われわれの教 育 活 動
２００２年度総括と２００３年度方針№２ ４

２００３年４月
一橋大学スポーツ科学研究室

われわれの教育活動
２００２年度総括と２００３年度方針
№2 ４
目次
はじめに

……………………………………………………………………………………
………………………………………………

4……………………………………………………………

4

Ⅰ．われわれの教育活動をめぐる状況
１．大学をめぐる政策動向

3

２．本学の動向と運動文化科…………………………………………………………
……………………………………………

9………………………………………………………

9

Ⅱ．２００２年度の教育活動の成果と課題
１．カリキュラム編成と体制

6………………………………………

10（１）スポーツ方法Ⅰ ………………………………………………………………

10（２）スポーツ方法Ⅱ

14

２．２００２年度の教育活動の成果と課題………………………………………………………………
……………………………………………………

16………………………………………………………………………

18（３）スポーツ科学・健康科学（４）教養ゼミ（５）学部講義・ゼミ………………………………………………………………

20（６）大学院講義・ゼミ……………………………………………………………

26

４．教育条件の整備・拡充…………………………………………………………

28（１） 施設・用具・教材などの整備………………………………………………

28………………………………………

29…………………………………………………………………………

29………………………………………………………………………

29（１）年間計画を視野に入れた方法Ⅰの授業づくり〜テニス〜……………

29（２）バドミントンの授業〜羽根つきからバドミントンへ〜

30（２）体育館・屋外体育施設職員の配置
Ⅲ．教育部活動
１．実践交流会…………………
…………

32……………………………………………………………………

34…………………………………………………………………………

35（３）カリキュラム改革〜スポーツ方法の半期２単位化について〜
２．教育活動日誌
３．調査活動

４・教育部の活動・体制……………………………………………………………

38

Ⅳ．２００３年度教育活動の方針………………………………………………………

39

１．２００３年度の基本方針………………………………………………………

39…………………………………………………………………………

40

２．教育活動（１）２００３年度のカリキュラム編成と体制…………………………………

40（２）カリキュラムおよび教育内容・方法の充実………………………………

43

1

３．教育条件の整備・拡充…………………………………………………………

４．運動施設利用に関する関係クラブとの調整会議…………………………

45……………………………………………………………………

45…………………………………………………………………

45………………………………………………………………………

45（１）諸行事の開催（２）調査活動（３） 資料・調査報告書・研究成果等の発行……………………………………

45（４）２００３年度教育部関係日程（案）………………………………………

45

年間計画

資料

45

……………………

５．カリキュラムの充実、教育方法改善のための調査・研究
６．教育部の活動

44

１．２００２年度時間割
２．平成 14 年度「教育改善推進費（学長裁量経費）」要求説明＜トレーニング室の設置等体育館周辺の改修＞について（2002.7.5）
３．（補足）＜東キャンパスの体育施設の整備＞について（2002.7.5）
４．「スポーツ方法」「スポーツ方法Ⅱ」に関するアンケート調査用紙
５．「スポーツ方法」「スポーツ方法Ⅱ」に関するアンケート調査結果
６．近隣国立大学体育館調査
７．実践報告・ジャズダンスの授業（伊坪有紀子)

2

はじめに
来年度からの大学の「法人化」を前にして大学の組織・運営に関する規定が徐々に明らかになってきた。それらから分かることは、大雑把に言えば、大学の意志決定は、学長を中心に、「役員会」「経営協議会」「教育研究協議会」に移行し、これまで学内行政全体を視野に入れてきた教授会は研究・教育だけにその守備範囲を限定することになる、というものである。これまで研究・教育以外に関わる委員会の設置も多く、会議倒れしていた観もなきにしもあらずであった。しかし考えてみるに大学全体の管理運営はやはり研究・教育に関わる事項がほとん
どであり、研究・教育以外の問題といってもそれは明確に区別できない（様々な関連性をもつ）
性格のものが多い。委員会に時間を取られ研究・教育ができないとする不満の声は確かにあり、実感しつつも、それが研究・教育に影響を及ぼすがために取り組まざるを得なかったことでもあった。大学の管理・運営をスリム（人的財政的省力化）にし、社会的に有用な研究・教育成
果を大学間で競って作り出すのはいいが、果たしてそれが研究・教育に有効に作用するのか、
まだまだ検討しなければならないことが多く残されている。
とりわけ教育問題は学生との関係が最も重要であり、日常的な学生との接触を通して必要な運営が求められる。それは担当部局・委員だけでは対応しきれない内容を含んでおり、幅広いそして大所高所からの重層的な対応を必要としているからである。
このことは現状を肯定し、改革が無意味であるということでは決してない。これまでにも多くの問題を指摘し、改革への努力を求めてきている。その取り組みを遙かに超える「次元」での「大改革」ということなのだろうから、そうであれば一層大学の「外」と「内」なる問題、そこに生じる問題の「要因」と「過程」を十分精査し、踏み切ることが求められるのであり、動き出した「時間」という巨大な力に抗しきれないとすれば、「時間」に沿いながら作業を継続していかなければならないだろう。
運動文化エリアでもこれまで「教育」（勿論研究そして実践をベースに）改善に向けた努力を重ねてきた。しかしその成果はほんの僅かでしかない。積み残したものがあり、また新たに派生してきている問題への対処が手つかずのものがあり、なお一層の踏ん張りが求められている。それは常に変化する状況において教育目的・内容・方法と授業成果およびその評価の有機的な対応を明確にし、これらをとりまく様々な教育環境・関係を精査し、全体としてわかりや
すく成果の上がるものにしていくことだろう。
大学そして関係者の方々との関係を密にし、様々な支援を得ながら、さらなる改革に向け、この一年の取り組みを振り返り、新年度の体制を整えるためにこのまとめを活かしたいと思う。

２００３年３月

3早川 武彦

Ⅰ．われわれの教育活動をめぐる状況
１．大学をめぐる政策動向2001 年 6 月の「大学（国立大学）の構造改革の方針 ―活力に富み国際競争力のある国公私立大学づくりの一環として ―」と「大学を基点とする日本経済活性化のための構造改革プラン−大学が変わる、日本を変える−」をもって始まった、小泉「構造改革」の流れに即した「大学の構造改革」は加速度を増し、現在、より具体的な形を示し始めている。以下に、その３本柱である①国立大学の再編統合（スクラップ・アンド・ビルド）、②新しい「国立大学」への早期移行（民間的経営手法の導入）、③第三者評価による競争原理の導入（選抜された国公私大の世界最高水準研究拠点への育成：21 世紀 COE プログラム）のそれぞれについて、2002 年度の動向をみていきたい。
公務員の大幅削減、国公立大学の自主的経済基盤の確保を目指す大学の再編統合は、今年度、
より実際的な検討が行われ、2002 年 10 月にはその第１号となる山梨大学と山梨医科大学、筑波大学と図書館情報大学の統合が実現された。この他にも、各地の国立総合大学と医科大学の統合を中心に、10 組 20 大学の再編統合が来年度の 10 月を目処に進行中であり、４組 11 大学
でも統合に向けた協議がなされている。
大学の再編統合は、類似した学部を統合することにより学長や部局長の人数を減らし、事務部門の合理化が図れるとの経済合理性を追求する論理において進められている。しかし、「学問における真理の探究」や「将来の社会を背負う人材の育成」という大学の本来の理念から考えた場合、経済合理性の追求がその理念の実現化に貢献する方向へ向かうかどうかは疑問の多い
ところである。また、文部科学省主導により上から、しかも息つく暇もなく早急に進められている現在の大学改革は、当事者の事情（大学の歴史や地域との関わり、校風、アイデンティテ
ィーなど）をほとんど無視して進められており、その点で、今後の大学の在り方をゆがめてしまう可能性をもつ。宮城教育大学、山形大学、福島大学の教育学部が統合されるという動きに対して、山形の教育界を中心にした反発の声があがっているという事実は、この大学改革がそれぞれの大学の事情や関係者の総意などに対して配慮をせずに早急に進められているということを端的に物語っているといえよう。合理主義者からみれば、理念や歴史、校風などへのこだ
わりは、非効率的であり、不経済であるかもしれない。だが、当事者による慎重な吟味を抜きにして進められる合理性オンリーの改革は、長期的に見た場合、非常に危ういものとなろう。
国立大学の「独立行政法人化」は「国立大学法人法案および関連５法案」として具体化され、2003 年２月 28 日の閣議決定を経て、現在（2003 年３月）、国会での論議に入っている。それに先だって本学では、「新しい『国立大学法人』像について（2002 年３月 26 日国立大学等の独立行政法人化に関する調査検討会議＜最終報告＞）」及び「法人化後の一橋大学の運営組織（2002 年６月 26 日評議会承認）」のまとめを検討した「大学運営の基本に関する考え方（案）」が 2003 年２月の教授会に提出され、また、２月 19 日には「『国立大学法人化』に関する全学説明会」が開催された。そこで明らかにされた法人化後の国立大学の概要は以下の通りである。
まず、法人化後の国立大学は、それぞれの大学の設置を目的に設立される「国立大学法人（89法人）」によって運営がされる。このことにより各大学の設置者は各大学法人となり、また、出4

資者である国も法人とともに国の事務・事業としての国立大学の教育研究に対して責を負うことになる。各大学の学長は大学の長であると同時に法人の長となり大学運営のリーダーシップをとっていき、これまでの評議会に相当する学部・部局を越えた意思決定組織は、学長と学外から選出された理事、学内の理事（３人の副学長）を含めた「役員会」となる。また役員会の他に、学外の有識者と学内の代表者からなる「経営協議会」、学内の代表者（研究科長など）からなる「教育研究評議会」が設置され、それぞれ「経営面」「教育研究面」の審議を行う。学長
は、この２組織の代表からなる「学長選考会議」によって選ばれた者が文部科学大臣によって任命される。
大学の財政基盤は、国からの運営費交付金と学生納付金が主なものとなり、その他、国からの施設費補助金や「事業収入（受託研究等）」、自治体からの出資も含めた「寄付金」などが大学法人の収入として見込まれている。
教職員の身分は「非公務員型」が選択され、その任命権は文部科学大臣から各大学の学長に移管される。そのため大学の人事に関する規制も緩和され、兼職や兼業などの範囲は各大学法人に任される。
現在国会審議中の「国立大学法人法および関連５法案」は、早ければ 6 月に国会を通過し、2004 年の 4 月から国立大学法人による大学運営が開始される。
「大学運営の基本に関する考え方（案）」(2003 年１月 29 日)によれば、国立大学法人による運営の目標には、①大学の自主性・自律性の向上、②迅速で的確な意思決定とそのプロセスの透明性の確保、③責任の所在の明確化とそれに応じた権限配分による効率的な運営システムの構築が謳われているが、昨年この項でも指摘した、法人化以降の大学像に対するわれわれの懸念は依然として残されたままである。
第一に、大学の「自主性」「自律性」「自己責任」にもとづく「個性」的な制度設計を促す一方で、管理運営組織への学外者の参画や学長の「強いリーダーシップ」を強調し、文部科学大臣に中期目標や計画の策定・認可権を付与し、さらに、予算配分に強い影響力をもつ「国立大学評価委員会」を文部科学省内に設置するなど、「大学の自治」「学問の自由」が守られるのかという点は大きな懸念事項となっている。
第二に、非公務員型の採用と教職員の任免に関わる学長の権限の増大、また、トップダウン
式の効率的意思決定の促進などは、法人化以降のわれわれの身分保障が充分確保されるのかという警戒感をつのらせるものである。
さて、次に「21 世紀 COE プログラム（トップ 30）」についてであるが、大学間の競争により世界最高水準の研究教育拠点をつくることを目指した本制度も、今年度から実施されることとなった。
「生命科学」「化学、材料科学」「情報、電気、電子」「人文科学」「学際、複合、新領域」の５分野に対して 464 件の応募があり、そのうち 113 件が選抜された。その内訳は、「生命科学」＝28 件（24.8％）、「化学、材料科学」＝21 件（18.6％）、「情報、電気、電子」＝20
件（16.8％）、「人文科学」＝20 件（17.7％）、「学際、複合、新領域」＝24 件（21.2％）となっており、分野ごとの募集枠からして偏りがみられるように、自然科学重視の国策が反映された結果となった。本学も５件の申請を行ったが、いずれも不採択であった。
このプログラムは総額 182 億円（初年度）の予算で、年間１〜５億円を採択研究教育機関に配分するものであるが、募集枠そのものが示すとおり、実用化されやすい応用分野を重視しており、基礎科学や人文社会科学が軽視されているとの感が否めない。また、採択された大学は5

国立大学に偏っており（国立大学 74.3％，公立大学 8.2％，私立大学 30.8%）、「トップ 30」計画が提出された時に問題視された「大学間の序列化を促進させる競争構造」は、そのまま本プ
ログラムへと引き継がれているといえよう。今年度の方針のまま本プログラムが今後も運用されるのであるならば、大学間の格差が広がり、競争を活性化するというよりも最初から競争に参加しない大学をつくり出してしまうであろう。さらに、経済産業省が計画し、大手予備校に委託した産業貢献度による大学のランク付けも、研究分野間、大学間の格差を広げるものとな
ろう。文部科学省が来年度から実施する「特色ある教育支援プログラム」は、教育の質の改善、向上に取り組んでいる 100 校程度を選抜して予算を重点配分する、いわば「COE の教育版」
であるが、短期的に結果の出せない教育分野の評価が、上記プログラムのような「実用性」や「産業への貢献度」とは異なる基準によって測られることを期待する。

．．
以上のような大学改革（競争化・市場化）の中で、これまでの大学運営は「大学経営」へと変わっていくことになるであろう。国立大学法人化以降は、徐々に国からの予算は縮小され、それぞれの大学が自主的に財源確保をしなければならなくなる。このことにより、「すぐにカネになる」研究領域が重視され、また学生の人気がない授業はすぐに切り捨てられるという事態にだけはしてはならないと考える。

２．本学の動向と運動文化科
2004 年度より本学も一橋大学法人による運営が開始される。その運営指針となる「中期目標・中期計画（大学実施要綱）」の作成が、2002 年の夏から各部局ごとに実施された。
「中期目
標・中期計画」は中期（６年間：2004 年度〜2009 年度）の教育・研究の理念的目標から具体的実施計画であり、また、内容も「教育の成果に関する目標・それを達成するための措置」「教育内容等に関する目標・それを達成するための措置」「教育の実施体制等に関する目標・それを達成するための措置」「学生への支援に関する目標・それを達成するための措置」「研究水準及び研究の成果等に関する目標・それを達成するための措置」「研究実施体制の整備に関する目
標・それを達成するための措置」「社会との連携、国際交流等に関する目標・それを達成するための措置」の多岐に渡る。この「中期目標・中期計画」は、現在も学内で審議中であるが、ここでは、現時点での特徴点を示し、われわれの教育活動と関連する論点を指摘したい。
第一点目の特徴点としては、これまで「社会科学の総合大学」や「キャプテンズ・オブ・インダストリー」として謳われてきた本学の中心となる理念が、大学院大学という新たなる形態の中で、より具体的に、より明確な形で「大学の基本的目標」に盛り込まれているということがあげられよう。いわく「先端的社会科学研究教育の世界的拠点として、日本、アジア及び人類に共通する重要課題を理論的、実践的に解決することをめざす」（2003 年３月３日法人準備実行本部『「中期目標・中期計画（大学実施要綱）」に関する考え方（案）』）。そして、「そのために『グローバルな情報ネットワーク及び人的ネットワーク』の構築を図りつつ」、以下の３点を本学の使命として追求することを掲げている。
① 新しい社会科学の探究と創造② 国内、国際社会への知的・実践的貢献③ 構想力ある専門人・理性ある革新者・指導力ある政治経済人の育成
6

