第5回
禁煙推進学術ネットワーク学術会議
抄録集

今度こそ、タバコ製品とサヨウナラ
会頭：髙橋 和久（順天堂大学）
会長：日本呼吸器学会 大和 浩（産業医科大学）
日本呼吸ケア・リハビリテーション学会 黒澤 一（東北大学）
日本口腔インプラント学会 阪本 貴司（大阪歯科大学）

2023 年 10 月 1 日（日）WEB 開催「会頭挨拶」
髙橋 和久
順天堂大学大学院医学研究科 呼吸器内科学

主任教授

この度、日本呼吸器学会、日本呼吸ケア・リハビリテーション学会、日本口腔インプラント学会と共催で第５回禁煙推進学術ネットワーク学術会議を 2023 年 10 月 1 日（日）に Web開催させていただきます。大変光栄であるとともに、その責任の重さを実感しております。
今回の学術会議のテーマは「今度こそ、タバコ製品とサヨウナラ」であります。喫煙は、肺がんを含めた多くのがん、心筋梗塞などの循環器疾患、慢性閉塞性肺疾患（COPD）などの呼吸器疾患をはじめとした内科系疾患、歯周疾患、周産期合併症など様々な病気や健康被害の原因となっています。禁煙推進学術ネットワークは 30を超える学会が参加するユニークな横断的学術組織であり、１）国内の学会間の喫煙、禁煙に関する情報交換・共有、２）喫煙関連疾患の予防・治療ならびに禁煙治療に関する活動、３）一般市民への喫煙の害、禁煙に関する知識の普及活動、４）当局への禁煙推進における要望活動などを行っています。今回の第５回学術会議においては、ネットワークの基本的活動方針に基づき、厚労省健康局健康課長の山本英紀先生に、「我が国におけるたばこ対策」について基調講演をいただき、それに引き続き共催３学会から、各学会における禁煙推進の取り組みに関する活動報告をしていただきます、また、３学会合同企画としては「加熱式タバコについて考える」というテーマで 32 参加学会のアンケート結果調査のまとめに加えて、加熱式タバコによる健康被害のエビデンスについて報告・討論をしていただく予定です。
第５回禁煙推進学術ネットワーク学術会議に、一人でも多くの関連学会の方々、および市民の皆さんに参加いただき、有意義な学術集会となることを願っております。本学術集会が国民の健康増進に寄与することをここから期待しています。
【略歴】
1985 年 3 月

順天堂大学医学部卒業

1994 年 6 月

米国ハーバード大学医学部附属マサチューセッツ総合病院留学

2003 年 4 月

順天堂大学医学部呼吸器内科学/大学院医学研究科呼吸器内科助教授

2005 年 8 月～ 順天堂大学医学部呼吸器内科学/大学院医学研究科呼吸器内科 教授
2019 年 4 月～ 順天堂大学医学部附属順天堂医院 院長
2020 年 10 月～ 北京大学医学部 客員教授併任
2021 年 12 月～ 中国医科大学 客員教授併任

「大会長挨拶」
産業医科大学 産業生態科学研究所（日本呼吸器学会）

大和浩【喫煙歴】今でこそ、ドクター・禁煙、と呼ばれる私ですが、浪人の頃から 36 歳まで喫煙していました。
「やめたい、やめたい」と思いながら吸っていました。呼吸器内科として働きながらも喫煙していたこと、職場や居酒屋で吐き出した煙が「受動喫煙」という他者危害の原因になっていたことを猛省しております。
【専門分野】自分が禁煙してみると、タバコの悪臭が大嫌いになり、まずは自分の大学、
関連する企業の全面禁煙化に取り組みました。そして、全国の医歯学部と大学病院、地方自治体、
新幹線やタクシー、歩きタバコや飲食店等の受動喫煙を評価するためにタバコ煙の濃度を測定しました。受動喫
煙による室内空気の汚染濃度、そこで働く人達の職業的に受動喫煙に曝露されていることを論文化することで禁煙化に繋がる、と考えたからです。現在は、マンションなど集合住宅のベランダでの喫煙による受動喫煙を論文にまとめたところです。この測定結果がもとになって、マンション規約で「ベランダは禁煙」と追記された事例も発生してきています。今後、戸建て住宅の庭先での喫煙や台所の換気扇から排気される煙による隣家への被害を明らかにしていこうと計画しています。
【研究の動機】1 箱 580 円になり、吸える場所も時間も減ってきた令和の時代、禁煙することを考えたことがない人は皆無だと思います。現在の喫煙者は「吸いたいから吸っているのではなく、やめられないから吸っている」のです。私は、すべての喫煙者にタバコのない人生を歩んで欲しいと思っています。それが根本的な受動喫煙対策だと思うからです。しかし、やめたくない（と思っている）喫煙者に禁煙を強制することはできません。研究者としてできることは、「職場でも、居酒屋でも、自宅でも吸えない環
境をつくることで、やめざるを得ない」状況をつくることだと思っています。
第５回禁煙推進学術ネッ
トワーク学術会議が全国の喫煙対策の前進に寄与することを祈念しております。
【略歴】 昭和 61 年
産業医科大学卒業、同大学呼吸器内科へ入局
平成 4 年
同上 産業生態科学研究所 労働衛生工学研究室 助手、講師、助教授
平成 18 年
同上
健康開発科学研究室 教授（現職）【役職】 日本禁煙推進医師歯科医師連盟 副会長
日本呼吸器学会、および、日本動脈硬化学会 禁煙推進委員
禁煙推進学術ネットワーク 受動喫煙分野担当【資格】 日本産業衛生学会 指導医

