わ れ わ れ の 教 育 活 動
２００４年度総括と２００５年度方針№２６

２００５年４月
一橋大学スポーツ科学研究室

われわれの教育活動
２００４年度総括と２００５年度方針
№2６
目次
はじめに

……………………………………………………………………………………

3………………………………………………

4

１．大学をめぐる政策動向……………………………………………………

4

２．本学の動向と 運動文化科………………………………………………………

5

Ⅰ．われわれの教育活動をめぐる状況……………………………………………

7………………………………………………………

7

Ⅱ．２００４年度の教育活動の成果と課題
１．カリキュラム編成と体制………………………………………

8（１）スポーツ方法Ⅰ………………………………………………………………

8（２）スポーツ方法Ⅱ………………………………………………………………

12

２．２００４年度の教育活動の成果と課題……………………………………………………

17………………………………………………………………………

21（３）スポーツ科学・健康科学（４）教養ゼミ（５）学部講義・ゼミ………………………………………………………………

22（６）大学院講義・ゼミ……………………………………………………………

26

３．教育条件の整備・拡充…………………………………………………………

29…………………………………………………………………………

32………………………………………………………………………

32

Ⅲ．教育部活動
１．実践交流会（１）体育館建設問題と全学共通教育改革……………………………………

32（２）全学共通教育開発プロジェクトによるヒアリングについて

……………

37

（３）運動文化の教育評価について−スポーツ方法Ⅰの評価−

……………

38

………………………………………………………………………

40…………………………………………………………………………

40

２．教育活動日誌
３．調査活動４．教育部の活動・体制……………………………………………………………

44………………………………………………………

44

１．２００４年度の達成と課題……………………………………………………

44

２．２００５年度の基本方針………………………………………………………

45

Ⅳ．２００５年度教育活動の方針

1３．教育活動…………………………………………………………………………

46（１）２００５年度のカリキュラム編成と体制…………………………………

46（２）カリキュラムおよび教育内容・方法の充実………………………………

47…………………………………………………………

48

４．教育条件の整備・拡充………………

49……………………

49

７．教育部の活動……………………………………………………………………

49（１）諸行事の開催…………………………………………………………………

49………………………………………………………………………

49

５．運動施設利用に関する関係クラブ・サークルとの調整会議
６．カリキュラム開発、教育方法改善のための調査・研究（２）調査活動（３）資料・調査報告書・研究成果等の発行……………………………………

49（４）２００５年度教育部関係日程（案）………………………………………

49

年間計画
資料

１．２００４年度時間割
２．「スポーツ方法」「スポーツ方法Ⅱ」に関するアンケート調査用紙
３．「スポーツ方法」「スポーツ方法Ⅱ」に関するアンケート調査結果

2

はじめに
国立大学の独立行政法人化から、ほぼ１年が過ぎようとしている。
法人化にともなう「変化」については、まだ明確な形を取って現れていない部分と、すでに顕在化している部分とがあるように思われる。ただし、今後は、「中期目標・中期計画」の達成のため、本学の組織、財政、そして、日常的な業務や研究・教育の各場面において多くの「変化」が起こってくることが予想される。本学において（おそらく、数多くの大学も同様に）、大学設置基準の「大綱化」以降の度重なる「大学改革」のなかで残された課題も多い。これらの諸課題の解決に継続して取り組むとともに、さらなる新たな状況に対応することがもとめられているといえる。
「中期目標・中期計画」には、数多くの教育に関連する事柄が盛り込まれている。たとえば、昨年度のこの場でも触れた全学カリキュラム「改革」（とくに、運動文化科としてより関わりの深い「全学共通教育」関連）の議論の動向に引き続き注目しておく必要がある。こうしたにカ
リキュラムに関する議論を含めて、教育に関わる各方面の動向・情勢を視野に入れながら、これまでの蓄積をふまえた運動文化（科目）のあり方を検討していくことが必要となってくる。
同時に、未だ解決を見ていない、あるいは、継続的な課題への取り組みも図っていく必要がある。
第一に、われわれのエリアにとって大きな位置を占めるスポーツ方法の授業展開の基盤となる施設条件整備が十全でないままである。本年度も 2005 年 2 月に学長や副学長との懇談の機会をもち、施設整備の必要性については共通認識を持つことができたと理解している。整備の実現にあたっては、従来までと同じく財源問題などクリアすべき点も多いが、今後とも施設の整備・改善を図っていくことを要求すると同時に、学内の各方面に対して理解を得る努力を続ける必要がある。
第二に、授業評価と成績評価の「改変」が実施されてきているが、この「改変」の本来の趣旨である教育の質や教育力の向上、そして、学生の能力の獲得に結びつけていくあり方が今後とも追求される必要があろう。
「われわれの教育活動」の歴史は四半世紀を数えることになる。
教育活動をいかに点検・評価するのかという課題については、大学教育開発センターによる全学 FD などで継続的に取り上げられているが、運動文化科における教育活動についての集団的討議と総括は、ある意味では時代を先取りしていたと自負することができよう。
本年度の授業の内実についての議論の詳細は本文に譲ることとしたいが、学生による「スポーツ方法の授業評価アンケート」における学生の満足度は今回もおおむね高いものといえる。
昨年度のこの場でも述べたように、われわれはこうした結果に安住するのではなく、学生からの評価をさらなる高次の評価へとつなげていくために何が必要であるのかを問い続け、そのための集団的討議を続けていきたいと考えている。
学内各方面からのご批判、ご教示を切に望むものである。
2005 年 3 月

3

尾崎

正峰

Ⅰ．われわれの教育活動をめぐる状況
１．大学をめぐる政策動向
戦後の文部省の大学政策は70年代までは学生対策が中心であったが、研究対策に重点を移行させていった。そして90年代以降は教育対策が加わった。これはグローバルな競争時代への対応の一環として先進諸国の共通した課題となっているが、特に日本では産業界・科学技術政策の要請に対する新自由主義的な教育政策となって推進されてきた。
91年の大学設置基準大綱化は教養教育制度の再編という自由化政策であった。これによって各大学での教養課程は大きく縮小再編された。大半の大学で体育科の必修制が縮小されたり、廃止されたりした。また研究組織としても複数の学部にインテグレートされてきており、体育界という旧体制の再編が進行中である。そして昨年以降の旧国立大学の独立行政法人化は研究と教育の両面での新自由主義政策に基づく、新たな編成である。
90年代中頃以降、本学では移転改築、教養教官の学部へのインテグレーション、４年一貫制、大学院部局化、いくつかのセンターの発足を経験し、先の全国的課題と結合して激動の時代を過ごし、そして過ごしつつある。
こうした中で、全国的な大学改革の動向は昨年度からの独立行政法人化に向けて大まかには既に決定され、昨年度は法人化に伴う問題点の発生とその調整に、情勢の主要な特徴が見いだされる。
全国的な大学改革の動向を再度確認しておこう。大学審議会答申「21世紀の大学像と今後の改革方策について−競争的環境の中で個性が輝く大学−」（98年10月）のキーワードは「競争」と「個性」であるが、それは「大学（国立大学）の構造改革の方針−活力に富み国際競争力のある国公私立大学づくりの一環として−」と「大学を基点とする日本経済活性化のための構造改革プラン−大学が変わる、日本を変える−」（01年6月）に継承された。そこでは今後の大学を以下の５つに類型化し、それぞれの目指す方向の中で多様化・個性化を図りつつ発展していくことが重要であるとしている。
・総合的な教養教育の提供を重視する大学・専門的な職業能力の育成に力点を置く大学
・地域社会への生涯学習機会の提供に力を注ぐ大学
・最先端の研究を志向する大学
・大学院中心の大学。
こうした中で、例えば、「トップ30」として始まった「21世紀ＣＯＥプログラム」では、「国際競争力のある世界最高水準の大学づくりの推進」が謳われ、総研究費が数億円規模となる重点的研究予算が配分されている。これへの応募が研究費のみならず大学の「ブランド」にも影響することにより、殆どの大学が競争に参入した。03年度より開始された「特色ある大学教育
支援プログラム」は、教育版の「ＣＯＥ」といわれるように、これもまた全国から独自の教育に取り組む大学を選抜し、重点的に予算を講じる施策である。さらに、02年度から開始された
国立大学の「地域貢献特別支援事業」は、「自治体と国立大学との将来にわたる真のパートナ
ーシップの確立」、「大学全体としての地域貢献の組織的・総合的な取組みの推進」をねらいとしている。
4

法人化が始まる中で、今後の大学像を検討している中教審大学分科会の中間報告「我が国の高等教育の将来像」（04年9月6日）は、今後の大学政策の上でいくつかの特徴点を示している。
第１に日本の高等教育への公財政支出の少なさを指摘してはいるものの、「国公私を通じた競争的・重点的支援」という競争的経費と外部資金獲得の傾向を強めることを提起している。第２に「個性・特色ある大学の機能別分化」を唱え、先の５類型を踏襲しつつ、既存の格差構造をそのままにして国公私を１つにまとめることは、新たな弱者切り捨ての拡大の危険性をはらんでいる。そして第３に評価と資源配分機関の直結で財政誘導へ容易に転化する可能性を擁している。こうして、中間報告はこれまでの政策を継承しつつ、国公私を一体化して全体的な再編への戦略となっている。大学財政のあり方、既存の格差を解消しながらの自主性の尊重、そして評価、資源配分機関における大学関係者、学協会などからの参加による民主化など、国民のための大学創造の視点の発展が重要である。
法人化以降の財源は、国からの運営費交付金と学生納付金が主である。（その他国からの施設整備費補助金や事業収入（受託研究等）、自治体からの出資も含めた寄付金などが見込まれている。）04年度以降の財務省方針では、毎年、マイナス係数を基準交付金にかけて削減を図ることになっており、各大学は資金獲得の諸方策を打つことが期待されている。その具体的な戦略が中期目標・計画である。現に昨年度は既に教育研究費が減額された。05年度政府予算案
が衆議院を通過(05年3月4日)し、旧国立大学の授業料の引き上げが確実となっている。学生納付金の引き上げがなければ運営交付金の削減が行われるという政府の財政構造を見直し、公財
政支出の一層の充実が求められている。国立大学協会も「運営費交付金の安定的確保」「学生納付金標準額の据え置き」「施設整備費の大幅増」などを求める声明を出した。（04年12月8日）
法人化によって人事や予算などの自由裁量が広がると説明されてきたが、中期目標・計画は文部科学大臣が定めるということになっており、実質的には大学の個性は文部科学省のコントロール下にある。上に示したＣＯＥや特色ある大学教育プログラムなどは、そのセレクション
こそ第三者機関（「日本学術振興会」や特別に設けられた選定委員会）に託されるものの、基本的には文部科学省がイニシアティブをとるプログラムであり、その方針が強く反映されることになることから、今後学問の自由や大学の自治という理念をどのように維持し、発展させてゆくかはますます大きな課題となっている。

２．本学の動向と運動文化科
上記のような中で本学は大学院大学化し、そして04年度より独立行政法人一橋大学となった。
法人化によって、大学の意志決定機関の最高位に役員会が新たに設置されたが、部局長会議との関連などは鮮明化していない。また、意志決定過程と執行過程のトップダウン体制はつくられたが、従来の合議方式を比較的踏襲しており、新たな弊害は未だ露見はしていない。また、諸委員会の再編も、合理化と形骸化の両面が若干指摘されているが、この点も確定しているわ
けではない。全般的に移行過程にあるが、今後全学の監視が弱まれば、いつでもトップダウン
化への体制は形成されていることも銘記しておかなければならない。
中期目標・計画（6年間：04〜09年度）は「教育の成果」「教育内容等」「教育の実施体制
等」「学生への支援」「研究水準及び研究の成果等」「研究実施体制の整備」「社会との連携、
5

国際交流等」に関する目標・それを達成するための措置の多岐に渡る。中期目標・計画が、新たなる教養教育と専門教育のあり方を検討し、04年度以降に具体化される共通教育・学部・研究科の再編・統合も含めたカリキュラム改革は、横断的な組織である「全学教育WG」が中心となって進めることになっている。04年度は英語教育改革に集中したが、本年度はその他の共通教育を対象とすることが予想され、我々もより積極的な対応が求められよう。また、全学教育の企画・運営を担う「大学教育研究開発センター」でも共通教育の検討が進められ、各エリ
アへのヒアリングも行われて、５月には報告書が出される予定である。
センターは一昨年、昨年と全学ＦＤをそれぞれ２回ずつ開催した。一昨年はカリキュラム改
善を、昨年は授業評価から授業改善を目的とした。ただ全学的には、未だ授業評価のあり方、
アンケート結果の生かし方などに関する質疑もあり、必ずしも予定されたように浸透しているとは言えないが、今後、授業改善への相談機能の充実や授業の交流など、さらに多様な取り組
みを通して、授業づくりへの前進へ意思形成を図ろうとしている。運動文化科としてもこれまでの授業評価、授業づくりの蓄積もあり、それらを持ち寄りながら、センターとの連携をより緊密に保ちつつ授業改善へと前進する必要がある。
昨年度はまた、「学生支援センター」が２つの機能を持って設置された。１つは就職支援室機能である。単なる就職指導だけでなく、キャリアエデュケーションもカリキュラム化された。
もう１つは学生相談室機能であり、学生対象の教育相談が中心となる。
さて、法人化の中で最初に直面したのが非常勤講師の財源カット問題であった。当初の10％減の案は最終的には調整されて従来と同様になったが、本年度からは各エリアに数コマ減が要求された。また、受講生10名以下の講義の調査も行われ、明らかに削減を意図したものである。
共通教育に関しては「必修外し」による一層の削減案も見え隠れしており、今後の議論においては、これまでの運動文化の教育実績を踏まえつつ、運動文化の教養概念の一層の深化が求められる。
03年度以降採用された評価制度は、大学教育に相対評価を持ち込むものとして反対も多かったが、ＧＰＡ制度への移行として導入されたものである。われわれ運動文化科でも、昨年度の実践交流会において「成績評価方法の検討②−５段階評価規準の検討−」を検討した。評価基準のいっそうの明確化は更なる検討課題である。
また、従来通り学生に対する授業満足度アンケート調査を行ったが、スポーツ方法Ⅰでは「たいへん満足」が35.8％、「まあ満足」が43.1％で、両者合計でほぼ80％になる。これは近年の最高値である02年度に匹敵するものであり、体育館やプールなどの施設の不備の中でも、この間にわれわれが努力をしてきた授業改善の定着を示している。
（因みにスポーツ方法Ⅱでは「たいへん満足」は51.3％、「まあ満足」は39.8％で、両者合計90％である。）とはいえ、授業は「生き物」であり、個々の条件に対応して進められる必要があり、引き続き改善の努力と検討の対象としたい。
運動施設管理業務は、昨年度より大学と業者の年間業務契約による派遣となった。業務の質的量的低下を来さないよう、今後とも関係部署に要求していきたい。
長年の懸案である体育館建設に関しては、昨年度も学長・副学長との懇談の場を設けたが、大きな進展はなかった。学長・副学長共に異常な現状は認識しているが「文部科学省も教育研究棟の施設優先」で、（「国立大学等施設緊急整備５カ年計画−施設の重点的・計画的整備−」
01年4月18日、文部科学省）運動施設は後回しであり、「後援会寄付に依存せざるをえないが、6

後援会も『寄付疲れ』を来しており、相当に明確な学内ビジョンと一定の予算措置も示しながらでないと風当たりはきつい」と言うことであり、「そのためにも一日も早く、学内での方針を確立しなければならないだろう」との「合意」には達した。移転改築計画は未だ終了していないことの確認は引き続き重要である。
（内海和雄）

Ⅱ．２００４年度の教育活動の成果と課題
１．カリキュラム編成と体制＜体制＞
・専任教員 7 名。この間、坂講師が、在外研修（アイルランド）のため１年間不在であった。
・非常勤講師は 10 名（前年度は 10 名。ヨガ担当の浦田氏を除く。）。
・運動文化科目（全学共通教育）における専任の担当コマ数は 21.5、非常勤担当コマ数は26.5 で開講コマ数に占める割合は約 54.6％（昨年度は 52.5％）である。
＜開講コマ数＞全学共通教育科目における運動文化関連科目の開講総コマ数は、通年コマに換算して 48.5
コマである。
＜全学共通教育および学部・大学院：授業内容別開講コマ数＞
2004 年度