この「大学の基本的目標」は、大学院大学としての目標、使命を再確認し、表明したものであるが、われわれが今後検討しなければならないのは、これらの目標の下にいかに運動文化科の教育を位置づけていくかということになる。その点で、次にみる「具体的な教育目標・措置」の特徴にも注目しなければならないであろう。
第二点目の特徴として、「中期目標・中期計画」が、新たなる教養教育と専門教育のあり方を提示し、それに則した形で具体的にカリキュラム改革を行っていくことを宣言しているという点があげられる。『「中期目標・中期計画（大学実施要綱）」に関する考え方（案）』の「具体的な教育目標・措置」には、「教養・専門の双方に及ぶ副専攻制度の導入など、構想力や創造性をたかめるために異分野との衝突をもたらす」「カリキュラム改革を推進し、豊かな教養と高度の専門的知識を統合的に身につけることを可能にする」ということが謳われている。まだ「副専攻制度」というものがいかなるものなのか、具体的な姿は見えては来ないが、新しい「目標」
は、四年一貫教育によって実現された「教養：１，２年」→「専門：３，４年」という積み上げ式から教養・専門の平行式への変化をよりいっそう強化していくことを目指していると考えられる。2004 年度以降に具体化される学部・研究科・共通教育の再編・統合も含めたカリキュ
ラム改革は、学部・研究科横断的な組織である「全学教育 WG」が中心となって進められるということになるが、運動文化科の教育のこれまでの成果を踏まえつつ、新たなる枠組みの中でそれを活かした体制を創っていかなければならない。
その点で、2003 年度に実施される大学教育研究機構の大学教育研究開発センターへの移行は重要なキーとなるであろう。大学教育研究開発センターは、全学の教育力向上のための研究開発（教育システム開発、教材・教授法開発、教育活動の点検評価と改善・研修支援）を担う部
門と教養教育を含む全学共通教育のあり方の追求と教育支援を担う部門に分かれ、以下の３つのプロジェクトを実施する（12 月「中期目標・中期計画」（案））。
Ａ．教育力開発プロジェクト
教材・教授法開発、授業研究・実践交流、研修企画と実施、の３つを相互にリンクさせながら回転させていくシステムの開発に取り組む。
Ｂ．教育活動評価開発プロジェクト
授業評価用具、教育活動全般の評価法などの改善・開発に取り組み、試験的に評価を試みる。
Ｃ．全学共通教育開発プロジェクト
外国語教育を含む全学共通教育のカリキュラムと体制についての研究開発に取り組む。
新センターの特徴としては、まず、これまでの機構の中の教養教育を「全学共通教育」の中に位置づけ、「（その科目群）は学部専門教育と相互補完的な意味合いを持ち、他の知の領域を相対化し、柔軟な発想で新たなる知を創造できる人材を育成すること（同上 12 月案）」を中心的な目標として掲げている。そして、副専攻的意味合いを持たせた体系的共通教育カリキュラ
ムの整備を謳っている。この点では、従来の教養教育の枠組みを変更させることになる。また、「ペーパーライティング、情報処理能力、数理・論理力、多様な外国語能力、など基本的・実践的能力の育成」が重視され、特に英語教育における「CALL（Computer Assisted Language
Learning）システムの導入」や「TOEIC などの受験機会の提供」などが掲げられ、より「役に立つ教養」が目指されているといえよう。
7このような新センターが掲げる新たなる教養教育の中で、われわれ運動文化科も従来の枠組みを再検討しなければならない時期に来ているといえよう。
今年度、われわれは「スポーツ方法Ⅱの２単位化をめざして」という研究会を開催し、従来の「体育実技」の授業を発展させて半期２単位化を達成している立教大学と立命館大学の事例を検討したが、問題は、単に「実技」を「演習」化して単位数を増やすというだけに留まらず、新たなる教養教育の枠組みの中で運動文化科目をどのように位置づけ、何を学生達に提供していくのかということをも含むものであると考える。その点で、立教大学において「全カリが全人教育を標榜するのであれば、国際性のある社会人育成の基礎となりうるスポーツ・健康教育
は、全カリ教育全体の中でも非常に重要な役割を担うものである」と謳い、「言語や国境を超えたコミュニケーションの手段となり得るスポーツを、単なる実技種目としてみるのではなく、他の芸術分野と同様、文化として捉える感性を育成する」として、「スポーツスタディ」を半期
2 単位科目として設定していることは大いに参考となるであろう。
さて、ここからはわれわれの教育活動の、より具体的な課題について述べていきたい。
来年度から、将来的に GPA 制度へ移行することを目指して、新たなる評価制度が全学で導入される。具体的には、従来の A（優）、B（良）、C（可）、D（不可）の四段階評価が A（優）、B（良）、C（達成されるべきレベル）、D（到達すべきレベルには足りないが不可とはしない）、
F（不可）の五段階評価とされる。さらにＡに関しては、全体の三分の一の割合をガイドラインとしている。新評価制度は、達成されるべき標準レベルをクリアしない者に対しても単位を与えるという点や従来通りの絶対評価でありながら、Ａの割合を制限するという、やや理解しにくいものとなっているが、新制度の問題点を検討しつつ、われわれの評価方法も新制度に合致するものとしていかなければならない。
これまで検討されてきた授業評価アンケートも、今年度には、夏学期の試用を経て冬学期の本格実施に至った。今年度分の評価は未だわれわれの手元に届いてはいないが、われわれが実施している独自のアンケート結果を参考にすれば、運動文化科目（特にスポーツ方法）の授業に対する学生の満足度は極めて高いといえる（「調査活動」の項参照）。今後は、独自のアンケ
ートとあわせて全学共通の授業評価アンケートをより緻密に分析し、科目全体の教育の質の向上に役立てていきたい。
さて、われわれの重要課題である体育施設の整備・充実についてだが、まず、日常の施設整備・管理については竹内氏の尽力により改善がはかられた。この点で、来年度からは作業員がパートタイマー（複数）となる可能性もあり、施設整備・管理の質の低下が懸念される。われわれは引き続き、施設整備・管理に関しては専門的人材が必要であることを関係部署に要求し、教育の質の低下につながらないように働きかけていきたい。
例年のことであるが、屋外コートにおいて実施されるバレーやテニスは授業のまとめに入る
冬学期の最後に、雪・霜の影響で屋外の授業が不可能になってしまう。このような事態を防ぐためにも新体育館の建設もしくは現体育館の改修、屋外コートのオムニ化は焦眉の課題である。
体育館施設の改善の参考資料とするために、今年度、近隣国立大学の体育館調査を実施したが、現在の体育館は築年数が使用限度に達していないために新たな体育館を実現することは難しい。そのような現実認識の上で、新体育館が実現されるまで現体育館の改修を強く要求していかなければならないであろう。

（岡本純也）
8

Ⅱ．2002 年度の教育活動の成果と課題
１．カリキュラム編成と体制
2002 年度の特徴として、以下の諸点をあげることができる。
＜体制＞
・ 専任教官 7 名でカリキュラムの編成・運営にあたった。
この間、尾崎助教授が在外研修（オーストラリア）のため１年間不在であった。関教授退官
後、空白になっていたポストが補充され、坂なつこが専任講師として着任した。
・ 非常勤講師は 11 名（昨年度は 12 名）。
・ 運動文化科目（教養教育）における専任の担当コマ数は 23.5、非常勤の担当コマ数は 27.5
で、開講コマ数に占める非常勤講師の比率は約 54％（昨年度約 60％）である。
＜開講コマ＞
教養教育科目における運動文化関連科目の開講総コマ数は、通年コマに換算して 51 コマであった。
＜授業内容別開講コマ数＞

2002 年度①総開講コマ数74

2001 年度

通年コマ

75

通年コマ

②教養教育開講コマ
・方法Ⅰ（療育コース）

33 (1) 通年コマ

33 (1) 通年コマ

・方法Ⅱ

23

半年コマ

24

半年コマ

・健康・スポーツ科学

8

半年コマ

8

半年コマ

・教養ゼミ

5

半年コマ

4

半年コマ

・学部講義

4

半年コマ

5

半年コマ

・学部ゼミ

12

通年コマ

12

通年コマ

・大学院講義

6

半年コマ

7

半年コマ

・大学院ゼミ

6

通年コマ

6

通年コマ

③学部教育・大学院コマ＜種目別開講コマ数＞

スポーツ方法Ⅰ＝通年

スポーツ方法Ⅱ＝半年

2002 年度（2001 年度）

2002 年度（2001 年度）

テニス

8

(8)

6

(7)

バスケットボール

2

(2)

2

(2)

バドミントン

4

(4)

4

(2)

サッカー

5

(4)

2

(2)

9

バレーボール

4

(6)

1

(1)

軟式野球

2

(2)

1

(1)

ソフトボール

2

(2)

-

(-)

卓球

-

(1)

1

(1)

ジャズダンス

1

(1)

2

(1)

フライングディスク

1

(-)

1

(-)

スポーツフィットネス

1

(-)

-

(-)

剣道

1

(1)

-

(-)

フラッグフットボール

1

(1)

-

(-)

陸上

-

(-)

1

(1)

器械体操

-

(-)

-

(1)

ゴルフ

-

(-)

2

(2)

ヨガ

-

(-)

-

(1)

トレーニング

-

(-)

-

(2)

合計

32

23

＜学部･大学院＞

商学研究科
学部講義

0.5×1

学部ゼミ

3

大学院講義

0.5×2

大学院ゼミ

社会学研究科(0.5×1)

0.5×4

(2)

9

(0.5×１）
2

0.5×4

(1)

5

(0.5×4)(10)(0.5×6)(5)（注）単位は通年コマ。「0.5」は半年コマを示す。
（岡本純也）

２．2002 年度の教育活動の成果と課題（１）スポーツ方法Ⅰ『学生便覧２００２』によれば、スポーツ方法Ⅰの目的は、「基礎的な体力」と「スポーツ方法についての基礎的能力（技術認識、練習方法、技術習得など）」の養成にある。以下、「授業担当者アンケート」（2003 年 1 月末実施）にもとづき、2002 年度の教育活動の特徴を述べておこう。
①授業の目標設定や進め方をめぐる新たな試み
・ スポーツ方法Ⅰの授業については、一般的な傾向として、次のことを指摘できる。すなわ
ち、この授業では、総じて、「生涯スポーツ」という基本的な枠組みのもと、それぞれの種
目の「面白さ」を受講生に伝えることを重視し、基礎知識･能力の育成と適切な運動量の確保をめざしながら、自主的な練習・学習を組織することが重視されている、ということである（伊坪：バドミントン、柴崎：テニス）。
・ 授業の進め方としては，導入部で一斉指導をしながら異質グループを編成し、そのあと、
10

輪番制のリーダーが立てた練習計画にもとづいて練習を進め、冬学期にはゲームを中心に班対抗のリーグ戦を行ない、クライマックスを迎える、という方式（藤田：テニス）がオーソドックスなスタイルであるといえる。
・ 実践上の工夫としては，通算打率や通算勝率などの記録化を重視することによって履修者の動機づけを図ったり（内海：ソフトボール）、あるいは、「ドロップショット」を学習系
統の軸にして「意図的なショット」を組み立て、「攻めの構造」化を図りながら「楽しさ」と「技術習得」を関係づけようとする試み（新村：バドミントン）が注目される。
・ そうしたなか、授業像の全体的な革新を図る試みもなされている。早川は、スポーツ方法
Ⅰは、実技科目ではあるが授業のねらいはテニス全体を習得していくことにあり、「教室での位置づけ」をはっきりさせながら「高校までに形成された『体育』のイメージを塗り替える」ことをめざしているのである（早川：テニス）。
・ 上述の試みとの関連において特筆すべきものに、「座学を重視すること」を謳った岡本のス
ポーツフィットネスの授業がある。この授業では、「夏学期には、体力測定、安静時と運動時の心拍や血圧の変化の測定などの実習型授業とスポーツを実践する授業を行った。冬学期には、受講生の興味のある健康法やトレーニング法をあげてもらい、グループごとにそれを検討するグループワークを行った。また、１年間を通して、授業の始めに体重、体脂
肪率、血圧、安静時心拍を測定し、１年間を通した自己の身体の変化が見てとれるように記録させた。最終レポートでは、グループレポート（グループワークの成果）と個人のレポート（１年間の身体データの図表化とそこから読みとれる自己の身体の１年間の変化）を提出させた」。岡本の授業実践は、スポーツ種目を軸にして目的･内容･方法の統一を図る
通常の授業展開とは趣きを異にする。新たなスポーツ方法の授業展開として、そしてまた、
スポーツ方法Ⅰの性格規定への新たな問題提起として、さらなる実践的展開を期待したい。
②グループ学習の指導をめぐる問題状況
・ グループを単位とし、グループノートを活用しながら学習者の相互学習を活性化させることは、われわれのほぼ共通した課題になっている。この点について早川は、「具体的には、毎回担当者を交代し、担当者が計画・実施・反省までを責任もって運営することで、グループや個々人の課題を相互に分かり合えるようにした。ただし計画立案は必ずしも入念に立てられてはいなかった点は今後の反省として残った。」（テニス）との見解を示している。
学生による計画立案作業を活性化させるための適切な指導法の開発が求められているといえよう。
・ グループ学習による授業展開にとって，グループの編成（班分け）は決定的な意義をもつ。
この点に関して、藤田は、「今年度の受講者のうちにテニス経験者が少なく、グルーピングの際、各グループに経験者を配置するのに困難した。そのためもあって、経験者のいないグループといるグループでの練習効果に大きな差が出てしまった。その点の手だてを打つことができなかったのが、反省材料である。」と総括している。
・ そうしたなか、グループ活動の立て直しに成功した実践も存在する。２つ紹介しておこう。
１つは、坂のバスケットボールの授業である。この授業では、リーダーシップ不在のため運営不能になったチームを立て直すため、冬学期のはじめにに新たな班分けを行ない、チ11

ームを再編成することで成功を収めている。この点については、岡本も「１年間でグルー
プ分けを１回しか行わなかったので、グループ内での交流は促進されたがグループ間の交流はあまり活発には行われなかった。」とのべており、グループの枠組みを超えたコミュニ
ケーションの活性化と異質集団原理にもとづくグループ編成の拡充という観点からすれば，
夏学期と夏学期の２度に分け、グループを編成し直すことも一考かと思われる。もう 1 つの事例は、新村のバレーボールの授業（金曜・２限）である。この授業では、夏学期中、グループ内に練習や技術観をめぐって対立があり、クラブ経験者と未経験者とのグループ
内での交流が上手く行かず、「未経験者は殆ど口を出せない状態であった」が、夏の終わりのグループ全員によるコンパを契機に、10 月以降、「突然変化」が見られた。新村の事例
は、授業をとおして、受講生たちの見えざるネットワークを「透視」する重要性を示している。
・ 上述したことに関連して，鬼丸は、「メンバー間のコミュニケーションがうまくいかないグ
ループは、なかなか「自主性」の効果がでなかったし、個々のメンバーの（学年末での）達成感も低かった。グループ毎の文化（＝コミュニケーションの質）の差異に留意して接していく必要性を感じた。」と述べている。鬼丸のいう「グループ毎の文化（＝コミュニケーションの質）の差異」とはいかなるものなのか、掘り下げて検討する必要があるように思われるが、ここでは、ひとまず、グループ内の「コミュニケーションの質」がメンバーの学習活動・内容の質と達成度を規定すること、加えて、必修制のもとでの種目選択の授業の場合、同一コマのなかに多様な興味関心、運動経験や習熟度、授業観をもつ学生が受講せざるをえないこと、その意味において、①グループ・ミーテング、②計画立案，③実
践というサイクルを、学習集団および個々の学習者の側に立って内在的に観察し、指導する必要があることを指摘しておきたい。
なお、学生とのコミュニケーションという点では、「英語で指導するスポーツ方法」としてポルスターの授業を特記しておかねばならない。彼の運動教育・運動学習の特徴は、知覚器系と運動器系のコーディネーション、ならびにその多様性を重視する点にあるが、それに劣らず、受講生たちは英語と日本語、ドイツ語の飛び交う授業に興味を示し、彼とのコミュニケーションを求めているように思えるのである。
・ 学生の自主性や主体性を重視する授業展開という点では、それぞれの種目の普及度や学習経験の違いを考慮する必要がろう。たとえば、サッカーの授業（高津）の場合、受講生から「見ず知らずの人たちとチームを作ることがこんなに大変だとは思わなかった。リーダ
ーを適当に決めてしまったが、本当なら１、２ヵ月後に、お互いを知りあってから決めるべきだった。」という感想が寄せられており、その際、「リーダーに対する教師の指導が必要」という意見とともに、「練習メニューの作成はリーダーが統一してやったほうがいい。」
とか、この授業は「自主的に行わせたのが特徴。もっと徹底的に任せきってもいいと思う。」という要求も存在する。小・中・高段階で学習経験を蓄積し、ある程度まで社会的に普及しているサッカーのような種目については、受講生の主体性を積極的に活用しうる教師の指導力や授業展開が求められているように思う。なお、青沼のサッカーの授業では統率力のあるリーダーが育っており、そうした経験の共有化を図ることが望まれる。