「第５回禁煙推進学術ネットワーク学術会議にあたり」
東北大学大学院 医学系研究科産業医学分野
黒澤（日本呼吸ケア・リハビリテーション学会）

一

タバコを吸わないこと、喫煙習慣をやめることによって、悪性疾患を含む多くの重大疾病を予防可能であることは、学術的に明白です。一方で、わが国では税収の安定を図るという目的のために、国策としてタバコが一般に販売されている状況です。禁煙推進学術ネットワークは健康を守る立場から禁煙を推進することを目的に、30 を超える学術団体が結集しています。今回で 5 回目となる学術会議は、各団体が力を合わせて社会に発信していく機会でもあります。
日本呼吸ケア・リハビリテーション学会は、主に呼吸器疾患の呼吸管理や呼吸ケアおよび呼吸リハビリテーションなどに関わる多職種が参加する学会です。医師、看護師・保健師だ
けでなく、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、栄養士、薬剤師、臨床工学技士、歯科医師、歯科衛生士、放射線技師、臨床検査技師、介護福祉士、医療機器一般企業社員、その他関連するあらゆる職種がそれぞれの立場で、急性呼吸不全や慢性呼吸不全の治療管理とケア、あるいはそれらの予防する観点からの啓発などについて、学術的な活動を行っています。
喫煙は肺がん、慢性閉塞性肺疾患（COPD）を代表とする多くの呼吸器疾患の原因であり、悪化・増悪の強力なリスク因子でもあります。呼吸器疾患患者に関わる多職種がそれぞれの立場で、禁煙が重要であることを認識し、患者のみならず社会に啓発していくことが重要と考えています。さらに、呼吸器疾患のみならず、他の臓器の病態でも重要な健康被害を喫煙が起こしています。日本呼吸ケア・リハビリテーション学会だけの問題にとどまらず、医療にかかわる学術団体と連携する意義は非常に大きいものと考えます。
今後も、本ネットワークの枠組みが維持されていくものと思いますし、本学術会議の意義が益々重要になってくると思っています。今回のプログラムに多数ご参加いただき、活発な意見交換をすることが、禁煙を力強く推進する力となるでしょう。どうぞよろしくお願いい
たします。
【略歴】
1988 年東北大学医学部卒、現職は、東北大学環境・安全推進センター、東北大学大学院医学系
研究科産業医学分野教授・統括産業医．東北大学は 2010 年 10 月にキャンパス全面禁煙宣言をかかげ、2011 年 10 月から全面禁煙となったが、その際の禁煙推進 WG の委員長を務めた。2018 年健康増進法の改正では、衆議院厚生労働委員会の参考人として意見を述べ、議員からの質問に対応した。日本呼吸ケア・リハビリテーション学会理事・禁煙推進委員会委員長。

大会長挨拶「第５回学術会議の開催に際して」
大阪歯科大学 歯学部口腔外科学講座
阪本 貴司（日本口腔インプラント学会）
2020 年の厚生労働省の国民健康・栄養調査では，国内の喫煙率は，男性 27.1%，女性 7.6%，
特に 30～60 歳代男性ではその割合が高く，約 3 割が習慣的に喫煙していると報告されています．喫煙者自身も，喫煙が全身の様々な臓器に与える悪影響を理解しているのでしょうが，
禁煙指導はなかなか成功しません．そもそも，タバコ製品をコンビニや自販機で気軽に購入できる現状での難しさもあるのでしょうか．残念ながら，医療従事者の喫煙率も低くありません．日本医師会の調査では 2020 年度の男性医師の喫煙率は 7.1%，2015 年の日本歯周病学会の調査では，歯科医師の喫煙率は 8.4%，と報告されています. 多くの医療学会が「禁煙宣言」を行い，医師会や歯科医師会も組織的な広報活動を行っています．厚生労働省の法的な対策も進み，受動喫煙防止対策やガイドラインも徐々に認知されてきました．その結果，禁煙者が増加した反面，あらたな“加熱式タバコ”または“電子タバコ”などがその代用品として広まり，紙タバコよりも安全だという間違った認識も広まっています．
本学術会議の目的は、世界中で問題視されている「タバコ製品の害」を，国民に正しく伝えることです．本学術会議には，様々な臓器の専門分野の先生が参加しています．日々の活動において，患者の健康はもちろん，家族，職場の関係者，日常近い距離で接する方々の健康をも含めて，国民の日常生活がより快適に，豊かになることを考えて啓発活動を行っています．
今回で 5 回目となる本学術大会では，日本呼吸器学会，日本呼吸ケア・リハビリテーショ
ン学会，日本口腔インプラント学会から，様々なセッション講演が予定されています．本学会からは，五十嵐寛子先生に「歯周組織における喫煙の影響と禁煙の効果」，富岡寛文先生には，「喫煙と口腔癌について」講演頂きます．この会議の内容が，一人でも多くの国民に伝わり，「タバコ製品の害」を知るきっかけとなることを期待しています．
最後になりますが，日本口腔インプラント学会の担当として，第 5 回禁煙推進学術ネット
ワーク学術会議開催に際して，髙橋和久会頭，大和 浩大会長，黒澤 一大会長，本学会吉村篤利先生，丸川恵理子先生ほか，準備に携わられましたすべての関係者の方々に感謝申し上げます．
経歴
1987 年1991 年
1997 年
1998 年
2006 年
2007 年2013 年
2014 年
2014 年2022 年
所属

大阪歯科大学 歯学部卒業
同大学院修了（歯学博士・口腔外科学専攻）
労働衛生コンサルタント資格取得、阪本労働衛生コンサルタント事務所開設
介護支援専門員資格取得
厚労省 歯科医師臨床研修施設 指導医
大阪歯科大学 歯学部口腔外科学講座 非常勤講師
大阪府学校歯科医会 理事
公益社団法人 大阪介護支援専門員協会 理事
公益社団法人 日本口腔インプラント学会 理事
大阪歯科労働衛生コンサルタント協議会 会長
公益社団法人 日本口腔インプラント学会 専門医・指導医
特定非営利法人 日本歯周病学会認定 歯周病専門医・指導医
一般社団法人 日本口腔リハビリテーション学会 認定医・指導医
公益社団法人 日本口腔外科学会
公益社団法人 日本産業衛生学会
一般社団法人 日本労働安全衛生コンサルタント会

「理事長挨拶」 第５回学術会議開催を祝して
兵庫県立尼崎総合医療センター・大隈病院
藤原（禁煙推進学術ネットワーク理事長）

久義

本日は第五回禁煙推進学術ネットワーク学術会議の開催おめでとうございます。会頭の髙橋
先生、会長の大和 先生 黒澤先生 阪本先生、事務局の瀬山先生、本当にご苦労様でした。
今回は純粋の WEB 開催で、会費は無料ですので、一般の方も含め、多くの方が参加していただけると思います。タイトルも「今度こそ、タバコ製品とサヨウナラ」ということで、「加熱式タバコについて考える」（3学会合同企画）も時宜にかなったタイトルと思います。
また、厚労省からは講師：山本英紀先生（厚生労働省健康局健康課長）に来ていただいて「わが国におけるたばこ対策」についてお話いただけることになっており、大変、期待しています。
喫煙の超過死亡は、以前は１３万人となっていましたが、最近の報告では２１万人と推定され、禁煙はますます重要となっています。
我々一同、大いに勉強させていただきますので、よろしくお願いいたします。
【略歴】
卒業年度および卒業大学
昭和 45 年 京都大学医学部
職歴
昭和 53 年―平成 6 年

