大学教育開発センター通信

SPRING

Vol.9
2005

特 集１ 大学教育開発センターの取り組み ……………………………………………2
2005年度に向けて 大学教育開発センター長 近藤久雄
2005年度 教育職員新任者就任時研修会懇談会に参加して…………………………4
大学教育開発センター運営委員 加藤正浩（経営学部教授）
2005年度 交流・研修活動の紹介

特 集２ 指定プロジェクト・自己応募プロジェクト …………………………………6
2004年度 指定・自己応募プロジェクト研究報告会に出席して大学教育開発センター運営委員 藤原 学（理工学部教授）

2005年度 指定プロジェクト紹介 …………………………………………8「教育評価」「成績評価」「導入教育」「高大連携」の4テーマで取り組む

2005年度 自己応募プロジェクト紹介 ……………………………………9
様々な内容で14件のプロジェクトが取り組む

ＦＤ活動紹介 ………………………………………………………………………………10
理工学部のキャリア支援の現状
四ツ谷晶二（理工学部教授）
文学部における学生向け小冊子の発行 長谷川岳史（文学部助教授）

研修参加記 …………………………………………………………………………………12
青木信雄（社会学部教授）、由井 浩（経営学部教授）
細川 孝（経営学部助教授）、角岡賢一（経営学部助教授）
先生の知恵袋

お知らせ 2004年度 活動報告 …………………………………………………………14
新着図書紹介・おすすめの一冊

2005年度 学生による授業評価調査（授業アンケート） ………………16
2005年度 大学教育開発センター委員
編集後記

大学教育開発センター通信 第9号■発

行

日： 2005年4月28日■編集・発行：龍谷大学 大学教育開発センター〒612‐8577 京都市伏見区深草塚本町67
ＴＥＬ（075）645‐2163 FAX（075）645‐2190
http://www.ryukoku.ac.jp/fd■発行責任者：近藤久雄

大学教育開発センターの取り組み

2005年度に向けて大学教育開発センター長

大学教育開発センターの役割と今後の課題
大学教育開発センターができて丸 4 年が経ちました。この間に大学教育開発センターの業務も徐々に充実してきま
したが、一方で「大学教育開発センターの活動が外から見えない」といったご意見やご批判も耳にするようになりました。そこで、今回は大学教育開発センターの役割とは何か、大学教育開発センターとは何をするところか等々を、今後の課題とともに考えてみることにしました。
話を分かりやすくするために、具体的な例を示すことか
ら始めましょう。大学教育開発センターでは、昨年の 4 月
以来、現在の学生が抱えている問題およびそれを睨んだ導入教育（the First Year Experiences）のあり方等について、学内の意識を喚起すべく、FD サロンなどを通じてささや
かながら発信をして参りました。
それは、近年の社会の動きと、それに伴う若者の変化とが、大学教育のあり方を考え直さざるを得ない状況を生み出しているという認識によるものでした。2004 年 3 月に龍谷大学が会場校となりまして、大学コンソーシアムが主催いたしました「FD フォーラム」も、そのテーマは「生徒が学生に成長するために」であり、同じような問題意識によるものであったと思われます。最近耳にする 2006 年問
題も、現代の大学教育の抱えているこうした問題が、ます
ます顕在化していく引き金に過ぎません。つまり、2006 年
問題を待たずとも、現在大学が取り組まねばならない課題
は、カリキュラムや教授法の改善だけではなく、大学教育のあり方そのものを考え直すことであると思われます。
したがって、いわゆる 2006 年問題に対する対応も、ただ単に内容を削減した新指導要領に対応するカリキュラムを構築するという単純な問題ではなく、学生の人間としての育ちをも視野にいれて、大学教育の中身を考え直さねばならないという問題なのだと考えています。
大学に押し寄せる変化の波は、上に述べたような学生の
質的変化のみにとどまりません。現在、公立の中学校や高等学校のレベルでは、社会の変化に対応して学区制の見直しや再編が行われています。また、近隣の府県でも公立の中高一貫校が次々に立ち上げられています。さらには株式会社が中等教育の学校を創設しています。そして、専門学校の位置付けも見直されつつあり、2 年制の専門学校修了
後に大学への編入が、あるいは 3 年制の専門学校修了後に大学院受験が、それぞれ可能となるなどの措置が取られるようになってきています。大学そのものもユニバーサル化が進み、その社会的ニーズが大きく変わりつつあります。
現代の大学は、いわばこうした大学を取り巻く環境の変化

