）（６） 国際電気標準化会議（ＩＥＣ：International Electrotechnical Commission ）電気及び電子工学技術分野（７） 日本情報工業標準調査会（ＪＩＳＣ：Japanese Industrial Standards Committee）
経済産業省内の組織、ISO/IEC JTC1の国内窓口（８） 電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ：Japan Electronics and Information Technology Industries Association)
電子機器、電子部品の健全な生産、貿易及び消費の増進を図ることにより、電子情報技術産業の総合的な発展に資し、我が国経済の発展と文化の興隆に寄与する。SC31の審議団体。
（９） 流通システム開発センター（DSRI：The Distribution System Research Institute）
ＧＳ１の国内窓口、下部組織にＥＰＣグローバルＪＡＰＡＮ（１０） ＡＩＭＧ（AIMグローバル）
国際的な自動認識団体。傘下に、REG（RFID Expert group）を組織（１１） 日本自動認識システム協会（ＪＡＩＳＡ：Japan Automatic Identification Systems Association）
自動認識技術の普及と市場の活性化。各種ISO審議、JIS対応等の活動も実行。

All Rights Reserved

27

第２章 ＲＦＩＤの基礎

まとめ■ 電磁界、電波、通信、電力の用語等の基礎
・電磁誘導、電界結合、電波方式による電力伝送
・周波数と波長 ・電磁波と電波 ・ｄＢ・ＥＩＲＰ／ＥＲＰ ・アンテナ利得■ ＲＦＩＤシステムの関連団体
・ＲＦＩＤシステムの標準化を進める団体
・ＲＦＩＤシステム構築をサポートする団体
・ＲＦＩＤシステムを提供する団体

All Rights Reserved

28

第３章 ＲＦＩＤの原理と特徴
３．１ RFIDシステム構成
３．２ 電力伝送
３．３ データ交信
３．４ アンチコリジョン（複数一括読取り）

All Rights Reserved29

３．１ RFIDシステム構成（１）RFIDシステム構成
アンテナ／リーダライタ
分離型

RFタグ
アンテナ

誘導磁界
あるいは
電波
（交信）

上位機器

リーダライタアンテナケーブルで接続

RS-232C
RS-485LAN
etc,

アンテナ／リーダライタ
一体型

RS:Recommended Standard
EIA（Electronic Industries Association：米国電子工業会）の通信規格

All Rights Reserved30

３．１ RFIDシステム構成（２）パッシブタイプ＊とアクティブタイプ
①パッシブタイプ
パッシブ
RFタグ

交信用電源を
持たない

情報、電力
情報

リーダライタ上位システム

アクティブ
RFタグ

上位システム交 信②アクティブタイプ
アクティブ
RFタグ

交信用電源を
持つ

情報
情報

交 信

＊：セミパッシブタイプを含む

All Rights Reserved31

３．２ 電力伝送
近傍界と遠方界■近傍界
電磁誘導の可能な領域では、磁界強度は「距離の３乗」に反比例して減衰する。
アンテナからλ／２π（13.56MHzでは3.52ｍ）以内では「近傍界」と呼ばれ、電磁誘導方式が電波方式より有効な範囲となる。
■遠方界
アンテナからλ／２π以遠では「遠方界」と呼ばれる電磁界領域となり、電波方式が電磁誘導方式より有効な範囲となる。遠方界では「距離」に反比例して電界強度は
減衰する。

周波数 f

波長 λ
【ｍ】

近傍 λ/2π 動作モード【ｍ】

135kHz未満

2400.00

382.17 磁界530kHz566.0390.12 磁界13.56MHz

22.12

3.52 磁界

433MHz0.69

0.11 電波（アクティブ）

920MHz0.32

0.05 電波

2.45GHz

0.12

0.02 電波

All Rights Reserved

32

３．２ 電力伝送
RFID方式の特徴比較
電磁結合方式Electromagnetic Coupling

MF:400--530kHz

電磁誘導方式Electromagnetic Inductive FieldLF:<135kH HF:13.56MHz

RFID

電波方式
UHF UHF:860—960MHz帯 UHF:2.45GHｚ帯
RFID

光学的情報媒体

電磁誘導方式
交信方式

距離（代表例）
読取り
書換え

耐環境性

電波方式

LF
～ 135
kHz

HF
1 3 .56
MHz～ 10 cm～数10 cm

UHF
860～960
2 .4 5
MHz帯
GHz帯
～数 m

～ 2 m

ＩＣチップの仕様による

データ量

一次元
コード

二次元
コード

～ 1 m

－

～20 バイ ト ～2k バイ ト

データの書換え

△

○

◎

◎

×

×

複数一括読取り

△

○

◎

◎

×

×

光

◎

△

△

汚れ

◎

×

△

水分

◎

◎

△

△

△

△

遮断物

◎

◎

○

○

×

×

金属Reserved ×
All Rights

×

×

×

◎

◎

33

3.3 データ交信（2）伝送路符号化と伝送路復号化
RFIDにおいて■符号化とは、
デジタル信号（情報）をベースバンド信号（パルス信号）に置き換えることを指す。
例えば、信号“1”を電圧あり、信号“0”を電圧なし、として表す方法である。
■符号化された信号を、デジタル信号に戻すことが復号化である。
■RFタグのリード時の符号化と復号化

RFタグ

メモリ
メモリー
読出し

リーダライタ
非接触
通信

符号化
符号化

変調

復調

復号化
復号化

メモリ
書込み

All Rights Reserved34

３．３ データ交信
ベースバンドにおける符号化の種類の例
NRZ、NRZI、RZ、マンチェスター、ミラー符号の符号化例
DATA

0

1

0

1

1

0

0

1

1

ベースバンドHigh
NRZ（Non Returｎ ｔｏ Ｚｅｒｏ）”１”はＨigt信号、”０”はLow信号

Low

NRZI（Non Returｎ ｔｏ Ｚｅｒｏ Inve rsion）” １”の信号立ち上がりで反転

RZ（ Returｎ ｔｏ Ｚｅｒｏ）”１” は前半のみＨigt、”０”はビット全体がLow

マンチェスター
データの中間で変化、” 0”は上向き、”1 ”は下向き

各データで
必ず変化

ミラー符号： ”１”はデータの中間で反転、” ０”は継続。
”０”の連続時はデータの先頭で反転

All Rights Reserved

35

３．３ データ交信
変調と復調について・変調（Modulation)

ベースバンド信号を搬送波と呼ばれる高い周波数に一定の規定で乗せること。
－＞デジタル信号をアナログ信号に変換する。

・復調（Demodulation) 変調された搬送波と呼ばれる高い周波数からベースバンド信号に戻すこと。
－＞アナログ信号をデジタル信号に戻す。
・搬送波（キャリア） ベースバンド信号で変調される高い周波数の正弦波のこと。（アナログ信号）
ＲＦＩＤでは、135kHz未満、13.56MHz、920ＭＨｚ及び2.45ＧＨｚが使用される。

ＲＦタグのリード時の変調及び復調
リーダライタ

ＲＦタグ
メモリ
読出し

非接触
通信

符号化

変調

復調
復調

復号化

変復調器のことを、MODEM（モデム）と呼ぶ

メモリ
書込み

36

３．３ データ交信
PSK（Phase Shift Keying） ：位相偏移変調

ベースバンド信号

位相（Phase）の変位量の大小（または有無）でデジタル情報ビット（１と０）を表現するデジタル情報変調方式。例えば，位相を180度ずらした2種類の信号で 0と1を送る。

NRZ

1

0

1

“1”

“0”

“1”

PSK
参考

・使用する周波数が1種類だけなので周波数帯域が狭く済む利点がある。
・使用する位相のズレを増やせば（例えば 90°ずつなど）、1回に送れるデータを増やすことができる（MPSK、Multiple Phase Shift Keying）。
・例えば基準になる正弦波に対して 0・90・180・270度ずれた位相を持つ正弦波を用意し、デジタル信号に応じてこれらを送出すれば、一度に4つの状態つまり 2ビットの情報を伝送することができる。（これを4相PSK(QPSK、Quad Phase Shift Keying) という）。
・使用する位相のズレを増やすほど送受信が難しくなり，検出のエラーが増えるのが欠点。
・PSK方式はASK方式に比べて雑音に強い。

All Rights Reserved37

３．３ データ交信
ＦSK（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ Shift Keying） ：周波数偏移変調
周波数をベースバンド信号に応じて変化させることにより、異なる周波数に“0”、または“1”を割り当て，ビットデータを転送できるようにしている。
NRZ

1

0

1

“1”

“0”

“1”

FSK

参考
・変調後の振幅が一定なため，レベル変動や雑音に対して強い特性がある。
・送受信機の構成は比較的シンプルになる。
・ただし伝送速度が上がると占有帯域幅が広がってしまうため，高速通信には向かない。