京都大学医学部第三内科助手・講師 Cincinnati 大学留学

平成 6 年―平成 18 年

岐阜大学大学院医学研究科再生医科学・循環病態学・呼吸病態学・
第２内科教授平成 18 年

兵庫県立尼崎病院 院長 岐阜大学名誉教授、

平成 23 年

兵庫県立尼崎病院・県立塚口病院 院長

平成 30 年

兵庫県立尼崎総合医療センター 名誉院長

平成 30 年―令和 3 年

兵庫県参与

平成 30 年

医療法人朗源会大熊病院名誉院長

学会等の活動日本循環器学会名誉会員・日本心不全学会名誉会員・日本内科学会特別功労会員
国際心臓研究学会功労会員・日本心臓財団評議員
平成 18 年―現在

３２学会一般社団法人禁煙推進学術ネットワーク理事長

平成 15―16 年

年財務省財政制度審議会『たばこ事業等分科会たばこ事業部会委員

平成 19 年―20 年

日本学術会議 「脱タバコ社会の実現分科会委員」

主な主催学術集会
平成 11 年

第 13 回日本臨床内科医学会

平成 16 年

第 8 回日本心不全学会学術集会 会長

平成 18 年

第 70 回日本循環器学会総会・学術集会 会長

叙勲
令和元年秋

瑞宝中綬章

会長

基調講演

「基調講演：わが国におけるたばこ対策」
座長：髙橋

和久（順天堂大学大学院医学研究科

呼吸器内科学）山本 英紀
厚生労働省健康局健康課
喫煙による健康影響は明らかであることから、厚生労働省においては、望まない受動喫煙防止による喫煙機会の減少、健康影響に係る普及啓発、特定健診・特定保健指導における個別支援等の取組を進めている。
望まない受動喫煙防止については、平成 30 年の健康増進法改正により、取組が強化された。
これは施設の類型ごとに規制を行うものであり、こどもや患者など、健康影響の観点から特に配慮が必要な方が出入りする施設については敷地内全面禁煙、その他の施設は原則屋内禁煙等とされている。これらの措置は令和２年４月に全面施行となり、環境整備が進められている。一方、20 歳以上の喫煙率は減少傾向にあるものの、令和元年は 16.7％となっており、
令和４年度の目標値である 12％に達しない見込みである。このため、引き続き取組を進めていく必要がある。
国民健康づくり運動において、20 歳以上喫煙率のほか、未成年や妊婦の喫煙をなくす、受動喫煙の機会を有する者の割合を減らす、といった目標が設定し、生活習慣の改善を図っている。いずれも目標値には達していないところ、引き続き、これらの取組を継続していく必要がある。また、テレビやラジオ、ポスターなど様々な媒体を活用することも重要である。
厚生労働省では、毎年５月 31 日の世界禁煙デーに合わせて、記念イベントを開催し、情報発信を行っている。
特定健診・特定保健指導については、令和６年度からの第４期計画開始に向けて一定の見直しが行われた。喫煙に関しては、過去喫煙者（過去喫煙していたが、現在は喫煙しない者）
は、生涯非喫煙者（これまで全く喫煙していない者）と比較して、健康リスク及び喫煙リス
ク（喫煙を再開するリスク）が高いことが報告されていることから、健診時に過去の喫煙歴についても確認し、潜在的なリスクを把握できるよう質問項目を見直した。また、特定保健指導のアウトカム評価に際し、禁煙という行動変容をより評価することとした。
以上の取組を総合的に継続して行うことで、たばこ対策の推進、望まない受動喫煙の防止を進めていく。
【略歴】
平成 10 年岡山大学医学部卒。平成 13 年厚生労働省入省。平成 18 年６月厚生労働省健康局総務課
生活習慣病対策室。平成 26 年９月長野県衛生技監（平成 28 年４月より、長野県健康福祉部長）。
平成 30 年９月環境省大臣官房環境保健部環境リスク評価室長。令和３年１月厚生労働省医政局医事課長。令和５年７月～現職。

「セッション１：呼吸器疾患・COPD と喫煙対策」
座長：村松弘康（中央内科クリニック）＜座長の言葉＞
受動喫煙を含め喫煙が多くの呼吸器疾患を引き起こすことに議論の余地はない。喫煙とは、
活性酸素、一酸化炭素、発癌物質等の有害物質をダイレクトに肺へ吸い込む行為であり、呼吸器領域において喫煙・受動喫煙は多くの疾患を引き起こし、喫煙する者だけではなく家族や周囲の人々の健康まで害している。
しかし、「禁煙がなぜ必要か」という質問に明確に答えられる医療従事者は少なく、喫煙する医療従事者も決して少なくない。日本呼吸器学会では、喫煙の害を医師および患者に正しく理解していただくために禁煙推進委員会を組織して活動してきた。当日は、呼吸器疾患に及ぼす喫煙の影響について長年研究・教育活動に携わり、日本呼吸器学会禁煙推進委員会前委員長でもある弘前大学呼吸器内科の田坂定智教授から、これまでの委員会活動・喫煙対策についてお話いただく。
また、呼吸器疾患の中で最も喫煙との因果関係が明らかであるとされている COPD について
は、患者の 90％以上が喫煙者であり、「肺の生活習慣病」あるいは「タバコ病」とも呼ばれている。肺は再生機能を持たないため、一度破壊された肺組織は元に戻らず、さらに一度発症した COPD は禁煙後も徐々に進行するため、一日も早い禁煙が不可欠である。
一方、2019（令和元）年の国民健康・栄養調査では、現在の日本人喫煙率は 16.7％であり、男性 27.1％、女性 7.6％と減少傾向にあるものの、
30 代男性では 33.2％、
40 代男性では 36.5％
であり、いまだに働き盛りの男性の 3 割～4 割が喫煙している状況である。COPD の国際的診療指針である GOLD の日本委員会で代表理事をお勤めであり、順天堂大学名誉教授でもある植木純先生には今後の COPD 対策についてお話いただく。
【略歴】
平成元年に東京慈恵会医科大学を卒業。同大学呼吸器内科へ入局。
国立国際医療研究センター呼吸器科、同愛記念病院アレルギー・呼吸器科などに勤務。
喘息、COPD 等の診療・研究に従事し医学博士号を取得。
平成 16 年～ 東京慈恵会医科大学講師（現在、非常勤講師）
平成 20 年～ 武蔵野大学客員教授
平成 23 年～ 中央内科クリニック院長【役職】
日本国際医学協会評議員、日本生活習慣病予防協会理事
日本禁煙学会理事、日本呼吸器学会禁煙推進委員会副委員長
日本橋医師会副会長、東京都医師会タバコ対策委員会アドバイザー【資格】
日本内科学会総合内科専門医、日本呼吸器学会指導医、日本アレルギー学会指導医
日本禁煙学会専門指導医、日本睡眠学会専門医、日本医師会認定産業医