2003 年度①総開講コマ数

69.5

通年コマ

73.5

通年コマ

②全学共通教育開講コマ

48.5

通年コマ

50.5

通年コマ

・方法Ⅰ（療育コース）

31(1)通年コマ32(1)通年コマ

・方法Ⅱ

25

半年コマ

24

半年コマ

・健康・スポーツ科学

7

半年コマ

8

半年コマ

・教養ゼミ

3

半年コマ

5

半年コマ

③学部教育・大学院コマ

21

通年コマ

23

通年コマ

・学部講義

4

半年コマ

4

半年コマ

・学部ゼミ

11

通年コマ

11

通年コマ

・大学院講義

4

半年コマ

6

半年コマ

・大学院ゼミ

6

通年コマ

7

通年コマ

7

＜スポーツ方法：種目別開講コマ数＞
スポーツ方法Ⅰ＝通年

スポーツ方法Ⅱ＝半年

2004 年度（2003 年度）

2004 年度（2003 年度）

テニス

9

9

7

7

バスケットボール

1

2

2

2

バドミントン

5

3

2

3

サッカー

5

6

3

2

バレーボール

3

4

1

1

軟式野球

1

1

1

-

ソフトボール

1

1

-

-

卓球

0

0

1

1

ジャズダンス

1

1

2

2

フライングディスク

1

1

2

2

スポーツフィットネス

1

1

-

-

剣道

1

1

-

-

フラッグフットボール

1

1

-

-

陸上

-

-

0

1

器械体操

-

-

1

1

ゴルフ

-

-

2

2

ヨガ

-

-

1

-

療育コース

1

1

-

-

31

32

25

24

合計

２．２００４年度の教育活動の成果と課題（１） スポーツ方法Ⅰ
例年、年度末に受講生を対象に実施している「スポーツ方法に関するアンケート」では、ス
ポーツ方法Ⅰに対する満足度は非常に高い値を示している。例外にもれず、2004 年度も「大変満足」と回答した者が 35.7％と調査開始以来の最高値を示し、「まあ満足」の 43.1％と合わせると 80％近い受講生が、われわれの授業に対して「満足」であるということを表明してくれていることになる。さらに付け加えるならば、「やや不満」「大変不満」と答えている者の割合は4.3％と、これもまた調査開始以来の最低値であり、1000 名を超える者が受講する必修の授業において、これだけの高い満足度（低い不満度）を達成できているということは、毎年、１年間の教育の成果を振り返り、みえてきた課題を次年度の授業の改善点として少しでも学生のためになる授業をつくろうとしてきたわれわれの努力の現れであると、大変うれしく思う。
しかしながら、これらの学生の評価は常に努力をしてこそ与えられるものであり、100％の受講生が満足してくれるような授業を求めてわれわれは前進していかなければならないであろう。そのために、ここでは、『講義要綱』とそれぞれの教員から提出された各授業の振り返りの8アンケートと合わせて、「スポーツ方法に関するアンケート」の自由記述欄に記された「満足な点」「不満な点」を手がかりとして、授業担当者がどのような取り組みを行い、受講生が教員のどのような取り組みに「満足感」や「不満感」を覚えているのかについて検討したい。
① 「基礎的な体力の養成」という目的に対する取り組みとそれに対する受講生の評価
スポーツ方法Ⅰの目的は、「（ⅰ）基礎的な体力の養成」と「（ⅱ）スポーツを行い、楽しむ上での基礎的能力（技術認識、練習方法、技術習得など）の養成」「（ⅲ）グループ活動を通しての人間関係の形成」である（『講義要綱』より）。
『講義要綱』の「授業のねらいと概要」に表された「（ⅰ）基礎的な体力の養成」に関する記
述 は 、「 This practice class will focus attention on the educational benefits ofsoccer-teamwork, fairness, body balance and technical skills（ポルスター：サッカー）」、「緊
張（コンストラクション）と解禁（リリース）のリズミカルな動きの中で、ストレスの解消、柔軟なからだづくり、バランス感覚やリズム感を養成する……また、楽しみながらダンスを継続することによって持久性や心肺機能の向上も期待できる授業を行う（白：ジャズダンス）」、「受験によって低下した体力の回復を図りながら、一年を通してテニスの楽しさ、奥の深さ、“生涯スポーツ”としての価値の高さなどを認識してもらえるように進めていきたい（柴崎：テニス）」などであるが、スポーツ方法Ⅰ全体でみると継続的・定期的な運動・スポーツを通して結果的にその目的を達成しようとするタイプ A の授業、身体や健康に関する知識の獲得によりその目的を達成しようとするタイプ B の授業に分けられる。
タイプ A の授業はスポーツの名称を講義名に掲げたものであり、練習や試合における身体運動によって基礎的体力の養成をねらう。それらの授業の進め方をみると、４月・５月には「基礎技術・ルールの解説」「基礎技術の練習」→６・７月にはゲームを用いた授業を始め→冬学期には「リーグ戦」を中心にした授業を展開するというように、徐々に運動量が増えるような工夫がなされている。スポーツ方法Ⅰでは、そのスポーツを大学で初めて行う者も参加できる授業をつくろうとしており、技術・技能の系統的学習を目指した場合、必然的に上記のような授業展開になるのだが、受験で衰えた体力で入学してくる学生の体力を回復させるためにも、このような授業の進め方を行う必要があるのである。
タイプ B の授業は「ジャズダンス（白）」や「スポーツフィットネス（岡本）」のように、身体・健康のとらえ方や健康に関する知識の獲得を通して基礎的体力の養成をねらう。白のジャズダンスではダンスで身体を動かすことによりタイプ A と同様な効果も見込めるが、「日常生活における食事と栄養」「ジャズダンスが身体に及ぼす効果や障害の特徴と予防策」をも学習内容として提示されている。また、岡本の「スポーツフィットネス」では、夏学期にはスポーツを取り入れた授業を展開することにより、タイプ A の効果をはかりつつ、冬学期には受講生が興味をもった「健康法やトレーニング」をグループで実践させ、その効果を検討することにより身体の良好さを保つ方法を獲得させることをめざしている。
これら（ⅰ）の目的を達成するための取り組みに対して受講生はどのような評価を下しているのであろうか。統計的データとしては、「全学授業評価」アンケートに取り入れたスポーツ方法Ⅰ独自の質問項目、「Ｑ14．この授業はあなたの健康や体力の維持・向上に役立ちましたか」
への回答の結果を待たなくてはならない（このアンケート結果の公表は５月頃になる）が、こ
こでは「スポーツ方法に関するアンケート」の自由記述欄（「満足した点」「不満な点」）に記さ9

れたコメントを参考に学生の評価をみていきたい。
まず、ダイレクトに「体力向上」などを「満足した点」としてあげているのは、「体力がついた」「体力向上につながった」「鍛えられた」「健康維持」など９件で、比較的少数である。しかしながら、「運動不足解消」「運動するいい機会となった」「体を動かせた」という表現で授業における「運動」自体、もしくはその運動量を肯定する者は 60 件（コメント数 477 件のうち）にものぼる。
「ストレス解消ができた」「リフレッシュできた」「気分転換になった」などの、運動による身体的・心理的欲求の充足に関するコメントを含めれば、授業における「運動」について「満足」を表明する者はさらに増える。一方、「不満な点」として「運動」や「運動量」に言及しているのは「スポーツフィットネス」の受講生がほとんどであり、「冬も運動をもっとしたかった」「冬学期は講義中心で、レポートも２つ、グループ発表１つと全く運動ができなくて大変つらかった」と運動を希求する意見を表明している。一方でこの授業を肯定する意見として「思っていたよりいろんなスポーツができた」「夏学期に多岐にわたるスポーツができた」「大学の授業で身体を動かす機会があること自体良いことだと思う」という運動を肯定するものだ
けでなく、「健康な体を獲得するために何が必要かということについて考える機会が得られたこと」「後期は健康法などを行い、実際自分がやった健康法から得るものがあり、その他にも他のグループのプレゼンから、他の健康法について学ぶことでき、よかった」というものもあり、運動による欲求充足と知識の獲得のバランスが重要であることが理解できる。タイプ B の授業
はスポーツ方法Ⅰの中にあって新しい試みの一つであるので、今後の改良によってより充実した授業になることが期待される。
② 「スポーツを行い、楽しむ上での基礎的能力（技術認識、練習方法、技術習得など）の養成」という目的に対する取り組みとそれに対する受講生の評価『講義要綱』の「授業のねらいと概要」には、授業担当者より、具体的に獲得目標とされる技術が提示されている。たとえば、高津：サッカーでは、「技術・戦略的には、２人、３人、４人での攻防を軸にしてプレイを組み立てる」ことの内容として「a.スペースづくりとバックパ
スからの展開、b.攻撃の時のフロアーバランス、c.遅効と速効、d.マンツーマンディフェンス」
が示され、「a.攻撃回数のうち３割は、３回のパスでつなぐ、b.パスミスを総攻撃回数の５割以下におさえる」ということが具体的目標として設定される。また、尾崎：テニスでは「＊スト
ローク・ラリー（20 回連続が目安）、＊上からの確実なサービス（セカンド・サービスは確実に入る）、＊ラリー中におけるボレーの実施・成功、＊ダブルスにおけるフォーメーション」を「具体的な技術習熟の到達目標」としてかかげる。
このように具体的な技術・技能の獲得目標を設定することは受講者がそれぞれ自分や仲間の課題を明確にして学習のモチベーションを高め、その課題克服のための練習の工夫をするなどして学習を促進していくために重要となる。しかしながら、授業担当者の立場からは、初心者・経験者を問わず、誰もがそのレベルに到達できるような授業を工夫しなければならず、その苦闘ぶりは「授業に関するアンケート」にも表現されている。
たとえば、バドミントンの授業を担当した新村は、「バドミントンまたはテニスの経験者が多く、比較的早く３つのショット（ドロップ、スマッシュ、ハイクリア）をマスターした者が多く、シングル、ダブルスのゲームを中心に楽しめたように考える。ただ、ダブルスのコンビネーションプレーについては必ずしも十分な成果が上げられたところまでは行かず、学生たちは
10

楽しみながらも課題が残ったように考える」と自らの授業を評価している。また、内海は自らのソフトボールの授業について「大学生レベルにおけるソフトボール（一定の経験による打撃と守備力の所有）の授業はファストピッチを如何に早くマスターさせ、ゲームの緊張度を高めるかにあるように感じられる。今後、この点での改善をしてみよう」という評価を行っている。
そして、これらの技術・技能の獲得はあくまでも「スポーツを行い、楽しむ」という大きな目標のために設定された具体的目標であり、単調な練習ばかりを行って肝心の「楽しむ」ということを忘れてしまっては片手落ちとなってしまう。その点で、受講者のコメントに「テニスが前よりできるようになった」「バドミントンを楽しむこともできたし、上達もした」「技術が向上した」といったものが 10 件以上も認められ、さらには 100 件以上のコメントの中に「楽しかった」「面白かった」という表現がみられることは、「技術認識」の深まり、「練習方法」の理解、「技術習得」を通して、総体としてスポーツの「楽しさ」を味わうことができる授業がこ
こでは展開され、成功していると評価できるのではないだろうか。
一方で、「経験者と未経験者がミックスしたチームだと、教えてもらうのはいいけど、あまり楽しくない」「初心者向けのグループ構成でなかった」という不満の声にも注目して授業改善をおこなっていかなければならないであろう。
③「グループ活動を通しての人間関係の形成」という目的に対する取り組みと受講生の評価ほとんどのスポーツ方法Ⅰの授業でグループノートを活用したグループ学習が実施されている。それは、（ⅱ）スポーツの「基礎的能力」の養成という目的を達成するためであり（尾崎：
テニス「他者のプレイを評価する能力の形成」）、一方で、（ⅲ）「人間関係の形成」という目的の達成にもかかわる。
『講義要綱』にそのことを明記している授業担当者多い（水口：テニス「テニスを媒体として、学生の友好を深める」、上野：バドミントン「スポーツとしてのバドミント
ンに必要な技術とゲームの方法を習得し、この授業を通して友人を形成する」、白：バドミント
ン「ゲームを通して仲間との協調性やコミュニケーションをはか」る）。
受講生のアンケートの自由記述には「いい仲間ができた」「１年間変わらないグループでメンバーと仲良くなれた」「親しい友達ができた」といったことを満足した点としてあげている者が多い（69 件）。中には「普通の科目と違って、仲間と触れ合いながら授業を受けられるので友達ができて楽しかった」と、他者との交流がある点をスポーツ方法Ⅰの特性であると指摘する者もみられる。
しかし、良好な人間関係を構築できるような授業を運営していくにも授業担当者は苦労をする。グループに強いリーダーシップを発揮する者が存在し、メンバーの学習の牽引役となってくれればよい人間関係が築け、グループ学習も成功する。他方、グループでの人間関係に問題が生じれば、学習自体が阻害される。
鬼丸はテニスの授業でグループ分けをする際、「男女比率・初経比率を均等にするのに留意し」、「授業運営においては前年度から特にミーティングに重点をおき、リーダー（各週交替）が司会をし、今週の練習・ゲーム、来週の練習についてメンバー全員から意見を言わせ、話し合い
総括するという基本的なやり方を学生に提案している」という。
「しかし時折おざなりなミーテ
ィングをしているグループが３クラス（18 グループ）中１グループあり、そこのメンバーから１名、最後の授業の感想として『グループを夏冬で変えて欲しかった』と書いてくる学生がいて、反省させられた」と述べている。このようにグループに問題が生じたとき、どのような形
11

で教員がグループワークをバックアップするかは授業運営として難しいところである。鬼丸の場合、「一応自分の提案をしたあとはどういうミーティングをするかグループ作りをするかは学生に任せていたのだが、ミーティングの意義をもう少し丁寧に説明して、グループ作りに手を貸すべきだったと思う」と改善点を明確にしている。一方、上野：バドミントンでは「リーダー機能不全」や「マンネリ感が見られた」とき、「開始時の全体ミーティングを取り入れ、モチベーションを高めること」によって乗り切ったという。
このような、グループ学習の難局を乗り越えるための技術は長年の指導経験によって培われるものであろう。今後は実践交流会などを通して、各授業担当者が経験したグループ学習の失敗・成功のケースや、困難な状況に陥ったときの克服の方法などを検討し、共有化していく作業が重要だと考えられる。
④療育コース（尾崎担当）
本年度の受講者は 4 名で「術後のリハビリ、心臓疾患のためなど、療育コース受講の理由はそれぞれ異なっていた」。尾崎は（ⅰ）「それぞれの身体の状況、および、運動可能な範囲について、かかりつけの医師の診断書や意見などをもとにして、各人が認識していくこと」、（ⅱ）
「そうした自らの身体の状況の把握、および認識をもととして、それぞれのトレーニングメニ
ューを組み立てていく」という段階的方法で、それぞれのケガ、病気の状況に合致したトレー
ニングを自ら構築できるような授業を展開した。
また、受講者全員が共有できる種目として「ダーツ」を取り入れている。その際、本年度は、NHK で放映されたダーツの放送（5 回シリーズ）を教材としている。そのことにより、教員の説明を、「再度、基礎の部分から、映像、および専門家の解説とともに確認することができた」という。さらには、「受講生のフォームをビデオ撮影し、フォーム等のチェック」に利用した。
このような「映像の活用」は受講生にも好評であったということであり、この点は他のスポー
ツ方法の授業でも大いに学ぶべき点であろう。
（岡本純也）（２）スポーツ方法Ⅱ① 受講者の傾向と特徴
開講科目数 25 コマに対して全受講者数は 621 人であったが、その学年分布は、１年 11 名、２年 158 名、２年 156 名、４年 295 名と、圧倒的に４年生の受講者が多い。その４年生たちの多くは、単位取得が目的ではなく、そのスポーツ種目を楽しみたい、身につけたいという動機によるところが大きいと考えられる。その意味では、意欲的であるとみることができるが、他面で、中には出席状況が悪かったり、レポート作成などのパフォーマンスがあまりよくなかったりと、消極面もうかがわれ、その長短が授業運営に影響しているようである。ちなみに、その受講者たちの授業を受けての満足度を学年別にみると、２、３年生は（１年生は回答者数が少ないので紹介を割愛する）、「たいへん満足」・「まあ満足」がほぼ半々ずつ（２年 43・43%、
３年 47・45%）であるのに対して、４年生は「たいへん満足」60%、「まあ満足」33%となっており、４年生のほうが満足度が高いことがうかがえる。
上記でふれた点（４年生受講者たちの２面性）との関連もあってか、登録のみで受講しない者が各授業で何人かずついる。定員枠を満たさなかった授業はともかく、定員を超えて希望者
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がいて抽選等で足切りした種目では、やや問題が残る。また、希望者が少なすぎてチーム編成
やゲームなどに支障をきたす場合もなくはないようである。
また、受講者の中に、その種目の経験者と初心者が混在しており、その格差が大きいという印象がある。それが、種目によっては、あるいは授業形態によっては、経験者が居ることの利
点を生かした授業が可能な場合と、初心者に対応した授業や練習方法を取り入れることによって経験者にとっては不満の残る授業になるという面もあるようである。たとえば、バレーボー
ル・サッカーなどの集団種目では相互の学び合いが成立するので、その学び合いを生かした授業形態をとる場合はより効果的であるが、ゴルフやテニスなどの個人種目では、初心者に合わせた授業内容となると、レベルの高いプレイを望んでいる経験者にはやや不満足な授業となる。
② 授業の内容と方法
授業の内容と方法は、上記の受講者の経験差にかなり影響を受ける。この点については、それぞれの教員による授業方法の工夫に委ねられるが、全般的な印象としては、受講者の意欲と経験に支えられて、かなり高度な練習やゲームが展開されている様子がうかがえる。
授業方法については、スポーツ方法Ⅱ（上記のような受講者の特徴）を踏まえた工夫や配慮について経験交流をしながら、スポーツ方法Ⅱの授業の良さを際立たせたり、多様な形態を新たに開発したりしてもよいのではないか（たとえば、通年授業とかキャンパス外の施設を利用した集中的な授業等）。
また、同一種目で初心者コースと経験者コースを区別した開講についてもさらに工夫の余地があるようにも思われる。
③ その他
アンケートからはうかがえなかったが、昨年度指摘されていた、雨天時の欠席者の多さを防止するための雨天時授業の工夫（ビデオ等の充実など）、学生のスポーツ要求・関心の掘り起こ
しと新たなスポーツ種目の開講などは、引き続く検討課題である。
（藤田和也）
以下は、各担当者の授業概要の報告である。
(早川武彦)
種目： テニス（夏・冬）
受講者数：夏・火；25 名、冬・木；27 名、木・冬；25 名
今年は、使用可能コート数が倍増したため、その分受講者は待つことなく思う存分テニスをすることができた。受講者の特徴は、サークルなどでテニスを日常的に行っているものが多く、授業は彼らの情報交流の場ともなったようだ。授業はゲーム中心で攻撃、防御の戦略を実践的に学習することを狙ったが、それを意識的に追求し、それを客観化するところまでには至らなかった。つまり個々人の内面に経験的な蓄積として学び取られたが、それを言語化することが弱かった。毎時の記録方法に工夫が足りなかった。授業の仕組み方に甘さがあったと反省している。もっともっとテニス・スポーツを知的に楽しむ方法を学習内容とすべきであると痛感し、これからの課題としたい。
（藤田和也）
種目： ゴルフ（初心者）

