２．太平洋戦争下のスポーツ奨励― 1943 年の厚生省の政策方針、運動用具および競技大会の統制 ―
坂上

はじめに

康博

しかし、拙稿では、それが生活全般に及ぶ抑制

戦時期の体育・スポーツ政策の全貌を解明してによって萎縮してしまった国民の志気を振作する、いくためには、統轄官庁である文部・厚生両省にという長期戦を遂行するうえでの必要性からなさ

よる体育・スポーツ政策の実態を個別に掘り下げれたものであることを示唆するにとどまり、それ

ることはもちろんだが、それにとどまらず、両者以上の追求や同時期の文部省の政策との比較検討の相互関連および差異を明らかにすることが必要

等もできなかった。本稿は、上記拙稿の続篇としであろう。

て、これらの点についての補足を試みようとするものである。

拙稿「標的としての都市――厚生省による運動
施設拡充政策の展開」では、厚生省による運動施

１．「体錬」をめぐる厚生省と文部省の方針

設拡充政策の実態を明らかにするとともに、それが戦争に向けた国民総動員政策として一括するこ

なぜ、厚生省は 1943 年 5 月段階で、スポーツとができない複合的な意義を有していたことに着を奨励し、また娯楽性や楽しさを強調したのだろ

目し、①運動施設が「慰安施設」といった観点かうか。この点を明確に説明しているのが、厚生省

らも意義づけられていたこと、②厚生省が指示しの石神甲子郎による「戦時国民錬成と体錬緑地計

た心身鍛練の具体的内容や方法の中には、バレー画」（ ２ ） である。この論考の冒頭で石神は、厚生省

ボール、バスケットボール、軟式野球、軟式テニの「皇国民錬成方針」について、文部省の政策とス、卓球などのスポーツや子どもの遊び等が含ま比較しながら以下のように述べている。

