2015年版 建築物の構造関係技術基準解説書 第１版第３刷 正誤表

更新日 令和元年/6/24

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行等

No. ページ
127

正（Lは行数）

L18

誤

備考

最終改正 平成28年5月31日国土交通省告示第791号

最終改正 平成28年4月1日国土交通省告示第613号(5) 特定天井が平成25年国土交通省告示第771号第３第２項若しくは第３項に定める基準に適合するもの，令第39条第３項の規定に基づく国土交通大臣の認定を受けるもの又は同告示第３第４項第一号に定める構造計算によって構造耐力上安全であることが確かめられたもの
・・・が前号イ若しくはハ又はホ（木造と鉄骨造の構造を併用するものに限る。）及びトに該当するもの以外のもの(5) 特定天井が平成25年国土交通省告示第771号第３第１項に定める基準に適合するもの，令第39条第３項の規定に基づく国土交通大臣の認定を受けたもの又は同告示第３第２項第一号に定める基準に H29/10/3追加
適合するものH29/10/3追加

227L43330L7430L15⑴ 平成14年国土交通省告示第666号第１第２項第一号ロ⑴から⑶ ⑴ 平成14年国土交通省告示第666号第１第２項第一号ロ⑴から⑶
H30/4/12追加までに規定する構造方法に該当するものまでに規定する構造方法に該当し，天井がトに該当するもの

530L17⑵ 骨組の構造が第五号イからヘまでのいずれかに該当し、天井が⑵ 骨組の構造が第五号イからヘまでのいずれかに該当するもの
トに該当するもの

H30/4/12追加

630L21⑵ 骨組の構造が第一号イ⑸に適合するもの⑵ 骨組の構造が第五号イからヘまでのいずれかに該当するもの

H30/4/12追加・・・が前号イ若しくはハ又はホ（木造と鉄骨造の構造を併用するものH30/4/12追加に限る。）に該当するもの以外のもの（略）（略）
・骨組の構造が平19国交告第593号第五号イからヘのいずれかに適 ・骨組の構造が平19国交告第593号第五号イからヘのいずれかに適合
合
H30/4/12追加
・特定天井について応答スペクトル法等によらず令第39条第３項の規骨組膜構造
上表定に適合構造種別規模に ・平14国交告第666号第５第１項各号，第２項から第６項（第４項を除 ・平14国交告第666号第５第１項各号，第２項から第６項（第４項を除よるもの
く）に規定する構造計算く）に規定する構造計算
H30/4/12追加
・特定天井について応答スペクトル法等によらず令第39条第３項の規骨組膜構造定に適合
構造種別規模によるもの

734834下表

9 109 L29

六 平成12年建設省告示第1452号第六号の規定に基づき，

10 111-1 L15③の規定は，壁量規定中のいわゆる１/４ルール（⑾参照）について， ③の規定は，壁量規定中のいわゆる１/４ルール（⑽参照）について， R1/6/24追加

11157

表3.6-3 溶接部の定義

12 183 別表（は）せき板

六 平成12年建設省告示第1452号第七号の規定に基づき，溶接金属（溶融母材＋溶着金属）

溶接金属（溶融母材＋溶着金属）

1平方ミリメートルにつき５ニュートン

1平方センチメートルにつき５ニュートン
ζxx

11171～
172σxx12180 L2

最終改正 平成28年３月31日国土交通省告示第502号

13182～
右頁のフッダー 3.7 鉄筋コンクリート造（令第71条～令第79条）
195例)例） ζy0

H29/8/18追加
H30/8/13追加
H29/8/18追加

最終改正 平成28年３月17日建設省告示第502号

H29/7/28追加

3.7 鉄筋コンクリートの強度（令第74条）

Ｈ29/8/3追加

14 212 政令第80条の３ 最終改正 平成27年1月15日政令第６号
15 212 囲み内 L3

ζy0E

R1/6/24追加

H30/1/31追加

第９条第１項

第８条第１項

1/4

H30/1/31追加

行等

No. ページ
16 212

正（Lは行数）

囲み内 L5
囲み内 L11誤備考

同法第９条第２項

同法第８条第２項

H30/1/31追加

17 212 囲み内 L9

河道閉塞

河道閉鎖

H30/1/31追加

18 212 L12（土砂法第９条第２項）（土砂法第８条第２項）

H30/1/31追加

図3.11－5 土
石等の堆積によ19 226る荷重の分布係数

R1/6/24追加

20 227 L11、12 式(1)R1/6/24追加

21261 L14

Ｈ29/8/3追加

22282 表Ｈ29/8/3追加

23291 下表

Ｈ29/8/3追加

2/4

行等

No. ページ正（Lは行数）

誤

備考

24310 （１）式

Ｈ29/8/3追加

25310 （２）式

Ｈ29/8/3追加

26311 （５）式Ｈ29/8/3追加

27311 （８）式Ｈ29/8/3追加

28311 （８）式の下L429311 （８）式の下L6：負の摩擦力度の・・・・・・(6)式は：負の摩擦力度の・・・（kN/㎡）・・・・・・(6)式は（kN/㎡）・・・