12

③履修指導、施設条件、成績評価など
・ 遅刻や欠席への対応については、一進一退というところか。たとえば、早川は「ここ数年、問題となっていた受講生の授業出席・遅刻問題は、今年度はかなり解消された。ちなみに全授業時の平均欠席率＝5.1／39 人、遅刻＝4.75／39 人であった。この数字はこれまでに比べかなり出席率が上がっていることを示している。一人平均年間 2.6／25 回と欠席回数が少ない。出席率の低くなった授業は学期末と雨・雪など外で行えなかった日が圧倒的で、欠席 12､11、７、９人と大きく平均を超えている。」（テニス、火１）としているが、坂はバスケットボールの授業（水１）について、「全体的に遅刻、欠席が目立ち」、通常のチーム編成が困難になった、と述べており、内海は「冬学期に休むものが多い」（水１）と指摘している。なお、学期途中でリタイヤしたり冬学期になると全く参加しなくなる学生について、内海は「授業への慣れと寒さが原因であろう。」「授業事態が原因とは考えられない。」としているが、火１早川担当のテニスや木２・山本担当のソフトボールは登録者全員が単位を取得しており、そうした経験をふまえて長期欠席者問題を改善していく必要があろう。
・ 施設問題、とりわけ体育館問題は雨天時の円滑な授業の運営を大きく制約している。
「授業担当者アンケート」のなかにも、「月曜２限は、今年度も雨天にたたられ、24 回の授業のう
ち 5 回は実技ができなかった。」（藤田）、「授業回数自体が少ない月曜に、追い打ちをかける雨の多かったことが悔やまれます。」（水口）とか、「学期末と雨・雪の日が出席率が悪くなる」。
「テニスは天候に左右されるため継続的なスキル学習は困難」（早川）といった回答が寄せられており、通常の授業の運営だけでなく、教材の選定にも悪影響を与えている。
種目間で施設条件に違いはあるが、とりわけ、バレーボールコートの改善は最大の課題である。
・ 現行の成績評価の方法と基準は個々の授業者に委ねられており、極めて多様である。2003
年度から実施される成績評価基準の変更にかかわって共通理解を深め、調整を図る必要がある。
④療育コース・ 受講者２名。内容は、自分の体のデータ ―、 １週間の生活と体の状態、などの報告、その日のトレーニング課題の確認と実践、そのデータ ―の記録、感想発表という構成で行なった。冬学期天気のよい日にパターゴルフを 3 回行なった。

（高津［追記］＜授業におけるリーダーの養成について（青沼

勝）

裕之）＞

学生たちのレポート（年間の学習のまとめ）を読んでいると、自分たちで、もっときちんと練習計画を立て、ゲームでの作戦を考え、チームでの反省会をもつべきであったという声が、1/3 位ありました。学生たちの 1/2 近くが高校までのサッカーの経験者であり、良いサッカーのイメージを持っています。したがって、チームの連係の取れないまずいサッカーをすることは、嫌だという気持ちを強く持っています。ですが、授業の進め方を間違うと、「まあ、授業だから、単位を取れればどうでもいいや」という心理に後退してしまう傾向も併せ持っています。

13その意味で、チームのやる気を引き出すのが、教師の具体的な授業の内容・方法の提示はもちろんのこと、前向きなリーダーの存在です。リーダーを養成して、チーム作りにグループメンバーが積極的になることが、サッカーのようなチームスポーツでは不可欠なことと思います。
幸いにして、一橋の学生は、リーダーシップを発揮することに躊躇いを見せる学生が増えてきているとはいえ、まだまだリーダーシップを取ってくれます。僕の場合は、授業を進めるにあたり、ほとんどリーダーを介しておこないます。最初の数回は、こちらから授業案を全員の前で提示しますが、実際に練習に移すのはリーダーにやってもらいます。時にはリーダーが手抜きをして練習をだらだらやることもありますが、辛抱強く見守り、後で練習やゲームについて、グループミーティ
ングの時に、いらぬお節介と思われても、こちらから意見を言うようにしています。そして、関連して重要なのが、このミーティングをきちんと学生に実施してもらうことです。最初、疲れた学生
たちはミーティングを持つことを嫌いますが、これをねばり強くやらないとリーダーが浮いて、授業も１年間持たなくなります。
私の場合、リーダーを養成できない年の授業は辛く、失敗だということです。ここ数年は、お陰様で何とかリーダーが授業を切り盛りしてくれています。今年度、２限の授業で、あるグループのリーダーの学生が９月から留学してしまい、10月からの授業がうまく進まなくなってしまいました。
やっぱりリーダーは時間をかけて養成され、信頼されるんだと実感しました。

（２）スポーツ方法Ⅱ『学生便覧２００２』では、スポーツ方法Ⅰをふまえ、より高度なスポーツ学習の機会を提供するとともに、新しいスポーツ種目の導入など、多様な実技須目を開講することになっている。昨年度の『われわれの教育活動』（Ｎo．23、2002 年 4 月）のスポーツ方法Ⅱに関する部
分では、「レベル（技術水準）の高さ」と「意欲の高さ」を受講生の特徴として挙げ、「初心者や初級者レベルの学生が同時に受講する授業も多く、さまざまな技術水準の学生が混在するな
かでさまざまな取り組みが行われた」とし、総じて「異質集団」をもとにした授業運営が順調に行われている、と述べている。そのような記述をふまえて、以下に 2002 年度の特徴を述べておこう。
①学生とともにつくる授業
・ 選択科目であるスポーツ方法Ⅱは、「実技」であるがゆえの単位数の少なさ、という問題に直面せざるをえない。単位制度（つまり、単位数の少なさ）が、履修者の受講意欲を殺ぎ、雨天時の出席率低下（内海＝バレーボール、早川＝テニス、高津＝テニス）や途中放棄者を生み出す要因になっている。スポーツ方法Ⅰとの履修上の連続性（同一教師による同一種目の履修）について、明確に認められるわけではない。受講生の運動・スポーツへの欲求を学習意欲に転化させるという点についても、いまひとつ努力が必要である。受講者によるグループノートを軸にした練習計画の立案が、スポーツ方法Ⅰと比較して困難なことも、そうした事情を反映してのことであろう。
・ とはいえ、実技科目の場合、教師が学習内容を提示するだけで授業は成立しない。授業展
開の成否は、授業の進め方に対する受講者の同意の程度に大きく依存する。逆に、それだ14

けに、学習者が主体性を発揮しうる余地が大きいともいえる。スポーツ方法Ⅱに対する受講生の満足度の高さは、学生のこの授業科目に対する主体性・能動性を示しているのである。この授業科目に対する学生の主体性は、サークル経験者の協力を得て初心者が圧倒的に多い授業（アルティメット）を成功させた岡本の実践や、「学生が練習からゲーム運営まで自主的に行っていて、非常に活気があった」という坂の授業実践からも容易に推察することができる。岡本の担当するバドミントンの授業のなかから、他の教員の担当するバド
ミントンの受講者と交流を企画する者が出現し、小平の体育館でバドミントン大会を成功させた。個別授業の枠組みを越えて受講生が主体性を発揮した事例として注目しうる。
・ スポーツ方法Ⅱには、リピーターや常連の受講生が多く、一部の学生にとっては、本学で最も魅力のある授業になっている。スポーツ方法Ⅱの習得単位数の多さを自慢しながら学園生活の情報を交換し合う「スポ法仲間」たちのゆるやかなネットワークも存在する。学
生の主体的エネルギーを積極的に汲み取ることにより、独創的な授業づくりを展開することも可能である。
②履修者の多様な技能レベルに対応しうる学習集団の形成
・ スポーツ方法Ⅱのかかえる問題の一つに、さまざまな技能レベルの履修者が同一コマのなかに混在し、習熟度や経験、学習意欲の差が大きいことがある。たとえば、「このクラスはテニス経験者が全体の八割を占めていましたので、かなり技術レベルの高い授業ができたと思いますが、反対に初心者の扱いが難しく彼らに肩身の狭い思いをさせてしまったような気がします。」（柴崎＝テニス）とか、「経験者とそうでない者との差が大きく、両者の要
求のかねあいをどうするか、という点で悩んだ。」（高津＝テニス）という感想が寄せられている。そうした状況のもと、等質集団によるグループ編成（鬼丸＝テニス）や異質集団
によるそれ（岡本＝バドミントン、高津＝テニス、サッカー）、あるいは、相互学習を中心とする授業展開(早川＝テニス)など、さまざまな試みがなされている。
・ しかし、上述の難点を克服する決定打は生まれていない。今後は、それぞれの授業の履修対象者や授業内容の差異化をはかり、『講義要綱』に明記するとともに、各レベルに対応する指導力を高めること、あわせて、個別化・差異化の方向だけでなく、異質集団によるグループ編成のもとでの指導力を高める努力が必要である。
③授業改善にむけてのその他の取り組み
・ 以上のほか、Ｅメールを利用して「個人の記録を全体で見合いながら相互学習を試みようとする」授業（早川＝テニス）、学内施設と民間施設を組み合わせた授業計画（藤田＝ゴルフ）、ビデオ撮影を活用した授業（坂＝バスケットボール）、等など、さまざまな試みがなされている。そうした経験を日常的に交流しあうことにより、互いの授業実践を活性化することが可能になりつつある。なお、内海は「全員スパイカーのバレーボールの創造」とか、「１００ｍを速く走る」といった「授業のテーマ」を『講義要綱』に特記し、特徴を打
ち出そうとしており、参考になる。
以上をふまえて主要な論点を整理すれば、次のようになろう。
15

スポーツ方法Ⅰについては、
第１に、「実技科目」としての制約を超えて、授業像の全体的な革新を図る試みがなされていること（そうした試みは、「実技」にとどまらず、「文化」の学習として「教室での位置づけ」
を明確にしようとする早川実践に、もう１つは、種目ではなく、「自己の身体」をベースにして授業を構成しようとする岡本実践に示されている）。
第２に、グループ編成とその建て直し、およびメンバー間のコミュニケーションについて、具体的な議論を積み重ねることの重要性が提起されたこと。
第３は、種目による差異や特性をふまえで授業実践を考察すべきであること。
スポーツ方法Ⅱについては、第１に、学習者の能動性や主体性を積極的に引き出す授業展開について交流を深めること。
第２に、さまざまな技能レベル、さまざまな興味関心をもつ履修者が混在するというこの授業科目に適した指導法や集団論の交流を深め、具体的な問題を検討すること。
（高津勝）（３） スポーツ科学・健康科学
今年度も受講が多かった（全体で 2546 名）。多人数講義が複数あり、全学的課題であるが今後の改善が望まれる。
多人数講義は、講義内容として学生の要求、つまりその多くは彼等が直面する問題や、現代社会に直結する内容を求めていることの反映でもある。講義者の専門分野の特殊性もあり、一概に上記の要望に即対応しかねる部分もあろうが、教養教育の一環として今後スポーツ科学・
健康科学としてどのような領域をカバーすべきなのかを検討する必要があろう。それに対応するために非常勤講師の採用も検討されてしかるべきであろう。
講義方法としては、単なる一方的な講義だと現在の学生は耐えきれない側面をもっている。
報告からも VTR、映像、実験、グループ作業、そして討論などの多様な方法を採りながら、さらに「学生参加」の方法を追求している。この点は引き続き追求し、深めながら、交流する機会が必要である。
評価方法の厳密化がいっそう求められている。しかも講義の最初に学生に知らせる必要もあり、この点での交流も必要である。

夏学期（内海和雄）

担当者

曜日

時限

登録者数

ヒューマンセクソロジー

村瀬幸浩

火

2

458

現代社会とスポーツ

岡本純也

水

2

74

スポーツトレーニング論

山本唯博

木

1

418

スポーツ文化

高津

勝

木

3

73

ヒューマンセクソロジー

村瀬幸浩

火

2

455

運動と体力の科学

渡辺雅之

木

2

120

スポーツと映像文化

鬼丸正明

木

3

654

冬学期

16

現代スポーツ論

坂

なつこ

金

3

登録者合計

294
2546

スポーツ科学・健康科学「現代社会とスポーツ」（岡本純也

水２・夏）

登録者：74 名（１年８名，２年 29 名，３年 16 名，４年 20 名，聴講生 1 名）
レポート提出者
成績

63 名（１年８名，２年 28 名，３年 13 名，４年 13 名，聴講生 1 名）

Ａ４名，Ｂ28 名，Ｃ18 名，Ｄ13 名

このテーマで講義を行って４年目となる。例年通り「プレイ論」から始め、「スポーツはなぜ普及したのか」、「ドーピング−何が問題か−」、「スポーツファンを考える」というトピックでそれぞれ数回ずつの講義を行った。今回は、スポーツの普及について考える際に、イングランドの伝統的フットボールに関するビデオを使用したが、その分、前半部分に割いた時間が多くなってしまった。授業評価アンケートの自由記述からはアップトゥデートな話題を取り上げて欲しいという希望が認められるので、今後はこの点、注意しなければならないと思う。
例年になく人数が少なかったため、授業は進めやすかったものの、全体でディスカッションを行うにはやや人数が多すぎたため、一方通行の講義になりがちであった。授業評価アンケー
トでは、授業の準備が出来ていると評価する者が 48 名中 41 名と多く、この点、一方通行の講義は成功していると評価できるが、グループでのディスカッションなどを用いて、もっと受講
生を巻き込んだ授業を展開したい。
スポーツ科学・健康科学「スポーツ文化」（高津

勝

木３・夏）

グループワークを中心とした授業展開。最後にプレゼンテーション。
グループ分け１班：スポーツと感動（６名） ６班：スポーツクラブ（５名）

２班：柔道と「礼」（５名） ７班：プロ野球（８名）

３班：武道とプロレス（６名） ８班：巨人中心主義（７名）

４班：スポーツとマスメディア（６名） ９班：クラブサッカー（６名）

５班：スポーツファン・サポーター （５名） 10 班：サッカーとナショナリティ（６名）
ティーチング・アシスタントが出欠、資料相談、ビデオ機器の設定などを行った。
「Ａ」＝３０名、「Ｂ」＝19 名、「Ｃ」＝9 名、「Ｄ」＝4 名、「−」＝3 名。
スポーツ科学・健康科学「スポーツと映像文化」（鬼丸正明