セッション 1「呼吸器疾患・COPD と喫煙対策」

日本呼吸器学会禁煙推進委員会によるタバコ問題への取り組み
田坂 定智
弘前大学大学院医学研究科呼吸器内科学
喫煙は肺癌や慢性閉塞性肺疾患（COPD）、間質性肺炎など多くの呼吸器疾患の発症リスクとなることが知られており、日本呼吸器学会では以前からタバコ問題に取り組んできた。1997
年に「喫煙に関する勧告」を公表し、2002 年には喫煙問題に関する検討委員会が組織された（2008 年に禁煙推進委員会に名称変更）。2003 年 3 月には本学会のタバコ対策の基本方針と行動指針をまとめ、「禁煙宣言」を発表した。この中で「非喫煙者であること」を専門医資格の申請要件としており、嗜好品であるタバコに関して会員への規制を設けるという踏み込んだ内容となった。2009 年に永井厚志委員長、阿部眞弓副委員長が中心となり、医療従事者向けの「禁煙治療マニュアル」を、2014 年には山内広平委員長、阿部眞弓委員らにより一般市
民向けの啓発冊子である「肺の寿命の延ばしかた」を刊行した。後者については 2020 年に改訂を行い、いわゆる新型タバコや健康増進法、３次喫煙などを盛り込むとともに、学会ホームページから無料でダウンロード可能とした。他にも「加熱式タバコや電子タバコに関する
日本呼吸器学会の見解と提言」（2019 年改定）や「新型コロナウイルス感染症とタバコについて」（2020 年）などの学会ステートメントを発出している。また「禁煙治療のための標準手順書」についても 2010 年 4 月発行の第 4 版から参画している。毎年春に開催される学術講演会
では、禁煙推進委員会からの特別報告が組まれ、多くの聴衆を集めている。また「肺の日」（8
月 1 日）や「呼吸の日」（5 月 9 日）に合わせて開催される各支部主催の市民公開講座でも禁煙についての啓発活動を行っている。これらに加えて、情報発信を強化する目的で 2021 年 10月に Twitter のアカウント（@JRS_kinnen）を開設した。タバコ問題に関連した最新のトピッ
クや禁煙についての tips など、これまでに 400 件を超えるツイートを発信し、1,500 人以上のフォロワーを獲得している。このように日本呼吸器学会では学会を挙げてタバコ問題の啓発、禁煙推進に取り組んでおり、禁煙推進委員会はその中心的な役割を担っている。本発表
ではこれまでの取り組みを紹介するとともに、今後の方向性について考えてみたい。
【略歴】
1990 年 慶應義塾大学医学部卒業
1997 年 米国ハーバード大学、ケース・ウェスタン・リザーブ大学留学
2000 年 日本鋼管病院内科医長
2005 年 慶應義塾大学医学部内科学（呼吸器）助教
2011 年 慶應義塾大学医学部内科学（呼吸器）専任講師
2016 年 弘前大学大学院医学研究科呼吸器内科学教授［主な学会活動］ 日本内科学会（評議員、和文誌編集会議委員） 日本呼吸器学会（常務理事、専門医制度統括委員会委員長、肺生理専門委員会委員） 日本結核非結核性抗酸菌症学会（理事、
教育・用語委員会委員） 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会（代議員）セッション 1「呼吸器疾患・COPD と喫煙対策」

一般社団法人 GOLD 日本委員会による COPD 対策
植木純

一般社団法人 GOLD 日本委員会
順天堂大学大学院医療看護学研究科臨床病態学分野呼吸器系
GOLD（Global Initiative for Chronic Obstructive Lung Disease）は、WHO（世界保健機構）と NHLBI（米国心臓、肺、血液研究所）の共同プロジェクトに、世界の医療専門家が協力する形で始まったグローバルな活動である。COPD（慢性閉塞性肺疾患）が健康上の、また社会経済的問題として世界に多大な影響を及ぼし、またそれがますます増大していくことを懸念してスタート、2001 年に「COPD の診断、治療、予防に関するグローバルストラテジー」GOLD
レポートが発表された。GOLD は 11 月第 3 水曜日を世界 COPD デーに制定、世界各国で啓発活動が開催されるようになった。わが国では 2004 年に世界 COPD デー推進日本委員会が組織され、2012 年には COPD に関する正しい知識の普及を通じて国民の健康増進に寄与することを目的として一般社団法人 GOLD 日本委員会が設立された。
事業内容は、COPD の予防及び治療に関する調査及び知識の普及、COPD に関する知識の普及を目的とした世界的活動である COPD の診断、治療、予防に関するグローバルストラテジー（GOLD）の活動成果の日本への導入、世界 COPD デーに伴う日本国内における COPD に関する
イベントの普及支援、COPD の認知率調査、COPD に関する国内外の団体との連携、その他当法人の目的を達成するために必要な事業である。
COPD はタバコ煙を主とする有害物質を長期に吸入暴露することなどによる肺疾患であり、日本人男性の死亡原因の第 9 位（2021 年）である。この背景として、COPD に対する社会的な認知率が低いことが指摘されており、COPD の認知率の向上は、喫煙者数、さらには COPD 患者数の減少につながることが期待される。GOLD 日本委員会は、COPD の啓発活動と共に 2009 年より毎年 12 月に全国認知度調査を実施している。2009 年は 17.7％であったが、2022 年は34.6％に増加、世代別に見ると 60 歳以上では 29.8%に止まるが、20 歳代は 41.9％、30 歳代
は 38.4％と若い世代の認知率は大きく向上した。一方で、都道府県別では 19.2％～42.9%と地域差がある。本講演では GOLD 日本委員会の COPD 啓発活動、認知度調査を中心に COPD 対策について紹介する。
【略歴】［学歴・職歴］1983 年順天堂大学医学部卒業、1985 年医学部呼吸器内科学講座、1990 年～1992
年ロンドン大学王立医科大学院リサーチフェロー、インペリアル・カレッジ・ロンドン(現)ハマースミス病院呼吸器内科クリニカルアシスタント、2004 年順天堂大学医療看護学部教授、2007 年
大学院医療看護学研究科臨床病態学分野呼吸器系教授、2017 年医療看護学部長、2019 年大学院医療看護学研究科長、2022 年大学院医学研究科呼吸器内科教授、2023 年順天堂大学名誉教授、大学
院医療看護学研究科特任教授、シミュレーション教育研究センター長［社会活動］2019 年一般社団法人日本呼吸ケア・リハビリテーション学会理事長、一般社団法人
日本 GOLD 委員会代表理事

「セッション２：加熱式タバコについて考える」
座長：大和 浩（産業医科大学 産業生態科学研究所 健康開発科学研究室）＜座長の言葉＞
日本ではニコチンを含む電子タバコが法律で許可されていないため、タバコ葉を加熱してニコチンを吸引する加熱式タバコが大手タバコ産業から発売されている（図左）。「有害性成分を 90％以上低減」「自宅で使用可能」をアピールした販売戦略により、令和元年国民健康・栄養調査では男女とも 30〜40 代の喫煙者の約半数が加熱式タバコに移行・併用していること（図右）、その一方で、禁煙希望者は 33→26％に低下したことが報告されている。
日本呼吸器学会では「加熱式タバコや電子タバコに関する日本呼吸器学会の見解と提言」
として、加熱式／電子タバコを使用することについて警告を行ってきた（2017 年、2019 年）。
その後、医歯学会から続々と同様の警告が発せられてきている。
本シンポジウムでは、まず、禁煙推進学術ネットワークを構成する 32 学会から加熱式タバコに対してどのような提言やガイドラインが発せられているのかを明らかにする。さらに、加熱式タバコの有害性の根拠となる化学物質の発生に関する詳細な報告、および、加熱式タバコを実験動物とヒトの細胞に曝露することで肺の構造が破壊されて慢性閉塞性肺疾患（COPD）を引き起こすリスクとなり得ることについて紹介して頂く。
「加熱式タバコは自身にとっても周囲の人にとっても有害」であることを、すべての学会
から国民に向けて発信し、国民の喫煙率のさらなる減少に繋がることを期待したい。
海外：ニコチンを含むリキッドを低温で加熱、霧化、エアロゾルを吸入
日本：医薬品医療機器等法により、ニコチンを含むリキッドは不許可
ニコチンを含まない DR. VAPE など数百種類が規制のない消費財として販売