30 311 （10）式31Ｈ29/8/3追加
Ｈ29/8/3追加
Ｈ29/8/3追加

352 L3

最終改正 平成28年5月31日国土交通省告示第791号

最終改正 平成27年1月29日国土交通省告示第186号

352 L24(5) 特定天井が平成25年国土交通省告示第771号第３第２項若しくは第３項に定める基準に適合するもの，令第39条第３項の規定に基づく国土交通大臣の認定を受けるもの又は同告示第３第４項第一号に定める構造計算によって構造耐力上安全であることが確かめられたもの(5) 特定天井が平成25年国土交通省告示第771号第３第１項に定める基準に適合するもの，令第39条第３項の規定に基づく国土交通大臣の認定を受けたもの又は同告示第３第２項第一号に定める基準に H29/10/3追加
適合するもの最終改正 平成28年5月31日国土交通省告示第791号

最終改正 平成27年1月29日国土交通省告示第186号

H29/10/3追加

最終改正 平成28年5月31日国土交通省告示第791号

最終改正 平成25年8月5日国土交通省告示第773号

H29/10/3追加

35 462 囲み内

λ 建物のうち・・・又は鉄骨造である階

λ 建物のうち・・・又は鉄筋造である階

H30/1/31追加

36 482 L20

ロ 地震力に対して，・・・令第82条の５第三号の規定により・・・

ロ 地震力に対して，・・・令第82条の６第三号の規定により・・・

H29/10/3追加

32376
33 407425458459
460
34 464468472
482

L３L3L12L21L10L5L3L22L3L1437 482 下L438 482 下L139 483 L4H29/10/3追加（1） 屋根ふき材について，令第82条の５第３号の地震力を考慮し（1） 屋根ふき材について，建築物の損傷限界時に屋根ふき材が取H29/10/3追加
り付く階に生ずる・・・て，屋根ふき材が取り付く階に生ずる・・・（2） 外装材及び屋外に面する帳壁（以下「外装材等」という。） につ （2） 外装材及び屋外に面する帳壁（以下「外装材等」という。） について，令第82条の５第３号の地震力を考慮して，外装材等が取り付く いて，建築物の損傷限界時における外装材等が取り付く部分の上下 H29/10/3追加
部分・・・の部分・・・（3) 外装材について，令第82条の５第３号の地震力を考慮して，外 （3) 外装材について，建築物の損傷限界時における外装材等が取H29/10/3追加
装材等が取り付く階に生ずる・・・
り付く階に生ずる・・・

3/4

No. ページ行等（Lは行数）

40 483 L8

正誤

ハ イ及びロの構造計算を行うに当たり，地震以外の震動・・・

ハ イ及びロの構造計算を行うに当たり，その他の震動・・・

41 483 第二号ハの式

備考
H29/10/3追加
H29/10/3追加

42 484 L26

最終改正 平成28年5月31日国土交通省告示第791号

最終改正 平成25年8月5日国土交通省告示第773号

H29/10/3追加

43 496 L5
L20
44 561
キャプション

最終改正 平成28年5月31日国土交通省告示第791号

最終改正 平成25年8月5日国土交通省告示第776号

H29/10/3追加

図9.6－2 平板載荷試験による許容応力度とNswの関係21）

図9.6－2 平板載荷試験による許容応力度とNswの関係3）

H30/2/16追加

45 581 L33 追加21）(独) 都市再生機構，宅地耐震設計マニュアル（案），2003

H30/2/16追加

46 619 （付1.2-15）

H30/2/16追加

47 631 L15・・・，ボルトのせん断耐力をコーン状破壊耐力が上回る条件から，次 ・・・，ボルトのせん断耐力がコーン状破壊耐力を上回る条件から，次H30/5/14追加のように導かれる。のように導かれる。

48 644 L9

H30/8/17追加

49 651 L7

また，α/D＝1.0～2.0の範囲の部材の降伏時剛性低下率α y は（付 また，α/D＝1.0～2.0の範囲の部材の降伏時剛性低下率dy は（付1.3－4）式・・・
1.3－4）式・・・

H30/8/17追加

48671 下L2

また，（５）⑥ａ）の・・・（付1.3-41）式を用いて算定することができる。

また，（５）⑥ａ）の・・・（付1.3-40）式を用いて算定することができる。

H29/7/28追加

49675 L6、L28

追加

H29/10/3追加

50675 L2751 779 L17：そで壁付き柱の曲げ終局強度（N・mm）

H29/10/3追加
・・・（法第20条第１項第一号後段に規定する構造計算によって安全 ・・・（法第20条第１項第一号に規定する構造計算によって安全性を性を確かめる場合を除く。）。
確かめる場合を除く。）。

4/4

H29/10/3追加