れており、「面白く愉快であること」「童心に帰り悽愴苛烈な戦時下における体錬の方針は、平時

皆が楽しめる」ことを求めていたこと、③その政とはおのずと異なる。文部省は、先に体錬科教授

策史上の背景として、経済閣僚会議申合せ「国民要項等を発表して、学徒修錬の方向性を示し、大体位向上及健全娯楽施設緊急措置ニ関スル件」

きな社会的反響を呼んだ。たとえば、一試合で 7（1940 年 10 月 29 日）および厚生次官通牒「国万人の観衆を集め、全国の若人の血を沸かした六

民体力向上及健全娯楽施設応急措置ニ関スル件」

大学野球リーグ戦が中止の止むなきに至り、百数（同年 11 月 25 日付）があったこと等を指摘した

十万を投じて建設した神宮球場を如何に活用する（１）のか等々の問題が新聞紙上をにぎわした。

。

上記②の史料的根拠は、1943 年 5 月 15 日付厚これに対し厚生省も、戦時下にふさわしい一般

生省通牒「部落会町内会健民部及各職域健民部ニ国民に対する体錬方針を定め、1943 年 5 月中旬

於ケル心身鍛練ニ関スル件」とその印刷ビラであに開催された道府県鍛練主務課長会議で、次のよるが、それは、野球やテニスなどのスポーツを奨うに指示した。

励している点で、また、娯楽性や楽しさを強調し

一、国民心身錬成基本方針ニ関スル件ている点で、戦時期の体育・スポーツ政策に関す

国民ヲシテ善ク忠烈廉恥ノ志操ヲ涵養セシメ、る従来のイメージを覆すものであるといっていい寡慾剛健ナル士的生活ノ風ヲ作興スルト共ニ、だろう。

体力ヲ鍛ヘ、戦技ヲ練リ、集団訓練ヲ昂メ、
11

活力ヲ溌溂旺盛タラシムルハ、決戦態勢下喫会等を実施することを推奨している。
「 要するに国緊ノ要務ニシテ、国民心身錬成ノ本義亦爰ニ

民の性別、年齢、職業に相応しい種目を選定して存ス。各位ハ須ク思ヒヲ爰ニ致シ、此ノ本義錬成を行ひ、決戦連続下に於て国民の総力を発揚

ニ則リ、全国民ヲシテ居常心身ノ鍛練ニ努メ

し、大東亜戦争完遂に一致協力する態勢が必要でシムル様万全ノ方策ヲ講ジ、以テ国力ノ根基ある」というのである。
スポーツを含む多種多様な種目の奨励というニ培ヒ、大東亜聖戦ノ目的ノ完遂ニ遺憾ナキ

厚生省の政策は、文部省の政策とは大きく異なる

ヲ期セラレ度。

ものであった。この点に関して石神は、次のよう

この根本方針に基づき、町内会、部落会または職場の健民部等をその実践および指導組織として、に説明している。

「大東亜戦争を勝ち抜く為」に全国民一人一人が文部省の指導する目標は学徒に限られて居平素から武道や体育で自己の心身を鍛えあげ、皇る。従つて特に中等学校以上の者は必然的に、国民となる錬成に励む、というのが厚生省の方針

極めて近き将来に栄誉ある皇軍の青年幹部であると石神はいう。

と成るべき貴い使命を有して居るので、決戦「体錬方針に於て文部省と厚生省との間に、根態勢下に於ては、其の錬成すべき鍛練要目も本的な相違がある訳ではない」と石神がいうよう

自から重点的たらざるを得ない。即ち青年学に、戦争を遂行するための皇国民の錬成という点

徒は一旦御召に與つた際には、直ちに皇軍勇で、両省の方針は一致している （３）。異なるのは、士として御役に立つべき基礎体力錬成と、戦体錬の具体的な内容や方法である。

技訓練とを最眼目として修練すべきもので毎朝、町内会等で広場に集まり、神拝の後にラあり、仮令多少の余暇ありとするも、尚ほ国

ジオ体操を実施したり、「 休日には老若男女が一緒

家の要望する上述の教練其他の錬成に励むになつて、武道や、体育や厚生遊戯等を行ひ、近べきであるから、決戦下と平和時との体錬に隣互に楽しく愉快に運動する事」といった指示が自ら差異が生ずる次第で、厚生的興味本位のそれであり、「万人向の適当なる運動種目」として球技等の運動競技を行ふ余力がない事とな

歩行、体操、武道、相撲、綱引き、力石や運搬競り、従つて其の運動種目も制約せられざるを争等の力比べ、旗取り、陣取り、鬼ごっこ、縄跳得ない。

び、羽子つき等の遊戯、排球（バレーボール）、籠

つまり、対象者の違いが実施種目の差異を生み球（バスケットボール）、送球（ハンドボール）、

だしているのであり、とくに中等学校生徒（男子）軟式野球、軟式庭球、卓球等のスポーツを「皆がの場合は、軍の青年幹部候補として戦場で必要と童心に帰り、楽しめる様に簡易に行ふ」こと、さされる基礎体力と戦技、そして教練の訓練が最優らにバケツ運び等の防空訓練、勤労作業や共同農先となり、球技などのスポーツを実施している余園作業をあげている。

裕はなく、それらを制限することになるというの

また、休日の実施種目として、登山、遠足、水である。
「重点主義」と呼ばれたこのような文部省

泳、スキー等をあげている（ただし、青年男子にの方針は、男子生徒に兵士に必要とされる能力を対しては、その他に体力章検定種目、行軍、陸上獲得させるという課題の切迫性によって生み出さ