電子タバコ（E-cigarette）

初代 iQOS

ニコチンの沸点247℃

加熱式タバコ(Heated tobacco
products: HTPs)「たばこ事業法」で認可された「製造たばこ」

①

②

高温加熱
200〜350℃

IQOS（アイコス）：フィリップ・モリス
銘柄：マールボロ（300〜350℃）
2014年 11月：名古屋市で販売
2016年 4月：全国販売
2017年 3月：IQOS 2.4 plus
2018年 11月：IQOS 3、IQOS 3 MULTI
2020年 2月：IQOS 3 DUO
2021年 8月：IQOS イルマ
gloTM（グロー）：ブリティッシュ・アメリカン・タバコ
銘柄：ケント（240℃）
2016年12月：仙台市、2017年10月：全国販売
2019年12月：glo series2、mini、 nano、 pro
2020年 4月：glo hyper
PULZE (パルズ: 315℃、345℃） ：インペリアル・タバコ
2019年 7月：福岡、10月：全国販売③ Ploom S、S2.0 (200〜245℃） ：JT 2019年 8月〜2021年7月
Ploom X (295℃） ：JT 2021年 8月：全国販売

中高温加熱
160℃

③

低温加熱
30〜40℃lil（リル）ハイブリッド：KT&G（韓国）とフィリップ・モリス
2020年10月：宮城県と福岡県で販売① Ploom TECH（プルーム・テック）：JT
銘柄：メビウス（旧マイルドセブン： 30℃）
2016年 3月：福岡市、2018年7月：全国販売
TECH+（プルーム・テック・プラス： 40℃）
② Ploom
2019年 1月：オンラインと専門店、8月：全国販売
Ploom TECH+ with （プルーム・テック・プラス・ウィズ）
2020年11月：オンラインと専門店
gloTM sens (グロー・センス：温度非公開）
2019年 8月：東京で販売、11月より全国販売【略歴】 昭和 61 年

産業医科大学卒業、同大学呼吸器内科へ入局

平成 4 年

同上 産業生態科学研究所 労働衛生工学研究室 助手、講師、助教授

平成 18 年

同上

健康開発科学研究室 教授（現職）【役職】 日本禁煙推進医師歯科医師連盟 副会長
日本呼吸器学会、および、日本動脈硬化学会 禁煙推進委員
禁煙推進学術ネットワーク 受動喫煙分野担当【資格】 日本産業衛生学会 指導医

セッション 2「加熱式タバコについて考える」

加熱式タバコに対する 32 学会の調査のまとめ
谷口 千枝
愛知医科大学看護学部 成人看護学
加熱式タバコは，2016 年ごろから急速に普及が進み，世界の販売シェアの 7 割以上をわが国が占めている。わが国では若い世代を中心に加熱式タバコの売り上げが伸びており，紙巻
きタバコから加熱式タバコに移行する者も少なくない。しかし，加熱式タバコは使用時のニ
コチン血中濃度が紙巻きタバコよりも低く，満足感も低いことから，ニコチン依存度の高い
喫煙者では完全な切り替えが困難なことが報告されている。加熱式タバコは，紙巻きタバコと同じくニコチンを含み，紙巻きタバコと比べれば含有量は少ないが，発がん物質を含んでいる。発がん物質と発がんとの間に量-反応関係は証明されておらず，長期的な健康影響について懸念されている。
禁煙推進学術ネットワークでは，今後，32 学会合同の加熱式タバコに対する提言をまとめることを目的に，加熱式タバコに対する活動について参加 32 学会に質問紙調査を行った。調
査項目は，各学会の加熱式タバコに対するステイトメントやガイドラインの有無，各学会の加熱式タバコに対する見解，今後のステイトメントやガイドラインの作成予定について，現在行っている加熱式タバコに対する活動について，32 学会合同の加熱式タバコに対する提言への賛同について等である。
回収率は 100％であった。現在，加熱式タバコに対するステイトメントやガイドラインの記述がある学会は，全体の 60％を超えた。ステイトメントやガイドラインの記述がある学会の加熱式タバコに対する見解は，全ての学会が「紙巻きタバコ製品と同様，容認しない」であった。
このセッションでは，32 学会合同の加熱式タバコに対するアンケート結果の詳細について報告する予定である。

【略歴】
学歴 平成 22 年 独立行政法人大学評価機構 看護学士取得
平成 25 年 名古屋大学大学院医学系研究科 看護学専攻博士前期課程 修士（看護学）
平成 29 年 名古屋大学大学院医学系研究科 看護学専攻博士後期過程 博士（看護学）
職歴 平成 16 年 国立病院機構名古屋医療センターに勤務 禁煙外来に配属
平成 30 年 愛知医科大学看護学部 成人看護学 講師
令和２年

愛知医科大学看護学部 成人看護学 准教授

令和５年

愛知医科大学看護学部 成人看護学 教授

セッション 2「加熱式タバコについて考える」

加熱式タバコのエアロゾル成分解析からみえる長期的健康被害とは?
稲葉 洋平
国立保健医療科学院
加熱式タバコとは、タバコ葉と加熱装置を組み合わせて使用するタバコ製品で、紙巻タバ
コよりも低い温度帯でタバコ葉を温めることが特徴となっている。現在、この温度帯は約 250から 350℃の範囲で使用する加熱装置が主流となっている。この加熱式タバコは、紙巻タバコと比較して燃焼によって発生する一酸化炭素、多環芳香族炭化水素（PAHs）、ホルムアルデヒ
ドをはじめとするカルボニル類の発生量が減少していると発売当初は、販売用の広告に記載されていた。我々はこれまでにこれら有害化学物質の分析を行なったところ、確かに発生量は減少していた。しかし、PAHs、カルボニル類、揮発性有機化合物、芳香族アミン類、アクリ
ルアミド、たばこ特異的ニトロソアミン類などが加熱式タバコの主流煙（エアロゾル）から定量された。これらの分析結果から加熱式タバコを使用しても発がん性物質をはじめとする
有害化学物質の複合曝露は継続していることが確認された。また、依存性のある成分であるニコチンに関しては、加熱式タバコと紙巻タバコでは同程度の発生量となっていた。
また、現在、日本の市場では加熱式タバコ用の加熱装置に互換機が販売されている。この互換機は、加熱式タバコスティックをたばこ産業が販売している装置以外で、加熱可能な装置となっている。この互換機の中には、加熱温度が純正品よりも高い温度で加熱する装置が販売されており、その場合の主流煙の成分量は紙巻タバコに匹敵する製品も存在している。
最後に加熱式タバコを長期的に使用した場合の健康被害について考えてみる。我々はこれまでに加熱式タバコ喫煙者の曝露量の実態調査を行ってみたところ、紙巻タバコ、加熱式タ
バコとその両製品の併用者について調査を行ったところ、ニコチンの曝露量に大きな差は確認されなかった。現在、その他の発がん性物質の曝露マーカーの分析を進めているところで
ある。

