医療保健業における腰痛リスクアセスメントツール MAPO index 日本語版の開発
研究代表者

福岡産業保健総合支援センター産業保健相談員

織田進

研究分担者

福岡産業保健総合支援センター産業保健相談員

谷直道

労働者健康安全機構

労働安全衛生総合研究所

岩切一幸

福岡産業保健総合支援センター産業保健専門職

市川富美子【背景と目的】イタリアの Research Unit Ergonomics of Posture and令和元年の業務上疾病発生状況では、負傷に起因すMovement（EPM）の産業医である Dr. Olga Menoni 氏らる疾病が全体の約 7 割を占めており、そのうち約 8 割によって 1999 年に開発された MAPO（イタリア名:が災害性腰痛となっている。災害性腰痛の業種別件数

movimentazione e assistenza pazienti ospedalizzati，を見てみると保健衛生業で最も多く、全体の約 3 割を英語名: movement and assistance for hospitalized

占めている。我が国における介護労働者の腰痛発生要patients）インデックスがある。

因に関する研究は数多く存在しており、特に移乗介助

本邦において、医療・福祉に従事する労働者の腰痛などの患者又は入所者(以下，要介助者とする）を抱えリスクを総合的に推定する評価法は存在しておらず、上げる作業や不良作業姿勢によって、腰部にかかる生このような総合的な腰痛リスク評価法が必要であるこ

体力学的な過負荷が腰痛発生の大きな要因とされていとは言を俟たない。従って、我々は保健衛生業においる。福岡産業保健総合支援センターでは、平成 28 年度て汎用的に使用できる人間工学的腰痛リスク評価法、の産業保健調査研究において社会福祉施設の作業改善

MAPO インデックスの日本語版を作成することとした。

活動の支援を行った。その際、作業姿勢負担評価法で【方法】ある Ovako Working Posture Analysing System（OWAS

日本語版 MAPO インデックスの作成にあたり、原著法）を用いた不良作業姿勢の評価並びに移乗介助の作者である Dr. Olga Menoni 氏に許可を得て最新の 2020

業改善活動の支援を行い一定の効果を得ることができ年版 MAPO インデックスの提供を受けた。
日本語版 MAPOた。しかしながら、腰痛発生のリスク要因は複合的でインデックスの翻訳作業は、日本語を母国語とする産あり、不良作業姿勢要因のみに着目した作業改善では業医、人間工学者、保健師、理学療法士の 4 名で順翻

組織的、包括的な解決は困難である。

訳を行い、日本語版ドラフトを作成した。日本語版ド一方、国際的な動向をみてみると、2012 年に国際標

ラフトの英語への逆翻訳は翻訳会社（editage）へ依頼

準 化 機 構 （ Internati-onal Organization forした。さらに、日本語版 MAPO インデックスの等価性をStandardization: ISO）から要介助者の抱え上げに関確認するため、逆翻訳したドラフトを原著者へ e-mailする国際規格である ISO/TR12296 を発行している。こで送信した。この際、原著者よりオンライン会議開催の規格では、ヘルスケアワーカーの腰痛発生要因に関の申し出があったため、初回の等価性確認を兼ねたオ

して生体力学的要因のみならず組織的要因や作業環境ンライン会議を開催し双方向に意見交換を行った。オ

要因などを総合的に評価する重要性と手法がいくつか

ンライン会議では、トイレの高さの基準や職員教育の示されている。
推奨されているリスク評価手法 1 つに、基準などについて指摘を受け、MAPO の実地調査を行うための教育を受けることを推奨された。会議後、指摘教育など多岐にわたる要因に焦点を当てた人間工学的された箇所の修正を行うため、2 回目の翻訳作業を行

リスク評価法である。加えて、MAPO 法の最大の特徴は、った。原著者へ等価性の再確認を依頼し、要介助者のこれらの様々なリスクファクターをそれぞれ定量化し状態に関する表記について一部誤植の指摘を受けたが，て数値化し、それらの数値を単一の計算公式に組み込それ以外は問題がないとのことであったため当該箇所んでいるところにある。従って、MAPO 法によって当該を修正したものを日本語版 MAPO インデックスとした。

医療機関あるいは介護施設の総合的な腰痛発生リスク

さらに、2020 年 2 月から 3 月末にかけて MAPO インの程度を判断するのみならず、得られた各リスクファデックスに関する理論と演習で構成されたオンライン

クターの数値は腰痛予防戦略・職場改善においての数講義を 4 回受講（1 回講義当たり 2 時間×4 日）し、値目標として活用することが可能である。

実際の使用方法について直接指導を受けることができ【研究成果の活用予定】

た。

1）労働安全衛生総合研究（和文誌）への投稿、2）【結果・考察】日本産業衛生学会作業関連性運動器障害研究会で一般

日本語版 MAPO インデックスは、調査対象施設の管演題として発表、3)福岡産業保健総合支援センターに理職に対するインタビュー調査と実際に施設を訪問しおける労働衛生管理研修会での講義。て現場の状況を確認する実地調査の 2 パートから構成【本調査における限界と課題】

されている。インタビュー調査では主に組織要因（職研究計画当初は、病院あるいは介護福祉施設を対象員数や労働時間、要介助者数やその状態、要介助者のとした実地調査を行い、信頼性と妥当性の検証を行う

抱え作業の状況、職員教育の状況など）の側面を評価予定であった。しかしながら、新型コロナウイルス感し、実地調査ではインタビュー調査で得られた情報の染症の流行によって予定していた実地調査は断念せざ

正確性の確認、備品や設備を含む作業条件の側面（福るを得なかった。従って、本研究で作成した日本語版

祉用具の使用状況、車椅子の数、トイレ、浴室、居室

MAPO インデックスの信頼性および妥当性の担保はでなど）から定量的な評価を行い各要因の値を決定する。

きていない。今後、ワクチン接種の普及状況や感染の数値化された各要因の値を、以下の公式(1)に当てはめ動向を見極めつつ、時機を見て信頼性と妥当性の検証て MAPO 指数を計算し、その指数をもってリスクレベルを行いたい。

が決定される。

【謝辞】
本研究に携わっていただいた労働者健康安全機構（NC/OP×LF＋PC/OP×AF）×WF×EF×TF(1)の皆様ならびに福岡産業保健総合支援センターの皆様に感謝いたします。また、研究実施にあたりご助言をMAPO 指数が 0 の場合のみ、リスクは全くないと判断さいただいた名古屋市立大学の榎原毅先生、日本語版

る。しかし、0 を超えた場合にはトラフィックライト

MAPO インデックスの作成を快く承諾し原版を提供しモデルによって 3 段階のリスクレベルに分類される。ていただいた原著者の Dr. Olga Menoni 氏、MAPO のオ

即ち、リスクは僅かである（緑）、中等度のリスクが存

ンライン講義や質問対応など実務的なサポートをして在している（黄）、リスクが高い（赤）の 3 段階である。

いただいた Dr. Marco Tasso 氏、Ms. Fran-cesca Orio

MAPO 法は組織的要因、抱え上げ作業の特徴、要介助者のタイプ、設備・機器、作業条件や作業環境、職員氏に深謝いたします。