戦技、銃剣道、射撃道、剣道、柔道を、青年女子

れたものであり、石神が冒頭であげた東京六大学に対しては、女子体力章検定種目、弓道、薙刀を野球リーグの中止は、まさにそれを象徴し、社会推奨している）。

に強く印象づけるものであったといえよう。
では厚生省の場合はどうか。引き続き石神の説

そして、以上のような種目をいくつかの町内会

明をみてみよう。

が連合して実施したり、暑中稽古や寒稽古、運動12乍然厚生省の錬成対象は一般社会人であも実際に行われていた。また厚生省は、同年 11

るから学徒と異り、年齢性、職域等が千差万

月 7 日には、633 の健民部等を「全国優良健民実様である上に、長期戦に堪え得べき国民の士践体（鍛練部門）」として表彰し、そのモデル化と気を昂揚する必要もあるので、当然戦技的鍛

活動のテコ入れを行った （ ５ ）。

練種目のみに限らず、明朗愉快なる各種の厚

こうした厚生省のスポーツ奨励の方針は、その生運動や、運動競技等も必ずしも排斥する必統制下に置かれていた運動用具の生産やスポーツ

要はない。否明日の生産力を維持、涵養する大会の開催にも貫かれたのだろうか？

為に大いに奨励せねばならぬものが多いとの２つを検討してみたい。

以下、こ考へられる。要は英米崇拝の傾向のあるもの

２．運動用具の生産・配給

や、或は多少共戦争遂行の支障となるが如き
懼れのあるものは絶対に避けねばならぬが、

太平洋戦争下、運動用具は国家統制下に置かれ、外国伝来のものと雖も、其の長を採り短を捨

生産の一元化と配給制が実施されていた。そのシて、日本的のものとなし、皇国民的錬成の用ステムは、1943 年度時点においては、①厚生省がに供し得るものは之を採用するに吝でない。

作成した各年度の需給計画を、関係各省によって厚生省が欧米スポーツをも奨励し、また娯楽性組織された体育用品需給協議会に提示して決定し、や楽しさを強調する理由がここで明確に示されて②同計画に基づいて獲得した資材を厚生省より錬いる。文部省とは異なり、厚生省が対象とする者

成用品制作工業団体に振り当てて生産を依頼し、が年齢も職業等もきわめて多様な社会人であるこ③完成品を日本体育用品配給株式会社および全国とがその最大の理由とされているのである。厚生

武道具統制組合に納品して、両団体に用具が一定省が対象とする社会人には、女性をはじめ兵士と数量纏まったら厚生省に報告し、④それを受けてはならない人々が過半を占めているというのが実厚生省が、地方庁の実情等を参酌して配給割当を態であり、長期戦下でそうした人々の士気を昂揚

決定して配給通牒を発し、⑤地方庁は同通牒を入させ、また生産力を維持していくためには、スポ

手次第関係方面と連絡協議の上、厳重なる監督のーツも含めた多様な種目を「近隣互に楽しく愉快

下に需要者に配給する、というものであった （ ６ ）。
厚生省の 1943 年度の運動用具生産計画をまとに運動する事」が重要であるというのだ。
より具体的には、産業人の男子には「籠球、排めたのが表１である。これをみてみると、武道や球、蹴球、軟式野球、自転車（実用車）」等も「奨軍事教練用の用具の生産に重点が置かれているこ