木３・冬）

登録者数：654 名
今年の新たな試みは、昨年度補講で論じた「音」の講義を今年度は正規の授業の中に組み入れたことである。「スポーツと音」「映像と音」に関する先行研究が少ないために手探りでの授業で、自分としてもまだまだ納得のいかない内容だったが、学生の反応は予想外に良かった。
それから今年度「アニメ」「TV ゲーム」論を講義で行おうと思っていたのだが、残念ながら果
たせず、これは引き続き来年度以降の課題としていきたい。
スポーツや映像が学問の対象となる、しかも結構本格的で面白いということに学生たちは驚
17

き、知的欲求をかりたてられるようである。「「スポーツと映像文化」の発展科目がないのか」とか「作って欲しい」、あるいは「これを専門的に学ぶにはどうしたらいいか」という声が（毎年あったのだが）今年度は特に多かったように思う。その声に少しでも応えるために今年度は最終講義の時間に、読むべき書物をまとめて紹介しておいた。
今年度は昨年度以上に受講者が多く、立ち見や床に直接すわって受講している学生が毎回何十人もいた。学生にとってもう少し快適な環境を作ってあげられないかと思う。
スポーツ科学・健康科学「現代スポーツ論」（坂なつこ

金３・冬）

受講登録数：294 名
ね ら い と し て は 、 スポーツにまつわるさまざまな現象をとりあげ考察するなかで、現代社会におけるスポーツについて考えるてがかりを提供する場にする、というものだった。ホイジ
ンガ、カイヨワ、グートマン、エリアスなど、スポーツについてのいくつかの理論を紹介する
過程を通じて、スポーツを相対化し、社会構造、歴史などとの関わりで一つの文化現象としてのスポーツの意味を問う、という作業を行いたかった。しかし、視聴覚教材やワールドカップという時事的な現象を取り上げる中で時間が足りなくなったこともあり、テーマが拡散してしまい、スポーツと社会構造との関わり、歴史的事例と現代スポーツとのつながりなどをきちんと理論づけることができなかった。少数であったが、そのあたりを厳しく問うてきた学生の感想も見受けられた。
受講生は、常時 150〜190 名程度の参加だった。多人数講義ということもあり、受講生の参加意識が低くなりがちなのは否めないが、学生のドキュメンタリー作品を見せたりしたことで、授業を身近に感じた学生もいたようだった。また、スポーツのいわば周辺的事柄を扱ったことで（例：サッカーサポーター・ボランティアなど）社会現象、文化現象として相対化する足がかりにはなったようだった。今年度は、教養科目にしては理論的すぎ、また『現代スポーツ論』というわりには歴史的すぎたので難しかったという感想や、もっと理論をやってほしいという感想もあった。レジャー史などはおおむね好評だったのが意外ではあった。次回はより具体的な現象をとりあげ、アクチュアルな分析をすることを課題としている。
（４） 教養ゼミ
教養ゼミは転換期教育の一環である。つまり、これまでの詰め込み教育を克服するために、
少人数で、じっくりと作業をし、議論をしながら、学問への態度を形成するところにねらいがある。この点で、やはり前提として問われるのが構成人数であろう。十数名が適切と考えられる。これによって、作業や発言の負担度が適切なものとなるからである。教養ゼミは運動文化
科目ではないので、必ずしもスポーツ領域である必要はない。それでも今年度のテーマはスポ
ーツ領域のものとそれ以外の内容となった。
じっくり行うと半期では足りない実態もあり、このことはゼミとして充実しているということを意味している。半期×２という方法も追求されてもよい。各ゼミの受講者の脱落は無く、受講者の態度もより積極的になる様子が実感でき、現在の学生の実態もより深く捉えることのできる機会でもある。

（内海和雄）
18

教養ゼミ

内海和雄（月２・夏）

テーマ：現代の青少年の育ち方
受講者：13 名。２人一組でのレポーターとなり、自分たちの関心のあるテーマ（当初に調整）でレポートをして、討論した。ゼミ報告の冊子を作成した。転換期教育として、こうしたゼミ
形式の授業は大切である。
教養ゼミ

上野卓郎（火２・夏）

テーマ：初期マルクスと資本論
受講者：11 名。内訳：男 8、女 3 名。1 年 4（商 2、法 1、社 1）、2 年 7（経 1、法 1、社 5）。
『経済学・哲学草稿』、『ドイツ・イデオロギー』の輪読の後、私による『経済学批判要綱』
序説部分の解説をはさみ、『資本論』商品論を輪読したところで終わった。ヘーゲル左派、ドイ
ツ初期社会主義とマルクスの関係、ヘーゲル哲学とマルクスの世界史把握、社会主義・共産主
義理念の系譜と「現存した（する）社会主義」像、商品分析の弁証法などが受講生の間で関心を惹いた各論テーマだった。とはいえ全体で議論が飛びかうというのではなく、積極的に発言したのは女子３名で、あとの男子は無言か、私に促されて一言発するという状況だった。受講
理由では、マルクスの名前は知っているけれども読んだことがないからというのが多かった。
最終レポートで、そうした受講生がある程度自分で把握したマルクスの思想についてまとめたのを読むと、まずはよしとしたい。
教養ゼミ

坂なつこ（金３・夏）

テーマ： 現代社会と文化
受講者：15 名。「文化」についてテーマに掲げているゼミがほとんどなかったせいか、ガイ
ダンスに参加した学生は多かった。最終的に３冊のテキストを読むということで、受講生は 15人となったようだ。しかし、ほぼ三ヶ月で３冊のテキストを読むというのは厳しかった。読んで報告するだけで精一杯で（とりわけ教養ゼミを初めてとる学生が多くレジュメの書き方、報告の仕方も十分に指導することができなった）、「文化」についての理論的な共通認識を深めることはほとんどできなかった。最後は、興味のあるテーマを各自出し合って共通するテーマに絞り発表してもらった。テーマは次の通り。「情報化と文化」、「日本人とは何か」、「伝統文化について」、「玩具の衰退」。これも、社会科学的に切り込むというよりは現象を追う
ことにとどまったが、それぞれが「文化」を一元的にではなく捉える視点には気付いていった
ように思う。
教養ゼミ

早川武彦（火２・冬）

テーマ：自分・仲間・地域のスポーツを知る
受講者数は 27 名。40 数名の応募があり約半数に絞った。しかし結果的にはやはり多すぎた。
ゼミは本来少人数で意見を交わしながら活動を深めていくもの。それができる人数は多くても15 名だということは分かっていたが、可能な方法があるかもしれないと思いながら 27 名でスタートした。
全員で確認したことは、テーマごとにグループを編成し活動するが、全員の交流が可能な討
19

論を重視する。各グループのテーマは中間および最終報告を行い、報告集として提出する。
ゼミのテーマは「自分・仲間・地域のスポーツを知る」。そこで「調べて、歩いて、見て、聞いて、メモして、議論して生きた実像を描く」作業を通して、スポーツがどんな顔を持っているか、自分・仲間・地域とスポーツの関係・理解を深めることにとりくんだ。
グループは５つ。各テーマは以下の通り。「私をゴルフに連れてって！」、「ワールドカッ
プにおける強豪国の敗退と現代サッカー界の関連性」、「スポーツとナショナリズム」、「ワールドカップと地域」、「各スポーツ紙の類似性を問う」。
最終報告では、かなり内容がまとまっているものと、まだかなり準備不足なものとの二極分化した。また報告時間も 30 分と短く折角の報告も十分な論議を行えないまま終ってしまった。
半期１２回という短い期間では全体の交流やテーマを深める時間的余裕がなく、やはり 27 名は多すぎた。全体のコミュニケーションが不十分で密度の濃いゼミにはなり得えず、中途半端に終わった。
そのために毎年行っていたゼミ企画のスキーツアーの立ち上げがおくれ今年はやむなく中止
せざるを得なくなった。
教養ゼミ

岡本純也（水２・冬）

テーマ：スポーツのグローバリゼーションとローカリゼーション
登録者４名

合格者４名

講義の前半はギデンズ著『暴走する世界』を輪読し、グローバリゼーションとローカリゼー
ションについてディスカッションを行った。この本は BBC 主催の講演会をおこしたものであるが、ネット上で原文すべてを読むことが可能なので、それを参照しながら、言葉の意味について細かく検討を行った。後半は、グローバリゼーションに関して、自分の興味をもったテーマについて報告してもらい、最終的なレポートとして提出させた。スポーツに関係させたテーマを選んで欲しかったが、４本のレポートのうち２本がスポーツとは直接には関係ないテーマであった（以下参照）。
「日本野球の伝統とグローバリゼーション」、「変容をせまられる家族」、「メディア−グロー
バリゼーションの促進−」、「サッカーのスポーツ・ビジネスについて」。
上記のように進めると半期では時間が足りない。通年、もしくは半期＋半期という組み合わせを考えてもよいなという感想をもった。
（５） 学部講義・ゼミ
スポーツ科学・健康科学との関連で言えば、その発展的な、より専門性を有する内容である。
商学部と社会学部の両学部で開講しているが、それぞれの特徴が出ていると考えられる。内容
的には近接する部分もあり、今後、関連科目として両者の併行開講も検討してもよいのではないだろうか。授業方法としては、受講生の関心との関連を重視し、学生の参加形態をそれぞれに追求している。
学部ゼミは、ゼミ生が約 20 名であり、スポーツ関連ゼミの重要さは増している。内容的にも関連する部分もあり、もっと副ゼミとして重複しながらの履修を奨励する必要があるように
思われる。
20

以下に各々の講義・ゼミの概要を示す。
商学部講義・スポーツ産業論Ⅱ（内海和雄）

岡本純也（金３・冬）

受講者：29 名。例年になく受講人数が少なかった（2000 年度 165 名登録）。どうやら、学部の人気授業と時間が重なっていたようである。
この授業は、①グループワークによるテーマ探求をメインとし、②スポーツ産業についての講義と③外部講師による実際のスポーツ産業の現場についての講義を行い、全体として「スポーツの商品価値（文化価値）を高めるにはどうしたらよいか」ということについて考えてもらうことを目標とした。
①のグループワークは人数が少ない分進めやすかった。TA の大学院生とともにそれぞれのグループディスカッションに比較的長時間にわたって加わることが可能であった。しかしながら、その分、深い思考が出来たかというとやや疑問である。できあがったレポートを読むと、最初に自分たちがもっている印象を言葉にしているばかりで、論拠となるデータや資料が提示できていないものが多かった。ディスカッションの場では、資料収集の方法や、できるだけ現場に行って話しを聞いてくるようにというアドバイスはしたのだが、なかなか重たい尻があがらない。インターネットや雑誌で得られた情報のみで、自分たちの論を組み立てようとするレポートが多いのには閉口する。彼らに圧倒的に欠けているのは、自分の考えを理解しない者をなんとかして説得しようという熱意であると思われる。この点、どのように指導していいのか、TA とともに日々頭を悩ませていた。
③の外部講師による講義では、日本で初めてサッカー選手の胸のロゴに関わるビジネスを成立させた伊沢美昭氏、フリーランスのライターで、スポーツ・ビジネスを対象とした記事、コラムを数多く手がけている茂木宏子氏に、スポーツ・ビジネスの実際について話してもらった。
例年、外部講師の講義は学生が話を聞き、それでおしまいということになりがちであったが、それを避けるため、事前に②としてスポーツ・スポンサーシップなどの講義を行って準備を行った。その分、外部講師を交えてのディスカッションにも深みが出たように思われる。

社会学部講義・スポーツ社会学の基礎高津勝（木３・冬）（１）講義要綱に従って講義を行った。
（２）また、講義と並行し、以下のグループ分けをし、互いに交流しながらレポートの作成に取り組んだ。
１．スポーツのグローバリゼイション／メジャーとマイナー
２．スポーツ・商業化・マスメディア
３．スポーツとは何か―ス ポーツ・身体・技術（３）グループワークをふまえ、期末にグループ順に個人別のプレゼンテーションを行い、それをもとにレポートを作成した。内容は以下のとおり。
①（商２）「社会人ラグビーの未来」（A4 版、6 頁、表紙、図表を含む。）②（商２）「セ・リーグ各球団の人気とその背景」（同、6 頁。）③（社２）「日本野球の諸問題 ―プ ロ野球とアマチュア野球」（同 6 頁。）④（社２）「地域社会に密着するスポーツ」(同 4 頁。)
21

⑤（社２）「現代サッカークラブ考−ヨーロッパサッカークラブの現状から、クラブと資本主義を考える」（同 15 頁。）⑥（社２）「企業スポーツの可能性」(同 7 頁。)⑦（社２）「日本のスポーツ施設」（同 1 頁。）⑧（経３）「ジャパンカップに見る競馬とグローバリゼイション」（同 6 頁。）⑨（社３）「生涯スポーツ」（同 2 頁。）⑩（商４）「日本とアメリカにおけるアメリカンフットボール」（同 7 頁。）⑪（社４）「現代社会におけるスポーツの意義とあり方」（同 2 頁。）⑫（社４）「スポーツの身体を取り戻すために―生 涯スポーツの提言」（同 10 頁。）⑬（法４）「社会におけるスポーツの役割」（同 4 頁。）
なお、それぞれのレポートに対してメールで受講生にコメントを配信した。
レポートについては、例年と同様、「メディアスポーツ」への関心が高い一方、他方で「地域密着」ないし「地域グラブ化」に関心を持つ者を増えており、時代状況を反映しているように思う。企業スポーツと「地域スポーツとの融合」という論点もしかり。観客分析あるいは、観客に関心を持つ者もいる。そこには、自らを観客として主体化しようとする意識が存在しており、そのことは、「ファンの立場を考えた野球」などという問題提起に表れている。主体性への着目は、「選択肢を多様に持つ個人が地域社会を作る」とか、「開放的なネットワークの中で生きる住民一人一人」という地域規定にも見られる。学生はすてたものではない、という印象を持った。
（４）履修者：13 名（登録者22 名）。

内訳は以下のとおり。学部学年＝登録者（履修・単位修得者）
商２年＝2（2）社２年＝5（5）

経３年＝1（1）

商４年＝2（1）

法４年＝2（1）

社４年＝9（2）

社３年＝1（1）＊ ４年生に登録のみで実際に履修していない者が多い。

＊ 履修者が少ないのは、メジャーとバッテングしたのが主因だが、それだけではない。
社会学部講義・現代社会とスポーツ（スポーツの公共性を中心に）

内海和雄（火３・夏）

今年から初めて「学生参加」の方法を追究した。つまり、50 分程度を教師の講義に当て、その後、学生の発言の時間とした。そして授業の最後に全員の感想文を書いて終了である。その感想文は次回の授業で教師から２、３の紹介があり、コメントを加え、できるだけ学生とのキャッチボールを採用した。この点での感想は概ね良好であり、彼らの参加意識も只の拝聴講義よりも高かった。
しかし、この場合教師の側での「教育内容の体系」をある程度削減しなければならないという矛盾を抱える。この参加と体系教授との調整をどうするかが今後に問われた課題である。
社会学部講義・スポーツと社会過程

坂なつこ（木 2・夏）

受講者：100 名
ワールドカップと重なったこともあって、前半は講義、後半はワールドカップに関して関心のあるテーマを提出してもらい、担当者が一定のグループ分けをして、グループごとに調査、
22