2

大学教育開発センター通信

近藤久雄に対応を迫られ、その教育の内容や教育のあり方を再検討せざるを得なくなっていると言っても過言ではありません。
つまり、大学に入学してくる若者の変化、大学を取り巻く環境の変化、そしてこうした変化に対する対応こそが現代の大学に求められている緊急の課題であると思われます。
言い換えれば、大学を取り巻く状況についての情報の収集と分析・研究、そしてその結果を踏まえたうえでの大学教育の再構築こそが、現代の大学に求められている課題です。
大学が建学の精神に基づいた研究・教育の自由を維持し、先に述べた時代の変化に対応して行くためには、自ら主体的・自律的に教育のあり方を研究し創造していかねばなりません。その場合に、現在起きている大学を取り巻く新たな事態に、従来の経験のみに頼って対応することには限界があります。大学教育研究や高等教育研究の学術的成果を踏まえた FD 活動などによって、学内のさまざまな部署が実践している教育活動を組織的に研究し、場合によってはそれをコーディネートしなくては大学の総合的な教育力は発揮できません。
私は、大学教育開発センターの存在意義は、このように大学全体を見渡して、龍谷大学全体の「総合的教育力」の向上を組織的に研究、検討し、その結果を大学執行部や教育実践の主体である各学部等の企画や政策策定に利用していただく、いわばシンクタンクの役割を担うことにあると考えています。具体的には、既成の学内組織の枠組みを超えて、龍谷大学の教育活動の有機的連携を視野に入れて、時代に合った大学教育の創造を目指し、高等教育研究や問題を共有する教員の交流等のために、情報や場を提供することであると考えています。
つまり大学教育開発センターは、学部等の教育実践主体の自治性を侵害し、教育改革に自ら打って出るような部署ではなく、教育実践の主体が自律的に改革を行うことを支援する部署であるべきです。大学教育開発センターの設置規程にあります「教育活動の支援」もその主旨はこのような意味であると考えています。日常の授業支援といった意
味での「教育活動の支援」を行うのは従来の教学部ですが、教育のあり方を考え、工夫するといった意味で「教育活動の支援」を行うのは大学教育開発センターです。そして、教育の改革は、とりわけ大学の場合、外からの強制ではな
くそれぞれの実践主体が自律的に取り組まねば教育そのものが歪められてくる危険があることを考えておくべきでしょう。
大学教育開発センターでは、大学執行部や学部等に対して、いま龍谷大学が直面している教育上の問題を伝え、その解決のための工夫が教育実践の場で自主的・主体的に行われるよう啓発し支援して行くことが、今後の課題であると考えています。