木曜２限

夏

受講者 20 名＋院生 1

登録者 20 名のうち５名は登録のみ３名、途中リタイヤ２名で、単位取得者は 15 名（A-5、13

B-8、C-2、D-0）であった。
全員が初心者のため、前半はスウィングの基礎練習を主にし、６月に入った頃からショット
練習、７月に入ると民間のゴルフ練習場でのショット練習をした。本年度は、ミドルアイアン
だけでスウィングをしっかりからだで覚えることに重点を置いた。前半でのスウィング練習では、一斉練習を主体にし、後半のショット練習では、３〜４人ずつのグループに分かれて、ケージでの実球のショット、フィールドでのバードゴルフ、バレーボールコートでのアプローチ
ショット、人工グリーンでのパッティングなどをサーキュレートする形で練習した。
民間のゴルフ練習場を利用しての練習は、移動に片道 30 分、交通費と利用料で 1000 円余りかかるが、広々としたところで自分の打った球の落下地点を確認できるので、学生たちはここでの練習を歓迎した。
種目：

ゴルフ（経験者）金曜２限

冬

受講者 21 名＋院生 1

登録者 21 名のうち、登録のみ３名、途中リタイヤ３名で、単位取得者は 12 名、不合格者が３名であった。ちなみに、不合格者はいずれも４年生で、単位はいらないからということでレポート提出をせず、出席状況も芳しくなかった学生である。
経験者コースと明示していたが、例年のごとく、まったくの初心者が数名含まれていた。しかし、全体としては夏学期の授業より、スウィングをある程度体得するものが多く、夏学期よりより応用的な練習を多く取り入れることができた。また、後半で、民間のゴルフ練習場での練習を数多く（３回の予定であったが、学生の希望で４回）取り入れた。最後の授業は、総仕上げということで、民間のショートコースでの実地練習を取り入れた。
最後の、補講日を利用しての総括の授業での学生の感想では、キャンパスでのバードゴルフ
コンペ、民間のゴルフ練習場での練習、ショートコースなどの評判がよかった。
(高津勝)
種目：サッカー（冬学期）
受講生に１年生はいない。登録者３４名のうち、ほとんどがサッカー経験者（高校、あるいは大学での部活やサークル活動経験者）で技術的な水準は高い。リピーターも多い。ほとんどの受講生は単位に関係なく受講している。受講生にとって、この授業は、大学生活の中で運動不足の解消や好きなスポーツを楽しむため、交友関係を広めるため、貴重な機会であるようだ。
ある学生は次のような感想を寄せている。
「サッカーはどこでもやれるスポーツのはずですが、日本になかなかその場所がありません。だからスポⅡのような機会はかなり重要です。」
だが、未経験者には辛い授業だった。
「こんな状態でスポーツ方法Ⅱなんか取っちゃいけないですね。今みんなと集まってやるスポーツといえば、まずサッカーという感じです。そんな時にある程度ボールが扱えればとても楽しいです。だから少しずつでいいから覚えていきたいです。」したがって、課題も多い。
種目：テニス（夏学期）受講登録者１６名。うち、ほとんどが４年生。１年生はゼロ。人数が少なかったせいか、盛り上がりに欠けた。
(内海和雄)
種目：水２（夏）バレーボール（外）受講生 13 名。単位Ａ（７人−54％）、Ｂ（３−23）、Ｃ（１−７）、Ｄ（１−７）、Ｆ（１−７）。
「時間帯が良くない」との感想が多かった。他科目の休講時に合流した学生も何人かいた。
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リピーターが多く、授業観への同調が感じられる。それでも、参加にばらつきがあり、ゲームの班分けに苦労した。せめて３チーム体制が組めるともっと多様な授業として展開出来る。
種目：水２（冬）軟式野球
受講生 30 名。単位Ａ（10 人−33.3％）、Ｂ（７−23）、Ｃ（４−13）、Ｄ（１−３）、Ｆ（８−27）。
①

定員を充たしたが、Ｆが８名（27％）と、１／４程度の脱落があり、最終的には２チーム体制となった。それでも出席が安定しないために、チーム分けも常に変動し、チーム種目の難しさが露見した。来年度は 40 名体制（４チーム）で望んでみたい。
②

スポーツ方法Ⅱとしての軟式野球への関心と要望は高い。現に、現役の野球部員、同好会員、高校までの経験者など、水準は高い。
(上野卓郎)
種目： バドミントン
木３で夏（32 名、男子のみ）冬（38 名、男子 26、女子 12 名）。不合格：夏４、冬 3 名。夏は平均 24 名、冬は常時 30 名以上の出席。夏の出席不良と冬の出席良好は、夏の２年３名、３年１名の不合格、冬の３年１名、４年２名の不合格と相関している。ちなみに学年別の数を示すと、夏２年 15、３年５、４年 12 名、冬 1 年２（女）、２年 14(うち女４)、３年５（１）、４
年 16（５）名。夏冬履修は６（２年３、４年３）名。夏は経験者がほとんどだったが、冬は初
心者も女子も加わるなかで経験者が初心者指導もしながらダブルスを、時に経験者同士でシングルスをするという授業が展開された。夏冬履修者の感想では冬の雰囲気が良かったという。
特に女子の積極性と男子経験者のリーダーシップが作り出したものだろう。この経験からも定員を少しオーバーしても定員を下回る出席の授業よりむしろ良いと考える。
(尾崎正峰)
種目： 器械体操
登録者数は 11 名。最終的に単位を取得したのは 7 名。
少人数であることは例年通りであったが、今回は、1 人も体操部経験者がいなかった（記憶の範囲では、この種目を担当して以来（約 15 年？）初めてのことではないか）。授業そのものについては、全員初心者であったが（単位を取得した学生は）みな熱心に取り組んだ。
「補助」の観点から見ていけば、最初の段階は、すべて教員が補助を行ないながら実技（マット運動）をするが、中盤以降は（安全面を考慮しながら）補助が必要な場合は申し出るという「申告制」にしている。今回は、「申告」が引きも切らず、授業時間のほとんどを補助に費やしていた。
レポートでも、まったく初めての種目であったが、体操の技術、おもしろさを味わうことができたという意見が多かった。
種目： テニス
登録者数は 24 名。そのうち単位取得者は 10 名。この単位取得率は、例年に比べると低い部類に属するが、4 年生 15 名中単位取得者はわずか 3 名ということが原因といえるかもしれない（まったく出席しなかったのが 3 名、残りは「時間のあるときに出席した」という感じで 2〜4回ほど出席というパターンが多い）。
この授業は主に初心者・初級者を想定する旨を講義要綱に記している。例年、経験者（それもテニスサークル所属者）の方が圧倒的に多いが、今回は（出席する学生数から見て）半々で15あった。当初は初心者・初級者と経験者を分けて授業を進め、ゲーム中心となる中盤以降は。
誰とゲームをしても自由とした。
こうした授業進行が可能なのも、テニスコートの整備が進んだことによるところが大きいといえる（硬式テニス部のオムニコートの際は、2 面しかなかったため、コートの使用・人数割
り振りに制約があった）。
（岡本純也）
種目： フライングディスク（夏・冬）
夏学期、冬学期ともに 25 名ずつ受講し、初心者と経験者の割合は５：５と非常に都合良く分かれている。この比率であると、初心者１人に対して経験者１人を指導者として対応させることができ、初心者は「はやくうまくなりたい」、経験者は「はやく相手をうまくさせて、一緒にゲームがやりたい」というように、教えあいと学びあいが非常に促進される。したがって、初心者が５割いても、早い段階でゲームを取り入れた授業を展開することができるようになる。
ただし、人数的には 30 人を越える受講生がコンスタントに集まり、３〜４チームが固定できるようであれば理想的であると考える。今回は固定したチームでの授業が展開できなかった。
したがって、グループノートを使うこともできなかった。その点が反省点である。
１年間を通して授業が展開できることは、初心者が多いこの種目において非常に利点が大きいと考えられる。夏学期に初心者として参加した者でも、１年間続けることによって格段に技能が向上する。また、これまでの（前年度までの）経験者でさえも、１年間で見違えるほどに上達することができた。
（柴崎涼一）
種目： 卓球熱心な学生が多かったので活気のある授業ができ、技術的にもかなり進歩しました。
（鬼丸正明）
種目： テニス（月３）
年々中・上級者が増え、昨年度は初心者が２人しか来なかったので、講義要綱に初心者・初級者対象であること、中・上級者が参加しても初心者と同じ練習をしてもらう旨明記したら、全受講者 31 名中初心者８名、初級者 14 名と増加した。グループ分けは男女混合、初経混合で行った。従来と異なった方法なので懸念もあったが、中・上級者が積極的に協力してくれたのでうまくいったのではないかと考えている。但し、グループ分けはスポーツ方法Ⅰほど厳密ではなく、初心者だけ集めて基本的なショットの打ち方を教える時間を設けたり、初心・初級・中上級に分けて練習・ゲームする週を設けたり柔軟に運営していった。結果、初心者８名は受験でこれなくなった１名を除き全員が合格してくれた。そのほかも最初から来なかった３名（うち１名は１回のみ出席）を除き全員が合格した。
（ポルスター）
種目：バスケットボール、サッカー

No problems occurred teaching these classes. Students enjoyed playing Basketball andSoccer.

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（３）スポーツ科学・健康科学
本年度開講は、夏学期２=ヒューマンセクソロジー（村瀬幸浩、火 2
権利(内海和雄、火 3473 名)、スポーツと

168 名)、計 641 名、冬学期５=ヒューマンセクソロジー(村瀬幸浩、火 2

290 名)、国際スポーツ運動論(上野卓郎、火 3
スポーツと映像文化(鬼丸正明、木 1

186 名)、スポーツ文化(高津勝、水 2

769 名)、運動と体力の科学(渡辺雅之、木 2

45 名)、

126 名)、

計 1416 名、総計 2057 名の受講であった。
第一に、全ての講義の受講生の内訳が判明しないので全体的ではないが、内海、上野、高津の授業では 4 年生の受講登録の多さと実際の受講の少なさという現象が共通して指摘できる。
彼らはオリエンテーションにも出席せずにただ登録し、1 回も受講もしない。担当者は授業が進んで「履修者名簿」がきて初めて受講登録と実際受講の相当のギャップに気づくが、これについては不合格という対処しかできない。無駄かもしれないが受講登録にあたっての注意喚起が必要である。
第二に、専任の授業で共通して実践的に議論すべきこととして指摘したいことは、テーマがアクチュアルであることからそれに対する関心が認められるとしても、情報源としてのインターネット情報に依存している状況を克服することが求められているのではないかということである。関心を学問的認識に高め、自律的思考を確立させることこそ講義の主題であると思われる。
第三に、グループワークについて、高津の授業で実践されたが、上野の授業では断念された。
受講生の数の違いによるのだが、100 名程度の授業でのグループワークの実践の可能性について検討する必要がある。フィードバックの方法として講義時の感想レポート提出があるが、この活用状況について総括することも必要である。
主に三点を指摘したが、取り上げるべきことは他にもあるであろう。以下、各担当者から寄せられた報告を掲載する。
（上野卓郎）＜開設した授業ごとの総括＞
スポーツ科学・健康科学「スポーツ文化」（高津

勝

水２・冬）

テーマ：スポーツはどこから来て、どこへ行くのか
人数 45 名。うち単位取得者 24 名。
グループワークを基本にし、講義をそのなかに組み込む形で実施した。グループは、受講者の希望をもとに編成し、中間報告と期末報告を行った。グループ編成は以下のとおり。
「スポー
ツと武道」
「スポーツとマスメディア」「スポーツ・マスメディア・社会」「プロ野球の機構と経営」「Ｊリーグの低迷と打開策」「Ｊリーグ百年構想」「比較研究〜プロ野球とＪリーグ」「スポーツとグローバリゼーション」。
２点、特徴として指摘しておきたい。①４年生の受講登録者が 21 名いるのに対し、実際に受講したのは５名に過ぎなかったこと。②情報源（参考文献など）としてはインターネット情報が圧倒的であること（ほとんどのテーマが今日的なことであることが、その理由なのかもし
れない）。
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スポーツ科学・健康科学「スポーツと権利」（内海和雄

火３・夏）

テーマ：プロ・スポーツ論
人数：168
履修状況
商学部

経済学部

法学部

社会学部

合計

１年

１０

４

０

２

１６（１０％）

２年

２７

１９

２５

２０

９１（５４）

３年

７

４

１

３

１５（

４年

２０

１３

６

７

４６（２７）

合計

６４（３８％） ４０（２４） ３２（１９） ３２（１９） １６８（１００％）

９）

履修状況は商（38％）、経（24％）、法社（19％）となった。これは同時開講時間割の都合によると考えられる。また学年別では２年生が 54％で半数以上を占めた。意外であったのは４年
生の 27％という多さである。
単位取得状況は、Ａ（39％）、Ｂ（23％）、Ｃ（10％）、Ｄ（２％）、Ｆ（27％）である。特にＦの内実を見ると、２年生と４年生が 18 名ずつでそれぞれ 39％を占めるが、履修者数から見れば、２年生は 18／91（20％）であるが、４年生は 18／46（39％）であり、圧倒的に４年生に多い。
講義内容はプロ・スポーツ論であり、丁度プロ野球の再編問題、スト問題が勃発し、学生の関心は高かった。こうしたアクチュアルな問題への社会科学的な解明を学生は求めていることも判明した。全体として緊張感ある講義が出来たと考える。
スポーツ科学・健康科学「国際スポーツ論」(上野卓郎

火３・冬)

186 名(登録)、122 名(実際受講、うち不合格 6)。
１年 40 (39)、2 年 26 (21)、3 年 47 (38)、4 年 73 (24)名。
商 10 ( 9)商

8 ( 6)

商 9 ( 5)

商 13 ( 5)経 11 (11)

経 17 (14)

経 27 (17)

経 32 (11)法 0法 1 ( 1)

法 4 ( 4)

法 16 ( 5)社 19(19)