報告をしてもらった。テーマは次の通り。①開会式
サー④雑誌・インターネット

関係⑧Love Japan 報告。

②自治体・キャンプ地⑤メディア（テレビ）③企業・スポン⑥サポーター・フーリガン⑦日韓グループ報告に関しては、ガイダンス時の人数で予測したよりも受講生が多かったことや、
就職活動などで直前になって取りやめるなど、人数の調整が難しかった。内容に関しては、タイムリーであったことや、予想外に盛り上がったことから、相対化して分析するという点では、担当者共々困難な状況があり、反省している。ただ、それぞれがワールドカップに対して視聴者というよりは参加者という感覚をもったようで、充実していたようであった（タダの視聴者でいたかったという意見もあった）。メンバーとの調整など、負担もあったようで、代替レポ
ート提出者との不公平感を述べていた学生も多かった。また、内容が多岐にわたり、90 分の時
間内で報告し質疑するということが十分できなかったことは、授業運営という点からも反省が残った（時間内に終わってほしいという意見もあった）。
講義に関しては、VHS 機器のトラブルが多く、予定していた映像が見せられないなど、講義計画が多少ずれてしまった。事前準備も含めて、課題が多く残った。
社会学部講義・身体と教育

鬼丸正明（月１・夏）

登録者 301 人。単位取得者 258 人。
「フィルム・ノワール」「群衆」「速度（鉄道・百貨店・パノラマ）」「モード」「廃墟＝迷宮」「健康（体格・伝染病・ダイエット）」「幽霊」「性幻想」「不良（サブカルチャー）」「公共圏」という主題で講義を行った。
「都市」→「身体」→「公共圏」という流れの中で今日的な主題を選択し論じた。特に「幽霊」「不良」は今年初めて論じた主題。オカルトや霊的なもの、あるいは不良っぽいスタイルに惹かれる心性・身体、そこでのコミュニケーションの質に留意しながら、それらを単に非合理的なものとして切り捨てず、そこにあらわれる「新しいもの」やある種の「ユートピア的心性」をすくい上げようとした。
また前年の反省（何故教育に「都市」論が重要なのか十分な理解がえられなかった）から「学校における教育」と「地域における形成」の差異を説明し、何故後者が今日教育学で注目されているか、そして何故地域を都市として捉えなければならないかを説明した。それと講師の認識枠組みである「批判理論」の方法論とその「公共圏」論との関連についても説明した。
「都市」「形成」論については学生の理解が得られたように思われるが、「方法」論についてはこちらの説明能力の未熟さ故か、殆ど反応がなかった。
前年よりははるかに少なくなったものの今年も「面白いが難しい」という評価を下した学生がいた。来年度ももっと「わかりやすさ」に心がけて、現実の教育問題との関連や新たなスポーツ公共圏のイメージを前面に出して説明していこうと思う。
施設の点では、今年は問題が多かった。教室が狭く毎回何十人も立ち見がでたこと、映像をかけるとき（助手の方の尽力にもかかわらず）暗さが保てず、劣悪な映像しか観られなかった
こと、学期後半に映像の問題を解決すべく教室を移動したが、（映像問題は解決したものの今度は）収容人数が減ったために立ち見が増え、学生にひどく不評だったことである。それから写真や図表をプロジェクションにかけるときに必要なノートブックパソコンがないために、毎回重い写真集や書籍を教室まで運んでいかねばならなかったことも負担だった。
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＜学部ゼミ＞
商学部ゼミ

早川武彦（木４・５）

ゼミ生：４年生５名、３年生８名。
４年生は昨年の全体プロジェクト「小平ベルフィーユの創設」でえたテーマ設定、資料収集方法などを生かし、各自のテーマ設定から卒論執筆に年間の活動を行った。やはり前年の取り組みがかなり生かされ、積極的に調査、資料収集を行って内容のある卒論に仕上がった。各自のテーマは以下の通りである。
「ファッションからテニスへ〜テニスウエアーの宣伝戦略」、「トップリーグの改革によるバスケットボールメジャー化戦略」、「ワールドカップは何をもたらしたか」、「バドミント
ンのボトムアップを支えるもの、」「つながり、そしてきずなへ〜大学生たちの挑戦」。
これらの発表会を例年通り公開で行い、外部から総勢 70 余名の参加を得て行うことができた。やはり外部者の参加は報告者に緊張感を与え、それなりの内容を要求しているので、報告者たちは、プレゼンテーションまでしっかり取り組まなければならず、事前の準備に相当時間をかけることになった。それでも不十分さはぬぐえないところが多々あった。
発表時間は 30 分質疑応答が 30 分と比較的時間をかけてやれたことが参加者の質問や意見を多く引き出せ、結構内容のある充実した会になった。発表はほとんど power-point によるもの
でプレゼンの仕方も昨年以上にうまく、要を得た報告になっていた。
３年生は、「東京スタジアムを満員にするには」のプロジェクトに挑戦。夏学期までは基本
文献とトピックスによるスポーツ・マーケティング・マネージメントに関する共通理解を深め、冬学期から本格的な検討に入った。「行政」、「クラブ」、「市民」の３班体制でそれぞれがまとめて報告した。文献と聞き込み調査、アンケート調査を中心に資料収集を行い、そのプロセスでの人との出会いのおもしろさや困難さを肌で感じ、試行錯誤を重ねながらプロジェクトの結果をまとめ上げた。ただし、事前の報告リハーサルができなかったがために当日の報告では間延びしたプレゼンになってしまった。悔やまれる。
プロジェクトはゼミの時間内ではとてもやりきれず、サブゼミを自主的に行うことで何とかやり通せたが、体育会所属生などの参加がままならず、全体の足並みは必ずしもそろわなかったようで、今後この問題をどうしていくか、彼らなりに悩んでいるところである。全体的には活発な活動になってきているが、４年生で途中から顔を見せなくなったものがおり、如何なる理由か分からないまま連絡が取れないでいる。非常に残念。今後も接触を図るつもりだが、な
かなか難しい。
商学部ゼミ

岡本純也（金４）

昨年度卒業するはずであったゼミ生１人が卒論作成にあたった。ゼミは主に卒論作成のための作業にあてた。テーマは「地方競馬に未来はあるのか」。当初、不況下でどんどんつぶされていく地方競馬の再興の道を探るということがテーマであったが、作業を進めていく内に、ずさんで無責任な地方公共団体による運営が浮き彫りにされ、されど、ギャンブルであるがゆえに保護されずに使い捨てられていく、悲しい地方競馬産業の姿が見えてきた。最後はとても暗いゼミになってしまった。

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社会学部ゼミ高津勝（木４・５）

４年ゼミ：８名
・ 卒論指導が中心。本年度卒論提出者７名。うち 3 名は留年生。
・ 卒論発表会を開催。
・ 卒論のタイトルは以下のとおり。
『日本スポーツ報道−その歴史と問題点−』『ヨーロッパサッカー界の変容』『大学フットボールとその時代』『国立市のスポーツ政策』『コンサドーレ札幌−地域密着型クラブへの挑戦』『日本プロ野球の未来』『プロスポーツリーグ経営の日米比較−日本プロ野球再生を目指して』
３年ゼミ：１名
・今年の特徴は、ゼミ生が少なかったこと。したがって、恒例の地域調査は実施できなかった。少なかった原因は不明だが、長期的にはこうした傾向が続くように思う。ある程
度、人数が揃わないと、グループとしての活動は不可能であり、その点、今期のゼミ生には、ゼミを運営する上で負担をかけることになった。
・前半は基本文献、後半は本人の問題関心にしたがってレポートを作成。詳細はＨＰを参照されたい。
・レポートのテーマは、メジャーリーグベースボールの歴史と現在。
・次年度に向けてオープンゼミを開催。
社会学部ゼミ藤田和也（月４・５）

テーマ：子どもの発達と社会（少子化の進行と子どもの発達・子育て問題）
受講者：４年生１＋院生１。学生と院生の二人とも論文作成の年であったため、それぞれの研究テーマにそった報告と討論でゼミを進めた。
４年生は、日本の子どもたちの自己肯定感の低さを今日の学校教育と家庭における子育てとの関連で考察することをテーマにし、院生は、日本の学校におけるメンタル・ケアの機能を学
校論、生活指導論などにおける位置づけ、学校の相談援助活動の現状の調査・分析などを通して考察することをテーマにした。
１年を通じてのゼミでの討論と指導を通して、それぞれに一定水準の論文を作成した。
社会学部ゼミ内海和雄（月 4・５）

テーマ：スポーツ社会学の課題
受講者：４名。学部ゼミで英語を読まないと、専門課程で全く外国語に接しない学生も多くいると聞く。これでは一橋大学学生の語学力が低下するのは必然である。そこで、３、４年生
合同で、前半は英語の文献、後半は日本語文献を読んだ。
ゼミの様子が産経新聞に掲載された。就職活動で英語のテストが出ており、英語文献の購読は必須である。ゼミ生から１名大学院へ入学した。
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社会学部ゼミ

上野卓郎（木５）

主ゼミ１名、副ゼミ１名。副ゼミの学生の希望で『資本論』第１巻第２分冊から週交代で読んでいくことから始めた。この学生は昨年度冬の私の「社会研究入門ゼミ」の受講生で、そのとき第１分冊を読んだので、上記の希望となったのだった。主ゼミの学生は、私のゼミ案内での身体社会史という分野に関心があり、その分野の勉強をしたいということだった。彼はゼミの方針確認後第１分冊を独学で読んでゼミでの第 2 分冊に足並みを揃えた。ドイツ・トゥルネ
ン史と日本の体操史に関するレポートを報告した主ゼミの学生は、大学院進学希望なので、私なりの学部・院一貫教育の試みとなる。
（６） 大学院講義・ゼミ
各ゼミの専門性を活かした内容と方法が追求されている。受講生も多くなっており、それぞれの研究科に根付きつつあると言えよう。
大学院講義・ゼミ

早川武彦（木２・冬

木３）

後期博士課程２名、修士課程１名。
夏学期の「スポーツイベント論」（岡本氏）で、Craig McGill、 Football Inc. 2001 および
田邊訳『フットボール株式会社』を、また冬学期「メディアスポーツ論」でも Stefan

Szymanski& Tim Kuypers, winners & losers, 2000 を題材にして、英国サッカーのビジネス化を中心に論議を深めた。
ゼミでは各自研究テーマの中間報告を行い、課題の掘り下げに向けて検討した。またアメリ
カ留学を終えた参加者から、アメリカのプロスポーツに関する報告を受け、日米のプロスポー
ツ対応比較を試みた。
大学院講義

岡本純也（木２・夏）

テーマ：スポーツ・イベント論、

博士課程１人、修士課程１人。

早 川 氏 と 一 緒 に 行 っ て い る こ の 大 学 院 授 業 で は 、 前 半 に Craig McGill, FOOTBALL
Inc. ,Vision Paperbacks, London,2001（田邊雅之訳，『サッカー株式会社』，文藝春秋社，2002
年）を、後半に Stefan Szymanski & Tim Kuypers, Winners & Losers, Penguin Books,
London,1999 を輪読し、イギリスのサッカービジネスの歴史や現状、問題点などを検討した。
現在、Winners & Losers の方は大学院生とともに翻訳作業を進めている。
大学院講義・ゼミ

藤田和也（火２・夏

火 3）

テーマ：子どもの健康・発達問題と現代社会
受講者：５（修士課程４、博士課程１）
受講者それぞれの研究関心（Ｍ論やＤ論のテーマ）から、第二次大戦後の日本の子どもと教育をめぐる問題に焦点を当て、それぞれの戦後史をとらえることを共通のテーマにし、前半は日本の戦後史をとらえるために共通のテキスト（岩波の講座日本史の戦後の巻）にして輪読し、後半は、各自の問題関心からとらえた戦後の子どもと教育をめぐる問題をレポートし、討論しあった。最終的には各自がそれぞれの角度から戦後史を描く小論を作成し、小冊子にまとめた。
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ゼミテーマ：教育保健論（火２）

受講者：３（主ゼミＭ１、サブゼミＤ２）

夏学期は、『臨床教育学序説』をテキストにして、臨床教育学を標榜する研究者の論文を批判的に検討し、臨床教育学の課題と方法、その成熟度について議論をした。その結果、さまざまな理論的な課題があることが判明し、興味深い議論ができた。
冬学期は、夏学期のゼミの報告と討論の中から選び出されたいくつかの検討課題（ケアリン
グと教育、治療教育とは、臨床の知とは、などの問題）についての報告と討論、および各自の研究関心に沿ったレポートと討論を行った。いずれも私自身も勉強になるゼミとなったことが最大の成果か？
大学院講義・ゼミ

高津

講義：地域スポーツ論

勝（火２・夏、火３）
人数：０

ゼミ：３名
昨年と同じ顔ぶれなので、修論指導を中心に展開した。
内海ゼミと合体したときもあったが、メリットとデメリットがある。ゼミの蛸壺化を避けるための交流ないし集団的指導という点では、基本的には、リサーチワークショップ（木曜１限）
をベースにし、スポーツ社会学として活用し、発展させていくべきだと思う（ただし、この場
合、他講座・ウルトラ大講座所属の院生については、別途対応が必要になる）。
大学院講義・ゼミ

内海和雄（火３・冬、月４

月 5）

テーマ：国際スポーツ論、受講者：２名。
哲学と地球のＭ１が受講した。スポーツ論それ自体よりも、福祉国家論の方に感心があった
ので、主にそちらの講義と研究論、そして彼らの卒論から修論への構想の議論となった。

ゼミテーマ：スポーツ社会学、受講者：３名。
夏学期は高津氏と合同で、冬学期は別々に、主に修士論文指導に費やした。しかし、毎回修論指導ではなく、教師側の論文作成の経過も必要であると考えて、１、２回行ったが、修論の山場に掛かっていたために、それで止めた。来年は当初からそうした授業を行う。
大学院・社会学部共修講義・身体社会史

上野卓郎（火３・冬）

受講生３名（３年１、ＭＣ１年２）。実際に受講したのは３年の１名だけ。ＭＣの１名は最初に来て英文テキストのコピーをし、次回そのレポート担当だったのに、以後まったく出てこな
かった。もうひとりは最初から顔を出さず、成績表に名前があったので受講生に加えただけ。
３年の受講生は私のゼミ生で、テキスト『The body』（ターナー他編）の中の論文を報告、他に彼の問題関心にそって共同研究室の文献の調査、数冊の読破（特に私の入院中）の中から報
告した。
大学院ゼミ

上野卓郎（木４）

ＤＣ2 年（副ゼミ）とのマンツーマン・ゼミを昨年度に引き続いて行った。昨年はもう一つ
別のゼミも行った（水曜 2 時限）が、当該院生（当時ＤＣ２年）のドイツ留学のため今年度は行わなかった。現在の院生のテーマ「コミンテルン・ソ連外交とスペイン内戦」に関する先行27

研究、資料（特にアルヒーフ資料）、最新文献のレポート報告をもとに進めた。主ゼミ（加藤ゼミ）での半年に 1 回の大レポートの事前・事後の報告も交えた。共同の研究活動として、モス
クワのコミンテルン・アルヒーフ資料（スポーツインター資料も含む）の調査・収集に当たることにした。
大学院講義