学生による授業評価調査（授業アンケート）の意義と課題
大学教育開発センターではその設置規程にある「教育活動支援」業務の一環として、学生による授業評価調査、いわゆる「授業アンケート」を実施してきました。事務職員
や教職員の皆様のご協力で、アンケートの実施率は対象科
目のほぼ 90％に達しています。しかしながら、こうした高い実施率にもかかわらず、まだまだ考えるべき問題点は多いように思われます。例えば、アンケートを実施した
90％の授業のうち、果たして何パーセントの授業で担当教員が主体的な授業改善の資料としてアンケート結果を利用したのかは不明です。また、授業アンケートを活かすには、
フィードバックということを考えねばなりませんが、実は有効なフィードバックの方策はまだ検討されていません。
つまり、授業アンケートの定着とフィードバックの問題は今後の課題として残されています。
現時点で、授業アンケートのフィードバックとして行われているのは、事務局に御苦労を頂いてアンケート結果の統計的数字を出しグラフ化することと、大学教育開発センターの運営委員の先生方にご無理をお願いして統計的数字の分析をしていただいていることです。ひとりひとりの教員についてのアンケート結果の公開は今のところ行われていません。もちろん、アンケートの自由記述箇所に書かれた学生の声に対して、担当教員が授業中に文字通りフィー
ドバックしている事例があることは承知していますが、組織的に行われているわけではありません。学生の声のうち重要な内容をはらむものについては、担当教員と学生とに問題の解決を任せるのではなく、組織的に対応できる何らかの仕組みを考えることも必要であろうと思われますが、具体的な方策についてはまだ議論が行われていません。
すでに色々な大学で行われているように、個々の教員のアンケート結果を教員名とともに公開することもフィード
バックの方法としては考えられますが、それには公開する
ことの教育に及ぼす影響も含めて、事前に検討を要する問題があると考えています。つまり、教員の名前を明示して公開することは、公開の意図はどうであれ、結果的には個々の授業を他の授業と比較し、学生やその他の第三者が個々の授業に対して相対的な評価を下してしまう可能性があります。言い換えると、学生が登録をする際に、自分が身につけるべき内容の科目という観点からではなく、授業間の相対評価をして「いいと思われる授業」という観点から登録を行う材料を提供することになりかねません。だとすると、学生の履修行動と大学の教育の理念や目標に沿って設計されているはずのカリキュラム体系との整合性をどう考えればいいのでしょうか。教育の理念や教育の目標に照らしてみた場合に、個々の授業を相対的に評価する意義は何かということを考えておかねば、授業の相対評価につながりかねない個々の授業のアンケート結果の公表は慎重にすべきでありましょう。さらにまた、個々の授業のアンケー
ト結果を公表して、それが教員評価に使われるような事態になった場合、内容や条件が異なる授業を相対的に評価することになり、評価の公平性はいかにして担保されるのかという問題が出てきます。百歩譲って、相対評価はしないとしても、内容や条件さらには形態まで違う授業をひとつの物差しで計って、授業の良し悪しを評価し、それを教員評価にまで結びつけようとしても、到底教員の理解は得られないでしょうし、さらには学生の教育という観点からみてもそれが果たしていいことであるかどうかは疑問です。
もし学生による授業アンケートによって授業の評価をするというのであれば、その前提として、本学の教育の理念
やそれぞれの学部の到達目標を明確に示し、次に個々の授業がそうした理念や到達目標へヴェクトルを向けた授業となっているかどうかを検証し評価すべきでしょう。こうしたことを考えると、現時点では授業アンケートは授業の良し悪しを評価するのではなく、むしろ学生と教員のコミュ
ニケーションを助ける手段としてとらえ、アンケートの結果得られた成果を授業に生かすことこそがアンケートの主旨であり、真の意味でのフィードバックなのだと考えるべきでしょう。いずれにしてもフィードバックの問題は今後の課題として議論を深めていく必要があると考えています。
授業アンケートは、その実施率やフィードバックの問題とは別に、アンケートそのものを洗練させ定着を図ることも大事で、そのための努力も行われています。大学教育開発センター会議のもとでは指定プロジェクト「教育評価」
を立ち上げ、そこでは教育の評価についての議論と同時に授業評価の議論も行われ、授業アンケートについても 1 年間かけて議論をしていただきました。そうした議論の成果として、2004 年度にはアンケートの質問項目について全学共通に行う質問 9 項目の確定と、科目の特性を考慮した質問項目の集積であるクエスチョン・バンク（Question Bank）の構築が開始されました。バンクは今後それぞれの学部等にそれぞれの科目の特性に合わせた質問項目の作成をお願
いし、進化させていく必要があります。そして各教員がそれぞれ各自の授業に合った質問項目を利用して授業アンケートを実施することができるようにご議論をお願いしたいと考えております。こうしたことが授業アンケートの定着
へとつながる一助となるものと期待しています。
今年度は高い実施率を誇る授業アンケートを実質的にも定着させること、そして効果的なフィードバックの方策を考えることが、重要な課題であると考えております。

大学教育開発センター通信

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8日に深草学舎で、教育職員のみを対象に若原道昭副学長が本学の研究政策について説明した。
（教育政策は武久征治副学長が担当）