社 0

社 7 ( 6)

社 12 ( 2)

テーマ「1930 年代の国際スポーツ運動」。ビデオ、資料、感想レポートによって展開。ビデ
オは、古代オリンピックとクーべルタンについての NHK 特集、04 年アテネ・パラリンピック
NHK 総集編、チェコ・オリンピック委員会制作のオリンピック史(英語・チェコ語)、『民族の祭典』日本語版、『世界の若人』36 年冬季五輪ドイツ語アルヒーフ版、人民オリンピアードのテレビレポート、25 年フランクフルトと 37 年アントワープ労働者オリンピアード記録映画(ドイツ語、フラマン語)、NHK『FIFA の世紀』4 部。
資料は、クーベルタン「オリンピズムの哲学的基礎」(36 年べルリンでのラジオ演説、全面
改訳)、ハインリヒ・マンの反べルリン・アピール 2 編(新訳)、人民オリンピアードの「マニフェスト」とプログラム、04 年の「毎日新聞」の人民オリンピック 3 週連続記事、『民族の祭典』と『美の祭典』、『世界の若人』の解説、労働者オリンピアード記録映画の解説、スポーツとナショナリズムについてホブズボーム『ナショナリズムの歴史と現在』の一節。

18

オリエンテーションで各自の研究テーマを提出させ、テーマ一覧を作成・配布。最終レポー
トに自覚的に取り組むように仕向けた。テーマ毎にグループ編成し、グループ内で中間発表という方式を考えたが、100 名を越える授業での経験がなく、提案しながら撤回し、上記のビデオと資料での授業に終始した。ただし、最終レポート提出の 2 週前にレポート作成の指導を行い、これはかなり徹底した。毎回の感想レポートヘのフィードバックは不十分で、この点が最大の反省点。ビデオの操作に手間取ったとはいえ、これは言い訳にもならない。
最終レポートのテーマは、概括的に区分すると次のようであった。国際スポーツ、オリンピック、ワールドカップの歴史、影響。それらとナショナリズム、愛国心、国家、政治（的利用）、
戦争、平和、民族交流。それらとグローバル化、経済（効果）、商業化、市場、ビジネス、メデ
ィア、マスコミとの関係。各種スポーツの国際化（サッカー、プロ野球、バスケットボール、
ラクロス、自転車、ダンス、ヨガなど）。ヨーロッパサッカー。ブロ野球経営の日米比較。ルー
ル、誤審間題、アンチドーピング、低年齢プロ化。パラリンピック。女性とスポーツ。アフリ
カ、発展途上国のスポーツ、F1。特殊には捕手論。
レポートの後記に「この講義で学んだもの」を書いてもらった。大半はビデオと資料に啓発されたこと、スポーツを多面（角）的、社会科学的、歴史的に見ること、平和の追求とスポーツの発展の視点からスポーツの意味と国際スポーツ運動の課題を自分の間題として考える必要があること、などを挙げていた。鋭い注文として「スポーツ運動」の定義を明確にしてほしかったという意見があり、これはもっともだと反省した。対象の限定と関連をかなり幅広いものにしていたのは確かだから。重要な宿題をもらった。
スポーツ科学・健康科学「スポーツと映像文化」（鬼丸正明

木１・冬）

人数：770 人
本年度から多人数授業解消のため、１限に移動。受講者は昨年度より 50 人ほど減少。但しこれは同時限に社会学部の必修科目が開講されているためと思われる。いつもたいてい１番多い社会学部生が今年は１番少なかったからである。しかし、出席者は明らかに減少。教室に入れなかった学生がいた昨年度と比べ、平均 100 名程度少なくなった。立ち見や床に座っている学生はなくならないが、授業環境は明らかに改善されたといえる。ただ多人数授業解消のため１限に移行した処置については、多くの学生から「本末転倒」と批判された（とはいえ、朝１限の授業の準備は少々慌しい面はあるものの、授業する身からすれば今回の処置は有難かった）。
スポーツ科学・健康科学「ヒューマンセクソロジー」(村瀬幸浩

火２・夏冬)

人数：夏（450）、冬（250）
スポーツ科学・健康科学「運動と体力の科学」(渡辺雅之

木２・冬)

人数：127 名
全体的な印象としては昨年よりもさらに意欲が感じられなかった。出席者は教室の後部に固まり、前の方はがら空きという状態であった。課題に関する注意事項を聞いておらず、指示通りになっていないことが多かった。こちらからの投げかけにも反応が乏しく、挙手すらままならない状況であった。皆疲れているように思われる。
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個別的にはまず筆記試験答案から。問いはアテネ五輪等の国際大会での日本選手の活躍の要因をスポーツ科学の視点から述べよ、というものであった。解答としては、これだけというものではないのでいろいろな要因が指摘できるわけであるが、受講者の論理的な思考とその記述がなされているかを見ることになる。答案全体の感想としては、今年変わったな、というものであった。どういうことかというと、「論理的」な面が抜け落ち、話し言葉調や下心丸見えの「よいっしょ」的な、形容詞を多用する記述が目立った。読んでいるうちに合点したことは、「メール調」なんだということだ。典型的には、「昨年の夏は彼氏にフラレてさんざんな気分で・・・」と始まるものや、「余談だが・・・」と急に個人的な話が挿入されたり、日本選手の活躍について「スポーツ科学の成果」を強調し、どんな内容の成果なのかが全く述べられていないものである。おそらく本を読まない、文章を書かない（推敲しない）、じっくり考えないという今の時代をよく反映しているのであろう。
語尾に着目すると、「〜のようだ。」、「〜と聞きます。」、「〜でしょうか。」、「〜でしょう。」の連発がある。推定や推論の部分と自分の考えを述べる部分など区分けがない。根拠の明示もな
く週刊誌風の記載を感じる。
漢字が書けない点も目立った。成績を「成積」と書く古典的なものから、「栄面管理」のように栄養面の管理を書こうとしながら急いで抜かしてしまうもの、根性を「根情」とするものがあった。また、日本選手を「日本選挙」と書いていた点は笑った。高地トレーニングの話はしたが、「高原トレーニング」や「高山トレーニング」には苦笑させられる。正しい専門用語を理解していないようだ。有名スポーツ選手の名前も誤字が多い。例えば、陸上競技の末続選手だ。
「末次」と書いている。どうも正確度が良くない。
内容的には、心肺能力の向上について「肺活量」に帰着している点、「体格や体力の劣る日本
人 vs その逆の黒人・欧米人」という２項対比の中から論じてしまう点が気になった。前者では、
12 分間走を実際に実施し、走行距離から最大酸素摂取量を推定し、個人毎の評価を行っているのもかかわらず、酸素摂取量を規定する要因に向かわない。肺活量という形態的要因が頭に残っているのは昔の記憶であろう。誤った知識が子どもの頃に培われたようだ。後者の方は、現在のスポーツメディアでさえそうなのだから仕方ないのであろうか。講義の中でどんなに機能的要因を指摘してもこの古いイメージは払拭されにくい。
課題レポートの具体的内容に関しては、特に食育の必要性を痛感した。講義の中で１週間に何品種食べるかの調査をした。これは食品を６群に分類し、その具体的な絵を配布し、１日３食について（間食は３食に近いところで記入）記載させ、そうした食品の出所を自宅、コンビ
ニ、それ以外（食堂と記す）に区分けさせた。
その結果、とにかく欠食が多い、ことが目立った。３食きちんと食べていない。各群毎のカウントは同じものは２度しないので、１週間何種類食べているかが分かるのであるが、これがまた少ない。要するに同じものばかり食べていることになる。70 を目標として掲げたが半分ぐ
らいしかいかない。また、食べた食品を分類できない。ジャガイモが野菜の項にあったり、「八宝菜」のように調理品名があってもその食品名がない。自分が何を食べているのかが分からないのだ。食品の出所については意外とコンビニが少なかった。自宅が多かったのは下宿生が少ないからか。この２つ以外はすべて食堂と書かせたのだが、かなりの数で生協、具体的レスト
ラン名、ほっかほっか弁当等の記載があった。
筋力トレーニングの結果では、思った以上に伸びが少なかった。トレーニングしているの20

もかかわらず、である。また、不実記載もかなりあった。10 月下旬にグループ分け、ＭＡＸ測定、それに基づくトレーニング計画、そして実施等手順でスタートしたにもかかわらず、10 月
はじめからトレーニング記録されている。また、11 月 31 日もトレーニングしている例が多い。
あるいは、トレーニング開始から１月下旬まですべて機械的に３日おきにトレーニング記録されたものもある。しかも各回の合計回数がやたら多く、ＭＡＸを遙かに上回る。しかし、トレーニング後のＭＡＸはわずかの増加にすぎない。あまりにもきれいすぎる記録とそれに合致しないと思われる成果、と見た。筋持久的トレーニングとその成果を考える材料にしたい、とのねらいと現実は机上の空論とのギャップ。どうすべきであるか悩む。
（４）教養ゼミ
本年度の教養ゼミ担当者は少なく３名。教養ゼミは、少人数で学部を超え、仲間と共に自分の問題関心を広め、高める機会であると同時に、３年次からの専門的なゼミ活動へのトレーニングの場ともなっている。どれだけ自由に精力的な活動を展開できるかでその評価は自ずと決まるだろう。その点、受講生が 15 名を超えるゼミでは、学生相互の交流や集中にかけ、じっ
くり議論を交わす時間的な余裕がないことが指摘されている。これは今後の検討材料となろう。
上記のような問題はあったが、全体的には多くの成果を上げており、中でも成果をレポート集にまとめ上げたことは評価されよう。それぞれのゼミ評価については以下の各担当者のまとめに記されているので、一読願いたい。
教養ゼミ（早川武彦）

早川武彦（火２・冬）

テーマ： 身近なスポーツから世界を見る
人数：18 名
１年生が多く、問題設定や議論の方法などに弱さを感じる。それだけにじっくり、丁寧な対応が必要だったが、人数が多すぎ、時間に追われ、多くの課題を残したままになってしまった。
やはりまとめるのに苦労する。ゼミということで出席は取らなかったが、数名は欠席・遅刻が目立ちグループワークにおいて他のメンバーとの共同作業に影響を及ぼす結果となった。しかし全体的には活発な取り組みとなり、調査、分析、討論、まとめと取り組んだなりの成果はえられたといえよう。
教養ゼミ

尾崎正峰（木２・夏）

テーマ： 現代社会とスポーツ
人数：2 名内田義彦『読書と社会科学』（岩波新書）を最初の共通テキストとした。
その後は、それぞれの興味あるスポーツに関するテーマに基づく文献を読み（関連する文献を検索してくることもゼミで学ぶことであるとの位置づけをしている）、個別発表を行なった。
毎回、各人がレポートであるので、学生にとっては決して楽ではなかったと思われるが、教員を含めて少人数で行なわれる討論・対話に価値を見出していたといえる。
教養ゼミ

岡本純也（水２・冬）

テーマ： 観光産業と「地域おこし」
21

人数：15 名
今年はガイダンスの際に 20 名の希望者がいたが、「どうせ半分くらいになるだろう」ということでセレクションを行わなかったら、結局 15 名が受講することになった。ゼミは輪読形式
ですすめていったが、15 人のゼミでは議論の時間が十分にとれずに、テキストの内容も未消化に終わった部分が大きい。テキストは橋本和也『観光人類学の戦略―文化の売り方・売られ方―』を使用し、授業の最後にそれぞれのメンバーが自分のテーマを設定し、比較的厚みのあるレポートを提出した。授業の欠席が続いた者、レポートへの取り組みが不十分な者１名ずつを、教養ゼミの受講生としては初めて不合格とした。レポートは年度末にレポート集として製本した。
提出されたレポートの例を以下に示す。
「ディズニーリゾートに見るテーマパーク産業の成功法」「バラエティ都市東京の国際観光活性化」「若者はなぜ京都に行くのか」「神奈川県西地区の観光産業復興とビジット・ジャパン・キャンペーン」「国際観光による上海の町づくり」「リゾート地におけるリピーターは観光者と言えるのか〜自分自身のリゾートバイトの経験を参考に〜」（５）学部講義・ゼミ
商学部講義・スポーツ産業論Ⅱ

岡本純也（金３・冬）

受講者：76 名「スポーツのもつ商品的価値・文化的価値を高める」というテーマでグループ・ワーク形式の講義を行った。合わせて、J スポーツ（CS 放送スポーツ専門チャンネル）から川喜田尚氏を招き、「変わるスポーツ放送〜多様化するスポーツのある生活〜」というテーマで講義をしていただいた。
受講者が 76 名と非常に多く、グループ・ワーク（17 グループ）を行うのには苦労した。しかしながら出席率は非常に高く、例年、途中で来なくなる者が出て、そのような者の所属するグループは苦労するのだが、出席を重視すると宣言し、毎回出席をとるなどしたためか、不真
面目に参加することでグループ・ワークを阻害する者はいなかった。そのせいだろうか、提出されたレポートの中身もいつもの年よりレベルがあがっているように思われる。それぞれのグループが提出したテーマは以下の通り。
「スポーツメーカーの経営戦略とスポーツ振興」「Ｊリーグ百年構想と徳島ヴォルティスの挑戦」「サッカー選手の年俸」「日本プロ野球の今後の展望−メジャーリーグと日本プロ野球の比較から−」「一橋体育会の新しい姿」、「ＮＢＡの人気低迷と国際戦略についての考察」「日本のプロ野球経営の問題点」「ＦＣ東京とヴェルディ 1969 の観客動員数の違いは何が原因か？」「ヨーロッパサッカーにおけるクラブチームのあり方」
22

「Ｊリーグ百年構想はどうすれば成功するか」「プロ野球とＪリーグの比較」「産業としての格闘技」「企業スポーツについて考える―プロ野球を中心に―」「オリンピック商業主義について」「北京オリンピックの歩み〜五輪成功への道」「マイナースポーツのメジャー化」「Ｊリーグにおける地域密着の矛盾」
社会学部講義・スポーツ社会学の基礎高津

勝（火３・夏）

例年どおりグループワークとプレゼンテーションを軸にしながら、その都度、講義を導入する形態で授業を実施した。この形態だと講義が軽視されがちなので、本年度は、講義へのインセンティブを高めるため、新しい試みとして中間テスト（筆記試験）を実施した。中間テストと、中間および期末のプレゼンテーション、そして平常のグループワークを総合して学習活動を評価することにしたのである。講義への関心の度合いは高まったように思われるが、講義内
容とグループワークの関連については課題が残った。受講者は社学３５名、商学４名。うち４名が途中で履修を断念した。
各グループのテーマ。「体育教育による子供の規格化」「アマチュアスポーツと現状と課題」「スポーツと商業主義」「Ｊリーグの歴史・現状・未来」「ブンデスリーガとクラブ経営」「マス
メディアとスポーツⅠ」「マスメディアとスポーツⅡ」「スポーツとグローバリゼーション」。

社会学部講義・ スポーツの社会過程
テーマ：スポーツと福祉内海和雄（火３・冬）

人数：106

受講生
商

経

法

社

合計

１

２年

１

３年

4

５

１

５１

６１

４年

１０

３

４

２６

４３

１

１

７８

１０６

院
合計

１４

８

６

受講傾向では３年生が 61／106（58％）、４年生が 43／106（41％）である。そして学部別に見ると、商学部 14 名（13％）、経済学部８名（８）、法学部６名（５）、社会学部 78 名（74％）
である。
単位未収得から見れば、３年生では 10／61（16％）であるが、４年生では 18／43（42％）と、４年生が圧倒的に多い。冬学期ということもあり、３年生は就職活動による休みも多少あるが、４年生は既に就職も内定している人が多く、未収得者の多くは振り逃げと考えられる。
それでも、78／106（74％）が単位を修得している。
講義内容として、「スポーツと福祉」としたが、共通発展科目（スポーツと権利）との重複履修者も多いと思われる。特に、スポーツは単なる「遊び事」と捉える程度であった学生も、ス23

ポーツ・フォー・オールが極めて社会的な事象であり、社会の福祉的な水準との関連があることについては認識を新たにしたとする感想が多かった。

社会学部講義・ スポーツ問題の社会学

尾崎正峰（木２・冬）

人数：58 名講義、グループワーク、個人発表の 3 つの柱で進めた。
成績評価の大きな柱は、小レポート（毎回）、中間レポート（1 回）、最終発表、最終レ
ポートである。中間レポートについては、個々にコメントをつけて返却した。
単位取得者は 42 名であった。
社会学部講義・ 身体と教育