坂なつこ（木２・冬）

テーマ：国際スポーツ論

受講者：３名

少人数ということもあり、学生の関心に沿って、テキストを分担し、報告してもらった。

４．教育条件の整備・拡充（１）施設・用具・教材などの整備
今年度は、西キャンパスの講義棟改築に伴い、第２講義棟に更衣室とシャワー室が設置され、使用が可能となった。
また、体育館に関しては、次のような整備が行われた。
・玄関前、排水溝の整備
・倉庫内の整備−バドミントン、バレーボール支柱格納庫、マットの収納用具などの設置
・フロアのウレタン塗装
・バドミントンコートのライン整備
・２階部分へのはしごの補強
日常的なメンテナンスとしては、テニスコート、バレーコートについては週２回以上のロー
ラーがけなど、作業員（竹内氏）のきめ細かなケアにより、大きな支障もなく授業を進めることができた。また、西キャンパスの陸上フィールドの草刈りが、教務課の配慮により、６月初
旬と９月下旬の２回行われた。今後も継続できるよう働きかけが必要である。しかし、グラウ
ンド内では芝がはげたり、凸凹ができるなどの事態が生じており、十全な整備が求められる。
教材、教具は、得点板やタイム掲示板、ゼッケンなどの購入、テニスのネットの保全化などの改善がみられた。教材、用具の破損、老朽化に関しては、その都度の修繕が可能であるが、非常勤の先生方とは曜日にすれ違いがあり、要望を十分に汲み取ることができなかった。これに関しては、日常的な情報交換を密にし、授業に支障がないように対応していくことが必要である。
スポーツ科学・健康科学などの講義科目では、AV機器、ITネットワークなどの利用は欠かせないものとなっており、要望があがっていたノートブックパソコン（映像資料の投影用）が購入されるなどした。しかし、実際は機器を使用できる教室は限られていたり、種目によってVHSなどのソフトに偏りがあるなど、十分に整備されているとはいいがたい。実技においてもビデ
オ撮影、VHS教材の使用が見られ、また雨天時の代替利用もあり、ソフトの充実を含めたAV機器の充実が求められる。
他方で、本年度は、降雨に加え、降雪・霜など天候による授業への影響が大きかった。また、加えて月曜日は振替休日が多く、通常の授業日数の確保にも困難を極めた上に、悪天候により28

屋外実施が不可能となることが重なった。特に年末年始の授業のまとめをする段階での「コート使用不能」という状態には、教員からも学生からも「消化不良」という感想が出されている。
さらに、秋から着工された大学院棟の新設工事の影響でテニスコート（オムニ）が日陰となり、霜がとれず、使用が困難となる事態も生じた。休講、教室変更などの際の掲示についても、不明瞭であるとの指摘が学生からなされたことから、掲示板の設置などの必要があろう。
悪天候時の代替運動施設の確保は緊急を要する問題であり、十分な「環境整備」については学生からの要望も高く、早急な対応策が求められる。
小平から移転後、「平成13年度『教育改善推進費（学長裁量経費）』要求説明」（2001年6月26日付け文書）などを提出し、新総合体育館・プールの建設などの環境改善の要求をしてきた。本年度は、５月９日に副学長、関係事務と話し合いの機会を持もち、要望を伝えた（早川、高津、藤田）。
また、本年度は、これらの要求実現のための資料作成を目的に、近隣国立大学の体育館調査を行った（別項参照）。
しかし、天候に大きく左右されることにより、通常の授業に支障が及ぼされるような状況が続くことは早急に解決しなければならず、新総合体育館の建設に見通しが立たない中では、バレーボールコートの整備も含めた、現体育館の改築・増築の検討が求められる。
（２）体育館・屋外体育施設職員の配置
現作業員竹内氏の任期が2003年3月で終了するのに伴い、「体育館・屋外体育施設職員の配置についての要望書」を教育研究機構長宛提出した(2002.10.15付け)。週40時間の雇用形
態による職員の配置を要望しているが、非常勤職員の採用は困難として、新しい作業員の任用については調整中である。全学的な人事採用とも関連し、外注化、パート化という提案も出されている。上述したように、施設整備の日常的なメンテナンスは作業員さんに多くを負っており、通常の授業に支障がないような方法での任用を要望する。

Ⅲ．教育部活動
１．実践交流会（１）年間計画を視野に入れたスポーツ方法Ⅰの授業作り（2002 年 5 月 21 日早川武彦）

モデル授業：スポーツ方法Ⅰテニスの授業
報告概要：本実践交流の目的は、上記テーマを、早川が実践している授業を題材にして授業改善のための諸課題を検討することで、各自の実践上の共通問題を理解し今後の取り組みに対するヒントを探ることであった。
すでに毎年数回、授業に関する諸問題の検討を行っており、それぞれ担当している授業から問題や課題を提示し合うことで共通した状況認識を得ることができ、それぞれの取り組みに対する工夫・創造が積み重ねられてきている。しかしまだまだ検討すべき課題は多く、また状況が変化していることから常にこの取り組みが必要となり、欠かすことのできない作業となって29いる。今回の報告もこれまでの成果に学んだ授業展開ではあるが、そこには多くの今日的な新たな問題も加わり、まだまだ不十分なものでしかないことを全体で確認し、各自の実践に生かすべく検討結果を引き取ることとなった。
提案の骨子は以下の通りで主として教養シンポで提案した内容を提示。
１．授業の概要
別紙（資料１）：2000 年度教養シンポでの報告を元に
２．授業評価からの改善点
授業評価からの改善点。以下は授業評価アンケート項目からの評価で、特に４点以下の項目に注目しそれを列挙した。（資料２）
スポーツ方法Ⅰ

スポーツ方法Ⅱ

１）授業以外の学習時間

１）授業の難易度

２）プリントなどの使用

２）授業の目標の高さ

３）授業の難易度

３）体系的な授業

４）授業の目標の高さ

プリントなどの使用

５）理論・思考の習得

４）授業の出席状況

６）問題意識の深まり

５）理論・思考の習得

７）体系的な授業
８）啓発的・刺激的授業
授業の工夫や進め方
３．今年度の授業改善策
そこで以下のようにそれぞれの改善点をあげ取り組み課題としたい。
Ａ．スポーツ方法Ⅰ：
１）授業以外の学習時間→

情報収集に課題提出：テレビ観戦とその感想、技術書

２）プリントなどの使用→

歴史や技術分析の情報提供

５）理論・思考の習得→

技術習得で考えるプロセスを提供

６）問題意識の深まり→

５）とおなじ７）体系的な授業→

ゲーム組み立てまでの技術習得プロセスを提示

８）啓発的・刺激的授業→

グループ学習を中心として内容的に深まる場の演出

授業の工夫や進め方→

同上＋対抗ゲームでのグループ再編の検討など

１）授業の難易度→

当初の目標を如何に理解してもらうか。

２）授業の目標の高さ→

参加者の経験や意識とも関わるので、１）と絡めて検討

３）体系的な授業→

ゲームの質的向上の体系化は当面戦術面から検討→

歴史や技術分析の情報提供

４）授業の出席状況→

特に雨対策と暑さ、寒さなど天候左右の克服・対策

５）理論・思考の習得→

考えるテニス。必然的なゲーム構成や技術習得の強調

Ｂ．スポーツ方法Ⅱ：

プリントなどの使用

４．全体的なまとめ
上記課題に取組中であるが、基本的に個人的な努力で可能な問題と、教科全体、教育環境（施設、人数等）等との関連や区別した取り組みが必要で、そのためのさらなる検討が必要となる。
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（２）バドミントンの授業〜羽根つきからバドミントンへ〜（2002 年 7 月 16 日新村信博）

2002 年７月 16 日（火）の実践交流会において、スポーツ方法 I 金曜日３限目のバドミント
ンの授業担当者（非常勤講師：新村）より次のような報告が行われた。
タイトルは「羽つきからバドミントンへ」と題し、バドミントンの技術学習における系統性
研究について、「技術学習の基礎技術をドロップ・ショットと考える」という実践報告であった。
一般的な技術書（教本、解説書等）については、これまで殆どのものが「バドミントンの基本のショットはハイ・クリア」としてきているし、担当者もバドミントンを始めた頃（1972年頃）、当時の全日本レベルのプレーヤーに教えを受けるチャンスがあったが、その時にもそのように指導を受けた。しかしその後、この考え方を踏まえて指導を行う事がしばらく続いたが、初心者であればあるほど上達が遅い、本人に技術認識が持ちにくい事、また他の技術に発展しそうで実はなかなか発展しにくいという事を感じ続けたのである。実際に「高く、遠くへ」打
とうとすればするほど「力一杯」打つ、つまり最初に「強い」「速い」「遠い所」への課題を与えられるという事になり、課題が「難しく」、動きは「強く」「速い」ために技術認識がしにく
く、結果についても「自覚しにくい」ものであったと考えられた。そこで、バドミントンのゲームを楽しむために必要な最低限度の技術は何だろうと考えた時に、「ハイ・クリア」「スマッシュ」「ドロップ・ショット」の三つのショットと考え、これらをどこからどのように発展させる事が指導（学習）上の系統性を持つという事になるかを探ったという事である。
授業の前提としてまず、「皆（誰でも）が出来る」様になる事を重要な目標として、単に「出来る」様になるだけでは不十分であり、「皆が上手くなる」ためには「皆で教え合う（伝え合える、学び合える）力が必要である事。つまり技術認識として「分かる」という事と、習熟度として「出来る」即ち「分かる」と「出来る」の統一を図る事の視点に立つ指導である事。二つ目には技術学習において、「先の技術学習が次の技術学習に発展性を持つ」事。三つ目として、
技術学習の系統性として「ゆっくりした動き」から「速い動き」へ、「近く」から「遠く」へ、「弱い動き」から「強い動き」へ、そして「優しいもの（単純）」から「難しいもの（複雑）」へという事を踏まえての学習を、先の三つのショットに当てはめて考え出したのが、「ドロッ
プ・ショット」基礎技術とし、「スマッシュ」に発展させ、そこから更に「ハイ・クリア」の学習へと発展させる指導法である。
一回目の授業（オリエンテーション）では、数は少ないが必ず経験者を各班に配置するように班編成をする事は、ポイントの一つになるとも考えられる。二回目の授業の導入時には、事前の知識として、グリップについては「掌をガット（面）から平行移動させ小指で握る」事、
ヒット・ポイントは、基本的には「身体の前」であり、初めは足元に落ちるような軌跡でのものが分かりやすく、その感覚作りでは「利き手と反対の手でシャトルを掴もうとする」とその位置感覚が把握しやすい事などを伝える。もう一つは、効率的なスウィングという運動を作るには、「肘」が「肩」より下がってしまうと「押す動作」になってしまう事、小さな力で効率を高めるためには「肘」が支点になると良い事、そのためにラケットは「肩に担ぐ」感覚ではな
く、ラケットのヘッドを下に「背中に背負う」感覚である事を理解させる。最後に三つのショットの性質を教えておく。
最初に学習するのは「ドロップ・ショット」である。学習者は一人ずつコートのほぼ中央で
31

構える。
（これは直に二人ずつの練習に移れるが）反対側の中央から手前に位置した者がアンダーハンドのショットを使って軽く山なりのシャトルを出してあげる。学習者はドロップ・ショ
ットをする訳だが、ドロップ・ショットであるから「強く」打とうと考える必要はなく、「利き手」と反対の手で距離感を掴み、自分の身体の前でシャトルを捕える感覚をつかませる。スウィングは軽く行い、ここでラケットを止めてシャトルにミートする。身体の前で捕えたラケッ
ト面は下を向いている事になり、打ったシャトルの軌跡は、その位置から落下しながらネット
を越え、相手コートに放物線を描いて落ちる事になる。位置感覚に慣れてきたら、小さくステップを使う。つまり、「重心移動」で「距離」と「方向」を規定できる事を学習させる。これが出来ればすぐに「ハーフ・コート」を使ってのゲーム形式の練習に入る事が出来る。
次はこのショットを発展させて「スマッシュ」へと進む。前の学習でヒット・ポイントを掴む事が出来ると、次は同じ動きからヒットする瞬間に手首を返せば良いのである。初めは強く打つという課題を与える必要はなく、手首を返しただけでシャトルの飛び方を変えることができるという事を分からせる。実際、山なりだったゆっくりとしたショットが速い、鋭角なショットに変わる。そして、次の課題として「肘」を支点にした動きを意識したスウィングをさせる。
「肩」でスウィングをしない事。フォロースルーの結果として肩も動く事を「弱いもの」から「強いもの」への運動の質的変化の中で分からせる。もう一つは、いわゆる「スローイング」の動作とは違う事、従ってスウィングの軌跡のイメージは、最後はラケットが「利き手」と同じ側の膝に当たるくらいに作らせる。他の課題は今までのものと変わる事はなく、学習を進められるという事である。
最後は、これまでの学習課題の中で、「ステップ（重心移動）」を大きくする事を伝えると、ヒットする瞬間に態勢が前に大きく移動するため、ラケット面はやや上を向く事になり、シャトルも上方に大きく放物線を描いて遠くに飛ぶ事になる。遠くへ飛ばない時はヒット・ポイン
トが後ろにずれている時である。後は「スマッシュ」の学習時にも述べた通り、その他の課題
は、初めから特に変わることなく学習する事ができるという事である。
ここからは、ショットのコンビネーションやダブルスにおけるフォーメーションという「難しく」て「面白い」課題へと拡がって行くという報告であった。この研究会では、他の授業実
践として、「スマッシュ」から導入するという意見も出されたが、更なる研究交流が「バドミントン」における技術指導の研究を深め、高めて行く事になるという点を確認してこの日の会を終了した。
（３）カリキュラム改革〜スポーツ方法の半期２単位化について〜（2002 年 10 月 15 日）
スポーツ方法は実技科目ということで半期１単位の扱いになっている。しかし、現行の単位制度、とりわけ選択科目であるスポーツ方法Ⅰの単位数については学生から不満の声が寄せられており、履修動向や学習意欲の阻害要因になっている。今回の実践交流会では、スポーツ方法の半期２単位化を図るべく、先進例を検討することにした。以下は、当日行なわれた３本の報告の概要である。

32

１．スポーツ方法の半期２単位化に向けて−他大学の動向−（報告：岡本純也）
報告は２つの部分、すなわち、(1)小原晃・奈良雅之「大学保健体育カリキュラム改革の現状と課題に関する調査研究」の概要の紹介と、(2)周辺大学の動向分析からなっていた。その要点を示せば、次のようになる。
第 1 に、1997 年度と 2000 年度の全国の国公私立大・短大の保健体育カリキュラムを比較した場合、必修は 69.7％から 61.8％に減少し、選択は 29.2％から 36.7％に増加している。
第 2 に、各大学の保健体育カリキュラムのなかには多様な科目が開設されているが、それらは基本的に講義、実技、演習のカテゴリーに分類することができ、そのうち講義（半期）は２単位、実技と演習は１単位になっている。
第３に、周辺大学の保健体育カリキュラムの動向は次のようであった。
①

電気通信大学では「健康・スポーツ科学科目」は「綜合文化科目（教養科目）」として開設され、1 年次に開設される「健康・体力つくり実習」（通年：1 単位）と「生涯スポーツ演習」（半期および集中：1 単位）の 2 単位が卒業要件となっている。

②

東京農工大学の「スポーツ健康科学科目」は「教養科目」のなかに開設されており、主な学科では、そのうち、「スポーツ・健康科学実技」（半期 1 単位）と「生涯スポーツ実技」（半期 1 単位）、「スポーツ健康科学理論」（半期：2 単位）のいづれか 2 単位を卒業要件にしている。

③

東京外国語大学では、「総合（教養）科目」のなかに「スポーツ・身体運動基礎科目」が開設されており、「定時コース」（半期 1 単位）と「学内集中コース」（集中：0.5 単位）、
「学外集中コース」（集中：１単位）の組み合わせにより卒業までに 2 単位を取得しなければならない。

２．立教大学における「スポーツスタディ」（報告：内海和雄）
第 1 に、「総合教育科目」の一環として、レジャー・レクリエーション論、スポーツ文化論、
健康の科学、メンタルヘルスなどの講義群（半期：各 2 単位）、「スポーツプログラム」（半期：
各 1 単位）、「スポーツスタディ」（半期：各 2 単位）が開設されている。
第 2 に、ただし、それらは「自由科目」であって、卒業要件単位とはならない。
第３に、「スポーツスタディ」（半期：各 2 単位）は実技３分の２、講義３分の１で構成される。ただし、２単位化の根拠については報告・討論のなかで明確にはならなかった。
第４に、「スポーツプログラム」は 2000 年度をもって廃止される。
３．立命館大学における「スポーツ方法論」（報告：坂なつこ）
立命館大学では 1984 年度のカリキュラム改革で従来の体育実技（半期：１単位）を「スポーツ技術研究」（半期：1 単位）に改定し、1991 年の改革で「スポーツ方法論」（半期：2 単位）に再編した。
「スポーツ方法論」を含む保健体育系カリキュラム改革の概要を示せば、次のようになる。
第 1 に、従来の開講科目、開講クラス数を削減・精選・刷新し、スポーツ史（５〜４クラス）、
現代スポーツ論（５〜４クラス）、身体運動学（５〜４クラス）、健康科学（５〜４クラス）、ス
ポーツ方法論（70 クラス）、合計（90〜86 クラス）とした。
33