教育職員新任者就任時研修会を
瀬田学舎（4月1日）と深草学舎（8日）で開催
今年も昨年に続き、新しく就任された先生方 35 名を対象に教育職員新任者就任時
研修会を開催しました。内容は建学の精神、人権問題、セクシュアルハラスメント
問題、教育政策、研究政策、教学部説明、研究部説明、学術情報センター説明と盛りだくさんでした。いずれも龍谷大学で働いていただくうえで必要な情報や知識をお伝えするいい機会になったのではないかと自負しております。
しかしながら、加藤正浩先生にご報告をお願いしました懇談会と学術情報センタ
ーによる図書館ツアーとを除くと、すべてがレクチャー形式で行われました。実は事前の打ち合わせでは、懇談会はバー
ベキュー・パーティーがいいのでは、
1日に瀬田学舎で、事務職員と合同で行われた「セクシュいや立食パーティーがいいのでは、と アルハラス
メント研修」（講師は脇田滋法学部教授）
いうご意見もいただきました。
FD 活動の一環として、旧来の「講義」という形態の授業のあり方に対しては様々な工夫が試みられています。同じように、新たに着任された先生方に対して龍谷大学へのいわば導入を行うあり方として、旧来の「研修会」という固定したイメージから脱却した新たな形態を探ることも大事な FD 活動であろうと考えています。このことは、龍谷大学の研究や教育に関するキャンパスカルチャ
8日に深草学舎、大宮学舎の教育職員を対象に深草図書館
ツアーを行った。
（瀬田学舎は1日に実施）
ーを変えていくことにも繋がるかもしれません。

2005年度 教育職員新任者就任時研修会懇談会に参加して大学教育開発センター運営委員
経営学部教授教育職員新任者就任時研修会懇談会は、4 月 8 日（金）の午前 10 時 45 分より正味 1 時間半にわたり、深草学舎紫英館東第 2 会議室にて開催されました。その感想をご報告します。
このような懇談会開催は、今年度が初の試みでした。センター運営委員会の場で聞いたところでは、昨年度実施された研修会で、参加された新任者の方々から「一方的に話しを聞くだけでなく、すでに着任している教員に対して質問する機会があるとよいのではないか」という意見が多くあったことから発案されたもので、そもそもグループディ
スカッションとして企画、提案されていました。ところが、3月24日に行われた大学教育開発センター運営委員会会議で、グループディスカッションという堅苦しい形ではなく、一堂に会し、飲み物やお菓子を前にした気さくな懇談会という形式で行うことが適当ではないかという意見が大勢を占め、その結果、懇談会として行われることになった次第です。
懇談会では、まず大学教育開発センター長の近藤久雄先生からセンターの役割や事業について説明があり、引き続きセンター運営委員の教員の自己紹介が行われ、その後、近藤先生を司会者として懇談が行われました。残念ながら参加者からの自発的な発言の無い中、近藤先生の指名により新任者の方から授業評価について質問があり、そこから徐々にみなさんが発言されるようになりました。
最初に質問された方が授業評価について質問されたので、話題は主に授業評価に集中することになりましたが、そこで交わされた質問、意見などを総合して考えてみると、みなさんは、やはり、評価は客観的に行われるのか、第三者の干渉を受けることになるのか、人事考課に利用されるのかといったことに関心をお持ちのようです。
また、指定プロジェクト「教育評価」（代表中沖隆彦理
工学部教授）に参加している私がその場に居合わせたため、

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大学教育開発センター通信加藤正浩

授業評価について説明することができて幸いであったように思います。今後の懇談会においては、話題を例えば「教育評価」などに特定し、指定プロジェクトのメンバーか、もしくは「教育評価」に職務上携わっている人が参加して答えるなど、話題を特定し、関係者が責任ある回答をするという体制が必要だと思われました。今回は近藤先生が適
切に司会をされたことにより、その心配はありませんでしたが、今後、もし思いつきの話題で、たまたま居合わせた者が思いつきの答えをしていたとすると、いらぬ誤解を与えて制度に対する批判、反感を煽ることになりかねません。
最後に、残った紙幅で、私がその懇談会で発言できたこと、発言できなかったことを含めて、授業評価に関わる質問に対する回答としての私見をまとめておこうと思います。
まず授業評価は教員の能力の有無を評価するためのもの
ではなく、教員の主観や 2、3 人の学生の言葉からの推測ではなく、客観的な資料から授業の利点、欠点を見出し教員
自らが改善していくためのものであり、大学は人事考課の手段としてではなく、組織的に改善の手助けをしていくことが必要なときに、どのような手助けが必要かを探る資料として利用します（そうあるべきだという私の主張を込めて い ま す ）。 教 員 も 、大学も、単年度の授業
評価の結果に一喜一憂するのではなく、何年間かの評価結果の蓄積により評価内容を分析し、授業に一定の欠点があるかどうかを客観的に判断します。
大学の教育責任主体は、 8日に深草学舎で行った懇談会。大学教育開発センター運営
究極的には個々の教員 委員も参加し、新しく就任された先生方と交流の場を持った。