All Rights Reserved38

３．３ データ交信
ＡSK（Amplitude Shift Keying） ：振幅偏移変調
ベースバンド信号に応じて搬送波の振幅を変化させる方式（電波の断続で1と0を送る）。
変調された搬送波（変調波）の振幅が変わるということは、変調波の強度が絶えず変化するということで、他の方式に比べるとノイズに弱い側面がある。
OOK：（On Off Keying） ASKの1つで、Offの時は、搬送波がない。
NRZ

1

0

1

“1”

“0”

“1”

ASK

参考

その他の変調方式：ＧＭＳＫ（Gaussian filtered Minimum Shift Keying）,
ＱＡＭ（Quadrature Amplitude Modulation） など
All Rights Reserved

39３．３ データ交信
通信規則■TTF（Tag Talk First）：タグトークファースト
RFタグがリーダライタ（アンテナ）の磁界、あるいは電界領域に入った際に電力伝送を受け、ICが動作できる状態になると同時にRFタグが自ら、自分のユニークID（UID)等の情報を送信する方式＊RFタグが一個の場合には有効だが、複数個のRFタグが存在すると、交信上の衝突が起こる。 （アンチコリジョン不可）＊旧式タイプのRFIDに多い方式（パッシブタグ）＊リーダから搬送波のみを送信する。 コマンドなどは一切出力しない。
＊ＲＦタグは搬送波を受け、電力を得て活性化したＲＦタグは予め書き込まれているＩＤデータを、一方的に送信する。
＊リーダは、ＲＦタグの信号を受信して、ＩＤデータを得る。
⇒ 一枚のRFタグ対応

All Rights Reserved40

３．３ データ交信
通信規則■RTF（Reader Talk First）：リーダトークファースト
RFタグがリーダライタ（アンテナ）の磁界、あるいは電界領域に入って電力伝送を受けたとしても、リーダライタ（アンテナ）からの適正なコマンドを受信しなければRFタグが送信を開始しない方式＊RFタグが複数個存在しても、リーダライタが特定のRFタグを選択して指示を出せば、そのRFタグしか交信しないので衝突が起こらない。
＊現在一般的に行われている方法。
＊リーダライタから搬送波に乗せてコマンドを送信する。
＊RFタグは搬送波から電力を得て活性化した後、リーダライタから受けたコマンドにより動作モードを知る。
＊リーダライタからのコマンドにより、リード、ライト、アンチコリジョン等の動作が可能になる。

All Rights Reserved41

３．４ アンチコリジョン（複数一括読取り）
アンチコリジョン（anti-collision） ：「複数一括読取り （衝突防止）」と呼ばれる
アンチコリジョン機能を付加することで、複数のＲＦタグを一括に読取り／書換えが可能となった。ISO/IEC7816-6で定めたユニークＩＤ等（RFタグの固有IDを含む）を利用して、衝突を回避する。
１枚の読取機能
コンベア等の高速読取や1枚モジュールタイプのように交信領域の狭い
アプリケーションで使われる。
OMRON
V750

●

●

アンチコリジョン機能付き

100枚
OMRON
V750

パレット上の混載品など
一括読取り＊アクセス時間は1枚×100よりも
長くなる

●

●

方式：「タイムスロット方式」と「ビットコリジョン方式」の二つが代表的
All Rights Reserved42３．４ アンチコリジョン（複数一括読取り）
固有ＩＤの構成例
固定コード（Ｅ０）ＩＣ製造者コード

シリアル番号

割当クラス

固有ＩＤ発行者登録番号

シリアル番号

８ビット

８ビット

４８ビット

１１１０００００（ＩＣ製造者）
ＩＳＯ／ＩＥＣ７８１６－６で構成例が定められており。同一の固有ＩＤを持つ
ＲＦタグは存在しない ⇒ 同姓同名はいない
ISO/IEC18000-61及び-62では、固有IDを使用するが、ISO/IEC18000-63（C１G２)では、固有IDの代わりに毎回ランダムな16ビットの乱数を発生させ
アンチコリジョンに使用する。
All Rights Reserved

43

３．４ アンチコリジョン（複数一括読取り）
タイムスロット方式（１）（アロハ方式）
０１０
応答

０００
応答

0

１

２

１

３

２

１１１
応答

１０１
応答

４

５

３ ４

６

５

７

６

８

７

スロット

固有ＩＤの下０～２ビット～０００

スロット０に返信～０１０

スロット２に返信～１０１

スロット５に返信～１１１

スロット７に返信

スロット０，５，７はコリジョンが発生していないため、このスロットのタグは読取ることができる。
スロット２は衝突しているため 再度タイムスロッ
ト実施、固有ＩＤの下３～５のタイミングで返信を行う。
All Rights Reserved

44

３．４ アンチコリジョン（複数一括読取り）
タイムスロット方式（２）
０００
応答

0

１

００１
応答

２

１

０１０
応答

３

２

１１１
応答

１０１
応答

４

５

３ ４

６

５

７

６

８

７

スロット

固有ＩＤの下３～５ビット～００００１０

スロット０に返信～００１０１０

スロット１に応答

All Rights Reserved

45

３．４ アンチコリジョン（複数一括読取り）
ビットコリジョン方式（バイナリーツリー方式）
固有IDが、“１ １ １”の場合下１桁目が１０００
００１

下２桁目が１

→ ００１

０１０
０１１

下３桁目が１→ ０１１ → ０１１

１００
１０１

→ １０１

１１０
１１１

最終的選択結果→ １１１ → １１１ → １１１
All Rights Reserved

46

第３章 ＲＦＩＤの原理と特徴

まとめ■ ＲＦＩＤは、符号化方式、変複調方式など一般の無線機器と同じ技術を使っている。
■ ＲＦＩＤが使用する周波数によって、その特徴は異なる。
・電磁結合方式・近距離交信・磁気的な結合が強く、耐ノイズ性が良好 ・金属埋め込みも可能。
・電磁誘導方式・中距離交信・水、熱、油など悪環境でも使用可能 LF帯はノイズに注意
・電波方式（ＵＨＦ帯）
・数メータ以上の長距離交信が可能 ・水の影響に注意
・一括複数読取が可能
・RFタグを小さくできる
・2.45GHzの場合、指向性がシャープ ・無線LANとの干渉に注意■ 通信規制にはタグトークファースト(TTF)とリーダトークファースト(RTF)がある。
■ アンチコリジョンの方式はタイムスロット方式、ビットコリジョン方式が代表的。
一括複数読取が長所でもあるが、条件によって、全て読取ることは困難な場合もある。また、N枚の読取り時間は、1枚×Nよりも長くなる。

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47

第４章 ＲＦタグ
４．１ ＲＦタグのアンテナ
４．２ ＲＦタグの構成要素
４．３ メモリの種類
４．４ ＲＦタグと周波数

All Rights Reserved

48

４．１ ＲＦタグのアンテナ①ＬＦ帯の巻き線アンテナ（１３５ｋＨｚ未満）②ＨＦ帯のインレット例（１３．５６ＭＨｚ）

ICチップ

ループアンテナ
8cm×2cm（小型）③ＵＨＦ帯のインレット例（８６０Ｍ～９６０ＭＨｚ）

ダイポールアンテナ
All Rights Reserved

ＩＣチップ

5cm×0.15cm（薄型）494.2 RFタグの構成要素

出所：オムロン㈱RFラベルタグ

インレット

表層材
粘着材

ＩＣチップ
アンテナ
（ループコイル、パッチアンテナ、巻き線） ICチップの機能ブロック図

基材（PET）
粘着材
剥離材

アンテナ材料はアルミが主流（銅は高性能だが、反面高価）アンテナの製造方法には、巻き線、エッチング、印刷 等がある。
印刷方式は、導電性インクの均一塗布が重要
All Rights Reserved

ア
ン
テ
ナ

電
圧
リ
ミ
ッ
ト
回
路

復調回路
整流回路
変調回路

メモリ回路

制御回路

50

4.3 メモリの種類
出所：オムロン㈱
タイプ
項目

メモリ種類

リードオンリワーム

リードライト（RO：Read
Only）（WORM：Write Once
Read Many）（RW：Read and Write）

EP-ROM

EEP-ROM

S-RAM

EEP-ROM

Fe-RAM

数ｋバイト

数10ビット～
数10ｋバイト

数100～
数10ｋバイト

メモリ容量

数ビット～
数バイト

数10ビット～
数10バイト

電池要否

不要

不要

必要

不要

不要

ユーザでの
データ書換え

不可

可
(1回)

可

可

可

書換え
寿命/制限

－

1回

無制限
(電池寿命有)10万回

10～100億回(R/Wの合計)

備考

・読出し回数は無制限

・読出し回数は無制限

・電池廃棄or
電池交換
・読み書きが速い

・読出し回数は
無制限
・書換えは遅い・高温環境下の課題
・読み書きが速い

EP-ROM： Electrically Programmable Read Onｌｙ Memory
EEP-ROM：Electrically Erasable P-ROM