第 2 に、「スポーツ方法論」の課題は「運動の解析方法、技術の分析方法、組織論的な運営手法を解明し、かつ一定の技量の向上を目指す」ことにある。
第３に、立命館大学の教養・学部教育の科目構成は、以下のとおり。
① 基礎科目（24 単位以上）② 外国語（12 単位）③ 学部共通入門科目（6 単位以上）④ 学科共通専門科目（16 単位以上）⑤ 自学系専門科目、他学系・他コース科目（24 単位以上）⑥ 学科共通展開科目⑦ 自由選択科目
第４に、上に記した「基礎科目」は「人文科学分野」「社会科学分野」「自然科学分野」「総合
科学分野」に区分されるが、「スポーツ方法論」は「総合科学分野」に属する。なお、講義系の「スポーツの歴史と発展」は「人文科学分野」に、「スポーツと現代社会」は「社会科学分野」に、「スポーツのサイエンス」と「現代人のヘルスケア」は「自然科学分野」に属している。
＊以上の報告のあと、質疑・討論を行なった。本学においてスポーツ方法の 2 単位化を実現するためには、実技という枠組みを越えた総合的な性格規定が必要になるように思う。
（高津 勝）

２．教育活動日誌
2002/04/05

新年度顔合わせ会

04/16

教育部会①（今年度の教育活動方針と年間計画、スポーツ方法Ⅰ・Ⅱの抽選結果）

05/14

教育部会②（スポーツ方法Ⅰの登録状況、実践交流会、施設問題、体育館調査、
学長裁量経費）

05/21

実践交流会（年間計画を視野に入れたスポーツ方法Ⅰの授業作り：早川武彦）

06/18

教育部会③（実践交流会、施設問題、体育館調査、授業評価について）

07/16

実践交流会（バドミントンの授業〜羽根つきからバドミントンへ〜：新村信博）

07/23

教育部会④（体育館調査、冬学期時間割変更、施設問題）

08/01

体育館調査（電気通信大学）

08/02

体育館調査（東京農工大学）

09/06

体育館調査（東京外国語大学）

09/24

教育部会⑤（来年度カリキュラム、施設問題、体育館調査、体育館作業員の交代）

10/15

実践交流会（カリキュラム改革〜スポーツ方法の半期２単位化について〜）

10/22

教育部会⑥（成績問題、来年度カリキュラム、体育館作業員の交代、予算）

11/07

課外活動との施設利用調整会議

2003/01/10
01/29

教育部会⑦（成績評価基準の変更について）
教育部会⑧（アンケート：学生・教官、総括と方針、施設問題、体育館作業員交
代の件、評価基準の改正について）

03/04

教育活動の総括と方針−１

03/10

教育活動の総括と方針−２34

３．調査活動【１．スポーツ方法に関するアンケート】
今年度も従来通りスポーツ方法の受講生に対してアンケートを実施した。スポーツ方法Ⅰは
冬学期末に、スポーツ方法Ⅱについては、昨年度より夏・冬学期の期末の 2 回アンケートを実施している。なお、設問項目は従来通りのものであった（巻末資料参照）。
１．「『スポーツ方法』に関するアンケート」
・対象：スポーツ方法Ⅰの受講生
・実施期間：2003 年１月の各授業時間内
・有効回答数：863（登録者数：1,130）（１）スポーツ方法Ⅰの満足度
80%の受講生が「満足である」（80.1%＝「たいへん満足」（35.5%）＋「まあ満足」（44.6%））と回答しているように、例年通り、スポーツ方法Ⅰの授業に対する満足度は高いということができる。特に「たいへん満足」の値は、2000 年度：22.2%→2001 年度：26.8%→2002 年度：
35.5%と飛躍的に増加している。その推移と連動して「ふつう」と回答している者の割合が 2000
年度：25.7%→2001 年度：22.0%→2002 年度：15.3%と漸減傾向にある。このような傾向が強いということは、授業を担当しているわれわれにとっては大変喜ばしいことではあるが、今後は受講生がどのような点に満足感を感じ、不満を感じているのかについて、今年度から本格的に実施された全学共通の授業評価アンケートの結果もあわせて分析することにより明らかにしたいと考えている。
次に種目別にみてみると、「たいへん満足」と答えている者の割合が高い種目は、バドミント
ン（金曜２限）：75%、テニス（金曜 2 限）：61.5%、バスケットボール（水曜１限）：60.9%、
バドミントン（木曜 3 限）
：57.1%、テニス（火曜１限）：54.5%、サッカー（火曜３限）：52.4％、
バドミントン（月曜 1 限）
：52％、テニス（金曜 3 限）
：48.6%、剣道（火曜３限）：48.3%、ジャズダンス（月曜３限）47.2%となっており、特定の種目（テニス、バドミントン）に満足度の高い者が多く認められる。
履修時限と満足度に注目すると、「たいへん満足」＋「まあ満足」と答えている者の履修時限による内訳は、１限：39.9%→２限：37.1%→３限：23.1%となっており、学生からよく聞かれる（自由記述に多く認められる）「１限は朝早いからつらい」という不平は満足度には反映されていないということが読み取れる。ただし、不満を感じる者（「やや不満」＋「たいへん不満」：
全体で 39 人）の内訳をみると、１限：66.7%→２限：25.6%→３限：7.7%と履修時限が下がるにともなって減少する傾向にあることも事実である。不平をもっている者が開講時限に強く不満を感じているのかどうかは、より詳細に分析する必要があるが、大半の者が授業全体としての満足感を表明している現時点としては、開講時限に不満をもちつつも授業の方法などで満足感を与えられるような授業作りに努力することがわれわれに求められることであろう。
（２）スポーツ方法Ⅱの履修希望
35

来年度以降スポーツ方法Ⅱを履修するかどうかについては、もっとも積極的な答えである「ぜひ履修したい」が 10.3%となっており、昨年度の 10.4%と同様な傾向を示している。しかしながら、「時間帯があえば履修する」と回答している者の割合が 2001 年度：23.2%→2002 年度：
28.6%と増加し、その逆に「履修しない」との回答者が 2001 年度：36.9%→2002 年度：30.7%と減少していることより、漸減傾向にあったここ数年の履修希望者が今年度には増えているということができる。それに加えて、スポーツ方法Ⅱの履修（登録者数）状況を見てみると、526人（1999 年度）→592 人（2000 年度）→525 人（2001 年度）→627 人（2002 年度）という推移をたどっており、このことは、スポーツ方法Ⅱの学内における認知度が高まり、定着してきているといえるのではないだろうか。
次に、授業の満足度とのクロスをしてみると、「たいへん満足」と答えた学生の「ぜひ履修したい」とする割合は他と比べると高くなっている（15.3%、全体＝10.3%）。一方（サンプルサ
イズが小さいのでどこまで裏付けとなるか微妙であるが）、「たいへん不満」と答えた学生でも「ぜひ履修したい」「時間が合えば履修したい」とする割合は、それぞれ 37.5%、12.5%となっている。
（３）スポーツ方法Ⅱを履修しない理由
スポーツ方法Ⅱを「履修するつもりはない」と答えた学生に、その理由を聞いた設問（２つまで選択）では、例年と同様な傾向がみてとれる。まず、「単位数が少ない」という理由が本年
度も 58.7%（2001 年度：60.0%）と圧倒的に高く、続いて「他の授業を優先するから」が 41.7%（2001 年度：44.1%）となっている。３番目には「クラブ・同好会で十分」18.9%（2001 年度：
24.5%）がランクしている。
スポーツそのものへの関心がない（低い）と思われる回答は、「スポーツが好きでない」（12.4%）「スポーツの必要性を感じない」（5.8%）のように、それほど高い数値は示さなかった。
「その他」（7.3%）についての自由記述では、いくつか重複するものがみとめられたので、それをここでは紹介する。
まず、例年このような意見は多くみられるのだが、「やりたい人ばっかり履修するから、より専門ぽく大変そうなので」という、初心者の気後れといったものである。スポーツ方法Ⅱは、初心者に対して開かれたものとしてほとんどの種目を開講しているが、もし、すべての種目が「競技レベルが高い」とのイメージが流布しているのであるならば、講義要綱や授業中における説明などで十分にスポーツ方法Ⅱの開講の意図を浸透させる努力をしていかなければならないであろう。さらに、経験者の割合が多い授業においては、初心者が気後れしないような授業展開を工夫することを念頭に置かなければならないであろう。この点で、同様に女子への配慮も怠ってはならない。
また、キャップ制に関連して「履修数に制限があるから」という意見も例年通り複数みられた。
（４）スポーツ方法の授業に対する要望・意見
この設問では、それぞれの授業に対する受講生の意見を自由に記述してもらった。
36

例年通り一番多くの要望・意見が寄せられていたのは、「単位増」（方法Ⅰ＝４単位化、方法
Ⅱ＝２単位化）についてである。これは、授業への満足度、スポーツ方法Ⅱ履修希望の有無等に関係なく出されており、これまで運動文化科として対応を議論してきたが、今後はキャップ
制や GPA 導入の問題とも関連させながら検討していかねばならない課題である。
次には、開講時限についての要望・意見が多く認められた。
まず、「１時限目の開講」に対する不平であるが、先に見たとおり、満足度と開講時限はそれほど関連していない。1 時限目であろうと、非常に高い満足度を示している授業も多く認められる。したがって、大半が学生の「甘え」であると考える。
「３、４限目の開講コマを増やしてほしい」という意見も多く認められたが、課外活動の施設利用との関係でそのような対応は現時点では限界がある。このことより、われわれが努力すべきことは、１限目の開講であろうが、十分な満足度を与えられるような授業を行うことであろう。
要望・意見としてあげられているものの第三として、施設・設備に関するものがある。
特に、例年みられるように、屋外でのバレーボールに不平が集中している。この種目は体育
館が狭隘なため屋外で実施されているのだが、これまでと同様に、新体育館の建設や現体育館の改修などを目指して関係各部署に要望を出すことを前提に、開講曜日や開講時限を変更し体育館で実施できるようにすることも考えなくてはならないであろう。屋内のバレーを「通常」とし、屋外で行うものは「異常」とみなして不平を言う学生には、「屋外バレー」の深みを提示するような授業の工夫で対処できるが、冬場（特に 1 月）に雪や霜の影響でまったく授業ができなくなるという現状では、1 年間の教官、受講生の努力を無にしてしまうことになる。したがって、この問題は優先順位を高くして検討しなければならない課題である。
２．「『スポーツ方法Ⅱ』に関するアンケート」
・対象：スポーツ方法Ⅱの受講生・実施期間：夏学期＝2002 年７月の各授業時間内
冬学期＝2003 年１月の各授業時間内
・有効回答数：312（登録者数：626）（１）スポーツ方法Ⅱの満足度
スポーツ方法Ⅱの満足度は「たいへん満足」（56.3%）、「まあ満足」（37.9%）と、9 割以上（94.2%）の受講生が満足の意を表明している。それは、自由記述の「受講理由」に表れている、受講生
が方法Ⅱの授業に期待することに対して、それを満たしうる授業が展開されているからであろう。彼らが受講の理由としてあげるものは、「運動不足解消」「健康のため」「この種目が好きだから」「〜が上達したい」「楽しいから」「知り合いを増やそうと思って」「将来のため」など多岐にわたる。学生がそれぞれの希望をもって受講し、その大半が「満足できた」と答えるのは、
スポーツのもつ魅力に負うところが大きいのであるが、われわれはスポーツに寄りかかるのではなく、多様な学生の要求に応えられるような授業を常に提供できるための努力を怠ってはならない。
（２）スポーツ方法Ⅱの履修希望
37

来年度の受講対象となる１〜３年生のなかで、「ぜひ履修したい」が 49.5%と、スポーツ方
法Ⅰの受講生（10.3%）と比較するとたいへん高くなっている。
「時間帯が合えば」（34.2%）「やりたい種目があれば」（9.4%）を合わせると、９割以上（93.1%）の学生が再度スポーツ方法Ⅱの授業を履修する意思を持っているといえる。すなわち、方法Ⅱの授業には多くのリピーターが存在するということである。今後、方法Ⅱの「2 単位化」を考える上では、このようなリピーターの割合も把握しなければならないであろう。
（３）スポーツ方法Ⅱへの要望・意見
方法Ⅱの受講生にとっては「半期２単位化」が最大の問題関心事であることが、自由記述か
ら見ることができる。155 の意見のうち、単位の２単位化に触れたものは半数にも上る。しかし、彼らが言うように「2 単位化をすればもっと多くの人が受講する」といえるのだろうか。
先に見た方法Ⅰのアンケートでは、「方法Ⅱを履修しない」理由として「他の科目を優先する」というものが二番目に多くの割合を示した。このことを考え合わせると、この問題は単位キャップ制とあわせて検討しなければならないであろう。
施設・設備に関しては、方法Ⅰの受講生と同様の要望が出されていた。
その他、種目の開講数の増加、種目の種類の増加、開講時限の拡大、１週間で２回の授業、集中講義化等、例年と同様の意見が表明されている。
【２．近隣国立大学の体育館に関する調査】
今年度は、本学の体育施設・設備条件の向上に役立てるため、近隣の国立大学の体育館について調査を実施した。調査対象は、電気通信大学、東京農工大学、外国語大学である（巻末資料参照）。今後は、この調査結果を参考資料とし、関係各部署に対して改善要求を提出していきたいと考えている。

（岡本純也）

４．教育部の活動・体制
本年度の教育部の活動・体制を以下に示す。
・ 日常的な教育活動の運営に必要な基本的業務の遂行
・ 2003 年度のカリキュラムの編成
・ 部会の開催＝８回
・ 実践交流会の開催＝３回
・ 課外活動との運動施設調整会議（副学長主催）への参加
・ 近隣国立大学の体育館の実態調査
・ 学務課や施設課など、学内関係部局との国立キャンパスの運動施設・関連施設の整備・建設についての話し合い
・ スポーツ方法Ⅰ・Ⅱの受講生に対する受講状況調査
・ 教養教育シンポジウムへの参加
・ 「われわれの教育活動−総括と方針−」の刊行（岡本純也）