鬼丸正明（月１・夏）

人数：458 人
全学授業評価アンケート（458 人中 135 人回答）によると授業全体の満足度は 4.2 でこ
れは昨年度と変わらず。「評価レーダーチャート」によると全体評価を下回っているのは10 項目中２項目（「授業目標の明確さ」「問題意識や関心が深まったか」）、昨年度は１項目（「授業目標」）だったことに比べると反省すべきなのだろう。
受講者は昨年度から 100 名近く増えたが、教室が大きくなった（西 31 教室）ので立ち見もなく授業できた。ただしビデオを上映している時、音が響くのか何度か隣の教室の講師から苦情が呈された。
この授業を担当して半端でなく勉強になった。大学院以来十何年ぶりに「体育」「教育」
について集中的に勉強したが、「世の中進んでいる」というのが偽らざる感想だ（無論全然変わらない方々もいるのだが、それはそれで感動的だった）。３年目まで授業の前夜はほぼ完徹でふらふらになりながら教壇にたっていたが、今年は「今日はどのアロハを着ていこうか」と考えられるくらいの余裕はできた。但し、教育のことを考えるのに都市論・メデ
ィア論・公共圏論が重要だ、という講義の主旨は、最後まで説得的に語れなかったと思われる。
「授業目標の明確さ」の評価が低いのはその現れだろう。そのことを心に銘記してこ
れからの研究を進めていきたいと思う。

＜学部ゼミ＞
商学部ゼミ

早川武彦（木４・５）

４ゼミ：曜日：木

時限：４

人数：11

前年就職できずに留年したもの３名おり、彼らはすでに卒論を書き上げていたので、登録上のみで実質的なゼミ参加は行わなかった。
昨年、プロジェクトで学内のスポーツ活動への関心を全学的、つまり体育会と一般学生双方に喚起する目的で、「元気が出るスポーツ」の実況放送に取り組んだ。その反響や成果を元に継続的な取り組みをすべきであったが、全員の参加ができず、やむなく中止となった。この活動
は、形を変えて３年ゼミに引き継がれた。
その一方で、J-Sport との共同プロジェクト（２年目）として有料放送契約に関するキャン
ペーン実施活動（インターンシップ）に取り組んだ。学生への有料スポーツチャンネル普及活24

動の一環としてそのマーケッティング活動を試みた。実質的な成果はゼロ。今回の取り組みから有料スポーツチャンネルへの学生らの興味・関心が低い原因がどこにあるのか、その要因分析を行い、卒論にまとめ上げた。
今回も卒論の公開発表会を開催した。スポーツクラブの最高責任者やマーケッティング部長など企業の責任部署に携わる方々の参加も得られ、大所高所からのご指摘、ご意見と同時に、内容的な評価もいただき、充実した卒論・発表会となった。
３ゼミ：曜日：木

時限：５

人数：７

３ゼミプロジェクトは「学内スポーツの活性化〜試合観戦戦略」に取り組んだ。男子ラクロス部のファイナル・フォー応援キャンペーンを通してクラブと一般学生の交流を身近なものにすると同時に、こうした運動を継続的・日常的に行う組織の必要性を認知させ、その組織を学内に作り出すための条件整備が主要な取り組みであった。特にクラブその集合体である体育会側にこうしたマネージメント意識を持たせることを観戦キャンペーンの取り組み過程で行った。
この成果は４年次にも継続して行うことを確認し、現在その具体的な組織化に向けた案作りを進めている。
ただ、難しいのは、体育会クラブメンバーが半数を超え、プロジェクト展開において実
質的な活動に集中しにくい点である。従ってプロジェクトを成功させるためには体育会や一般学生らを巻き込む必要があり、スタッフ獲得が一つの鍵となる。

さらに重要なことは、全学的なサポートであり、最終的には OB 会からの援助が不可
欠となろう。様々な関係を結べるかどうかが成功の鍵を握ることになる。
商学部ゼミ

岡本純也（木４・５）

４年生２名，３年生６名
夏学期には、橋本純一編『現代メディアスポーツ論』世界思想社（2002 年）、をテキストとして輪読形式ですすめていった。夏休み中に合宿を行いたかったが、ゼミ生とこちらの予定が合わず、通い形式で２日間にわたる終日ゼミを大学で行った。そこでは、主に卒論のテーマについての議論が行われた。
冬学期には、夏学期のテキスト中で引用されており、ゼミ生が非常に興味をもったバタイユの『至高性』をテキストとし、彼の視点からスポーツやスポーツ産業について考えるという作業を行った。バタイユの中でも最も難解といわれる『至高性』から入ってしまい、ゼミ生もかなり苦労していたが、同時に彼の考えの斬新さに触れ、なかなか楽しんでいたように思われる。
冬学期最後には、４年生は卒論、３年生はプレ卒論に取り組んだ。プレ卒論を３年生に課したのは、３年の段階で自分の考えを比較的あついレポートにすることで、自分の問題意識や課題が明確になると考えたためである。このプレ卒論は年度末にレポート集として製本する予定である。
社会学部ゼミ藤田和也（月４・５）

講義テーマ：子どもの発達・子育てと社会

４年生３名

３年生０

３人とも４年生であったので、それぞれの卒論テーマ「少年非行と心の居場所」「子どもの自由と学校」「父親の育児参加」に関して、各自が作業の進行状況に即して報告し、ディスカッシ
25

ョンをするという形式で進めた。１回に１報告と討論をし、３週続けると１週休みという形で進めた。したがって、各自はほぼ１ヶ月に１回のレポートが回ってくるというテンポで進んだ。
卒論は前２者が完成し、後者の１人は他の単位未習得もあって留年となり、卒論も未完のままに終わった。
社会学部ゼミ高津：４限（４年生）

勝（木４・５）６名。卒論指導が中心。２名留年。卒論のテーマは、プロ野球、ゴルフ界の動向分析、公営ギャンブル、ボクシング界の現状と問題。夏学期前半までは就活で落ち着かない。ゼミへの凝集性という点で、ゼミを講義の延長としか考えないゼミテンも出はじめた。
卒論の質を高めるため、ミニ卒論を書かす必要があるかも知れない。
：５限（３年生）

７名（うち副ゼミ１名）夏学期：基礎的論文の輪読。冬学期：尾崎ゼミと合同で地域調査を行い、「J リーグと地域振興−ザスパ草津研究―」というタイトルで報告書を作成した。地域調査によって特段、問題意識や理論水準が高まったとは思われないが、テープ起こしや執筆、編集に中心になって取り組んでくれるゼミテンも輩出した。彼らにとって、良い経験になったのではないか。
社会学部ゼミ内海和雄（月４・５）

講義テーマ：スポーツ社会学

人数：３

４時限はスポーツ社会学の英語文献の読解
５時限は、各卒論への関心を順番にレポートして討論
社会学部ゼミ尾崎正峰（木４）

人数：1 名履修者は 1 名と少ないためテキストの報告を毎回行う状況であったが、真面目に取り組んでいた。
高津ゼミとの地域調査に共同で取り組み、9 月の現地調査、そして冬学期は調査のまとめである報告書作成のため、合同ゼミとして活動を行なった。
（６）大学院講義・ゼミ

大学院講義

早川武彦（木２･冬）

講義テーマ：メディア・スポーツ論

人数：２

Brad Schultz, Sports Broadcasting,Boston,2002 をテキストにメディア・スポーツの仕掛けについて議論した。
大学院講義

岡本純也（木２・夏）

講義テーマ「スポーツ・イベント論」
受講者：博士課程１名（商学研究科）

修士課程２名（経済学研究科，社会学研究科）

Thomas Hinch & James Highham, Sport Tourism Development, Channel View
Publication, 2004 をテキストとし、スポーツ・ツーリズムの概念、その市場、問題点などをデ
26

ィスカッションした。

大学院講義

藤田和也（火２・夏）

講義テーマ：教育保健論・保健社会論（子どもの健康・発達問題と現代学校の機能）
受講者７名（M1−１、M2−３、D1−３）
最初、「現代社会と子どもの発達問題」というテーマに対する受講者各自の問題関心を（１回に２人ずつ）報告しあい、その後、「第二次大戦後の日本社会の変化と子どもの健康・身体問題」について講義し、その後、各自の問題関心に引き寄せたテーマでレポートと討論（１回１レポート）で授業を進めた。受講者が社研のいろいろな分野にわたっていたので、報告と討論が多面的・多声的でかなり内容豊かな授業となった。例年だと、授業修了後、夏休み中にレポートしたテーマをさらに追究して小論文に仕立てていたが、今回は、それを徹底できず、作品化できなかったのが反省点である。
大学院講義

高津

勝（木３・夏冬）

人数２名。
特徴的な活動としては、夏学期の前半、問題意識の交流と親睦を兼ねて合宿を行い、基礎的文献を輪読した。通常の研究報告に加えて、本年度も、学会誌への投稿や書評の執筆、学会発
表論文の検討を行った。

大学院講義

上野卓郎（火３・夏）

講義テーマ：国際スポーツ論

人数：3 名（M1、M2、D3）。

ドイツ語原書（アンドレ・グノ『赤色スポーツインターナショナル』）購読。本文の 3 分の２まで。私の翻訳原稿との照合と、原書の資料利用、叙述の批判的検討を行った。

大学院講義

尾崎正峰（水２・夏）

人数：2 名ブレイク『ボディ・ランゲージ』（日本エディタースクール出版部）をテキストとして、それぞれ輪番で報告・討論を行なった。
大学院ゼミ

早川武彦（ 木３）

人数：２
前半、昨年行った有料スポーツ放送に関する調査分析をもとにメディア・スポーツの現状と課題を論議し、後半は、スポーツの消費行動に関する調査・実施・分析を行い、それらについての論議を深めた。特にこれらは博士論文提出者の問題関心でもあった。

大学院ゼミ

藤田和也（火３）

講義テーマ：教育実践論、教育保健論受講者６名（M1−１、D1−２、D2−１、D３−２）
夏学期は、「教育現場における臨床的な教育研究の方法の検討」をテーマにして、いくつかの関連文献の中から検討対象にする論文を選び、各自が分担して報告討論をする形式で進めた。
27

検討した文献は、以下のとおり。
・ 佐藤学「教師の実践的思考の中の心理学」
・ 志水宏吉「学校を『臨床』する──その対象と方法についての覚書」
・ やまだようこ「モデル構成をめざす現場心理学の方法論」
・ 藤田典英「現象学的エスのグラフィー──エスノグラフィーの方法と課題を中心に」
・ 伊藤哲司「“社会”のある社会心理学にするために」・ 下山晴彦「臨床心理学の『学』をかんがえる──かかわる知の技法」
さらに、夏合宿では、質的研究の方法をテーマに研究方法論についての報告と討論を行った。
題材をグラウンディッド・セオリー法とし、『データ対話型理論の発見』（新曜社）をテキストにした。
冬学期は、各自の修論・D 論の計画に基づき報告と討論を行った。出されたテーマは以下のとおり。
・ 現代日本の若者の育ちとアイデンティティ形成・ 障害児・者教育における性教育の現状と課題
・ 学校衛生史における保健室の変遷と学校看護婦・養護教諭
・ 子どもの地域スポーツ──その可能性と発展方向
・ 体験学習の生涯教育の基盤形成への可能性
・ 即興演劇的手法による創造性教育の可能性

大学院ゼミ

内海和雄（火２）

講義テーマ：スポーツ社会学における研究課題
人数：２
教員も含めて、順番に各自の論文構想をレポートし合って、討論。

大学院ゼミ
ＭＣゼミ−

上野卓郎（木４・５）
人数：1 名（M1）。

昨年度学部ゼミ生のうちただ一人の主ゼミ生の院進学。卒論から修論への転換・計画作成指導を行なった。女子体操競技（者）の問題の技術史的、社会学的解明に地道に取り組んでいるが、経済的理由で D 進学せず、M 修了の意向。
ＤＣゼミ−木曜 4 時限、1 名（D3）。
Ｄ編入時から副ゼミ生として博士論文指導 3 年目。コミンテルンとスペイン内戦のモスク
ワ・アルヒーフ資料による実証研究で、論文計画書を提出。主ゼミの加藤教授と私の審査で合格。現在執筆中。
他に、博士論文指導委員として、4 年前から昨年度まで副ゼミ生で、現在学振研究員の論文指導。ドイツ社会史における女性労働者の研究で、論文計画書提出。主ゼミの木本教授と私の審査で合格。現在 8 割方完成とのこと。

大学院ゼミ

尾崎正峰（月３）

人数：2 名
基本的に個々のテーマに基づく発表を中心とした。
28

３．教育条件の整備・拡充（１）施設・設備面
本年度当初の整備・拡充を必要とする事項として次の点が上げられていたが、残念ながら、実現した項目は後述するようにごく僅かであった。
① 新体育館・プールの建設② 現体育館の補修
・ 日常のメインテナンス・ 新部室建設によって生じた日陰対策（館内照明の改善）
・ 窓ガラスの補強・強度化
・ 男女更衣室の整備（壁の塗装、湯沸かし器取替え、洗面所の増設・更衣棚取替え、シャワーのカーテン取替え等）③ 新体育館予定地の用途変更
・ 多目的グラウンドの設置（整地、フェンス取り付け）④ 軟式テニスコート、新テニスコート
・ 軟式テニスコートのオムニ化
・ 軟式コートと新コート間の緩衝地帯への芝生植え
・ 防風ネットの取り付け（オムニコート南側）
・ 日除けの設置（オムニコート）⑤ バレーボールコート
・ 専用の倉庫の設置
・ 体育館側の日陰対策
・ コート面のオムニ化⑥ 陸上競技場
・ トラックのタータン化と実現するまでの水はけ対策
・ フィールドの草刈りと芝生の整備（６月と９月）⑦ 野球場
・ フェンス沿いの草取り
・ 外野部分の芝地の整備⑧ 西キャンパスの男女更衣室の管理⑨ 教材・教室利用設備の改善
・ 雨天時の教室の確保
・ AV 設備の改善・整備・ 参考文献／参考ソフトなどの充実
以上の項目で実現したものは、「テニスコートの防風ネットの取り付け」と「陸上競技場のフィールドの草刈り（６月と９月）」の僅か２点であった。敢えて加えると、「体育館内のバスケ
ゴールのワイヤ修理（故障の補修）」と「運動文化教員室の入り口ドアー空気孔の改善及び換気扇の取り替え」が上げられるのみである。
この結果をどう考えるか。法人化後の予算配分と執行のしかたの変化がもたらしたものか、
それとも、改善要求のしかたと要求の吸い上げ方法の変化の結果か、早急な検討を要する課題
29

である。
ちなみに、法人化後は、従来の「運営費」「整備費」の枠組みがなくなり、教材費だけが予算枠として維持されているようであるが、備品等を更新あるいは新規整備する際の手続きが未だ判然としない問題や修理費は教材費の枠内でそれぞれのエリア内で処理するようにとの事務側からの説明があり、予算配分とその執行の方式について、今後、事務側とつめる必要がある。
（２）体育館建設問題
体育館建設については、小平からの校舎移転以来、大学側に要望していた新体育館建設要求
が、昨年度より概算要求事項から外されたままであるが、本年度も結論から言えば建設に向けての展望が開けなかった。
この問題にかかわる本年度の運動文化科としての取り組みは、実践交流会での問題の整理と課題の再認識、年度末の２月に開かれた学長との懇談会であった。
５月 18 日の実践交流会では、「体育館建設問題と全学共通教育改革」のテーマで、教育部からの報告を受けて、全体討議をし、問題の経緯と性格、運動文化科のこれまでの取り組み、学長や教育担当副学長の対応と見解などについて整理し、新体育館建設に向けての取り組みの方
向を話し合った。その内容の詳細は、実践交流会の報告に譲る。
これらの検討を踏まえて、改めて、新学長のこの問題についての認識や見解を知り、再度、
運動文化科の意向を伝えるために、２月 17 日に学長・教育担当副学長との面談を、新事務局長も同席して持った。その時の話し合いの概要は以下のとおりである。
＜学長、副学長（および、事務局長）からの発言＞＊大学全体の財政状況について・大学をめぐる財政は、非常に困難な状況になってきている。
・文科省予算については、毎年「効率化（マイナス）係数」がかかってくる。
・本学としても「財政健全化」の計画を立てる必要があり、副学長を中心に検討を始めている。
・今後、人件費や教員の研究費にも「手を入れて」いかなければならなくなることも考えられる。
＊施設の概算要求と文科省予算
・現在、施設関連の概算要求予算はほとんどつかない。
・高度な（自然科学系の）研究施設や共同利用の施設が上位になっており、運動施設の優先順位は相当下の方になっている。
・この前の大地震の被災復興のため、などのような「補正予算」が組まれたときに、うまい具合に予算がとれるということはあり得るかもしれないが、それもほとんど期待できない。
・大学によっては「どうせ概算要求を出しても通らないのだから、施設課はいらない」というところすらある。
＊本学のスポーツ施設の現状について・本学のスポーツ施設、とくに体育館の貧弱さについては認識している。
・「小学校の体育館並み」である。
・「筑波大にいたことがあるので、本学の体育館の状況がどんなものであるかは理解できる」
30