All Rights Reserved

Fe-RAM：Ferroelectric- Random Access Memory
S-RAM：Static Random Access Memory
WORM：Write Once Read Many51

４．３ メモリの種類
EEP-ROMの書換えには、メモリの各ビットに電荷を貯める必要があり、読取りに比較してリーダライタからより大きなエネルギーを、受ける必要がある。 従って、RFタグの交信距離において、「読取り距離」と「書換え距離」が異なる。
交信距離に関する数値は
一例である

ＲＦタグ

交信領域

ex.6m

実運用
可能領域
４ｍ

実運用可能
領域 1.5m

ｱﾝﾃﾅ

All Rights Reserved

ＲＥＡＤ
（読出し）

ＷＲＩＴＥ
（書換え）

ex.2m

52

４．４ RFタグと周波数
周波数

アンテナ材料作製方法

135KHｚ未満

銅線

巻き線

巻き線アンテナ

13.56MHｚ銅箔または、
アルミ箔

エッチング

ループアンテナ

920MHｚ帯

アルミ箔

エッチング

ダイポールアンテナ

2.45GHｚ帯

銅平面

エッチング、張り合わせ

平面（パッチ）アンテナ

All Rights Reserved

外観

主なアンテナ方式

53

第４章 ＲＦタグ

まとめ■ ＲＦタグの構成
・ＩＣチップ・アンテナ（巻線、エッチングコイル、エッチングパターン、印刷）・表層材（紙、樹脂etc）
・ＲＦタグ形状
インレット、カードタイプ、ラベル、etc■ ＲＦタグの分類
・メモリの種類 ・読取り距離と書換え距離

All Rights Reserved

54

第５章 リーダライタ
５．１ リーダライタの構成
５．２ リーダライタのアンテナ特性
５．３ リーダライタの形状
５．４ リーダライタの免許と技術証明

All Rights Reserved55

５．１ リーダライタの構成
リーダライタの機能ブロック図

アンテナ

復調回路

（ＲＦ回路）
送信機能
受信機能

電源回路
変調回路

発
信
回
路

・ループ（巻線、エッチング）（電磁誘導）・ダイポール（1/4λ）（ex.ｱｸﾃｨﾌﾞ）・平面アンテナ（UHF）
・送受信一体型のアンテナが多い

メモリ回路

制御回路（復号化・符号化）

上位機器インタフェース
RS232C，ＬＡＮ，etc.
All Rights Reserved

56５．２ リーダライタのアンテナ特性
交信領域
アンテナ

電磁誘導方式のアンテナの交信領域（135kHz未満、13.56MHz）
おわん型
周波数によるアンテナ特性を考慮して、最適なシステム構築が可能になる。

アンテナ

UHF 920MHz帯
アンテナ交信領域
葉巻型

アンテナ

ＵＨＦ 2.54ＧＨｚ帯アンテナ交信領域
ビーム型

All Rights Reserved57５．２ リーダライタのアンテナ特性
電磁誘導方式のアンテナ特性（１３５KHz未満、１３．５６MHｚ）

出所：オムロン㈱リーダライタのループアンテナ

近傍界・誘導電磁界○
アンテナと正対：
最も交信距離が長い

遠方界・放射電磁界

ＲＦタグのループアンテナ

All Rights Reserved

58５．２ リーダライタのアンテナ特性
電波方式のアンテナの偏波方式（UHF帯）
直線偏波
垂直偏波

水平偏波

円偏波

偏波方式の特徴■直線偏波：
・交信距離が円偏波と比較すると長く取れる・但し、ＲＦタグの取り付け方が限定される（向きによっては全く読めない）。
■円偏波：
・交信距離が直線偏波より短くなる。
・ＲＦタグの取り付け方の影響を受けにくい。

All Rights Reserved59５．２ リーダライタのアンテナ特性
電波方式のＲＦタグの指向性

出所：オムロン㈱

円偏波

アクセス
不可
水平偏波

All Rights Reserved60

５．２ リーダライタのアンテナ特性

垂直偏波

アクセス
不可

All Rights Reserved61５．３ リーダライタの形状
アプリケーションの使い方からの分類
ハンディータイプ

ゲートタイプ
ケーブル接続型を内蔵据え置きタイプ

その他のタイプ
プリンタ、発行機等

リーダライタとアンテナの接続方法からの分類
アンテナ内蔵タイプ

ケーブル接続型

固定式、ハンディタイプ

All Rights Reserved

62５．４ リーダライタの免許と技術証明（１）ユーザの免許・登録局（構内無線局・簡易無線局（アクティブ））
無線局の登録手続きにより、無線局の開設・利用ができる無線局のことを言い、他の無線局に混信を与えない混信回避機能（キャリアセンス*、送信時間制限等）を持つことが必須。
・免許局（構内無線局）
総務大臣の免許を受けて開設する無線局のことを言い、混信回避機能を持つことを必須としない。
・特定小電力無線局
技適または型式認定を受けた機材を使用する場合、ユーザは免許・登録等の申請は不要。
混信回避機能を持つことが必須。

（２）機器メーカの免許（構内無線局及び特定小電力無線局）
・技術基準適合証明（技適）国内では、ＲＦＩＤ機器は一部の無線局を除き、無線機器扱いとなり、指定の機関で電波法令で定めている技術基準に合致した機器であることを証明することが義務付けられている。
・工事設計認証（型式認定）
高周波利用設備機器対象のＲＦＩＤ機器は、工事設計認証（型式認定）を受けることで、ユーザは総務大臣の設置許可なしに設置が可能となる（同一製品の大量生産時に有効）。
・微弱無線局
発射する電波が著しく微弱な無線局は、電波法令で規定された以下の電界強度値が指定された機関の証明があれば免許なしで設置することができる。 但し、電力伝送が必須なＲＦＩＤでは交信距離が短い。
*キャリアセンス：電波を発する前に、他の無線機がその周波数帯（チャネル）を使用していないことを確認すること。
既に使用されている場合は、待機するか他の周波数帯をキャリアセンスすることが定められている。

All Rights Reserved

63

第５章 リーダライタ

まとめ■ リーダライタの基本的な回路の構成要素
・リーダライタのアンテナは、一般的に一つのアンテナで送信・受信機能を実現
・ＲＦタグとの交信領域は、無線周波数によって大きな特徴がある。
・交信距離はＲＦタグの指向性よって、影響を受ける。
・電波方式のリーダライタのアンテナには、円偏波と直線偏波がある。

■ リーダライタの分類
・ゲートタイプ

・据置タイプ・ハンディタイプ・モジュールタイプ ・その他

■ 免許と技術証明
・ユーザの免許
・構内無線局（登録局、免許局）
・特定小電力無線局（920MHz帯パッシブ250mW)は、ユーザの免許は不要
・簡易無線局（登録局 920MHz帯アクティブ250mW）
・機器の免許・技術基準適合証明（技適） ・工事設計認証（型式認定） ・微弱無線局

All Rights Reserved

64

第6章 NFC
6.1 NFC（Near Field Communication）とは6.2 NFC の動作モード

All Rights Reserved656.1 NFC （Near Field Communication）とは（１）NFC : 近距離無線通信規格
ソニーとNXPセミコンダクターズ（旧フィリップス）が、 FeliCaやMIFARE（ISO/IEC14443
TYPEA）をベースに、互換性を維持するために共同開発した13.56MHzを使用した無線による通信技術規格であり、基礎となっている国際規格は、ISO/IEC 18092(NFC IP-1)である。 通信可能距離としては、10ｃｍ程度の近距離である。

（２）NFCフォーラム
ソニーとNXPセミコンダクターズ及びノキアが主となって2004年に立ち上げたNFCの普及を推進するための業界標準団体。
NFCIP-1に加え、既存の非接触ICカードも組み込んだNFCフォーラム仕様を策定。

（３）NFCフォーラム仕様のチップ
 ISO/IEC14443 TYPEA→ NFC-A(テレフォンカード、TASPO、Pay Pass等）
 ISO/IEC14443 TYPEB→ NFC-B（マイナンバーカード、免許証、パスポート等）
 SONY FeliCa→ NFC-F （交通、電子マネー系（ Suica、WAON等）カード）
 ISO/IEC 15693は、NFCIP-1及びNFCフォーラム仕様に含まれていないが、ISO/IEC 21481(NFC IP-2)には含まれている。
All Rights Reserved

6.2 NFC の動作モード(1) カードエミュレーションモード
カードエミュレーションモードでは、NFCを搭載した機器（携帯電話等）で、NFC-A、
NFC-B及びNFC-FのICカード機能を実行することができる。
現状のNFCフォーラム仕様では、カードエミュレーションモードは、オプション機能となっている。