38

Ⅳ．２００３年度教育活動の方針
１． ２００３年度の基本方針「総括」の部分にも示したとおり、われわれが現在さらされている大学改革の波は、未曾有のものであるといえる。国立大学の運営に対する民間的手法の採用、大学間における研究・教育の競争の激化、自己評価・外部評価の強化などの改革は、これまでの国立大学を大きく変えていくだろう。特に、これまで検討されてきた改革案が次々と実現化されていくという意味に
おいて、2003 年度からの数年間は、日本の大学の歴史からみても画期となりうる時期となろう。
2004 年度からの国立大学法人の実現化に向けて、学内の制度改革が急ピッチに進められるだ
ろう今年度は、本学にとっても非常に重要な 1 年となる。また、2003 年度分には本学から１件も採択がなされなかった「21 世紀 COE プログラム」に対しても、現在申請中の５件の採択
如何に関わらず、学内の取り組みのさらなる強化がされることになるであろう。
さらに、われわれの教育にとって最も重要となる変化としては、現教育研究機構が再編され教育研究開発センターとなることがあげられる。学部へのインテグレーション後、まとまりを失い、弱体化する一方であった本学の教養教育にとって、現機構のセンター化は、一歩前進とみなせるであろう。しかしながら、「総括」でも述べたように、新センターには「教養教育（全学共通教育）」の運営や改善に取り組む機能以外にも、「全学ＦＤ」の主催となり教育力を高める機能や授業評価アンケートなどの教育評価を実施したり評価法を開発する機能が含み込まれている。新たなる、そして全学的に重要な機能を担うにも関わらず、人材の多くが既存のポストの配置換えや流用という学内措置においてなされており、センター化により、よりいっそう
教養教育が骨抜きになっていくことさえ危惧される。さらには、法人移行準備本部が 2003 年 3
月 3 日に提出した『「中期目標・中期計画（大学実施要綱）」に関する基本的考え方 ―基本的目
標及び教育研究に関する事項 ―』（未定稿）には、具体的な教育目標・措置として「教養・専門の双方に及ぶ副専攻制度の導入」や「豊かな教養と高度の専門的知識を身に付ける」ための「カリキュラム改革」が謳われており、機構のセンター化が、教養・専門を含めたより大きなカリ
キュラム改革の一歩にしか過ぎないということを予期させる。そこで目指されている「教養」とは、①専門を相対化する知（従来の教養だけでなく他の専門も含む）としての教養、②国際的な視野と競争力の基礎となるスキルとしての語学や情報処理能力、すなわち「役に立つ」教養であり、これは中央教育審議会（2000 年 12 月のまとめ）による①基礎学力と知識、その基盤となる国語の力、社会的規範意識と倫理性、感性と美意識、困難を乗り越えるための体力と精神力、②社会とのかかわりの中で必要な資質、③国際化・情報化が進む世界で日本人として生きていくための基礎的な能力④未知の事態や新しい状況に的確に対応していく基盤となる力、⑤品性、品格などを教養としてとらえる路線とも明らかに異なり、本学独自の「大学院大学における教養教育」の未来構想が読み取れるものである。
さて、そのような新たなる教養教育の中で、われわれ運動文化科の教育はどのように位置づくのであろうか。16 年度からの「中期目標・中期計画（大学要綱）」の中には、具体的に「運動文化」や「スポーツ」に触れた項目は認められない。したがって、われわれに今後果たされる重要な役割は、昨年の『われわれの教育活動』の「Ⅰ．われわれの教育活動をめぐる状況」
39

の中で高津が提起するように「運動文化教育のこれまでの蓄積と固有性をふまえ、かつ、本学の教育目的・理念や他エリア・教育領域との有機的な関連を視野に入れた教育理念、教養概念の再構築」を具体的に模索することであろう。2003 年度は、これまで以上にわれわれがここまで行ってきた教育の成果を見定め、今後行っていくべき課題を明確にし、表明していくことが必要な 1 年になるだろう。そのために、まずはわれわれが運動文化科の教育の中で重視してきた点を再確認しておこう。
第１に、目的・内容・方法・評価の一貫性・統一性という観点を重視しながら授業計画を構成し、日々の実践で検証すること。
第２に、さまざまなスポーツ観や経験、技能、知識を有する学生たちが「ともに学び、分か
ち伝え、高まり、感動する」授業実践の実現。
第３に、学生はサービスの受け手ではなく、授業に能動的に参加する学習の主体であり、したがって、われわれは学生と「ともにつくる授業」づくりをめざす。
以上のような、われわれの教育の核となる理念を発展させるため、次の諸点を 2003 年度に重視すべき方針としてかかげたい。
① 新たなる教養教育におけるスポーツ・運動文化の位置と意義について継続的に検討を行い、カリキュラム、授業内容・方法・評価の改善に活かしていく。
② 「スポーツ方法」の単位数に対する学生の不満を念頭に置き、「演習化」の方向性の模索などのこれまでの論議の到達点をふまえ、改善のための検討を行う。
③ 引き続き調査活動を充実させ（全学授業評価への独自の質問項目導入の検討も含め）、学生の要求や意見、授業評価をふまえたカリキュラム編成、教育方法・内容の充実を心がける。
④ 多人数講義については、その改善策を検討する。
⑤ 授業評価、成績評価の「改革」動向を視野に入れ、われわれ独自の授業評価、成績評価・試験体制の充実、開発につとめる。
⑥ 柔軟かつ多様なカリキュラムの編成という点で、そしてまた、天候に影響されない日常の授業実践の安定的な実施という点で、体育施設の整備・拡充、とりわけ体育館問題はわれわれの教育活動の根幹をなす。大学執行部との交渉を含め、長期的な視野に立って事態の改善に努力する。
⑦ 「運動文化」教育とともに、「学部講義・ゼミ、大学院講義・ゼミ」をわれわれの教育活
動のもう１つの柱に位置づけ、経験・情報の交流に努めるとともに、教養教育の水準の維持、施設整備の進展、他のエリアの状況などを勘案しながら、負担問題の解決にむけ、引き続き検討する。
⑧ 実践交流会、および、教育活動の総括と方針作り、冊子『われわれの教育活動』の充実に努める。

２． 教育活動（１）２００３年度のカリキュラム編成と体制＜体制＞
40

・ 尾崎が在外研究から帰国し、通常の業務に復帰する。
・ 上野が２月より 4 ヶ月間在外研修に従事することになった。
・ 教育研究機構が教育研究開発センターに改編されるのにともない、藤田が教育研究機構
長から教育研究開発センター長となる。
・ 非常勤講師は 10 名。担当コマ総数は 26.5（昨年度は 11 名、27.5 コマ）。運動文化科目
開講コマ数に占める非常勤担当コマの割合は約 52.5％である（昨年度は、約 54％）。
・ 体育館・屋外施設作業員の非常勤採用が困難となり、代替措置が検討中である。
・ 教育部と研究部の担当助手は、教育研究機構から教育研究開発センターの改編の関係上、2003 年度も教育部：渡辺、研究部：関根の体制とすることになった。
＜開講コマ＞

2003 年度

2002 年度①総開講コマ数

73.5

通年コマ

74

通年コマ

②教養教育開講コマ

50.5

通年コマ

51

通年コマ

・方法Ⅰ（療育コース）

32

通年コマ

33 (1)

通年コマ

・方法Ⅱ

24

半年コマ

23

半年コマ

・健康・スポーツ科学

8

半年コマ

8

半年コマ

・教養ゼミ

5

半年コマ

5

半年コマ

③学部教育・大学院コマ

23

通年コマ

23

通年コマ

・学部講義

4

半年コマ

4

半年コマ

・学部ゼミ

11

通年コマ

12

通年コマ

・大学院講義

6

半年コマ

6

半年コマ

・大学院ゼミ

7

通年コマ

6

通年コマ

(1)

＜種目別２００３年度開講コマ数＞

スポーツ方法Ⅰ＝通年

スポーツ方法Ⅱ＝半年

2003 年度（2002 年度）

2003 年度（2002 年度）

テニス

9

(8)

7

(6)

バスケットボール

2

(2)

2

(2)

バドミントン

3

(4)

3

(4)

サッカー

6

(5)

2

(2)

バレーボール

4

(4)

1

(1)

軟式野球

1

(2)

-

(1)

ソフトボール

1

(2)

-

(-)

卓球

-

-

1

(1)

ジャズダンス

1

(1)

2

(2)

フライングディスク

1

(1)

2

(1)

スポーツフィットネス

1

(1)

-

(-)

41

剣道

1

(1)

-

(-)

フラッグフットボール

1

(1)

-

(-)

陸上

-

(-)

1

(1)

器械体操

-

(-)

1

-

ゴルフ

-

(-)

2

(2)

31

32

24

23

合計
＜２００３年度の特徴＞

・ 尾崎の在外研究からの帰国により、スポーツ方法Ⅱの器械体操１コマとテニス 1 コマが復活した。
・ 岡本の担当するスポーツ方法Ⅱのバドミントン 1 コマを減じ、フライングディスクを 1コマ増設した。
・ 上野の在外研究にともない、スポーツ方法Ⅰのバドミントン１コマを休講にした。
・ スポーツ方法Ⅰの軟式野球、ソフトボール各１コマを減じ、サッカー１コマを増やした。
・ スポーツ方法Ⅱの軟式野球、スポーツトレーニング論を休講にした。
・ 療育コースの担当者が上野から尾崎に交替した。
・ 非常勤の伊坪講師がやめられた後、再任の白講師にスポーツ方法Ⅰのバドミントンおよびジャズダンス、スポーツ方法Ⅱのジャズダンス 2 コマをお願いした。
＜学部講義・大学院講義＞

商学研究科
学部講義

0.5×1

学部ゼミ

４

大学院講義

0.5×2

大学院ゼミ

2

社会学研究科(0.5×1)
(3)

0.5×3
７

(0.5×2）

0.5×4

(2)

5

(0.5×4)(９)(0.5×４)(5)

・数字の単位は「通年コマ」。
・社会学部導入科目として「社会研究の世界」があるが、上記にはカウントしていない。
・社会学研究科の大学院講義「身体社会史」は、大学院と学部３、４年の共修科目であるが、学部講義にはカウントしていない。
・社会学研究科には、その他に「先端課題研究」、修士２年生を対象にした「リサーチワ
ークショップ」があるが、上記にはカウントしていない。
＊「スポーツ社会学」関連講義について
・学部基礎科目「スポーツ社会学の基礎」「スポーツ問題の社会学」

・学部発展科目「スポーツと社会過程」

・学部３、４年/大学院共修科目「身体社会史」＊「スポーツ産業論」の講義について
商学部のスポーツ産業論Ⅰ・Ⅱは隔年開講とし、昨年度はスポーツ産業論Ⅱを開講した。今年度は42

スポーツ産業論Ⅰを開講する。
商学研究科の講義は「スポーツ・イベント論」及び「メディア・スポーツ論」を開講する。

（２）カリキュラム、および教育内容・方法の充実① 「スポーツ方法Ⅰ」については、必修であることの意義を再確認し、・ 授業目標、授業計画、評価の関連性をふまえた授業の全体構想を明確にするとともに、あわせて、学習者への提起のしかた、学生が授業に能動的に参加できる方法を工夫する（たとえば、授業ノートの利用方法などの検討）。
・ 新成績評価（５段階評価）制度の導入にともない、成績の評価基準について検討し、改善と交流に努める。あわせて、そうした試みの現実の授業への影響について考察する。
・ 班対抗の試合やゲーム、発表会などが授業の全体的、通年的展開のなかで果たす役割、受講者の能動性やコミュニケーション、大学生活に及ぼす影響について多面的に考察し、授業の改善に役立てる。
・ グループ学習を採る場合、異質集団と同質集団では、教育効果や学習の深度にどのような違いがあるのかを検討する。
・ 雨天時の円滑な授業運営に努める。
・ 遅刻者や欠席者に対する指導に留意し、必要かつ可能な場合は、種目や担当者の見解をふまえつつ、次年度に向けて、開講時限の変更も視野に入れた検討を行う。
②「スポーツ方法Ⅱ」については、・ 現行の開講コマ、開講種目、履修者数など、これまでの実績をふまえて定着を期し、各
自の実践の個性的な展開を図るとともに、共通の課題について交流を深める。
・ 各自の実践的課題を明確にするとともに、特徴ある授業実践や実験的授業実践を奨励する。また、座学を取り入れた授業の方法を検討し、演習化への方策を探る。
・ 雨天時の円滑な授業運営に努める。
・ 学生の多様なスポーツ要求に応えうるカリキュラムの編成に留意する。
③「スポーツ科学・健康科学」については、・ 開講コマの確保と提供する内容のバランスに配慮しながら、履修者数の安定的な確保につとめる。
・ 授業間の関連性について検討を行い、連携した教育カリキュラムの実現化を目指す。
・ 多人数講義の是正について検討しつつ、その運営をサポートする体制を整える。
④「教養ゼミ」については、・ その教育的意義を確認しつつ、夏・冬開講なども含めた充実化を検討する。
・ 交流に努め、優秀なレポートについては雑誌『一橋』への教官推薦を勧める。
⑤「学部講義・ゼミ、大学院講義・ゼミ」については、・ 先進的な実践を交流しあい、相互理解を努める。
・ サブゼミ制度の導入など、連携した教育体制について検討する。

43

３． 教育条件の整備・拡充
教育条件の整備・拡充に関する事項としては以下のものがある（すでに学内の関係各部所との話し合いが進んでいるものも含まれている）。
①

現体育館の改修・プールの建設
・ 当面は概算要求項目への確固たる位置づけを図る
・ 中期目標／中期計画に盛り込まれるように関係各部署に働きかける②

現体育館（①が実現されるまで）
・ 新部室建設による日陰対策（＝館内照明の改善）
・ 窓ガラスの補強・強度化③

新体育館予定地の用途変更

・ 多目的グラウンドの設置（整地、フェンス等）④

軟式テニスコート、新テニスコート

・ 軟式テニスコートのオムニ化
・ 週２回程度のローラーかけ（雨天後や冬季の霜の場合は、適宜対応できること）
・ 軟式コートと新コート間の緩衝地帯への芝生植え（水はけ悪く、ローラーかけもできない部分なので）⑤

バレーボールコート
・ グラウンド面のオムニ化と水はけ対策
・ 体育館の日陰対策
・ バレーボールコート専用の倉庫の設置

⑥

陸上競技場
・ トラックのタータン化・ （タータン化実現までの）水はけ対策
・ フィールドの草刈り（６月初旬、９月下旬の２回）
・ フィールドの芝生の整備⑦

野球場
・ 授業専用の倉庫の設置
・ フェンス沿いの草刈り
・ 外野部分の芝地の整備⑧

西キャンパスの男女更衣室
・ 授業に支障のないような維持管理

その他⑨

・ 各屋外コート・グラウンドの日除け対策

・ 陸上競技場および野球場付近の屋外時計設置
・ 陸上競技場南側のフェンスの補修⑪

教材・教室利用設備の改善
・ 雨天時の教室の確保
・ AV 設備の整備・改善・ 参考文献／ビデオソフトなどの充実
44

４．運動施設利用に関する関係クラブ・サークルとの調整会議
例年どおり、次年度カリキュラム編成期に、学生課主催で関係クラブ・サークルとの調整を行う。形骸化させることなく、意見交流の場としても充実させる方向で取り組む。

５．カリキュラムの充実、教育方法改善のための調査・研究
例年の調査活動に加えて、それぞれの講義・授業担当者の授業評価アンケートの結果を検討
し、運動文化科全体のカリキュラムおよび教育法改善のための資料とする。

６．教育部の活動（１）行事の開催①実践交流会の開催
a. 授業評価（学生による評価も含む）の検討
b．成績評価方法の検討 ―5 段階評価を中心に ―②施設整備関係部署との交流会③年度始め顔合わせ・説明会④教育活動の年度末総括（２）調査活動
・ 「スポーツ方法Ⅰ」の満足度と「スポーツ方法Ⅱ」の受講希望調査（冬学期末）
・ スポーツ方法Ⅱの満足度調査（夏・冬学期末）
・ 施設整備のための情報収集（小平体育館調査および現体育館との比較）（4−5 月）（３）資料・調査報告書・研究成果等の発行
・ 「われわれの教育活動」の刊行
・ 施設整備・改善のための基礎資料の作成（４）２００３年度・教育部関係日程（案）
４月

７日（月）

年度始め顔合わせ・説明会

月

日（

）

実践交流会１

月日（）

実践交流会２月日（）

教育活動の総括会議

月

日（

）

教育活動の方針検討

月

日（

）

年度末懇親会45

われわれの教育活動
２００２年度総括と２００３年度方針№２ ４────────────────────────────
２００３年４月７日発行
編集・発行

一橋大学スポーツ科学研究室
042-580-8131

運動文化教官室〒186-8601

042-580-8270

国立市中２-１────────────────────────────

46