であり、教育上のシナジー効果があるゆえに、学部、学科、コース、大学という教育組織を作ります。とりあえずのシ
ナジー効果をもたらす器が学部ですが、学部だけでは発揮できないシナジー効果もあります。授業評価は、そのような学部内、学部間、あるいはもっと広範囲の学際的なシナジー効果を測るためにも行われます。
懇談会では、授業の方法だけでなく、授業の内容にも関心を向けるべきであり、内容を学生のニーズに適合させるべきだという指摘がありました。確かにその通りです。ただし、学生が自覚していなくても教員が認識している学生のニーズ（今は必要と思っていなくても、知っていれば将2005年度来役に立つこと）というものがあります。そのような内容の授業に対しては、大抵、学生からは「難しい」という評価が与えられます。ですから「難しい」という評価が出たから易しくすればよいというものではありません。この場
合は、やはり難しいことを教える方法というものに着目するべきでしょう。
懇談会は新任者の方にとって職場の仲間を知るうえで有益であったと思いますが、迎え入れる側にとっても新任者の方に大学のこと、仲間のことを正しく認識してもらうう
えで有益であり、今後も引き続き行うべきであると確信しました。

交流・研修活動の紹介

先生方の積極的な関わりを期待しています！
大学教育開発センターでは教育職員のための交流・研修の場を提供しています。学内外問わず、様々な機会をご利用頂ければ幸いです。

【学内で開催している事業】●FDサロン
教職員間の交流の場として、また、各種の教育活動の経験や意見が話し合えるように、2002 年 10 月からほぼ毎月開催しています。毎回異なるテーマを設定し、お茶を飲みながら、気軽に意見交換等が行える機会として好評です。
さらに FD サロン開催の時間と場所の制約で参加できない方々のために、昨年から毎回「FD サロンリポート」を作成しています。FD サロンは、小さな集まりですが「FD サロンリポート」等も用いられ、情報が全学に環流し、全学的な取り組みとなることを願っています。

●公開授業と講評会
大学教育開発センター長より数名の先生方に依頼をさせていただく形で開催を予定しています。昨年、大学教育開発センターとして初めて取り組んだ事業ですが、公開して下さった先生、参観した先生の双方にとって大変有益な機会となったようです。特に、公開授業終了後、すぐに実施した講評会では授業を振り返り、苦労話や工夫された話等、また、新しい発見や悩み等を語り合い、共感し合えたことが多かったようです。

●パソコン講習会
9 月と 2 月に深草学舎で開催の予定です。パソコンの初歩的な利用からWeb作成など幅広い内容で実施します。案内は、『大学教育開発センターNews』
等で行います。

本学には、教育活動向上のために思いを持っていただいている先生方が多くおられます。2005 年度は、本学で FD フォーラムや FD に関する講演会なども企画する予定です。また、学生のニーズを捉えることの重要性も考え、学生との交流を大切にしていきながら事業を進めていきたいと考えています。
また、他大学や他機関でも参加可能なフォーラムやセミナー等があります。『大学教育開発センター News』等で紹介をしていきますので、積極的にご参加ください。