(2) P2P（ピアツーピア）モード
ピアツーピアモードでは、NFCを搭載した機器同士で通信を行うことができる。
NFCを搭載した機器同士を近づけてかざすだけで、色々なメッセージ（データファイル等）を送受信することができる。 NFCを搭載した機器同士が、かざすだけでBluetoothのペアリングができるような使用方法がある。

(3) リーダ/ライターモード
リーダ/ライターモードでは、NFCを搭載した機器がリーダ/ライターとしてNFC-A、
NFC-B及びNFC-F仕様のICカードの読書きを行うことができる。

All Rights Reserved

67

第7章 電波法とその他の法規と活用法
7.1 法規制の必要性
7.2 法規制の概要
7.3 電波法の規制概要
7.4 RFID機器の免許と利用者の免許
7.5 UHF帯RFID登録申請のフロー（構内無線局）
7.6 UHF帯RFID免許申請のフロー（構内無線局）
7.7 総合通信局の管轄地域（都道府県単位）
7.8 植込み型医療機器に対する業界自主規制（全般）
7.9 植込み型医療機器に対する業界自主規制（920MHz帯構内無線局）
7.10 人体防護指針の概要（RFID機器運用ガイドライン）
All Rights Reserved
687.1 法規制の必要性
・RFID機器は、電波を自ら発射することから、意図的電波発射の規制対象
・一般の電子機器と同様に、不要な電波輻射などを規制するＥＭＣ規格
・火災・感電防止にかかわる「安全規格」の対応も必須
項目

ＲＦＩＤシステム（無線機器）

電子機器
（一般）

対象

電波法

他の無線機器

人体防護

人体

医療機器への 植込み型医療機器
影響（ＰＭ／ＩＣＤ）（注）

規制
意図的電波放射の規制
総務省、経産省、厚労
省指針

ＥＭＣ規格
（VCCI)

他の電子機器

非意図的電波放射の
規制

電気用品
安全法

人体およびその他のもの

火災・感電などの危険
防止

環境対応

地球環境

環境への影響の低減（注）PM:植込み型心臓ペースメーカ、 ICD:植込み型除細動器
All Rights Reserved697.2 法規制の概要
RFID機器は、電波法などの規則内での製造・販売を義務付けされている。
携帯電話
RFID
無線LAN
etc
電波干渉（電波法等）

電界強度
磁界強度
EIRP（等価等方輻射電力）

人体への影響（人体防護指針）
電磁波
発生源

電界強度
磁界強度
電力束密度
SAR（比吸収率）

無線
機器

植込み型医療機器(心臓ペースメーカ及び除細動器）
への影響（総務省指針）

法律違反
（罰則）

ＰＬ法
（自主規制）

心臓に鼓動を促す電気信号（ペーシン
グパルス）への干渉の発生
707.2 法規制の概要
国内のRFIDに関する規制・ガイドラインは以下のようになっている。
１．電波法等（総務省）
電波法や、無線設備規則、電波法施行規則、及び総務省省令等（以下：電波法等）によりRFID機器の仕様、人体防護、免許・登録等々に関して規定されている。 電波法等は、違反した場合の罰則規定を含んでいる。
２．ARIB STD（一般社団法人電波産業会）
電波法等は多岐の条文にわたり規制があるため、ARIB STDは必要部分を取り纏めて一つのスタンダード（文章）にしている。 また、干渉を少なくするため運用にかかわる業界標準等（ガイドライン）も取り決めている。
３．JAISA（一般社団法人日本自動認識システム協会）
・UHF帯RFID標準コード体系ガイドライン
・RFID人体防護ガイドライン
・920MHz帯パッシブ周波数運用ガイドライン ・RFID機器運用ガイドライン etc.
４．各企業の自主規制に関して
各企業では、電波法等、ARIB STDを遵守するとともに、機器の初期設定等を各企業の方針に従って設定している。
All Rights Reserved717.2 法規制の概要
周波数（ISO/IEC関連）

交信方式
パッシブ

全周波数帯

アクティブ

関連電波法定義・規則

微弱無線局＊1

周波数に関連するRFID国際規格(ISO/IEC)－－

135kHz未満

パッシブ

誘導式通信設備＊2

ISO/IEC18000-2

13.56MHz

パッシブ

誘導式読み書き通信設備(ARIB＊3 STD-T82)

ISO/IEC18000-3

2.45GHz帯

パッシブ

860-960MHz（国内では、920MHz帯）

433MHz帯

パッシブ

構内無線局 (免許局)(RCR STD-1,ARIB STD-01)
特定小電力無線局(ARIB STD-T81)
構内無線局 (登録局・免許局)(ARIB STD-T106)
陸上移動局（免許局・登録局）＊4

ISO/IEC18000-4

ISO/IEC18000-61～63

特定小電力無線局(ARIB STD-T107)
アクティブ

簡易無線局（登録局）
特定小電力無線局(ARIB STD-T108)

－

アクティブ

特定小電力無線局(ARIB STD-T92)

ISO/IEC18000-7＊1：電波法令で定められた微弱無線局であって、発射する電波が著しく微弱なもの。
＊2：電波法令で定められた誘導式通信設備であって、電界強度が規定値以下のもの。
＊3：RCR 及び ARIB（Association of Radio Industries and Businesses） STD は、 （一社）電波産業会が策定している民間規格で、無線機器市場の相互干渉などの混乱を避けるための指針となる。
＊4：陸上移動局は、2018年夏以降を目途に法制度整備中。
All Rights Reserved727.3 電波法の規制概要 920MHｚ帯パッシブ
登録局（構内無線局）

特定小電力無線局
単位周波数帯幅200kHz指定周波数916.8 MHz、918.0 MHz、919.2 MHz 及び
920.4 MHz 以上923.4 MHz 以下のうち920.4MHzに200kHz の整数倍を加えたもの

空中線電力

250mW以下

等価等方輻射電力（EIRP)
キャリアセンス帯域
キャリアセンスレベル
キャリアセンス時間
送信時間制御停止時間
ARIB規格機材の免許
ユーザの申請916.8 MHz
918.0 MHz919.2 MHz
920.4 MHz920.6 MHz
920.8 MHz

916.8 MHz
918.0 MHz919.2 MHz
920.4 MHz
1W以下+20％、-80％

空中線電力許容偏差

空中線（アンテナ）利得

免許局（構内無線局）

3dBi 以下（絶対利得）
6dBi以下（絶対利得）
ただし、等価等方輻射電力が絶対利得3dBi の ただし、等価等方輻射電力が絶対利得6dBi の送信
送信空中線に250mW の空中線電力を加えた 空中線に1W の空中線電力を加えたときの値以下とときの値以下となる場合は、その低下分を送信 なる場合は、その低下分を送信空中線の利得で補う
空中線の利得で補うことができるものとする。 ことができるものとする。
500mW以下（27ｄBm以下）

4W以下（36ｄBm以下）

200kHz × ｎ
n: 1～5n: 1～3-74 dBm （250 mW以下の場合)-64 dBm （10 mW以下の場合)-74 dBm

不要

5ミリ秒以上
4秒以内
50ミリ秒以上
不要
ARIB STD-T107
ARIB STD-T106
技術基準適合証明 又は 工事設計認証が必要
不要

登録が必要

免許が必要

73

7.3 電波法の規制概要 920MHｚ帯パッシブ
パッシブ系電子タグシステム
陸上移動局（免許局）
周波数帯

陸上移動局（登録局）

構内無線局（免許局）

916.7～920.9MHz

構内無線局（登録局）

916.7～920.9MHz

チャネル数等916.8、918.0、919.2、920.4MHz

916.8、918.0、919.2、920.4、920.6、920.8MHz

916.8、918.0、919.2、920.4MHz

916.8、918.0、919.2、920.4、920.6、920.8MHz

無線チャネル

200kHz200kHz×n（n=1～3）200kHz200kHz×n（n=1～3）

等価等方
輻射電力

36dBm

36dBm

空中線電力

1W以下

1W以下

6dBi以下6dBi以下EIRP=36dBm以下の場合は、低下分を利得で補うことができる

EIRP=36dBm以下の場合は、低下分を利得で補うことができる

空中線利得
キャリアセンス
時間

5ms以上

5ms以上

キャリアセンス
レベル-74dBm-74dBm不要

不要

最大送信時間

4秒

4秒

送信時間後の
停止時間

50ms以上50ms以上7.3 電波法の規制概要 920MHｚ帯パッシブ
陸上移動局（2018年夏以降制度化予定）
無線局の種別及び定義

構内無線局

陸上を移動中又はその特定しない地点に停止中運用する無線局（船上通信局を除く。）をいう→ 国内の全ての陸上

構内無線業務を行う無線局をいう。

陸上移動業務

構内無線業務

基地局と陸上移動局（陸上移動受信設備（第八号の三の携帯受信設備を除く。）を含む。次条第一項第六号において同じ。）との間又は陸上移動局相互間の無線通信業務（陸上移動中継局の中継によるものを含む。）をいう。