励すべき」であり、「 一般の勤め人、或は壮年の者、とは明白であるが、他方で、軟式野球ボール（硬或は町内会隣組組織を通じての一般国民等」には

式野球ボールはない）、軟式および硬式テニスボー「軟式野球とか軟式庭球とか厚生的部面を有する

ル、バレーボール、バスケットボール、サッカー、

ものを与へて之を指導していく必要がある」とさラグビーボール、ハンドボール、グローブやミッ

れ、つまりスポーツは青年以外の者に対する実施

トなどもかなり大量に生産されていたことがわか種目として奨励されたのである（４ ）る（ ７ ）。スポーツの奨励という厚生省の方針は、用。

具の生産においても貫かれていたのである。

厚生省が日常的な鍛練の実践および指導組織として位置づけ、設置を指示した町内会、部落会

このような運動用具の生産・配給に関して、当または職場の健民部は、1943 年 11 月 20 日時点

時厚生省に勤務し、大日本バスケットボール協会

で、全国 104 都市のうち 48 都市で設置がなされの創設以来の役員でもあった妹尾堅吉氏は次のよていたが、そこではラジオ体操や隣組市民体育大

うに述べている （ ８ ）。

会などとともに「町内対抗野球、庭球大会」など
13

表１
資材

生産品目

運動用具の生産・配給（1943 年度）
生産計画

生ゴム

軟式野球

31,000 打

40 ﾄﾝ

軟式庭球

29,000

硬球庭球

4,600

各種中袋

9,000

皮革（武道具） 銃剣道剣道
80 ﾄﾝ

100,000 組

兼用武道具

進行状況

生産、配給共ニ順調ニ進行中

目下業者ニ 対シ面金 ノ配給 ト相俟ツテ 製作中ニシ
テ来春三月 頃ヨリ全 国需要 者ニ対シ第 １回ノ配給

牛 50 ﾄﾝ可能見込

豚 30 ﾄﾝ
綿糸麻布等

柔道着、銃剣各 200,000 組

今年度ノ配給ハ既ニ２回行ヒ柔道衣 65,000 組、

剣道着 100,000 組配給ヲ行ヒ目下逐次製作中ニシ

道、剣道着

テ第四回迄配給可能ニシテ、今年度柔道衣 100,000枚、剣道衣 150,000 枚配給の見込
今年度原料ニテ入手セル 3,000 梱の綿糸其他兼用
武道具 100,000 組製作ニ必要ナル綿花麻布等ニハ
各機業家ニテ織物中ニシテ昭和 19 年度ニ於テ各々所要ノ製品ヲ完成ス
皮革（運動具） 排球ボール
70 ﾄﾝ

11,000

篭球ボール

9,500

牛 30 ﾄﾝ

蹴球ボール

5,000

夫々製作中ニシテ製品ニ付テハ逐次１月早々

豚等 40 ﾄﾝ

避球ボール

24,500

配給可能ノ見込

闘球ボール

1,000

送球ボール

600

グローブミット

40,000金属（鉄）面金

100,000 ケ

100 ﾄﾝ

鉄棒

3,000 本木銃

500,000 本

木材
25,000 石

資材ノ見込未ダ立タズ依ツテ製品配給ノ見込モ不用ナリ
木銃製作ハ各地域ニ於テ製作中ニシテ物動資材ニ付テハ九州、静岡、高知ニ於テ夫々製作中ニシテ来春三月ヨリ配給ノ見込ナリ
スキー製作ノ木材割当アリタルモ製作指定各工業

スキー

30,000 台

団体（全国ヲ北海道、東北、関東、北陸、関西ノ５
ブロックニ分ツ）ニ於テ之ガ木材ノ入手ニ若干ノ困難アル如キモ、近日中ニハ解決ノ見込（注）厚生省健民局錬成課『国民鍛錬、鍛錬施設、鍛錬用具（第八十四回帝国議会資料第五編）』（国
立公文書館蔵）pp.126－129 より引用。ただし漢数字は算用数字に改めた。生ゴムによる生産計
画の欄にある数値に付されている「打」はダース（12 個）を意味する。避球はドッジボール、
闘球はラグビーの邦語名。

14

貫かれていたのである。

まあ、いろいろと考えたんですが、ボールだけはもうどうしようもなくて、「これは後３．競技大会の開催実態

で靴になります」とかね、いろんなへ理屈をつけて返答した覚えがありますよ。配給は、次に厚生省の統制下にあった社会人の競技大会

1,000 人に１個とか、500 人に１個とか、各（文部省管轄下の学徒による競技大会は除く）の協会の登録人数に応じてなされるんですが、開催実態についてみてみよう （ 11）。
競技大会の開催に関する厚生省の 1943 年度のだからみんな水増しして多めに人数を申請するんです。