大学教育開発センター通信

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特集 2

指定プロジェクト・自己応募プロジェクト

2004年度 指定・自己応募プロジェクト研究報告会に出席して大学教育開発センター運営委員藤原2004 年度指定・自己応募プロジェクト 研究報告会が、3 月
15 日（火）に深草学舎 21 号館において開催されました。今年
度は、指定プロジェクト（午前）と自己応募プロジェクト（午後）の報告会が合同で行われました。なお自己応募プロジェ
クト報告会では、3 つの分科会に分かれて同時に進行されたため、私が研究代表者として発表した分科会 A での様子を中心にお伝えします。
2004 年度自己応募プロジェクトは、下記のプログラムに示されているように 12 件が実施されました。分科会 A では、そのうちの 4 件の発表（理工学部所属教員より 3 件と複数学部共同グループより 1 件）がなされました。これより、それぞれのプロジェクトの発表について内容を簡単に紹介します。
最初の林プロジェクトでは、物質化学科で実施されている学
生実験のための解説 DVD 制作について発表していただきました。学生実験において、実験開始前に担当教員からの一般
的解説に加えてティーチングアシスタント（TA）によるテ
ーマごとの具体的な解説が行われており、教育効果上極めて重要な役割を果たしています。本プロジェクトの目的は、その実験解説部分を記録した DVD を製作し、それを毎年交代がある TA の教育ノウハウの円滑な引継ぎ、教員のチェックが容易になることによる不十分な説明が行われる可能性の排除、予習または復習など自習用教材、また第三者評価に対する説明資料などに活用することとされています。制限された予算で DVD を製作された際に工夫されたことなどを示され、今後他の分野においても非常に参考になると思われます。続いて樋口プロジェクトでは、学生にとって最も馴染みある情

自指
己定
応
募プ
プロ
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ジェ
ェ
クク
トト
研
究
報
告
会
開
催
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度

学（理工学部教授）

報端末である携帯電話を講義に利用する提案をされました。
講義中に学生が携帯電話上でプログラムを実行し、また自らがプログラムを作成することは、情報教育において大きな学習効果が得られると期待されています。そのために、携帯電話で動作する学習用プログラムと携帯電話上のプログラミン
グ教材を開発されました。それらの実演を行っていただき、また学生により多く利用してもらうための工夫を紹介していただきました。また、携帯電話を用いた出欠やアンケート調
査、小テストなどが短時間で実施できるだけでなく、それらがすべて電子情報であるので保存および加工が非常に簡単にできるようです。受講生の評判も非常に良いようであるので、今後さらに検討いただきたいと思います。本プロジェクトだ
けでなく、いろいろな成果をホームページ（http：//hig3.net/）などで公開されています。3 番目は、私達のプロジェクトでした。物質化学科で 2000 年度に実施したカリキュラム改革
で開講した「入門セミナー」の実施と課題について報告しました。「入門セミナー」は他学部で実施されている基礎ゼミ
よりはどちらかというと大学生入門に近い内容で、3 〜 5 名の学生が班をつくり議論しながら課題を決め、情報を収集し、プレゼンテーションを行っています。これまでに、何度か自己応募プロジェクトに応募し、そのたび毎にデータを蓄積し内容を充実させてきました。そのお陰もあって、2005 年度か
らは学科の援助をいただけることになり、また 2007 年度に予定されているカリキュラム改革では必修化も検討されています。その必修化への試みとして、必修化に伴う問題点を収集したアンケートの分析から見出し、対策を考えました。発2005 年 3 月 15 日（火）深草学舎において「2004 年度 指定プロジェクト・自己応募プロジェクト研究報告会」を開催いたしました。
当日は、午前中に指定プロジェクト（3 グループ）、午後から自己応募プロジェクト（12 グループ 3 分科会）が、それぞれ 1 年間の成果について報告しました。また、研究報告会後には意見交換会を開き、教員間の交流を深めました。
報告されたプロジェクトは次のとおりです。なお、各プロジェクトの研究報告の詳細については「FD・教材等研究開発報告書 第 7号」にまとめられていますので、ぜひご覧ください。

■指定プロジェクト（午前）
大学教育開発センター会議構成員

司会：佐藤研二（経営学部教授）

教育評価研究代表者：中沖隆彦（理工学部助教授）

共同研究者：赤松 徹真（文学部教授）
加藤 正浩（経営学部教授）
大柳 満之（理工学部教授）
田村 公江（社会学部助教授）
ポーリン ケント（国際文化学部助教授）
ファーマノフスキー マイケル（国際文化学部助教授）
中根 真（短期大学部助教授）