（事務局長）・武道場も早晩立て替えの必要が出てくる。
・体育館と武道場の間の部室の状況も相当にひどいものであり、あれを何とかしなければならないとも考えている。
・これら（体育館、武道場、部室）をまとめて整備するということは一つの案だと思っている。
（運動文化科からの補足）
・要望書にある体育館の２階化、および、床面の拡張ということは、構造上無理であるという施設課からの回答が石学長時代にあった。
＊施設整備の財源について
・概算要求のルートが無理であるならば、如水会の後援会からの寄付ということは考えられる。
・しかし、後援会も、こうした経済状況の中で、なかなか「うん」とはいわない。
・兼松講堂の補修などのための寄付が続いており、「寄付疲れ」という状況の中で、さらなる寄付という場合には、それなりの理由づけをして納得してもらわなければならない（億単位の寄付になるので）。
＜運動文化科からの意見＞＊国立キャンパスのスポーツ施設整備は、４年一貫への移行による国立移転において積み残されたもの（その意味で、国立移転は「完了」していない）。
＊「資格面積」問題がクリアできないといわれているうちに、予算の見通しが全く立たないというようなことになり、このまま放置されてしまうのではないかと危惧される。
＊このままでは学生にとってもかわいそうな状況。授業場面においても、課外活動においても。
さらに、（クラブに入っていない）学生たちは自由にスポーツをする場がない。
＊スポーツ施設が貧弱なものであることを、関係者みんなが意識できるような取り組みが必要である。ゼミの活動の中で、学生たちにそうした認識をもつように仕掛けている。
＊学長以下、執行部レベルで、スポーツ施設の整備は必要なものであり、重要な案件であることを意識して、施設整備を実現するための具体的な計画を立てるなど、積極的に取り組んでもらいたい。
（以上、尾崎室長のメモより）
以上のように、本年度も具体的な展望を切り開くことができなかったが、現在の体育館の状
態（床面積の狭さとトレーニング室やミーティングルーム等の付帯施設の必要性、さらにはプール建設の必要性）では、教育条件の貧困さについての学生に対する弁明の余地がなく、また、
その貧困さは一橋大学としてのブランドに傷をつけるものであるともいえ、早急な対応が必要である。
（３）運動文化施設管理要員
法人化に伴って、昨年度７月より運動文化施設管理の業務が外部委託された。委託する業者
は年度毎の入札方式のため、単年度で業者が変わることがあり得ることになった。予想どおり、
本年度は業者が変わったが、雇用された人が前年度の作業員と同一人物であったため、業務内
31

容の継続にはほとんど問題がなかった。業務内容は、体育館、テニスコート、バレーボールコ
ート、ゴルフ練習場の整備と清掃、陸上グラウンドとホッケー場に付属する倉庫とその周辺の整備などであるが、全体として作業員の精力的な作業状態によってかなり良好な条件が維持されている。また、作業員の協力的な姿勢のおかげで、上記の作業範囲を超えた臨時の作業にも応じてくれている点も特記しておきたい。
（４）用具・教材等
授業用の教材・用具の購入は、本年度については昨年度並みに補充することができたが、アンケートからは、テニスコートサイドに机と椅子の配備およびネットの高さ程度の防御ネット（衝立式）の整備などの要望が上がっている。また、施設整備の面では、陸上競技場フィール
ドの凸凹の補修、体育館照明器具（切れたままの電球）の取り替えなどについては、機敏な対応を事務側に要求する必要がある。さらに、ゼッケンなどの貸し出し用品の返却状況が年々悪くなっている点も、学生の質的変化に対応した指導や回収上の工夫が必要である。この他、雨天時対策としての代替教具・教材の充実、新体育館の建設などの要望、東キャンパス正門付近
へ教室指示や休講通知などの掲示手段（電光掲示板等のＩＴ化されたものがベスト）を設置するなどが要求として上がっている。以上は、少なくとも次年度の要整備事項として上げておきたい。
（藤田和也）

Ⅲ．教育部活動
１．実践交流会（2004 年 5 月 18 日教育部提案）（１）体育館建設問題と全学共通教育改革
１．本日の論点
１）経過の確認・新体育館建設案→用途変更（多目的コート案）（これも頓挫中）
小平の体育館の耐用年数が満たされていない・増築案（２案とも否定案）
・今後のわれわれの行動
２）論点
・学長の「選択化＝量的減量」にいかに対抗するか。「質的、量的貧困」の実証・予想される「選択化」にいかに対抗するか。（全学カリキュラム改革において）（選択化、受講生の減少、開講コマの減少、教員定員の削減、施設整備の停滞化への連動が予想される）
・「４年一貫制」の総括と「新たな教養論」の構築への必要性
３）国立移転に伴う運動施設不備による教育の困難さの実情
２．体育館建設問題を巡るこれまでの経過（★学外情勢
・★1991年７月☆学内情勢）

大学設置基準大綱化。教養教育カリキュラムと教育組織の再編、４年一貫制
32

が一般化し、教養部の廃止と新学部の創設、そして既存学部への教員の編入が進み、旧教養課
程教員ポストが削減された。ここでは、各大学の焦りから、教養教育の理念、例えば従来の人文、自然、社会科学という３つの教養像の再検討も棚上げしたまま、教養科目単位の縮小を軸とする「改革」が進行した。さらに、教養教育の責任主体の空洞化は、旧教養部教員ポストが既存学部拡充の「草狩り場」と化し、退任した教養部教員の後任人事が採用できない実態も少なくない。
1997年８月、「大学の教員等の任期に関する法律」が施行された。人事の「流動化」、大学
教育・研究の「活性化」を図るというのがその表面的な理由であるが、日本の流動性の低さは、「終身雇用制の上での胡座（あぐら）」ではなく、深刻な大学間格差に求められる。任期制は一般に下のポストほど短く、また再任の機会も少なく、逆にポスト間のリエラルヒーがいっそう強められる。（『われわれの教育活動』No.19(1997-8,1998.4)）『21世紀の大学像と今後の改革方策について−競争的環境の中で個性が輝く大学−』（大学審議会答申、1998年10月）では、「組織運営体制の整備」：学長権限の強化、第三者評価、行政改革下、公務員20％削減（小渕内閣、1998年８月）計画はやがて独立行政法人化へと連なった。
・★文部省調査（1995年度：大学設置基準大綱化以降の保健体育科目の実状）によれば、全国566大学中「実技・講義ともに必修」331校（58％）、「実技は必修。講義は選択」109校（18％）、「講義は必修・実技は選択」18校（３％）、「講義・実技とも選択」155校（27％）である。
・☆『一橋大学ニュース』（1992.6号外）「小平建物の移転改築問題第２版」。スポーツ施
設の施設整備工事のスケジュールは、２年ずつ２段階のうち、第２段階での工事着工という予定。（・・・・・・資料１）
・☆1996年に一橋大学では、教員組織改革（４学部へのインテグレーション）、４年一貫制、国立移転が同時に進められた。これまでの教養科目の必修単位数はほぼ半減された。小平時代の「体育教官室」は「運動文化教官室」、「体育共同研究室」は「スポーツ科学研究室」へ名称変更した。
・☆1997年度：「体育館・プール建設を巡る懇談会」が評議会承認のもとに、大学教育研究機構長によって開催された。今後の建設促進と施設の内容について検討を開始した。（機構長、学生部長、教養教育委員会委員長、運動文化科、施設課、学務課）
・☆1997年度：体育館と温水プールを要求してきたが、「体育館とセットにするとプール分
が資格面積に参入されるということで、この時点で温水化は断念し、覆いをつけた50ｍプールを要求した。「体育館要望書」（1998.1.29、No.19、巻末資料）
・☆用途変更。評議会決定、2000.5.24、「一橋大学国立キャンパス東地区のプール・体育館
予定地について」、「将来、予算措置が可能となった場合は、国立地区にプール・体育館施設を建設する」という「条件」を評議会議事録に明記することで「当該予定地の使途計画を、ス
ポーツ施設建設予定地等に変更する」ことが決定された。
この用途変更決定の後、当該予定地について、多目的グラウンドとしての整備の可能性が田崎学生部長（後に、副学長）から提案され、運動文化科として検討し、授業を進める上での改善につながるものとして内容の検討に入り、具体的な要望を提出した。（2000.11.13）しかし、この議論が始められた当初に見込んでいた予算的な裏付けを獲得することができず、この計画も現在まで実現に至っていない。（・・・・・・資料４）33

・☆2000年４月、一橋大学商学部、社会学部も研究科となった。（全学部が研究科へ、大学院重点化の完成）、教員の負担増加、教養教育は今まで以上の、その意義と意味を問われる（No.21,p5）。大学院重点化の進行と、大学全体のカリキュラムの「見直し」は必至。教養教育と学部教育の一貫性と相互の独自性の追求が必要。
「５大学連合」（1999年秋）の動きは教養教育の合理化＝削減の危惧も視野に入れる。全国の大学体育の動向（2002.４，№.23,p6,7）「大綱化」以降、必須単位数は減少したが、多様な授業実践が試みられている。
・☆「学部・教養教育自己評価専門委員会」「中間報告」2001年２月。運動文化科目は学生の６割強が満足（他分野に比べて良好）、
・☆2001年３月、大学教育研究機構発足（教育研究機構からの改組）。
・☆2001年４月、「教養教育重視」の風潮（No.22,p37）の中で、運動文化科目の意義の再検討が必要。
・★2001年６月、「大学（国立大学）の構造改革の方針−活力に富み国際競争力のある国公
私立大学づくりの一環として−」「大学を機転とする日本経済活性化のための構造改革プラン−大学が変わる、日本を変える−」
・★2003年４月、大学教育研究開発センター発足（大学教育研究機構からの改組）。
・☆体育館建設問題に対する昨年の経過は『われわれの教育活動』（No.25,2004.4,p32-3）。
2003年７月３日、「授業に関わる施設整備について（要望）」を杉山副学長へ提出した。これ
は「副学長が学長と話し合う上での資料」として提起した。これには補足資料として「授業を進めていく上でこんな問題が起こっている」「学生にこうした不利益がある」等、授業の実態に即した詳細な説明を加えた。（・・・・・・・資料３）
・☆10月28日に石学長との懇談を持った。学長は状況の厳しさを話したが、われわれも新建設が無理であるならば、せめて増改築ができないかを要求した。
・☆今年（2004年）の２月に、石学長より藤田大教センター長へ、「（国立）体育館増築案」
を示し、それが運動文化科の会議で紹介された。われわれはそれが非公式なものであり、真意を尋ねるべく、杉山副学長との会合を要求した。そして３月24日にそれは具体化した。（出席：
杉山副学長、藤田大教センター長、尾崎スポーツ科学研究室長、岡本教育部長）
学長が施設課に打診した案とは、いわゆる「上部増築案」「横増築案」の２案であるが、そのいずれもが、機能上、増築のメリットが少ない、もし改築計画が持ち上がった場合、増築分
は残すことになり非効率になる、近隣への日照権問題等、実質的に不可能であるというものであった。（・・・・・・・資料４）
しかし、ここには体育館増築場所、改築年問題など検討すべきいくつかの重要な論点も残されており、それを持って最終報告とさせてはならない。
・☆「中期目標・中期計画」における研究・教育の目標と評価は具体化されてきたが、教育における施設の条件整備となるべき体育館の状況はきわめて貧しい実態のまま放置されている。
・★☆2004年４月、独立行政法人、出発
３．第一回スポーツ科学研究室会議（2004.４.６）
４月６日の会議で、体育館建設問題に関する副学長との会合（2004.３.24）の結果を受けて議論し、以下の論点が提起された。
34

・本年度の概算要求から体育館建設が落とされている。
・体育館建設が厳しいとすれば、バレーボールコートに屋根を設置できないか。
・増築場所として現体育館の西側も考えられる。
・「法人移行準備本部・学生支援ＷＧ」の報告書の中には、体育施設の不備が指摘されている。
・学長は一方で「体育が選択化すれば、施設不足は解消される」と非公式に述べている。
（量的解決）
・今年具体化されるであろう「全学共通教育委員会」でのワーキンググループでの検討（中期目標の一環）が進む中で、教養教育の選択化も俎上に上るかもしれない。それを視野に入れながら、体育館建設要求を展開しないと、やぶ蛇となるかもしれない。
・副学長は「質的にも支障を来していることを示す資料を提供してほしい」といっている。
既に出してあるが、さらに詳細をということか。
・先の「学長からの返答」（増築不可能案）は、承服できず、再度の資料を提起しながら、時期を見て学長会合を要求すべきだ。
現在の情勢と今後の方針についてしっかりと議論をしておいた方がよいとの意見が大勢であり、第一回実践交流会で議論することになった。
４．第一回教育部会議（2004.４.13）
それを受けて、教育部では以下の点で議論した。
・学長の「量的解決」を覆すには現状の「質的貧困」も併せて提起する。
・現在は、授業の立場からの要求だけでは弱い。課外活動上の「貧困」な実態の指摘も必要だ。①部活動の実態把握が必要だ。
・４年一貫化以降、つまり小平時代との比較によって、現状の貧困さを明確化する必要がある。②４年一貫化の総括も含め、これまでの資料の整理、検討が必要だ。
・③他大学との比較、学生数、開講種目数、そして体育館種目などの比較から本学の体育館
関連の貧困さを実証する。
・「全学共通教育委員会」での検討は、「１学部制」あるいは新しい学力観・教養観のもとでの実用英語、IT、情報リテラシーの強調などが予測されるが、そのおりに「身体」「体力」や「運動文化」「スポーツ」がどれだけの重要さで位置づけられるか、大きな課題となる。④新しい教養観の検討が必要となる。その場合、軸はこれまでわれわれが行ってきた教育の成果を踏まえることだ。
・90年代の大学教育大綱化の中で、本学では必修化が比較的すんなりと通った。他大学のように厳しい「洗礼」を受けていない。今回はそれに直面するかもしれない。
以上の議論から、作業課題としては、上記の①②③④が考えられる。これらは単純に「量的貧困」ではなく、明らかに「質的貧困」の視点も含んでおり、前者への批判となる。
しかし、時間的制約もあり、今回の実践交流会では②の既存の資料の整理と、小平時代と現在の教育上のギャップも指摘してもらう。
５．教養概念について①『「中期目標・中期計画（大学実施要項）に関する基本的考え方−基本的目標及び教育研
35

究に関する事項−』（2004.９）
・専門を相対化する知（従来の教養だけでなく他の専門も含む）
・国際的な視野と競争力の基礎となるスキルとしての語学や情報処理能力、すなわち「役に立つ」教養
②中央教育審議会（2000年12月まとめ）・基礎学力と知識、その基盤となる国語の力、社会的規範意識と倫理性、感性と美意識、困難を乗り越えるための体力と精神力
・社会との関わりの中で必要な資質・国際化・情報化が進む世界で日本人として生きていくための基礎的な能力
・未知の事態や新しい状況に的確に対応していく基盤となる力・品性、品格など＊資料類（当日配布）
・『一橋大学ニュース』（1992.6号外）「小平建物の移転改築問題第２版」（資料１）
・田崎副学長宛「新体育館・プール予定地の予定変更にかかる『体育施設等』の整備について」
2000.11.13（資料２）
・「授業に関わる施設整備について（要望）」運動文化科、2003.７.３（資料３）・「（国立）体育館増築案」（資料４）
６．討論
・91年の大綱化時に、本学は「比較的すんなりと進んだ」というが、事実は異なる。選択化案もあったし、また当時の分校主事は施設問題については何も行わなかった。
・塩野谷案での体育館とプール建設は、如水会からの援助金を当てにしており、耐用年数などの視点はなかった。
・われわれは「２年間の建設期間（第二期）」を前提に移転した。そして移行後は小平での授業は不可能として、厳しい中でも国立で授業を遂行すると判断した。
・当時、教務委員会からも、「半年移行後は、全体に移転しなければカリキュラムは組めない」と移転を迫られた。（教務委員会の議事録を調べる。）
・当時、国立で体育館などの建設に関して、諸意見があった。
・耐用年数問題があっても、授業が国立に移転するのだから、可能である。
・学生数の増加もあり、資格面積が増加した。
・小平の体育館の博物館化により、国立で可能。
・法人化した後、施設整備計画はどう進めるのか。
・従来の方式と同じように、概算要求項目の文科省のヒアリングあり。
・そうであるとすれば、体育館・プールが概算要求から落とされたことは、危機的だ。
ロー・スクール案や公共政策大学院案などが具体化すると、その建設地としてねらわれる可能性もある。
・ホッケー場建設の時も、法学部から、その用途を固定しないで欲しいとの意見があった。これは明らかに、ロー・スクールを睨んだ発言であった。
・ラグビー場の整備と外部への貸し出し案も水面下では進行しているようだ。
36