方針は、「 開催ニ当リテハ努メテ期間ヲ短縮スルト

この発言の直前に妹尾氏は、国民体育館の館長

共ニ参加者ノ範囲ハ日帰リ可能ノ程度ヲ原則トシ

代理を務めていた 1942 年に「籠球体操」を考案

可及的交通機関ノ利用ヲ避ケ且資材ヲナルベク使したところ、厚生省の体育課長から「それが戦力用セザル様スルコト」とし、主催団体も「国民鍛に何の関係がありますか」と言われたたというエ

錬ヲ直接目的」とする団体に限定するというもの

ピソードを紹介しているが、上の引用にある「へであった。このように開催期間や規模等の縮小お理屈をつけて返答した」という箇所も、それと同よび簡素化がなされるとともに、主催団体にも厳様に戦力増強という国家目標が絶対化する中で、しい制限が加えられたのである（ 12）。ちなみに厚生バスケットボールの生産の正当化に窮したという省が特定した主催団体とは、政府の外郭団体であことを述べたものである。運動用具の生産もこうる大日本体育会（1942 年 4 月設立）と大日本武した戦時下の圧力にさらされていたのである。

徳会（同年 3 月設立）の２つであろう。

また、引用の後半部分は、各協会の登録人数がさらに国際的大会、全国的大会、府県をまたぐ

各種運動用具の需給計画作成の基礎になっていた

地域的大会については、事前に厚生省の承認が必との証言であり、当時の運動用具の配給制の内実要（規模が大きい場合は情報局の承認も必要）と（９ ）を知るうえで貴重なものであるといえる。ここ

し、それ以外の地域的大会については府県知事ので妹尾があげている「1,000 人に１個とか、500承認や大日本体育会および大日本武徳会の支部の人に１個」という数値は、当時の運動用具の配給

指導の下に実施することとされた。

量が「需要の 0.1～0.2％にすぎなかった」という厚生省の集計によると、1943 年 4 月から 10 月

『日本体育協会五十年史』の記述とも一致してい末までの 7 カ月間で、厚生省に事前申請された大。同書には、「大日本体育会では、不足資材会（訓練大会等も含む）は 75 件であったが、そを効果的に使用する方法を講ずるため、各競技用のうちで、①承認、実施されたものが 63 件（う具の年次製造割当の計画や、代用運動具の研究に

ち大日本武徳会、大日本体育会主催のものが 47より、やっとスポーツ奨励の余ぜいを保った」と件）、②規模を縮小して承認、実施されたもの 4の記述もある。スポーツ関係の用具の生産・配給

件、③大日本体育会を主催とすることを条件としは、このような取り組みや「水増し」申告などをて承認、実施されたものが３件、④開催を承認し駆使しながら、一定量の確保がなされていったのなかったものが５件であった。

る

（ 10）

だ。

以上のような統制の下で実際に開催された競技

厚生省の統制下にあった運動用具の生産・配給

大会とはどのようなものであったのか。1943 年 4は、戦争による制約を受けながらも、スポーツ関

月から 11 月に大日本体育会の主催で開催された係者の意思が一定反映する形で実施されたといえ競技大会をまとめたものが表２である。37 件すべよう。欧米スポーツの奨励という厚生省の方針は、てが、厚生省の事前承認を必要とする府県をまたこのような形で運動用具の生産・配給においてもぐ地域的大会であり、そのうちの 10 月までに開15