一の構内において行われる無線通信業務をいう。

無線局の目的公共業務用、一般業務用

一般業務用

移動範囲

陸上移動業務の局の開設の目的を達成するのに必要な範囲 → 国内の全ての陸上

陸上の一つの構内

海上での使用港則法（昭和23年法律第174号）第2条で定める港の区域内→港湾内を中心としたエリア

不可

免許局：送信装置ごとの申請
登録局：包括登録可

免許局：二以上の送信設備を含めて単一の無線局
登録局：包括登録可

無線従事者資格の有無

原則必要。
RFIDでは、免許局では「第三級陸上特殊無線技士」を有し、登録局は不要とすることを想定している。

電波法施行規則第33条により不要

電波利用料

600円（個別）、450円（包括）600円（個別）450円（包括）業務の分類及び定義

申請書の単位

7.3 電波法の規制概要 920MHｚ帯パッシブ〔空中線電⼒の⾒直し︓アンテナ⼀体型の特定⼩電⼒無線局〕【改正前】 空中線電⼒の不⾜分をアンテナ利得で補うことが可能

標準
最⼤
27ｄBm
（500mW）

アンテナ利得（3dBi）
空中線電⼒
24dBm(250mW)（例）可能
アンテナ利得（6dBi）
空中線電⼒（21dBm）（例）可アンテナ利得
（1dBi）
空中線電⼒（24dBm）

アンテナ利得の不⾜分を
空中線電⼒で補うことは
不可

（例）不可
アンテナ利得
（1dBi）
空中線電⼒（26dBm）

空中線電⼒
最⼤ 24dBm（250mW）【2017年10⽉1⽇以降】
 空中線電⼒の不⾜分をアンテナ利得で補うことが可能 アンテナ利得の不⾜分を空中線電⼒で補うことが可能（最⼤500ｍW︓27dBm）（但し、250mWを超えた分だけキャリアセンスレベルを減ずる）

標準
最⼤
27ｄBm
（500mW）

アンテナ利得（3dBi）
空中線電⼒
24dBm(250mW)（例）可能
アンテナ利得（6dBi）
空中線電⼒（21dBm）（例）可能
アンテナ利得
（1dBi）
空中線電⼒（26dBm）（例）可能（例）不可能アンテナ利得（0dBi）

アンテナ利得（-2dBi）

空中線電⼒（27dBm）

空中線電⼒（29dBm）

今回の改正で可能となる組み合わせ76

7.3 電波法の規制概要 920MHｚ帯パッシブ
中心周波数
（MHz）
916.0
916.2
916.4
916.6
916.8
917.0
917.2
917.4
917.6
917.8
918.0
918.2
918.4
918.6
918.8
919.0
919.2
919.4
919.6
919.8
920.0
920.2
920.4
920.6
920.8
921.0
921.2
921.4
921.6
921.8
922.0
922.2
922.4
922.6
922.8
923.0
923.2
923.4

チャネル
番号
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25
26
27
28
29
30
31
32
33
34
35
36
37
38

構内無線局

免許局(1W)

登録局(1W)

特定小電力無線局(250mW)

ARIB STD-T106 による。
◎

○

○

◎

○

○

◎

○

○

◎：
○：
△

◎
◎
◎

○
○
○
◎
◎
◎
◎
◎
◎
◎
△Ａ
△Ａ
△Ａ
△Ａ
△Ａ
△Ａ

優先して使用することが可能なチャネル
構内無線局の免許局及び登録局からの干渉ある前提で使用可能なチャネル△：
他システムへの影響を考慮し、極力使用しないチャネル△Ａ： アクティブタグ優先チャネル
空白： 使用してはいけないチャネル

All Rights Reserved

777.4 RFID機器の免許と利用者の免許
RFID機器（メーカ）の免許
・技術基準適合証明（技適）
国内で使用するRFID機器は一部の無線局を除き、無線機器扱いとなり、指定の機関で電波法令で定めている技術基準に適合した機器であることを証明することが義務付けられている。
・工事設計認証（型式認定）
高周波利用設備機器対象（HF帯）のRFID機器は、型式認定を受けることが必要。 認定機器を使用する場合には、ユーザは総務大臣の設置許可なしに設置が可能となる。
・微弱無線局・・・・・すべての周波数帯
発射する電波が著しく微弱な無線局は、電波法令で規定された以下の電界強度値であることを、指定された機関の証明があれば、ユーザは登録・免許申請等不要で設置することができる。

利用者（ユーザ）の免許
・構内無線局・簡易無線局（登録局）・・・・主にUHF帯
無線局の登録手続きにより、無線局の開設・利用ができる無線局のことを言い、他の無線局に混信を与えない混信回避機能（キャリアセンス、送信時間制限等）を持つことが必須。
・構内無線局（免許局）・・・・主にUHF帯
総務大臣の免許を受けて開設する無線局のことを言い、混信回避機能を持つことを必須としない。
・特定小電力無線局 ・・・・・主にUHF帯
送信電力が小さく、技術基準適合証明を受けた機器を使用する場合には、登録・免許申請等不要で使用可能な無線局。
All Rights Reserved787.4 RFID機器の免許と利用者の免許
RFIDの種類

機器の
免許

利用者の
登録・免許

不要＊1

不要

135kHz未満（パッシブ）
誘導式通信設備

必要

不要

13.56MHz（パッシブ）
誘導式読み書き通信設備

必要

不要

2.45GHz帯（パッシブ）
構内無線局（免許局・登録局）
特定小電力無線局

必要
必要

必要
不要

920MHz帯（パッシブ）
構内無線局（免許局・登録局）
陸上移動局（免許局・登録局）＊2
特定小電力無線局

必要
必要
必要

必要
必要
不要

920MHz帯（アクティブ）
簡易無線局（登録局）
特定小電力無線局

必要
必要

必要
不要

433MHz帯（アクティブ）
特定小電力無線局

必要

不要

全周波数（パッシブ・アクティブ）
微弱無線局＊1： 微弱無線局であることの証明は必要＊2： 現在法制度整備中→2018年夏以降を目途に法制度化予定All Rights Reserved

797.5 UHF帯RFID登録申請のフロー（構内無線局）
構内無線局（包括登録申請・開設届）の申請方法
包括登録申請

包括登録申請書 ￥2,900
登録期間は、最長で5年間本社が存在するエリアの総合通信局へ申請

無線局の規格等の登録

無線局登録状ここから使用可能

開設から15日以内に提出・・・ 開設届の提出（増設等） ・・・・・
開設から15日以内に提出

再登録申請

廃止届

有効期限後も利用したい場合

利用しなく
なった場合

包括再登録申請書￥1,850
登録の有効期限満了
3ヶ月前から1ヶ月前ま
でに提出

変更申請

登録内容に変更が生じた場合すべてのユーザが申請必要

無線局登録状に記載された局数まで増設が可能。
複数台の機器を1局の無線局として申請することも可能。

不備が無ければ15日以内に発給

開設届の提出（初回）（平成29年7月現在）

開設届の提出開設から15日以内に提出

開設届（申請料不要）
使用場所の総合通信総合局へ提出システム構成図
電波利用料納入告知先申出書（電波利用料：1局￥450／年）

包括廃止届（申請料不要）

変更登録申請書（申請料不要）開設局変更届システム構成図
包括登録訂正届
包括登録承継届

下記URLには、各種申請書類のフォーマット及び記載要領が提示されている。

総務省 関東総合通信局ホームページURL
RFID（電波による個体識別）の申請
http://www.soumu.go.jp/soutsu/kanto/ru/rfid.html
80

7.6 UHF帯RFID免許申請のフロー（構内無線局）
構内無線局（免許局）の申請方法
無線局免許申請
無線局免許
免許を得てから運用開始

再免許申請

廃止届

有効期限後も利用したい場合

利用しなくなった場合（平成29年7月現在）

すべてのユーザが免許申請書 ￥3,550
無線局事項書及び工事設計書
申請必要
システム構成図
電波利用料納入告知先申出（電波利用料：1局￥600／年）
登録期間は、最長で5年間使用するエリアの総合通信局へ申請

廃止届（申請料不要）

再免許申請書￥1,950
登録の有効期限満了
6ヶ月前から3ヶ月前ま
でに提出

変更申請
免許内容に変更が生じた場合

変更申請書
無線局事項書及び工事設計書
システム構成図
免許承継届

下記URLには、各種申請書類のフォーマット及び記載要領が提示されている。

総務省 関東総合通信局ホームページURL
RFID（電波による個体識別）の申請
http://www.soumu.go.jp/soutsu/kanto/ru/rfid.html