・先の増築案は問題あり。北案、西案もあり得る。そうすると土地利用案とぶつかる可能性があるので、先の案となったと考えられる。
・学長は、先に増築案の提示によって「終了」と考えているとすれば、早急に会見して、その案の問題点を問いただす必要がある。
・今後、カリキュラム改革で「選択化」面とロー・スクールなどの施設面の２つの面からの体育館建設サボタージュがあり得る。
・大学として、体育館の貧困さをもっと証明する必要がある。
・早急に準備をして学長会合を行い、体育館・プールの概算要求に乗せることが求められている。

（内海和雄）（２） 全学共通教育開発プロジェクトによるヒアリングについて（2004 年７月 20 日尾崎正峰）
大学教育開発センターの全学共通教育開発プロジェクトは、「全学共通教育」に関する学内外の状況の調査・検討を重ねているが、その一環として、本年度前半、カリキュラムや教育の現状と展望に関して旧「教養教育」の各エリアからのヒアリングを行なった。
運動文化科にもヒアリングについての打診があり、2004 年 7 月 28 日の午後、「運動文化科
目のカリキュラムの現状と課題・展望」と題して報告を行なった。報告の内容については、実践交流会、および運動文化科の定例会議における意見交換をもとにしているが、最終的には報告者の責任で提起された（報告のプロットはこの項の最後に掲げてある）。
このヒアリングでは、カリキュラムと教育の現状についての報告という側面とともに、今後、「改革」の対象となる「全学共通教育」の展望という点が重要な視点であったといえる。その点に関わって、現状においては明確な方針や現実の形をとったものでなくとも、やや自由に将来構想を描くという部分を報告の中に盛り込んだ（報告の最後に掲げた「身体リテラシー」がそのことにあてはまるといえるが、定義が明確となっていないこともあって、この用語についての質疑は行なわれなかった）。
報告についての質疑と意見交換では、まず、「われわれの教育活動」のように、毎年度エリアの教育に関する総括が行なわれていることに対するプロジェクトの各メンバーからの評価は高かった。また、運動文化科科目（とくに、スポーツ方法）に対する評価の高さも、こうした教育活動の反映であるという意見も出された。
国立キャンパスにおけるスポーツ施設の整備状況の認識はメンバーによってまちまちであったが、報告において教育活動の質との関連で整備の不十分な状況を指摘したことに対して、ス
ポーツ施設の整備が必要であるとの共通認識が（その場では）できたといえる。
質疑の中で、もう一点、現在の学生のメンタリティの問題と関わって、スポーツ方法の授業
が学生相互の結びつきの機会となっていることについて意見交換があった。
【報告のプロット】
１．「４年一貫カリキュラム（新カリキュラム）」改革と運動文化科目（１）必修単位の削減
37（２）「選択」の拡大①学生の希望の反映②運動文化科科目の 4 年間継続履修
２．運動文化科目の現状（１）開講コマ等の現状（２）履修者の推移（３）学生による授業評価結果①教養教育・学部教育に関するアンケート結果から②運動文化科によるアンケート結果から③全学授業評価アンケート結果から（４）運動文化科目の現状と授業評価をどのように受けとめるのか①運動文化科目、とくに実技科目であるスポーツ方法に対する学生の評価は全般的に高いということができる。
②この結果は、からだを動かすことによって学生の運動欲求が充足されたというレベルにとどまるものではなく、授業の内容・方法が学生の多様なニーズに応えていることの表れととらえることができる。
③同時に、学生の評価は、新カリキュラム移行後、授業内容と方法の検討、新種目の導入、種目選択に関する学生の希望・意向聴取などを継続的に進めてきたことの反映といえる。
３．これまでに継続して追求してきた課題（１）国立キャンパスのスポーツ施設整備の不十分さ（２）スポーツ方法の単位数問題
４．展望〜「身体リテラシー」と（一橋大学の）教養像＜提出資料＞「われわれの教育活動」「運動文化科のカリキュラムの変遷」（図表）「学生によるスポーツ方法に関するアンケート」（経年変化）（３）運動文化の教育評価について−スポーツ方法Ⅰの評価−（2004年10月19日 教育部提案）
Ａ：以下の視点でレポートをした。
１．昨年度の検討の再確認（参考資料：『われわれの教育活動』№.25）
特に、「目標と評価は連動し、評価規準は多様。運動文化科として統一基準は出さない。」
等が確認され、昨年度の年度末評価になった。
２．「スポーツ方法Ⅰ」「スポーツ方法Ⅱ」を、ガイドライン適用外の「特別教科」とは申請しなかった。
それによって、「Ａは１／３」というガイドラインにある程度沿うことが必要になった。
３．2002年度から2003年度への変化（資料参考）
全般的傾向として、ガイドラインに沿う方向で評価が行われている。しかし、一方では極端な推移も見られる。特に非常勤講師の場合、情報も不十分なため、今後何らかの情報提供・質38

疑応答が求められる。
４．他教科の事例
実技系ではないが、極端に「Ｄ」が多いものもある。
５．今後の課題
・年度当初の学生への説明（評価規準の明確化）
・非常勤講師への説明会の必要性（全学とエリア）
Ｂ：討論
討論の中心は、①変化実態を如何に見るか。
②「３」に関わって、各人の授業、評価で変化したこと。
特に②が中心となった。要点を示す。
・旧Ａを新Ａ、新Ｂに分けるだけでは済まず、全体のバランスの変動が必要だった。
・新Ｂと新Ｃとの境目が難しかった。
・旧Ｃのイメージは低かったが、新Ｃはそれほどでもない。この点で意識改革をしないとＣを付けにくい。
・年度間の相対評価をどうするか。同じ内容の授業でも年によりＡの比率が異なる場合がある。
その場合はどうするか。
・Ａの割合を減らしたが、評価全体で、出席点、ノート点、レポート点のそれぞれの評価と点数配分に悩んだ。
・評価内容に、教師との接触度も加味する。それは学生の個性の違いによる差異も影響するが。
しかし、その視点を設けることによる授業展開のイメージは理解できるし、重要だ。学生は教師との接触を求めているし、それが多い授業ほど彼等の満足度も大きい。
・全体として相対評価に移行するには違和感があった。
・１／３のＡと指導とが一致しているのかは、判断が難しい。（ここには到達度評価的な視点が内包されている。）
・ガイドラインに近づくよう、かなりの強制力が働いている。
・ガイドラインはＡを１／３程度としか言っていないが、ＢＣＤは無いのか。
・取り敢えずＡの比率を何とかしようと始まったことであるから。「安売り、乱発を避ける」という程度の意図から、一定の強制力を持ちつつあるようだ。
・他教科でも、同じような変動はあるのか。
・学生からの評価に関する抗議（質問）を生じさせないためにも、オリエンテーション時の説
明は重要である。
・本年度評価前（１月頃）に、この資料を非常勤講師にも示し、状況説明が必要である。
・非常勤講師にも実態を知らせて、時間を掛けながら積み重ねる必要がある。
当面は新学期の顔合わせ会に、少し状況説明が必要ではないか。
まとめ
以上の討論が行われ、今後の具体的な方針、検討課題も示された。
（内海和雄）
39

２．教育活動日誌
2004/04/05

新年度顔合わせ会

04/13

教育部会①（実践交流会について）

04/30

臨時教育部会（非常勤への対応・対策）

05/20

実践交流会（体育館建設問題と全学共通教育改革：内海和雄）

06/08

教育部会②（他大学の実技種目調査、非常勤への対応、授業評価アンケート、実践交流会について）

07/13

教育部会③（方法Ⅱアンケート調査、成績提出、実践交流会内容変更）

07/20

実践交流会（全学共通教育プロジェクトの聞き取りへ向けて：尾崎正峰）

09/30

教育部会④（来年度カリキュラム、施設条件、実践交流会について）

10/12

教育部会⑤（来年度カリキュラム、実践交流会、方法Ⅰの履修者について）

10/19

実践交流会（成績評価方法の検討②−５段階評価基準の検討−：内海和雄）

11/08

課外活動との施設利用調整会議

12/20

教育部会⑥（来年度カリキュラム、来年度学生便覧の変更について）

2005/01/18

教育部会⑦（来年度講義要綱について、アンケート：学生・教員、成績提出について、総括と方針、体育館施設管理業務委託、予算関連）

03/01

教育部会⑧（総括と方針）

03/07

教育活動の総括と方針

03/09

教育部会⑨（教育活動の総括と方針）

３．調査活動
例年と同様に本年度もスポーツ方法の受講生に対して、われわれ独自のアンケートを実施した。方法Ⅰは冬学期末、方法Ⅱについては夏・冬の学期末に行った。様式はこの数年間使用している質問項目と、昨年度の冬学期より加えた、満足・不満足のより具体的な内容を尋ねる項目からなる。（巻末資料参照）。
１．スポーツ方法に関するアンケート
・対象：スポーツ方法Ⅰの受講生
・実施期間：2005 年１月の各授業時間内
・有効回答数：851 人（登録者数 1072 人）（１）満足度
本年度（2004 年度）は、昨年度（2003 年度）に比べ「たいへん満足」が 11.6％上昇し、この調査を開始して以来の最高値を示している。これは一昨年度（2002 年度）のレベル（35.5％）に持ち直す形となっている。
「まあ満足」の 43.1％（昨年度より 5.3％下降）とあわせると 78.9％
が「満足」であると答えていることになる。一方、「やや不満」の 3.5％と「大変不満」の 0.8％を合わせた値、すなわちなんらかの「不満」を訴えている者の割合は 4.3％と、こちらは調査開始からの最低値を示している。したがって、2004 年度はこれまでになく高い「満足度」と低い「不満度」という、われわれの立場からは非常に喜ばしい評価をもらったことになる。さら40

に付け加えるならば、「やや不満」（30 人）「大変不満」（７人）と答えている者の分布は、特定の種目に集中することなく分散しており、このことより、スポーツ方法Ⅰという科目全体として不満を訴える者が少ない、質の高い授業が行われているということができるであろう。
種目別にみると、「大変満足」と答えている者の割合が多いのは、剣道（55.6％）、フライン
グディスク（43.8％）、バスケットボール（42.9％）、バレーボール（42.2％）、バドミントン（39.8％）、硬式テニス（39％）である。
「大変満足」と「まあ満足」を合わせると、剣道（85.2％）、
フライングディスク（84.4％）、バドミントン（83.5％）、ソフトボール（83.3％）、硬式テニス（82.4％）が 80％を越える受講者の「満足」という回答を獲得している。
以上のようにスポーツ方法Ⅰでは、全体として高い満足度を得られる授業が展開されているのであるが、そのことを前提として、さらに充実した授業をつくっていくために、昨年度より、
自由記述の欄を「満足した点」「不満な点」「希望」がそれぞれ記入できるように分割し、より詳細な受講生の意見を尋ねることができるようにした。このことにより、満足度を聞く質問項
目で「大変満足・まあ満足」を選択した者からも「不満な点」、また、「やや不満・大変不満」
を選択した者からも「満足した点」を聞き出すことができると考えた。実際の回答をみると、期待通りに、満足度の選択肢にかかわりなく、「満足した点」「不満な点」に関する意見が得られている。
では、スポーツ方法Ⅰの受講生はどのような点に「満足・不満足」を感じているのだろうか。
「満足した点」への記述は 477 件得られたが、一番多く寄せられたコメントは「楽しかった」「面白かった」「〜（種目名）が楽しかった」といった受講した授業を全体として肯定する意見である（116 件：24.3％[満足した点を記述した者の中の割合：以下同様]）。このような意見か
らは、何が楽しくて「満足した」のかはうかがい知れないのだが、１年間のスポーツ方法Ⅰの授業が彼ら・彼女らにとって、総体として「楽しい」経験となっていることが理解できる。わ
れわれはスポーツ方法Ⅰの目的として、基礎的体力の養成と併せて、技術認識、練習方法、技術習得といった基礎的能力を養成することを設定し、総体としてスポーツを楽しめる主体を育成できる授業作りを目指してきたが、以上のような受講生のコメントは、これらの取り組みが成功している証左であると評価してもよいのではないだろうか。
さて、そのようなスポーツ方法Ⅰで味わうことのできる「楽しさ」の具体的源泉は何なのだ
ろうか。まずは、仲間との交流があげられよう（69 件：14.5％）。受講生の記述では、「いい仲間ができた」「他のクラスの友達ができた」「友達がいっぱいできる」といった言葉で表されている。また、教員の人柄を満足した点としてあげている受講生も認められ（29 件：6.1％）、ス
ポーツ方法Ⅰでは、仲間や教員との触れ合い・交流が「満足」を作り出す重要な要素となっていることが理解できる。
「いい運動になった」「体を動かし、いい気分転換になった」「運動不足の解消になった」「ス
トレス発散」といった、身体を動かすことと、そこから得られる身体的・心理的欲求の充足を満足した点としてあげている者も多い（71 件：14.9％）。さらに、「試合が多くできた」「ゲーム中心だった」といった試合への志向性を表現する記述（32 件：6.7％）も、プレイから得られる欲求充足を満足した点としてあげていると解釈してよいだろう。その反面、「体力がついた」「鍛えられた」「体力向上につながった」という表現は７件ほどで、実感できるほど体力を向上させることができた者は少なかったようである。
施設に関して、われわれは不十分なところが多いと認識しているのだが、テニス、バドミン
41

トンの受講生を中心に「コートが十分確保されており、そのため十分に練習できた」「器具のレベルが高かった」などの意見が寄せられている（24 件）。
その他、複数の者が「満足した点」としてあげているのは「テニスが前よりできるようになった」「うまくなった」「技術が向上した」という技能向上に関するコメント（11 件）、「新しい種目に挑戦できた」「普段自分ができないスポーツをすることができた」という、新しい経験への満足を表すコメント（４件）、「初心者にもわかりやすかった」「初心者に優しい授業だった」という初めての者へのケアーに関するコメント（６件）などである。
一方、「不満な点」としてあげられているものは毎年あげられる項目である。単位数が通年で２単位であることに言及している者は今年も非常に多い（168 件：36.3％[不満な点を記述した者 463 件中の割合]）。また、「１限がきつい」「朝がきつい」といった不満には 59 件のコメントが寄せられているが、時限別の満足度には有意な差は認められない。その他、レポートやノートを課すことへの不満が 14 件、バレーボールの授業が屋外で行われることに対する不満が13 件寄せられている。
以上の「満足した点」「不満な点」は、全学授業評価アンケートの結果なども合わせて、今後、
より詳細な分析をしていく必要があるだろう。
（２）方法Ⅱの履修希望に関して上にみたように、本年度は満足度が高かったからであろう、スポーツ方法Ⅰの受講者でスポーツ方法Ⅱの履修を希望する者の割合も例年に比べ若干高い値を示している。特に「ぜひ履修したい」と答えている者は例年 10％前後であるが、今年は 12.1％を獲得している。
「時間があえば」27.3％、「やりたい種目があれば」15.8％と合わせると、若干の落ち込みをみせた昨年度
から 2002 年度レベルに持ち直している。満足度別に履修希望者の割合（「是非履修したい」＋「時間帯あえば」＋「やりたい種目があれば」）をみると、「大変満足」と答えた者の中で 65.9％→「まあ満足」52.5％→「ふつう」40.4％と、満足度が低くなるにつれて履修希望も減少する。
「やや不満」「大変不満」と答えた者における履修希望者の割合は低いのかというとそうではな
く、それぞれ 44.8％、71.5％と比較的多くの者が履修希望を表明している。
（３）方法Ⅱの非履修の理由に関して
昨年度に比べ、本年度は「履修しない」と答えた受講生が 2.2％減少し 32％となった。しかし、履修を希望しない理由の傾向は例年通りである。
「方法Ⅱの履修非希望の理由」（複数回答）
でもっとも多い答えは「単位数が少ない」60.2（昨年度は 56.3％）、「ほかの科目を優先」41.3％（同 52.1％）である。
（４）スポーツ方法の授業に対する要望・意見「満足した点」「不満な点」については既述したが、「希望」についても例年と同様に「単位増」への要望、「２限以降の開講」などが非常に多く表出されている。また、施設・設備に関する要望も、例年どおり屋外バレーボールに関する意見が多くみられた。バレーボールは室内で行うものという固定観念が、不満となって現れていると考えられるが、新体育館、もしくは屋
根付きの教場を実現し、これらの不満を何とか軽減したいものである。それ以外の屋外種目に関しても雨天時の代替授業への不満は、多くは設備（屋内体育館・施設の不備、教室の確保、AV 機器、ビデオ教材等）への不満となってあらわれており、体育施設の整備、AV 機材、資料
42