表2

大日本体育会によって開催された競技大会（1943 年 4 月～11 月）

名称

期間

開催地

関東産業人実業団闘球大会

10-11 月東京

関東水上競技大会

7月

東京

関東送球大会

7月

東京

近畿水上競技大会

7月

大阪

関西送球大会

10 月

大阪

東海水上競技大会

8月

名古屋

関東実業団篭球大会

5-7 月

東京

北海水上競技大会

8月

盛岡

関東実業団篭球大会

11 月

東京

中国、四国水上競技大会

7-8 月

広島

関東団体対抗庭球大会

6月

東京

九州水上競技大会

8月

福岡

関西庭球大会9-10 月大阪

三市女子対抗水上競技大会

6月

東京

東海庭球大会11 月

名古屋

関東実業団漕艇大会

6月

東京

九州庭球大会11 月

福岡

中部実業団漕艇大会

7月

名古屋

関東軟式庭球大会

8月

東京

大阪湾実業団漕艇大会

8月

大阪

北日本軟式庭球大会

8月

仙台

琵琶湖実業団漕艇大会

7月

大阪

中部軟式庭球大会

8月

名古屋

関東自転車競技大会

6-7 月

東京

西日本軟式庭球大会

8月

神戸

関西自転車競技大会

6月

京都

九州軟式庭球大会

8月

熊本

近畿工場相撲大会

10 月

大阪

関東打球専門選士大会

7月

東京

関東蹴球大会

6月

東京

関東打球大会

9月

東京

関西蹴球大会

6月

大阪

関西打球大会10 月

茨城

関東実業団蹴球大会

7-11 月東京

関東卓球大会11 月

東京

関東産業人実業団闘球紅白試合

7月

東京

関西卓球大会大阪（注）「大日本体育会事業一覧表」、前掲『国民鍛錬、鍛錬施設、鍛錬用具』pp.147－152 より摘出作成。錬成大会や訓練大会といった名称が付されたものや海軍記念日漕艇大会等は除外した。陸上競技大会がないのはそのためである。その他、同「一覧表」には、「予定行事（進行中ノモノヲ含ム）」として、東海庭球大会、九州庭球大会、関東排球大会、東海排球大会、九州排球大会、枢軸国交歓球技大会が掲載されている。
なお、同「一覧表」は、日本体育協会編『日本体育協会五十年史』1963 年、pp.187-189 に「事業一覧」
として掲載されている（ただし、「一覧表」には記載がない関東庭球大会があり、東海庭球大会と九州庭球大会が重複して掲載されている）。

催された 32 件が、先にみた厚生省の事前承認分ていたという事実を確認しておきたい。なお、府計 70 件に含まれている大会ということになる。

県以下の規模の地域大会については今後実証が必これらの競技大会を種目別にみてみると、水泳、

要だが、その開催数はかなりの数にのぼるものと予想される。

ボート、自転車、相撲、サッカー、ラグビー、ハンドボール、バスケットボール、テニス、軟式テ
ニス、ゴルフ（打球）、卓球の 12 種目となり、さおわりにらに開催予定となっているバレーボールを含める

これまでの考察によって明らかなように、太平と 13 種目ということになる。最も人気が高く、洋戦争下の体育・スポーツ政策は決して一枚岩的

実業団チームも多くあった野球が含まれていないなものではなかった。1943 年段階における厚生省

ことが目を引くが、ここでは野球以外の多様な種の体育・スポーツ政策は、イデオロギーレベルで目のスポーツ大会が厚生省の承認の下で開催されは文部省の政策と共通しているが、その内容や方16

法は大きく異なっていた。学徒を対象としている

統制と自治――戦時下の飛田穂州」、前掲『幻の東文部省とは異なり、社会人一般を対象としている

京オリンピックとその時代』pp.370－371、中村哲

厚生省は、その多様な人々に対応した「万人向」也『学生野球憲章とはなにか――自治から見る日本の運動種目が必要とされ、欧米スポーツも奨励の野球史』青弓社、2010 年、pp.94-96 参照。

対象とし、また、娯楽性や楽しさを強調したので(4) 厚生省「国民鍛錬行事に関する件」『体育日本』ある。このような厚生省の方針は、町内会等に設

第 21 巻第 6 号、1943 年 6 月、p.56。

置された健民部の活動においても、また、運動用(5) 以上、厚生省健民局錬成課『国民鍛錬、鍛錬施具の生産・配給や競技大会の開催においても貫か設、鍛錬用具（第八十四回帝国議会資料第五編）』れていった。