All Rights Reserved

817.7 総合通信局の管轄地域（都道府県単位）
名称及び所在地

所轄地域

北海道総合通信局（札幌市）

北海道

東北総合通信局 (仙台市）

青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、 福島県

関東総合通信局 (東京都）

茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県

信越総合通信局 (長野市）

新潟県、長野県

北陸総合通信局 (金沢市）

富山県、石川県、福井県

東海総合通信局 (名古屋市）

岐阜県、静岡県、愛知県、三重県

近畿総合通信局 (大阪市）

滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、
和歌山県

中国総合通信局 (広島市)

鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県

四国総合通信局 (松山市）

徳島県、香川県、愛媛県、高知県

九州総合通信局 (熊本市）

福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、宮崎県、大分県、鹿児島県

沖縄総合通信事務所 (那覇市)

沖縄県

なお、詳細に関しては下記の総務省ホームページ（平成28年6月時点）を参照。

http://www.tele.soumu.go.jp/j/material/commtab1.htm

82

7.8 植込み型医療機器に対する業界自主規制
はじめに「人体防護指針」と、「植込み型医療機器＊1 への影響に関する指針」 に関しては、
まったく別の規制です。 下記にその差を一覧表にして示します。
次シートより、植込み型医療機器への影響に関する指針に関して説明します。
人体防護指針植込み型医療機器への影響に関する指針

規制の根拠

電波法（第三十条）
電波法施行規則（第二十一条～二十七条）
その他細則による

総務省 指針（ガイドライン）
http://www.tele.soumu.go.jp/j/sys/ele/medi
cal/chis/index.htm
業界自主規制としてのガイドライン
http://www.jaisa.jp/guideline_rfid.php

罰則

あり

なし

対象

全ての人間

植込み型医療機器の装着者様のみ。
病院等で使用されている上記以外の医療機器・装置等は対象外。

＊1：本書内で記述する植込み型医療機器等とは、植込み型心臓ペースメーカ、及び植込み型除細動器を示す。

All Rights Reserved

837.8 植込み型医療機器に対する業界自主規制(全般）UHF帯（950MHz帯）、高出力据置型以外のRFID全般に関する自主規制
植込み型心臓ペースメーカ及び植込み型除細動器に対するRFID業界自主規制として
JAISA会員企業は下記のステッカを貼付し、装着者の方々にRFIDへの対応をお願いしている。 （法制度とは異なり、ガイドラインであるため罰則規定等はない）
JAISAガイドライン： http://www.jaisa.jp/pdfs/160404/03.pdf （平成28年6月現在）（１） ゲート型のみ
植込み型医療機器に影響を少なくするために、運用に際して以下のことを厳守されることをお願いします。
1.植込み型医療機器装着者は、ゲートタイプRFID機器が設置されている場所及びRFIDステッカが貼付されている場所では、立ち止まらずに通路の中央を真っ直ぐに通過すること。
2.植込み型医療機器装着者は、ゲートタイプRFID機器の周囲に留まらず、また寄り掛かったりしないこと。
3.植込み型医療機器装着者は、体調に何らかの変化があると感じられる場合は、担当医師に相談すること。

（２） ゲート型以外
植込み型医療機器に影響を少なくするために、運用に際して以下のことを厳守されることをお願いします。
1.ハンディタイプRFID機器操作者に対する対応策を以下のとおりとする。
ハンディタイプRFID機器操作者は、ハンディタイプRFID機器のアンテナ部を、植込み型医療機器の装着
部位より22cm以内に近づけないこと。
2.据置きタイプ、及びモジュールタイプ（プリンタタイプを含む）RFID機器の植込み型医療機器装着者への対応策を以下のとおりとする。
植込み型医療機器装着者は、装着部位を据置きタイプ、モジュールタイプ（プリンタタイプを含む）のRFID機器のアンテナ部より22cm以内に近づかないこと。

All Rights Reserved847.9 植込み型医療機器に対する業界自主規制（920MHz帯構内無線局）
平成27年度総務省 試験で測定した植込み型医療機器の種類と機種数
機種分類略称名（1機種1台）
国内製造販売
承認時期
(承認年）

SSI

DDD

VDD

CRP-P

ICD-S

ICD-D

CRT-D

Ⅰ期（H7以前）

*1

*1

*1

*2

*2

*2

*2

0

Ⅱ期（H8～H10）

*1

*1

*1

*2

*1

*1

*2

0

Ⅲ期（H11～H14）

*1

*1

*1

*2

*1

*1

*2

0

Ⅳ期（H15～H18）

0

2

0

0

0

0

1

3

Ⅴ期（H19～H22）

0

6

0

1

0

2

3

12

Ⅵ期（H23～H26）

0

4

0

3

0

5

6

18

Ⅶ期（H27以降）

0

1

0

0

0

0

1

2

0

13

0

4

0

7

11

合計

植込み型心臓ペースメーカ類

17機種各1台*1：平成27年では、測定可能な機種が入手できない*2：当該時期には製造販売が行われていない

All Rights Reserved

植込み型除細動器類

18機種各1台

合計

35台

SSI:シングルチャンバー型尊像ペースメーカ
DDD:デュアルチャンバー型心臓ペースメーカ
VDD:シングルパスVDD型心臓ペースメーカ
CRT-P：心不全治療用トリプルチャンバー型心臓ペースメーカ
ICD-D:デュアルチャンバー型除細動器
CRT-D：心不全治療用トリプルチャンバー型除細動器

857.9 植込み型医療機器に対する業界自主規制（920MHz帯構内無線局）
平成27年度総務省 試験で測定したRFIDの種類と機種数
種別

構 内 無 線 局

特定小電力無線局

920MHz帯
移動体識別用無線設備
送信出力 ：1W以下
空中線利得：6dBi以下ARIB STD-T106

920MHz帯
移動体識別用無線設備
送信出力 ：250mW以下
空中線利得：3dBi以下ARIB STD-T107

仕 様

周 波 数
916.8MHz, 918.0MHz, 919.2MHz
920.4MHz, 920.6MHz, 920.8MHz

登録局
タイプ
台数

916.8MHz,918.0MHz,
919.2MHz 及び
920.4MHz以上923.4MHz以下のうち920.4MHzに200kHzの整数倍を加えたもの

免許局

ハンディ

据置き

ハンディ

据置き

4台

2台

1台

8台

6台

9台

15機種各1台

ハンディ

据置き

3台

6台

9機種各1台All Rights Reserved
867.9 植込み型医療機器に対する業界自主規制（920MHz帯構内無線局）
平成27年度総務省調査結果（920MHz帯、高出力据置型RFID ｖｓ 植込み型医療機器）

植込み型心臓ペースメーカに影響を与えた特定小電力無線局の機種数と影響度合い
無線局種別

RFIDの
タイプ

測定実施
RFIDの
機種数

影響を与えた
RFIDの
機種数

影響発生
最大距離

影響度合い

特定小電力無線局
ARIB STD-T107

ハンディ

3

0

-

-

据置き

6

1

1cm未満

レベル2

植込み型心臓ペースメーカに影響を与えた構内無線局の機種数と影響度合い
無線局種別

登録局
構内無線局
ARIB STD-T106

影響を与えた
RFIDの
機種数

影響発生
最大距離

影響度合い

3

7cm以下

レベル2

1

（0cm）

影響なし

2

2

10cm以下

レベル2

ハンディ

1

1

6cm以下

レベル2

据置き

8

6

10cm以下

レベル2

2

（0cm）

影響なし

RFIDの
タイプ

測定実施
RFIDの
機種数

ハンディ

4

据置き
免許局

＊1：植込み型除細動器に関しては、全て影響がなかった。
＊2：レベル2の影響は、持続的な動悸、めまい等の原因になりうるが、その場から離れる等、患者自身の行動で原状を回復できるものと定義されている。
87

7.9 植込み型医療機器に対する業界自主規制（920MHz帯構内無線局）
UHF帯（920＆950MHz帯）、高出力据置型に関する自主規制（１）950MHz帯RFID 構内無線局（据置き型）に関するハートマーク
平成30年3月末に、全ての950MHz帯RFID（高出力・据置き型）が、廃局になるまで現状のままハートマークを掲示する。 →なにもせず、自然消滅を待つ。
（２）920MHz帯RFID 構内無線局（据置き型）
平成28年3月31日以前の出荷品（ハートマーク貼付済）に関しては、

リプレースや、保守等の機会にハートマークの削除に努める。
（３）920MHz帯RFID 構内無線局
平成28年4月1日以降の出荷品に関しては、総務省の測定結果を受けて、業界自主規制であるハートマーク貼付を中止し、JAISAステッカorゲートタイプ
ステッカのみの貼付とする。
ハートマーク×

JAISAステッカ

ゲートタイプステッカ

or

All Rights Reserved

887.10 人体防護指針の概要（RFID機器運用ガイドライン）
目的 ：必要離隔距離について示し、「電波防護のための基準への適合確認の手引き」に沿った電界強度算出方法を分かりやすく解説する。条件として、時間（6分平均）、電力（下図参照）、係数（ガイドライン参照）の要素がある。
対象機器 ： UHF帯RFID機器全般を対象。 但し、ハンディタイプ、および20mW以下のRFID機器は、適用範囲外とする。 離隔距離が必要な場合、物理的に近づけない処置が必要。