等の整備は不可欠であるといえよう。
２．スポーツ方法Ⅱに関するアンケート
・対象：スポーツ方法Ⅱの受講生・実施期間：

夏学期

2004 年７月、冬学期

2005 年１月の各授業時間内

・有効回答数：340 人（登録者数：夏 290 人、冬 331 人、計 621 人）（１） 満足度
スポーツ方法Ⅱにも例年同様にアンケート調査を実施した。回答者の男女比は男子 82.1％、
女子 17.9%と圧倒的に男子が多い。また、学年別の比率は１年−2.1％、２年−27.4％、３年−
30％、４年−40.3％であり、学年があがるにつれて高くなる傾向を示した。受講経験の有無は、「経験あり」51.2％、「経験なし」48.8％と、ほぼ半々に分かれている。
スポーツ方法Ⅱの満足度は、例年高い数値を示している。本年度も「たいへん満足」51.3％（昨年度 61.7％）、「まあ満足」39.8％（32.9％）と、９割以上が満足（「やや不満」0.6％、「大変不満」０％）と答えている。しかしながら、「大変満足」の値は昨年度より 10％以上も減少しており、来年度に向けて、われわれはさらなる授業の充実につとめなくてはならないであろう。
昨年度冬学期より、方法Ⅱの受講理由（複数回答）を項目別に選択してもらった。それらの数値が本年度には大きく変動している。本年度に最も多かったのは「健康・体力を維持・向上するため」59.8％（昨年度冬学期 51.2％）であり、次に「実施する種目が好きだ（やってみたかった）から」で 58.6％（同 82.7％）となっている。また、「親しい仲間をつくる」も 22.8％（昨年）から 11.5％（今年）へと大きくポイントを落としている。種目への愛着や友人との交流を好む傾向が薄れ、「健康・体力」を維持向上させるという実利志向が強まっていると解釈してよいだろうか。本年度から加えた「この種目が上手くなりたい」という項目への回答は 42.9％とやはり比較的高い値を示している。
（２）履修希望
方法Ⅱの履修希望に関しても、昨年度と比較して大きくポイントを落としている。
「ぜひ履修したい」と答えた学生は 36.3％（昨年度 51.9％）と 15.6％のダウンである。しかしながら、「時間帯があえば履修する」23.9％、「やりたい種目があれば履修する」8.8％を合わせれば、約 70％となり、「来年は卒業している」と答えた４年生の 22.7％を考慮すると、１〜３年生の大半は次年度の受講を希望しているとみてよいであろう。
（３）方法Ⅱへの要望・意見
方法Ⅱにおいても単位の増加は要望として大きな割合を占めている。単位数増の実現化に向けて、より具体的な検討をしなければならないと改めて確認した。施設に関しては、スポーツ
方法Ⅰと同様に、バレーボールの屋内実施の実現化などが多くあげられている。その他、方法
Ⅱには、より積極的に授業に関わろうとしている学生が多く集まり、それぞれの授業に具体的な改善点、工夫するべき点などを提言している。これらは、それぞれの授業担当者に還元し、43

授業の向上に役立てたいと考えている。
（岡本純也）

４．教育部の活動・体制
本年度の教育部の活動・体制を以下に示す。
・ 日常的な教育活動の運営に必要な基本的業務の遂行
・ 2005 年度のカリキュラムの編成
・ 部会の開催＝９回
・ 実践交流会の開催＝３回
・ 課外活動との運動施設調整会議（副学長主催）への参加
・ 学務課や施設課など、学内関係部局との国立キャンパスの運動施設・関連施設の整備・建設についての話し合い
・ スポーツ方法Ⅰ・Ⅱの受講生に対する受講状況調査
・ 全学 FD への参加
・

「われわれの教育活動−総括と方針−」の刊行

本年度の体制は内海（部長）、藤田、岡本、関根（庶務）であった。
（内海和雄）

Ⅳ．２００５年度教育活動の方針
１．２００４年度の達成と課題
昨年度の運動文化教育の基本方針は、大学全体の中期目標・計画の一環として位置付けながら以下のように提起した。
①全学授業評価とスポーツ方法アンケートを利用し、学生の要求や意見、授業評価をふまえたカリキュラム編成、教育方法・内容の充実を心がける。
②授業評価および成績評価を検討し、われわれ独自の授業評価、成績評価・試験体制の充実、開発につとめる。
③「スポーツ方法」の単位数に対する学生の不満の解消に向け、半期２単位化の方向性を模索する。
④これまで充分に議論がなされてこなかった、スポーツ科学・健康科学の科目構成や内容の検討を行い、体系的なカリキュラムづくりを目指す。
⑤多人数講義については開講曜日・時限の変更など、その改善策を検討する。
⑥柔軟かつ多様なカリキュラムの編成という点で、そしてまた、天候に影響されない日常の授業実践の安定的な実施という点で、体育施設の整備・拡充について大学執行部との交渉を含め、長期的な視野に立って事態の改善に努力する。
⑦実践交流会、および、教育活動の総括と方針作り、冊子『われわれの教育活動』の充実に努める。
各項目については既述の項目の中に具体的には述べられているが、要約的に述べれば、①に44

ついては学期末、年度末の調査を考慮して新年度のカリキュラム構成に活かし、学生の意向に対応するように最大限努力してきた。②に関しても実践検討会を通じて評価のあり方を検討した。しかし、実践の交流、検討の場は設けることが出来なかった。これまで、学生の授業満足
度を経年的に調査し、授業改善に活かしてきた。ところで、学内全体で見ても熱心な教員の指導に対する学生側の反応、評価が必ずしも一致しているとは限らない事例も若干耳にする。わ
れわれ運動文化科においてもこれまで「教員の求める良い授業像」の検討は行ってきたが、「学生の求める良い授業像」という視点からの検討は不十分だったように思われる。この点は今後の検討課題となるのではないだろうか。③④については事実上触れられぬままであった。⑤⑥⑦については、既述のように鋭意努力をしたが、引き続き努力が求められている。

２．２００５年度の基本方針
独立行政法人化２年目の本年度は、中期目標・計画に基づく諸改革がより具体化される年になるであろう。その動向を見極めつつ、われわれは教養教育の改善に努めなければならない。
特に、全学共通教育の重点的検討が開始される可能性もあり、運動文化教育のこれまでの蓄積と固有性を活かし、教養概念の深化を目指すことが問われる。
また、早川教授定年退任に伴う後任の採用は、運動文化科にとって重要な事項であり、その実現には最大限の努力が要請される。
そして本年度限りではあるが本館の改修工事に伴う６時限制の採用は、教室使用上の調整を要した。幸いに運動文化科目への影響は最小限の調整で済んだが、学生の課外活動への影響とそれによる授業への影響も多少懸念される。その対応も求められるであろう。
そして、急速な大学改革は専任と非常勤講師との情報ギャップを生み出しており、日常的な情報提供は大学としても必要であるが、運動文化科での独自の活動も必要である。
これらの事実を踏まえ、そして本年度予想される新たなる課題を想定して、本年度は以下のような基本的課題に取り組む。
①全学共通教育改革の動向に適切に対応する。
②早川教授の後任採用へ向けて最大限努力する。
③全学授業評価とスポーツ方法アンケートを利用し、学生の要求や意見、授業評価をふまえたカリキュラム編成、教育方法・内容の充実を心がける。特に教員へのアンケートではス
ポーツ方法の目的・目標に対応させて内容を検討する。
④授業評価・成績評価について、「大学教育研究開発センター」と連携し、授業づくりをいっそう推進する。特に「学生の望む良い授業」像を探求し、前者とのすりあわせをする。
⑤多人数講義については開講曜日・時限の変更など、その改善策を引き続き検討する。
⑥体育施設の整備・拡充について大学執行部との交渉を含め、特に体育館建設については本学の長期的展望の形成へ努力する。
⑦「スポーツ方法」の単位数に対する学生の不満の解消に向け、半期２単位化の方向性を模索する。
⑧スポーツ科学・健康科学の開講内容の関連を検討する。
⑨実践交流会、および、教育活動の総括と方針作り、冊子『われわれの教育活動』の充実に努める。
45

３．教育活動（１）２００５年度のカリキュラム編成と体制＜開講コマ：全学共通教育、学部、大学院＞
全学共通教育科目における運動文化関連科目の開講総コマ数は、通年コマに換算して50.5コ
マである。

2005年度

2004年度①総開講コマ数

77.5

通年コマ

69.5

通年コマ

②全学共通教育開講コマ

50.5

通年コマ

48.5

通年コマ

・方法Ⅰ（療育コース）

31 (1)通年コマ

31 (1)通年コマ

・方法Ⅱ

25

半年コマ

25

半年コマ

・健康・スポーツ科学

8

半年コマ

7

半年コマ

・教養ゼミ

6

半年コマ

3

半年コマ

③学部教育・大学院コマ

27

通年コマ

21

通年コマ

・学部講義

5

半年コマ

4

半年コマ

・学部ゼミ

15

通年コマ

11

通年コマ

・大学院講義

5

半年コマ

4

半年コマ

・大学院ゼミ

7

通年コマ

6

通年コマ

＜体制＞
・坂が在外研修から帰国した。
・非常勤講師は10名。担当コマ総数は23.5（昨年度は10名、26.5コマ）で3コマ減である。運
動文化科目開講コマ数（教養ゼミ含む）に占める非常勤担当コマの割合は約46.5パーセントである（昨年度は、54.6パーセント）。
・ 研究部と教育部の担当助手は昨年度と同様に研究部：渡辺と教育部：関根の体制となる。
＜種目別２００５年度開講コマ数＞

スポーツ方法Ⅰ＝通年 スポーツ方法Ⅱ＝半年
2005年（2004年度）

2005年度（2004年度）

テニス

9

9

7

7

バスケットボール

2

1

2

2

バドミントン

6

5

3

2

サッカー

4

5

2

3

バレーボール

2

3

1

1

軟式野球

0

1

1

1

ソフトボール

2

1

0

0

卓球

-

-

0

1

ジャズダンス

1

1

2

2

46

フライングディスク

1

1

2

2

スポーツフィットネス

1

1

-

-

剣道

1

1

2

-

フラッグフットボール

1

1

-

-

陸上

-

-

0

0

器械体操

-

-

1

1

ゴルフ

-

-

2

2

ヨガ

-

-

0

1

療育コース

1

1

-

-

31

31

25

25

合計
＜２００５年度の特徴＞

・坂の在外研修からの復帰にともない、バスケットボール、バドミントン、サッカー、卓球の開講コマの間で調整をはかった。
・６時限制に伴う教室使用状況を考慮し、スポーツ方法Ⅰのバレーボール種目（雨天時教室使用）を１コマ削減した。また、スポーツ方法Ⅱの剣道（剣道場）を２半年コマ新たに開講した。
・ 学習内容を考慮し、内海の担当するスポーツ方法Ⅰの軟式野球をソフトボールへと変更した。
・種目の特性と運動施設の規模を考慮し、スポーツ方法Ⅱの軟式野球、バドミントン、バスケ
ットボール、サッカーの定員を調整した。
・スポーツ方法Ⅱのヨガを本年度休講とする。
（２）カリキュラム、および教育内容・方法の充実①「スポーツ方法Ⅰ」については、必修であることの意義を再確認し、・授業ノートや授業の枠を越えた交流大会の開催の企画などを通して学生が授業に能動的に参加できる「仕掛け」を工夫する。
・成績の評価基準について継続的に検討し、スポーツ方法に共通する基準を模索する。
・班対抗の試合やゲーム、発表会などが授業の全体的、通年的展開のなかで果たす役割、受講者の能動性やコミュニケーション、大学生活に及ぼす影響について多面的に考察し、授業の改善に役立てる。
・グループ学習を採る場合、異質集団と同質集団では、教育効果や学習の深度にどのような違いがあるのかを検討する。
・雨天時の円滑な授業運営に努める。
・遅刻者や欠席者に対する指導に留意し、長期欠席者のケアーに努める。
②「スポーツ方法Ⅱ」については、・学生の満足・不満の内容を検討し、さらなる授業の質の向上を目指す。
・各自の実践的課題を明確にするとともに、特徴ある授業実践や実験的授業実践を奨励する。たとえば、演習化などの方策を探る。
・雨天時の授業実践などに関して交流を深める。
・学生の多様なスポーツ要求に応えうるカリキュラムの編成に留意する。
47

③「スポーツ科学・健康科学」については、・授業間の関連性を検討する。
・多人数講義は開講曜日・開講時限の変更なども含め、その是正について検討し、その運営をサポートする体制を整える。
④「教養ゼミ」については、・交流に努め、優秀なレポートについては雑誌『一橋』への教員推薦を勧める。
・レポート集などを作成した場合は、１部を運動文化科に寄贈し、成果の蓄積がなされるようにする。
４． 教育条件の整備・拡充
昨年度はテニスコート南面のフェンスの防風ネットが設置された。しかし、教育条件の改善としては本年度も以下の事項が必要であり、関係部署に要望してゆく。（すでに学内の関係各部所との話し合いが進んでいるものも含まれている）。
①新体育館・プールの建設
・当面は概算要求項目への確固たる位置づけを図る②現体育館（①が実現されるまで）・日常的なメインテナンス
・新部室建設による日陰対策（＝館内照明の改善）
・窓ガラスの補強・強度化
・男女更衣室の整備（壁の塗装、湯沸かし器取替え、洗面所の増設・更衣棚取替え、シャワーのカーテン取替え等）③新体育館予定地の用途変更
・多目的グラウンドの設置（整地、フェンス等）④テニスコート（クレー、オムニ）・クレーコートのオムニ化
・ クレーコートとオムニコート間の緩衝地帯への芝生植え（水はけ悪く、ローラーかけもできない部分なので）・オムニコートの日除けの設置⑤バレーボールコート
・バレーボールコート専用の倉庫の設置
・体育館の日陰対策
・グラウンド面のオムニ化と水はけ対策⑥陸上競技場・トラックのタータン化
・（タータン化実現までの）水はけ対策
・フィールドの芝生の整備⑦野球場
・フェンス沿いの草刈り
・外野部分の芝地の整備
48

⑧西キャンパスの男女更衣室の管理
・授業に支障のないような維持管理⑨トレーニング室の整備⑩教材・教室利用設備の改善
・雨天時の教室の確保
・ＡＶ設備の整備・改善・参考文献/参考ソフトなどの充実

５．運動施設利用に関する関係クラブ・サークルとの調整会議
例年どおり、次年度カリキュラム編成期に、学生支援課主催で関係クラブ・サークルとの調整を行う。形骸化させることなく、意見交流の場としても充実させる方向で取り組む。

６．カリキュラムの充実、教育方法改善のための調査・研究
例年の調査活動に加えて、それぞれの講義・授業担当者の授業評価アンケートの結果を検討
し、運動文化科全体のカリキュラムおよび教育法改善のための資料とする。

７．教育部の活動（１）行事の開催①教育部会の定期的開催②実践交流会の開催③施設整備関係部署との交流④新年度顔合わせ会⑤教育活動の年度末総括（２）調査活動「スポーツ方法Ⅰ」の満足度と「スポーツ方法Ⅱ」の受講希望調査（冬学期末）「スポーツ方法Ⅱ」の満足度調査（夏・冬学期末）（３）資料・調査報告書・研究成果等の発行「われわれの教育活動」の刊行
施設整備・改善のための基礎資料の作成（４）２００５年度・教育部関係日程（案）
４月

５日（月）

新年度顔合わせ会

５月１７日（火）実践交流会１

７月１９日（火）実践交流会２

１０月１８日（火）実践交流会３月日（）

教育活動の総括・方針検討会議

月

日（

）

年度末懇親会49われわれの教育活動
２００４年度総括と２００５年度方針№２６────────────────────────────
２００５年４月５日発行
編集・発行

一橋大学スポーツ科学研究室
運動文化教員室〒186-8601

042-580-8270

042-580-8131

国立市中２-１────────────────────────────

50