（国立公文書館蔵）pp.20-22、136-137。なお、健私はかつて、体育・スポーツ政策史上の画期と民部の設置およびその活動の強化は、1943 年 4 月

して 1934 年前後という時期に注目し、それ以降、

8 日付内務・厚生次官通牒「部落会、町内会健民部「体育・スポーツ政策は、快楽を容認する『安全の整備に関する件」および厚生次官通牒「健民対弁』的な利用形態を切り捨てて、ひたすら国家主策の強化徹底に関する件」（「雑報」『体育日本』第

義的精神の涵養と体位・体力の向上をめざしてい

21 巻第 5 号、1943 年 5 月、pp．90-91）、そしてくことになり、こうした中で、武道と体操がより

本稿の冒頭で述べた 5 月 15 日付厚生省通牒などに（13）重要視されていくことになる」とイメージしてよって進められた。

いたが、それは厚生省関係の史料を見ず、ほとん(6) 前掲『国民鍛錬、鍛錬施設、鍛錬用具』、p.135。

ど文部省の政策だけを念頭において描いたもので

なお、「生産配給の機構を確立し以て統制運動用具

あり、とくに野球に対する弾圧によって印象づけ

配給の完璧を期し度く目下着々準備中である」

られたものだった。

（「昭和十七年度体育行政への一瞥――厚生省に於このイメージがいかに一面的で誤ったものでける体育運動主事会議より」『体育日本』第 21 巻

あったかは、もはや明白であろう。戦時期の体育・

第 5 号、1943 年 5 月、p.16）との報告がなされてスポーツ政策は、文部・厚生両省による二重性をいることから、こうしたシステムが確立したのはもつものとして理解しなければならず、自己批判

1942 年度以降であり、日本体育用品配給株式会社

をこめて総括するならば、スポーツによる「快楽」の設立が 1943 年 6 月 18 日であること（中嶋健・を容認する政策も厚生省の手で復活が図られ、

木村吉次・大熊廣明・庄司節子・中村哲夫・真田1943 年段階においても、スポーツ用品が生産・配久・寶學淳郎「わが国戦後復興過程におけるスポ

給され、各種競技大会が開催されるという状況をーツ用品業界団体の設立経緯」『スポーツ産業学研生み出したのである。

究』第 13 巻第 2 号、2003 年、p.21）を考慮すると、それ以降である可能性が高い。
(7) たとえば、生ゴムの配給は、1940 年度はわずか

注

3.5 トンであったが、41 年度には南方戦果拡大の(1) 坂上康博・高岡裕之編『幻の東京オリンピック

ため、戦捷第 1 次記念特配として 40 トンに増加しとその時代――戦時期のスポーツ・都市・身体』青たという（日本体育協会編『日本体育協会五十年

弓社、2009 年、pp.303-308。

史』1963 年、pp.74-75）。41 年度の状況について(2)『公園緑地』第 7 巻第 6 号、1943 年 6 月、pp.15-16。

は、前掲「昭和十七年度体育行政への一瞥」(3) たとえば文部省が 1943 年 3 月 29 日に通達した

pp.15-16 に報告がある。

「戦時学徒体育訓練実施要綱」。その内容と影響に(8) 妹尾堅吉「セピア色のバスケットボール――パイ

ついては、功刀俊雄・中村哲也「学生野球の国家

オニアが語る日本籠球界」『 スポーツ批評』第 4 号、

17

1987 年 12 月、p.122。以下の引用も同じ。この妹過程に関する研究――『日本運動具新報』の記事

尾氏の回想は、筆者が 1986 年 7 月 26 日、1987

分析を通して――」『スポーツ産業学研究』第 10

年 7 月 3 日、同年 10 月 21 日の 3 日間にわたって

巻第１号、2000 年、p.25）。その後、運動用具のお話しいただいたものの一部であり、掲載にあた

配給制は、1949 年 4 月に皮革を原料とする運動用って妹尾氏ご自身に校閲していただいたものであ具の配給制が廃止されたことを皮切りに次第に自る。なお、妹尾氏が考案した「籠球体操」（大日本