All Rights Reserved

89

第8章 使用上の留意点と活用法
8.1 電磁誘導方式の使用上の注意事項
8.2 電波方式の使用上の注意事項
8.3 RFID方式の特徴比較
8.4 パッシブ型RFID 動向予想
8.5 海外におけるUHF帯利用状況

All Rights Reserved908.1 電磁誘導方式の使用上の注意事項
出所：オムロン㈱（1） アンテナの背面金属による影響
背面金属の影響

金属

アンテナ
ＲＦタグ

背面金属と
交信距離
アンテナ間距離

交信できる距離の低下率の割合
（％）

100
90
80
70
60
50
40
30
20
10
0
0

200

400

600

800

背面金属距離Y（mm）

金属物（ループ形状）を介して、意図しない場所でもアクセスする場合があります。

All Rights Reserved

918.1 電磁誘導方式の使用上の注意事項
出所：オムロン㈱（2） RFタグの貼付けによる影響
金属その他

RFタグ

交信できる距離の低下率の割合（%）①RFタグ貼付物が金属の場合

RF タ グ と RF タ グ 背 面 の 金 属 板 の 距 離 （ m m ）②RFタグ貼付物が樹脂系の影響
材質（形状）

交信距離（貼付物がない時との比較）

ベークライト (100 mm x 100 mm x 5 mm)

70%

アクリル樹脂 (100 mm x 100 mm x 2 mm)

80%

ポリエチレン (100 mm x 100 mm x 2 mm)

88%

All Rights Reserved

928.1 電磁誘導方式の使用上の注意事項
出所：オムロン㈱

（％
）

最
大
交
信
で
きる距
離
の
低
下
率
の
割
合

（3） RFタグの傾きによる影響
100
90
80
70
60
50
40
30
20
10
0

z
y x

0

15

30
45
60
RFタグの傾き（度）

75

90

θ=90℃
θ=0℃

アンテナコイル中心
RF タグ

θ

アンテナ

方式によって異なるが、一般的には、傾きが45度を超えると急激に交信距離が低下する

All Rights Reserved
938.1 電磁誘導方式の使用上の注意事項（4）RFタグ複数枚重なりの影響

All Rights Reserved
948.2 電波方式※1の使用上の注意事項（1）電波の合成
アンテナ1

アンテナ2

+

合成波

位相が反転
すると、弱めあう。
位相が同一であると、強めあう。

※1： 電波方式とは、UHF帯以上の周波数を使用するRFIDを示す。

95

8.2 電波方式の使用上の注意事項
出所：オムロン㈱（2）電波の反射・合成の影響
マルチパス現象：あるポイントにおいて、直接波と反射波の合成により電界強度(＝電波の強さ）強めあったり弱めあったりする。

弱めあってＲＦタグが読めないポイントをField Holeという。
アンテナ

直接波

ＲＦタグ

反射波
床
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968.2 電波方式の使用上の注意事項（3）反射の影響（入退室のゲート）

RFタグ
交信領域
アンテナの前を通る人や物に電波が反射して、普段読まない場所にあるタグを読んでしまう^_^;

人や厚い物体の陰になるRFタグは、電波が反射・減衰（吸収）して届きにくいので交信が容易でない（※多少は遮蔽物を回り込む（回折））

2台のアンテナを切り換えて使う（アンテナの相互干渉に注意）
All Rights Reserved978.2 電波方式の使用上の注意事項（4）マルチパスの影響（物流のゲート）

壁

金属体

床
直接波だけで交信する領域。
アンテナの近くでは直接波が強いので反射波の影響は受けない。

直接波と反射波の位相が異なると互いに弱め合い、交信できない領域が近くにも発生することがある。
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直接波と反射波の位相が一致して強め合い、交信できる領域が発生する。
988.2 電波方式の使用上の注意事項（５）金属に対する留意点
直接RFタグを金属面に貼付すると、性能低下（交信距離の低下、交信不能）を発生する。
対策案１． 金属対応RFタグを使用する。 金属対応タグは金属に貼付することで性能を発揮するが、金属以外に貼付すると性能低下を生じる。
対策案２． 金属面とRFタグの間にスペーサを入れて、離すことで性能低下を防ぐ。

^_^;（６）水分に対する留意点
特に電波方式のRFIDは水分の影響を受けて、性能低下を発生する。
対策案１． 水分に強い電磁誘導方式を使用する。
人体（水分）の陰になるRFタグは、電波が影対策案２． 水分からRFタグを離す。
響を受けて届きにくいので交信が容易でない対策案３． 水分の反対側にアンテナを設置する。
（※多少は遮蔽物を回り込む（回折））All Rights Reserved998.3 RFID方式の特徴比較
出所：オムロン㈱LF帯(パッシブ）(135kHz未満)

交信
距離

UHF帯
(ﾊﾟｯｼﾌﾞ）(920MHz)

交信
速度

RFタグ
価格

反射・
干渉

＜外側に近いほど、優れていることを示す＞

耐水
分

RFタグ
サイズ
UHF帯
(ﾊﾟｯｼﾌﾞ）(2.45GHz)

HF帯(ﾊﾟｯｼﾌﾞ）(13.56MHz)

耐照明
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耐
ノイズ
100

8.4 パッシブ型RFID 動向予想
周波数帯

メリット

デメリット

今後の動向

水分の影響を受けにくい。
利用者登録・免許が不要。

歴史のある製品であり、普及後に制定された標準に則っていない製品が多い。
タグ（アンテナ）が高価であり、形状も大きくなる。
低周波の干渉に弱い。

家畜やペット等への植込など特殊用途以
外では、急速に13.56MHz帯へ移行している。

135kHz未満と同様に、電磁誘導方式（コイルアンテナ利用）である
ため、電波方式の高周波帯に比較するとRFタグの形状が大きくなる。

920MHz帯が利用可能になるまでは工業系でも主力。
今後は、長距離タイプのアプリケーションは920MHz帯に移行し、短距離のアプリケー
ション及びスイカ系のカードタイプ*1及びNFCが主流となる。出荷量はダントツ一位。

920MHz帯

低価格タグの利用が可能。
一括同時読取が可能。
長距離の利用が可能。

利用者登録・免許（各地方の総合通信局へ申請）が必要。 他のRFタグまで読み取る場合がある。

小容量、長距離、低価格のRFタグ*2の分野
で、物流関連等のアプリケーションで、今後の主流となると予想

2.45GHz帯

小型タグの利用が可能。
指向性が強い。

周囲環境の影響を受けやすい。

長距離、高出力の920MHz帯の普及により、減少傾向。

135kHz未満

13.56MHz

全体的にバランスの良い、使い易さを持った周波数帯。
利用者の登録・免許が不要。

*1：少額金銭等を扱うため、若干のセキュリティ性を備えているが、接触式ICチップと比較すると軽微。
少額チャージは非接触式IC、クレジット等は接触式ICと利用を分けている。
*2：RFタグには、基本的にセキュリティ性はない。今後リーダライタとRFタグ間での認証を行い、認証された相互間のみでの通信が可能になるICチップも計画されている。セキュリティアプリケーションに関して、導入事例紹介の項で一部説明を行う。

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1018.5 海外におけるＵＨＦ帯利用状況
海外では、各国に状況に合わせた利用が行われており、海外で利用する場合には各国の電波法を厳守する必要がある。 以下にＵＨＦ帯ＲＦＩＤの周波数利用状況を示す。
出力
4W eirp
960
950
940

～
960

930

ＭＨｚ
860

920
910
900
890
880
870
860

952～958MHz, 4W eirp 915〜930MHz 4W eirp： 日本～2018年3月末

2012年7月～

922～928MHz, 4W eirp ： 台湾
923～925MHz, 2W erp ： シンガポール
920～926 MHz, 4W eirp ： オーストラリア
917～922 MHz, 2W erp ： 中国
908.5～914 MHz, 4W eirp ： 韓国
902～928 MHz, 4W eirp ： アメリカ

北米： アメリカ合衆国、カナダ、
メキシコ
中米： ｺｽﾀﾘｶ、ﾄﾞﾐﾆｶ、ﾌﾟｴﾙﾄﾙｺ
南米： ｱﾙｾﾞﾝﾁﾝ、ｳﾙｸﾞｱｲ、ﾁﾘ、
ﾌﾞﾗｼﾞﾙ865.6～867.6 MHz, 2W erp ： ヨーロッパ勧告
北欧： アイスランド、スウェーデン、フィンランド
西欧： イギリス、オーストリア、スイス、デンマーク、ドイツ、ﾘﾋﾃﾝｼｭﾀｲﾝ
東欧： ｴｽﾄﾆｱ、ﾁｪｺ、ｾﾙﾋﾞｱ・ﾓﾝﾃﾈｸﾞﾛ、ﾎﾟｰﾗﾝﾄﾞ、ﾎﾞｽﾆｱ・ﾍﾙﾂｪｺﾞﾋﾞﾅ、ﾏｹﾄﾞﾆｱ、ﾏﾙﾀ