【略歴】
東京水産大学大学院 水産学研究科で博士を取得後、産業技術総合研究所バイオニクス研究セン
ターで特別研究員として酸化ストレスマーカー分析用の前処理キットの開発に従事した。2008 年に国立保健医療科学院 生活環境部 主任研究官として着任し、2020 年に生活環境研究部 上席主任研究官となる。着任からたばこ成分分析、喫煙者、受動喫煙者のバイオマーカー分析を行なっている。現在、WHO タバコ研究室ネットワークに参加し、標準作業手順書の開発を行なっている。

セッション 2「加熱式タバコについて考える」

加熱式タバコエアロゾルの慢性曝露はマウス肺にアポトーシスと肺気腫を誘導し、プロピレングリコールがその一因となる
髙橋和久、佐藤匡、荒野直子、小村萌起、瀬山邦明
順天堂大学大学院医学研究科呼吸器内科学
慢性閉塞性肺疾患 (COPD) は、燃焼式タバコ煙などの有害物質を長期に吸入曝露して生じる慢性呼吸器疾患であり、主要な病理所見としての肺気腫を特徴とする。燃焼式タバコによる健康被害は周知となり喫煙率は減少傾向にあるものの、近年電子タバコや非燃焼式加熱式
タバコなどの新型タバコが従来の燃焼式タバコの代替品として広く普及している。肺気腫はタバコ煙を長期に吸入曝露した影響で発症するが、加熱式タバコの長期使用によっても肺気腫が発症するかどうかは、加熱式タバコが使用されるようになってからの歴史が浅いため臨床的には不明と言える。
そこでわれわれは、わが国で大きなシェアを持つ加熱式タバコ IQOS の生体への影響をマウスで検証した。12 週齢雄の野生型マウスを新鮮大気曝露群、IQOS 曝露群またはタバコ煙(CS）
曝露群に分けて 6 か月の曝露実験を行った。IQOS 群では CS 群と同等の体重増加抑制を認め、肺において CS 群と同等の気腔の拡大・肺胞壁の破壊を認めた。また、マウス肺組織の網羅的遺伝子解析の結果、IQOS 群ではとくにアポトーシス関連遺伝子の発現が顕著に亢進していることを見出した。
一方、新型タバコのエアロゾルには燃焼式タバコ煙とは異なり、エアロゾルを生成する目
的にプロピレングリコール(PG)やグリセロール(Gly)が多く含有されている。しかし、これらが呼吸器系細胞に与える影響は不明であったため、正常ヒト末梢気道上皮細胞(SAECs)を用いて検証を行った。その結果、PG は SAECs の細胞増殖と生存率を濃度依存性に低下させた。また、4%PG 曝露は DNA 障害を惹起し、細胞周期を G1 期で停止させ、アポトーシスを誘導した。
こうした影響は同濃度の Gly 曝露でも認められたが、その程度は PG と比較して有意に小さかった。さらに、COPD 患者由来の末梢気道上皮細胞(COPD-SAECs)に対して同様の検証を行った
結果、COPD-SAECs では正常 SAECs と比較して PG 曝露の影響がより顕著であった。
われわれのこれらの研究成果から、新型タバコの長期使用により、従来のタバコと同様の肺気腫発症リスクが示唆され、その病態となる気道上皮細胞のアポトーシスを誘導する一因として PG が有力であると考えられた。さらに新型タバコは、すでに COPD を発症している喫煙者に対する禁煙手段としてリスクがあると考えられた。
【略歴】
1985 年 3 月
順天堂大学医学部卒業
1992 年 3 月
同大学院卒業、順天堂大学にて医学博士の学位授与
1994 年 6 月
米国ハーバード大学医学部附属マサチューセッツ総合病院留学(ポスドク)
2003 年 4 月
順天堂大学医学部呼吸器内科学講座/大学院医学研究科呼吸器内科学 助教授
2005 年 8 月～
順天堂大学医学部呼吸器内科学講座/大学院医学研究科呼吸器内科学 教授
2019 年 4 月～
順天堂大学医学部附属順天堂医院 院長
2020 年 10 月～ 北京大学医学部 客員教授併任
2021 年 12 月～ 中国医科大学 客員教授併任

「セッション 3 禁煙にむけた多職種連携とそのゴール」
座長：黒澤一（東北大学環境・安全推進センター）＜座長の言葉＞
医療の多様化、複雑化、高度化とともに、医療スタッフの多様性や専門分野の多様化が進
み、医療がチームとして行われることが様々な分野で一般化している。禁煙治療や禁煙教育などの分野も例外ではない。医師だけでなく様々な職種が治療やケアに関わる中で、チーム全体が同じ方向を向いて、患者の喫煙習慣に行動変容を促し、禁煙の動機付けを行って、禁煙の実行に踏み切らせなければならない。谷口先生には、「医療多職種が行うセルフマネジメ
ント支援と禁煙指導」と題して、具体的にどのような形で医療多職種が禁煙指導を行えばよ
いのか、そのエッセンスをご発表いただけるものと思う。
また、医療多職種が禁煙の行動変容に向けて患者とコミュニケーションをとる中で、多職種が同じ思いを持つ、すなわち多職種間のコンセンサスの根幹がどんなものであるのか、認識し理解しておくことは非常に重要である。座長である黒澤は、これまで多くの慢性呼吸器疾患患者の呼吸リハビリテーションの臨床を経験し、加えて、呼吸健康教室などのイベント
を通して地域住民の呼吸器疾患患者と接してきた。それらで得た経験をもとに、基本となる考えを提起したい。