由販売へと移行していった（同上 p.26、寶學淳郎・

籠球制定）は、『体育日本』（第 20 巻第 5 号、1942

木村吉次・庄司節子・大熊廣明・中村哲夫・真田

年 5 月）で公表されている。

久・中嶋健「占領下における CIE のスポーツ用品(9) 「配給統制に関しては一面に於て大日本体育会

供給措置（1946－1949）――CIE 体育担当官の活の成立に依り消費者組織が確立し需要状況が明確

動を中心に――」『スポーツ産業学研究』第 14 巻となると共に配給の適正を期する上にも非常に便

第 2 号、2004 年、p.10）。

益を得ることゝなつた」（前掲「昭和十七年度体育(10) 前掲『日本体育協会五十年史』p.74。

行政への一瞥」p.16）という指摘も、それが事実(11) 厚 生 省に よ る競 技 大会 の 統制 がス タ ート す る

であったことを示唆している。

のは、1941 年夏である（前掲「昭和十七年度体育

なお、このようなあり方は、敗戦後も統制経済が行政への一瞥」p.17、18）。その詳細およびそれが継続する中で継承された。1946 年に日本体育協会

スポーツ界に与えたインパクト等については、高は、各加盟団体より 1 名ずつ選出して用具委員会

岡裕之「大日本体育会の成立――総力戦体制とスポを設置し、需要量を定めて商工省に資材を要求し、ーツ界」、前掲『幻の東京オリンピックとその時代』

また、文部省に製品の配給について折衝し、配給

pp.228-229 参照。

割り当てを行ない、翌 47 年にも、文部省からの要

ちなみに 1943 年 8 月および 11 月に厚生省が開求により皮製品（バスケ、バレー、ハンド、サッ

催した第 14 回明治神宮国民錬成大会も、秋季中央

カー、ラグビー、野球用具）の府県別配給割り当

大会は東京を中心とし、神奈川、埼玉、千葉の３て案および下半期の生産計画表を作成して文部省、県のみに参加者の範囲を限定した（前掲『国民鍛商工省に需要数を提示した。こうした活動は 1948

錬、鍛錬施設、鍛錬用具』p.134）。

年頃まで行われた（以上、前掲『日本体育協会五(12) 前掲『国民鍛錬、鍛錬施設、鍛錬用具』p.171。

十年史』pp.194-195、p.196、199）。戦後も、「主以下の記述も同書 pp.172-175 による。

としてその配給の量は各競技団体の普及の度（需(13) 拙稿「国民統合装置としてのスポーツ――1928

要の数）の比較によるもの」であったのだ（外山～32 年を中心に」『歴史学研究』第 622 号、1991

准二・的場益雄『ハンドボール』旺文社、1956 年、年 8 月、p.15。この点は、拙書『権力装置として

p.35）。

のスポーツ――帝国日本の国家戦略』講談社、1998

以上のような日本体育協会のかかわり方は、戦年、も同じ。

中と戦後の連続面を示すものであるが、断続面ももちろん存在する。たとえば、1943 年 6 月に設立
され、運動用具の配給を担ってきた日本体育用品
配給株式会社は、1948 年 5 月に至り、大蔵省から閉鎖機関に指定され、これにより新たな配給シス
テムが確立された（木村吉次・中嶋健・大熊廣明・
真田久・庄司節子・中村哲夫・小畠哲・寶學淳郎「わが国におけるスポーツ用品小売業の戦後復興

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