865～867 MHz, 4W eirp ： インド
All Rights Reserved102付録1. ＲＦタグに書き込む標準コードに関して
RFIDは、離れたところから複数のRFタグを一度に読むことができる一方で、電波が届く範囲にあれば読みたくないRFタグも読んでしまう。
様々な業界・分野でUHF帯RFIDの利用が進むと、想定していない場所で意図せずRF
タグが読み取られる可能性も出てくる。
他社のRFタグが自社のRFIDシステムに影響する可能性も、逆に自社のRFタグが他社のシステムに影響する可能性もある。
ここでは、自社及び他社のシステムに悪影響を及ぼさないために必要なRFタグに書き込む「標準識別コード」の、ISO／ＩＥＣ規格、およびＧＳ1規格（ＥＰＣ）に関して紹介する。
詳細に関しては、ＪＡＩＳＡが発行している「ＵＨＦ帯ＲＦＩＤ標準コード体系ガイドライン」
を参照のこと。 http://www.jaisa.jp/guideline_rfid.php

All Rights Reserved103

付1.1 UHF帯RFIDのチップメモリバンク構成

UII/EPC

5 bit
Length

1 bit
UMI

1 bit
XPC

1 bit
Toggle8 bit
RFU / AFI

Toggle (トグルビット) 1 bit
EPCに書かれたIDが、EPCglobal準拠か、非EPCglobal (ISO等) 準拠かを示す。
0 : EPCglobalのコード体系 (EPC TDS)であることを示す。
1 : 非EPCglobal (ISO等)準拠のコード体系であることを示す。

All Rights Reserved104

付1.2 基本的な留意点（ユニーク識別コード）

UHF帯９２０MHｚタグに書き込む内容
UHF帯RFIDの特徴(1)離れたところからタグを読取れる(2)複数のRFタグをまとめて読取れる(3)電波が届けば、遮蔽物があってもRFタグを読取れる

読む必要のないRFタグでも読取ってしまう

世界中でユニークなコード（標準化）にしてRFタグに入れておくことが必要
他のシステムへの加害者
ユニークなコードにしない
自分のシステムが被害者
All Rights Reserved105

付1.2 基本的な留意点（ユニーク識別コード）

ユニークコードにする方法
以下の２つの方法がある。

1. ISO/IEC国際規格におけるユニーク識別コード
ISO方式による活用例
RFID完成車物流適用ガイドライン
図書館業界

日本での企業コード発番機関は、国税庁、帝国データバンク、東京商工リサーチ等がある。

２．GS1 EPC/RFID標準におけるユニーク識別コード
GS1(ジーエスワン：旧EAN/UCC(Uniform Product Code Council Inc.) は、流通を中心とした企業
活動の効率化、高度化のための国際標準化組織。
日本での企業コード発番機関は、一般財団法人流通システム開発センターである。
All Rights Reserved106

付1.3 ISO1736Xシリーズ（ユニーク識別コード）
ISO1736Xシリーズで示されているサプライチェーン階層と規格

ISO番号 JIS規格番号

All Rights Reserved

17363

JIS Z 0663

17364

JIS Z 0664

17365

JIS Z 0665

17366

JIS Z 0666

17367

JIS Z 0667

107

付1.4 EPC（ユニーク識別コード）

EPCについてGS1が定めるEPC(Electronic Product Code)の代表例
主な用途

EPC(GS1識別コード)

SGTIN
商品ひとつひとつを識別したい

物流の輸送単位を識別したい

Serialized Global Trade Item
Number

SSCC
Serial Shipping Container Code

GRAI

例
製品：消費財、医薬品、医療機器、原材料、等。
GTINにシリアル番号を付加して個々の商品に番号付けできるようにしたもの。
荷物を輸送する際の輸送梱包単位。ケースやパレット、カゴ台車等の積載単位。
輸送ラベル。

パレットやカゴ台車などを管理し
Global Returnable Asset
たい
Identifier

パレット、カゴ台車、クレート、オリコン等。
繰り返し利用する資産の管理。

什器やIT機器などの資産管理 GIAI
がしたい
Global Individual Asset Identifier

事務機器、物流機器、IT機器、車両・・等。
固定資産の管理。

契約書などの書類管理がしたい

GDTI
Global Document Type Identifier

物理的ドキュメント：証明書、請求書、免許証、等。
電子的データ：画像、等。

All Rights Reserved108

付1.5 アクセス・キルパスワード
 アクセスパスワード

 キルパスワード

 ロック命令により、EPC, ユーザメ
モリを書込ロックしたり、アクセス
パスワードとキルパスワードのメ
モリを読書ロックできるが、アクセスパスワードを知っていれば、これを解除できる。
 注:アクセスパスワードを設定し、メモリ領域をロックする場合は、悪意のある第三者等にアクセス
パスワードが読み出されないよう、読書ロックするのが一般的である。

 キルパスワードに0以外の値のキルパスワードを書込み、キル命令を実行すると、タグはキル(一切の機能停止)される。
 注:キルパスワードを設定し、タグをキルする運用を行う場合は、悪意のある第三者等にキルパスワードが読み出されないよう、読書ロックするのが一般的である。

All Rights Reserved109

付録2 導入事例（JAISA自動認識システム大賞）
付2.1 2012年受賞（トッパン・フォームズ株式会社様）（群馬大学様）付2.2 2013年受賞（トーヨーカネツソリューションズ（株）様）（株式会社オートバックスセブン様）
付2.3 2014年受賞（太平洋セメント株式会社様）
付2.4 2015年受賞（凸版印刷株式会社様）

All Rights Reserved110

付2.1 2012年受賞

トッパン・フォームズ株式会社様
群馬大学様

All Rights Reserved111

付2.1 2012年受賞

トッパン・フォームズ株式会社様
群馬大学様

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付2.1 2012年受賞

All Rights Reserved

トッパン・フォームズ株式会社様
群馬大学様

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付2.2 2013年受賞 トーヨーカネツソリューションズ（株）様、株式会社オートバックスセブン様114

付2.2 2013年受賞 トーヨーカネツソリューションズ（株）様、株式会社オートバックスセブン様

All Rights Reserved115

付2.2 2013年受賞 トーヨーカネツソリューションズ（株）様、株式会社オートバックスセブン様

All Rights Reserved116

付2.3 2014年受賞 太平洋セメント株式会社様117

付2.3 2014年受賞 太平洋セメント株式会社様

All Rights Reserved118

付2.3 2014年受賞 太平洋セメント株式会社様119

付2.4 2015年受賞 凸版印刷株式会社様120

付2.4 2015年受賞 凸版印刷株式会社様121

付2.4 2015年受賞 凸版印刷株式会社様122

付2.5 2016年受賞作品 沖縄ツーリスト(株)／(株)ユービックシステム／サトーマテリアル(株)All Rights Reserved123

付2.5 2016年受賞作品 沖縄ツーリスト(株)／(株)ユービックシステム／サトーマテリアル(株)All Rights Reserved124

付2.5 2016年受賞作品 沖縄ツーリスト(株)／(株)ユービックシステム／サトーマテリアル(株)All Rights Reserved125

付2.5 2016年受賞作品 沖縄ツーリスト(株)／(株)ユービックシステム／サトーマテリアル(株)All Rights Reserved126

付2.5 2016年受賞作品 沖縄ツーリスト(株)／(株)ユービックシステム／サトーマテリアル(株)All Rights Reserved127さいごに：資料等でご協力いただいた会社様等
資料、写真等を使用させていただいた下記の各社様に心より御礼申し上げます。
 タカヤ(株) ATID (株)デンソーウエーブ インピンジ トーヨーカネツソリューションズ（株）
 (株)ウエルキャット
 東芝テック(株) エーリアン
 凸版印刷(株) (株)オートバックスセブン
 トッパン・フォームズ(株) 沖縄ツーリスト(株) 東洋製罐(株) オムロン(株) 日油技研工業(株) 群馬大学 (株)日立情報システムズ
 経済産業省
 富士通フロンテック(株) サトーホールディングス(株) 三菱電機(株) サトーマテリアル(株) (株)ユービックシステム
 総務省
 (株)吉川アールエフセミコン
 GU
 (一財）流通システム開発センター
 太平洋セメント株式会社
 ローソン 大日本印刷(株)All Rights Reserved128一般社団法人日本自動認識システム協会
Japan Automatic Identification Systems Association （JAISA)〒101-0032 東京都千代田区岩本町1-9-5 FKビル7階
TEL.03-5825-6651（代） FAX.03-5825-6653
https://www.jaisa.or.jp/