セッション 3「禁煙にむけた多職種連携とそのゴール」

医療多職種が行うセルフマネジメント支援と禁煙指導
谷口 千枝
愛知医科大学看護学部 成人看護学
セルフマネジメントとは，「対象者が自分の病気の療養に関する知識・技術をもち，病気と生活の折り合いを付けながら，専門家の力を得て自身で対処していくこと」と定義されている。専門家の役割は，対象者とパートナーシップを形成した上で，必要な知識・技術を提供
し，対象者が自分らしい生活を続けていくための自己効力を高める援助をすることである。
「セルフマネジメント」と「自己管理」の意味は看護学の分野では大きく異なる。
「自己管理」
は，行動変容の責任を対象者に負わせる「自己責任」のニュアンスが強い。
「セルフマネジメント」が「自己管理」と大きく異なる点は，専門家は対象者の行動変容に対し共に考え，その責任を共に負うという態度で関わることである。
慢性の呼吸器疾患をもつ患者は，ほとんどの場合，病気が完治するという状態は望めない。
そのため，その病気とうまく付き合っていく能力を獲得することが，患者の生活上の目標となる。禁煙は，慢性の呼吸器疾患をもつ患者にとって必要な，病気とうまく付き合っていく
能力の 1 つである。しかし，彼らに対するセルフマネジメント支援の中で，禁煙支援は意外に難しい。
医療職者が呼吸器疾患患者と関わる時間は，彼らの長い人生のうちの 1％にも満たない。患者は生活のほとんどを，医療制度外で過ごしている。禁煙に関しても，吸いたい気持ちが出てきたり，タバコを勧められたりする中で，患者自身が医療職からの支援を参考に，タバコを吸わないことを選択しながら生活をしている。呼吸器疾患をもつ患者であっても，タバコへの誘惑は多く，患者は毎回「吸わないこと」を自分自身で決定し続けなければならない。
そのような中で効果的に禁煙のセルフマネジメント支援を行うためには，一人が長い時間禁煙支援をするのではなく，患者に関わる全ての職種（医師，看護師，薬剤師，理学療法士，作業療法士，栄養士，介護福祉士，ヘルパーなど，全ての職種）が，関わる様々な場所で短時間でも禁煙について話を聞くことである。その関わりにより，患者の禁煙に対する自己効力は高まり，再喫煙を防ぐことにつながる。
このセッションでは，慢性の呼吸器疾患をもつ患者に対する多職種での効果的禁煙支援の方法を，セルフマネジメント支援の視点から紹介する予定である。
【略歴】
学歴 平成 22 年 独立行政法人大学評価機構 看護学士取得
平成 25 年 名古屋大学大学院医学系研究科 看護学専攻博士前期課程 修士（看護学）
平成 29 年 名古屋大学大学院医学系研究科 看護学専攻博士後期過程 博士（看護学）
職歴 平成 16 年 国立病院機構名古屋医療センターに勤務 禁煙外来に配属
平成 30 年 愛知医科大学看護学部 成人看護学 講師
令和２年

愛知医科大学看護学部 成人看護学 准教授

令和５年

愛知医科大学看護学部 成人看護学 教授

セッション 3「禁煙にむけた多職種連携とそのゴール」

喫煙による寿命短縮 －COPD と身体活動性
黒澤一

東北大学環境・安全推進センター
東北大学大学院医学系研究科産業医学分野
喫煙がもたらす健康被害で最もよく知られる疾病は悪性疾患である。タバコ煙には発がん物質が含まれており、その長期繰り返し曝露によってそれらは起こる。代表は肺がんで、悪性疾患全体の中で死亡者が多いがんの一つであり、他の臓器に比べて 5 年生存率も不良である。喫煙は、この他、虚血性心疾患など、様々な重大な疾病のリスク因子でもあり、それらの病気を発症させ、当該者を死亡に至らせる。喫煙は、本来あるべき寿命を 10 年短縮することがわかっている。最も有名な英国の医師会の大規模データによれば、喫煙していても長生きする人もいれば、非喫煙者でも早い時期に亡くなってしまう人もいる。重要な点は確率である。すなわち、例えば 70 歳の時点で喫煙者が半数は死亡していたのにも関わらず、非喫煙者
は 8 割が生存していた。生存確率という観点では、明らかに非喫煙者の寿命が勝る。
単純寿命に対して、被介護の状況ではなく健康に自立して過ごすことができる健康寿命の延伸が強調されるようになった。喫煙は、これらの健康寿命を短縮する。第二次健康日本 21の重点疾患ともなった慢性閉塞性肺疾患（COPD）は、わが国で推定 500 万人以上の潜在患者が存在するありふれた疾患である。習慣喫煙者であれば、70 歳代では 4 人に 1 人が罹患してしまう。いわゆる「肺気腫」や「慢性気管支炎」の大部分がオーバーラップする疾患概念で、当初は無症状であるが、徐々に労作時の息切れが顕在化し、生活の質を著しく悪化させる。
重度の場合には呼吸不全となり、死にも至る。肺がんの合併や他の疾患の併存症も多く、進行にしたがって被介護者となって健康寿命を短縮させる。COPD の疾患認知度は低く、無視されるか軽視されることが多いため、重症となるまで放置されることが多い。
Well-being は、
身体的および精神的、社会的に健康が持続的に保たれる重要な概念である。
個人の幸福とも深く関連している。COPD の治療は薬物治療だけにとどまらず、呼吸リハビリ
テーションなどの非薬物療法が重要であることは以前から認識されていた。しかし、日常習慣的にライフスタイルが活動的であることが、さらに重要であることが最近になって認識されるようになってきた。すなわち、一時的な運動にとどまらず、習慣として身体活動のあることが重要なのであり、それらは Well-being に深く結びつくものである。喫煙は、個人ができるだけ長く続けたいと思う幸福を奪うものとなっている。
【略歴】
秋田県出身。1988 年東北大学医学部卒業、厚生連平鹿総合病院研修医。東北大学医学部第一内科大学院在学中、1992～1994 年、カナダ・McGill 大学、Meakins-Christie 研究所留学。1995 年
医学博士。福島労災病院呼吸器科、東北大学医学部内部障害学分野、同学保健管理センターを経て、2010 年東北大学環境・安全推進センター、同大学院医学系研究科産業医学分野教授・統括産業医、現在に至る。専門は呼吸生理学、呼吸リハビリテーション、禁煙教育、産業医学、等。日本
呼吸ケア・リハビリテーション学会理事、日本産業衛生学会理事、日本パラスポーツ協会医学委員、日本呼吸器財団理事。

「セッション４：口腔内における喫煙の影響」
座長：吉村篤利（長崎大学大学院医歯薬学総合研究科歯周歯内治療学分野）＜座長の言葉＞
喫煙により、タバコの煙は先ず口腔を通過する。タバコの煙による継続的な口腔粘膜の刺激が、歯周病、口腔癌、口腔乾燥症、メラニン色素沈着などのさまざまな口腔病変と関連していることが知られている。
本セッションでは、喫煙による影響が大きいと考えられる口腔内の２つの疾患、歯周病と口腔癌について、２名の専門家に喫煙との関連について講演していただく。先ず、日本歯科
大学生命歯学部歯周病学講座の五十嵐(武内)寛子先生には、喫煙者にみられやすい口腔内の特徴とその歯周病との関連、さらに禁煙した後にどのような改善が認められるかについて講演していただく。禁煙効果を知ることは、患者の禁煙支援に役立つに違いない。次に、東京
医科歯科大学大学院医学総合研究科顎口腔腫瘍外科学分野の富岡寛文先生に、喫煙と口腔癌
発症亜部位の関連についてご講演いただく。タバコに含まれる発癌物質が、口腔内のどのような部位に影響を与えやすいのか学術的に興味深い。
上記 2 名の専門家による講演が、喫煙の口腔内の疾患に及ぼす影響についての理解を深め、加熱式タバコなどの新たな形態の喫煙が普及する中、禁煙対策の一助となることを期待する。

【略歴】
1989 年

長崎大学歯学部 卒業

1993 年

長崎大学大学院 歯学研究科 修了

1993 年

長崎大学歯学部附属病院 第２保存科 助手

1994 年

長崎大学歯学部 歯科保存学第２講座 助手

2002 年

長崎大学附属病院 むし歯・歯周病治療室 講師

2008 年

長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 歯周病学分野 准教授

2018 年

長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 歯周歯内治療学分野 教授

セッション 4「口腔内における喫煙の影響」

歯周組織における喫煙の影響と禁煙の効果
五十嵐(武内) 寛子
日本歯科大学生命歯学部 歯周病学講座
東京慈恵会医科大学 基盤研究施設
喫煙者の歯周病患者において、炎症兆候が認められにくいために歯周病が重篤化しやすい
ことが報告されている。実際臨床の場において、喫煙者の口腔内は、歯面へのタールの沈着や、歯肉の線維化・肥厚、色素沈着など特徴的な所見を示すことから、歯科医は患者が喫煙者か非喫煙者かスクリーニングが可能である場合が多い。喫煙による創傷治癒の遅延が生じるため、歯周病治療や、インプラント治療をはじめとする外科処置の際には禁煙支援を行う。
その際、喫煙者の多くは喫煙による全身への影響は「悪いもの」としての認識はあるものの、口腔内に対してどのような影響があるのか理解している喫煙者は少ない。
喫煙は歯周病の最大の環境因子リスクファクターといわれる。しかしこの分野は、幅広く研究されているにも関わらず、多岐にわたるその影響についてのメカニズムの多くが、未だに解明されていない。実際、上記に述べた喫煙者の臨床的所見の一つである歯肉の肥厚に関し、数々の著書などに記載されているものの、有力な研究論文がないことから、喫煙と歯周組織の線維化に着目して研究を行った。
喫煙による悪影響について研究を継続する過程において、これらの刺激を中断した「禁煙」
によって細胞がどのように変化していくのか検索を行う必要性を感じるようになった。患者への禁煙支援において歯科医から喫煙による口腔内への影響を教育説明するとともに、喫煙した後にどのような改善が認められるかを掲示することにより、患者によりよく理解してもらう義務があると考える。また、若年層への喫煙による影響を示す教育としても喫煙および禁煙後の一連の変化を示すことで、さらなる防止策の一環になると考えている。そこで、喫煙により傷害された細胞が禁煙によりどのような変化を示すのか、研究結果を元にご説明し
たい。

【略歴】
2004 年 日本歯科大学 歯学部卒業
2009 年 日本歯科大学大学院歯学研究科歯科臨床系専攻(歯周) 修了
2012 年 Harvard School of Dental Medicine, Department of Oral Medicine, Infection &Immunity, Division of Periodontology 留学
2013 年 日本歯科大学生命歯学部 歯周病学講座 非常勤講師
2017 年 日本歯科大学生命歯学部 歯周病学講座 助教
2018 年 日本歯科大学生命歯学部 歯周病学講座 講師【受賞歴】
平成 21 年度日本歯科大学歯学会学術奨励賞(2010)、2010 年度歯周病学会学術奨励賞(2011)、13th
International Academy of Periodontology 1st Prize(2011)、第 139 回日本歯科保存学会優秀ポスター賞(2014)、第 12 回日本禁煙学会学術総会繁田正子賞最優秀賞(2018)、2019 年度日本歯科保存学会専門医優秀症例発表賞(2019)、第 31 回日本レーザー歯学会優秀発表賞(2019)、2022 年
度日本歯科保存学会専門医優秀症例発表賞(2023)

セッション 4「口腔内における喫煙の影響」

喫煙と口腔癌について
富岡 寛文
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科 顎口腔腫瘍外科学分野
本邦における喫煙率は低下傾向にあるが男性は 27.1%、女性は 7.6%と報告されており、女性では若年者における喫煙習慣の広がりが懸念されている。 口腔粘膜は喫煙による直接的な曝露を受け、口腔癌発生との関連性が報告されている。口腔は解剖学的形態が複雑であり、組織学的にも角化粘膜と非角化粘膜が混在しており、亜部位ごとに喫煙から受ける影響が異なる可能性がある。喫煙と口腔癌の亜部位の関連性について検討を行った。
2001 年から 2020 年までに当科で治療を行った扁平上皮癌 1 次症例 1802 例のうち、上顎洞癌 12 例、口唇癌 7 例、原発性骨内癌 39 例を除外し、かつ喫煙歴の評価が可能であった 1642
例を対象とした。なお、中咽頭癌 29 例を本検討に含めた。喫煙歴は初診時の診療録をretrospective に調査し、Brinkman index（以下 BS、1 日の喫煙本数×喫煙年数）で評価した。
対象 1642 例の性別は男性 974 例、女性 668 例であり、年齢は 18 から 98 歳、中央値は 65.0
歳であった。原発部位は舌 930 例(舌縁 833 例、舌下面 97 例)、下顎歯肉 251 例、頬粘膜 160例(頬粘膜 130 例、臼後部 30 例)、上顎歯肉 158 例、口底 99 例、中咽頭 29 例、硬口蓋 15 例であった。対象 1642 例のうち喫煙歴がある患者は 49.6%（814/1642 例）であり、口腔癌患者の喫煙率は一般的喫煙率より高かった。BI は 0-4300（平均値 326.7）であった。原発部位別の BI 平均値は中咽頭（765.9）が最も高く、次いで口底（614.6）、舌下面（478.3）の順であった。BI が比較的低値で、かつ一定の症例数がある（総数の 9.6%、BI 平均値 155.2）上顎歯肉癌を基準として統計解析を行った。舌下面、口底、中咽頭は有意に（いずれも p < 0.001）
BI が高値であった。
非角化粘膜である舌下面、口底、中咽頭は部位特異的に喫煙による発癌の影響を受けやす
いことが示唆された。煙草に含まれる発癌物質が溶出した唾液が、重力依存性に非角化粘膜であるこれらの部位に貯留し、長時間接触することにより発癌のリスクが高まる可能性が示
唆された。
【略歴】
2002 年 3 月
2002 年 4 月

東北大学歯学部卒業
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科
口腔機能再建学分野（現：顎口腔腫瘍外科学分野）大学院入学
同大学院卒業東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科 顎口腔腫瘍外科学分野 医員
同分野 助教同分野 講師2006年3月
2006年4月
2010年4月
2021年12月【資格】
日本口腔外科学会認定口腔外科専門医・指導医
日本がん治療認定医機構がん治療認定医（歯科口腔外科）
ICD 制度協議会認定インフェクションコントロールドクター