成績評価
研究代表者：小島勝（文学部教授）

共同研究者：天野 正輝（文学部教授）
海谷 則之（文学部教授）

導入教育研究代表者：田尻英三（経済学部教授）

当日の参加者は報告者も含め約40人。

B特集 2 指定プロジェクト・自己応募プロジェクト
表では、それらについて紹介しました。最後の好廣プロジェ
クトでは、「大学コンソーシアム京都」への提供科目である「里山学へのいざない」における報告集とビデオ映像資料の作成について発表していただきました。2004 年度は 13 名の担当者のリレー講義を実施されたようで、その中に 2 回のフィール
ドワーク（龍谷の森の観察と、調査用杭打ち作業）が含まれています。講義内容は、環境や動植物についてだけでなく、古代史、仏教学、民俗学、社会学などにも関係した、非常に幅広いものでした。講義開始時からテープレコーダーによる録音を始められ、文書化されました。フィールドワークでは、受講生 30 〜 40 名を 3 つの班に分け、それぞれに TA を配されました。講義全体を通しての受講生の感想を読むと、受講生の里山に対する印象が大きく変わり、また理解も飛躍的に進んだようです。特にフィールドワークの印象が強く、もっと回数を増やしてほしいとの要望が出されていました。龍谷大
学では、里山学・地域共生学オープン・リサーチ・センター
が 2004 年度に開設されたこともあり、それに関連した本科目がさらに充実発展していくことが期待されます。それぞれの報告については、詳細な報告書が作成されており、大学教
育開発センターから近々発行される予定ですので、ぜひ一度
お読みください。
参加した感想は、まず発表自体は非常に有意義であったということです。他の教員の教育活動や他の組織での教育における問題点が理解できました。また、それぞれの教員の工夫を紹介していただき、それには教育に対する熱意が感じられ、大いに力づけられました。発表と質疑応答は、時間が少し超過するほど活発に行われました。しかし、どの会場も参加者
が発表者以外では数名と誠に寂しい状況でした。大学教育開発センターの方々がいろいろと企画され、広報に努力されているのにもかかわらず、これらの行事への参加者が増加しないのはなぜでしょうか。年度末という時期の問題でしょうか。
また、キャンパスが離れているという距離の問題でしょうか。
それとも、やはり教員の意識の問題でしょうか。FD 活動は役に立たない、時間の無駄だと考えておられる方もおられるでしょう。FD 活動に対して理解はあっても、個々の話にはたして共通性があるのか、自分の担当する講義科目に応用できるのかと懐疑的に考えておられる方もおられるでしょう。
私も以前より教育に関心を持ちいくつかの研究会にも参加してきましたが、あまり参考にならなかったことも何度かありました。しかし、運営委員として大学教育開発センターのFD 活動に関わっているうちに、龍谷大学にはやはり多くの教育熱心な先生方がおられ、それぞれ独自の工夫をされていることを知り、FD 活動に取り組む姿勢がしだいに変化してきました。またそれらのことをよく知るほどに、教員間の連携がとられていないことや教学主体である学部からのサポートが得られていないために、学生への教育効果が期待されたほどにはあがらないとか教員の講義準備にかける労力が過大になっているなどのことが気にかかるようになりました。大
学をとりまく状況が大きく変わりつつあるいま、FD 活動に対しては、そろそろ議論や検討より実践のときではないかと思います。もちろん FD 活動の中心である教育改善は、個々の科目を担当する教員が自主的に行われなければなりません。
そのためには、すべての教員が日々の講義に努力し続けることが要求されます。これは、以前より確実に自由な時間が少なくなっている大学教員にとって、実は逆に大変なことではないでしょうか。その大変なことを組織としてサポートする
ことが、まさに大学の FD 活動であると考えます。FD 活動のさらなる活性化が求められているわけですが、そのためには全学的な立場からその調整・提案・実践機能を担うべき大学
教育開発センターにある程度の権限を与える必要があるのではないでしょうか。FD 活動を継続し発展させるために必要なことは、FD 活動を担当する部門を孤立させず、全体の中で適切に位置づけ、その機能が発揮できるように大学執行部が支援することだと思います。FD活動を活性化させることが、学生の満足度を高め、大学を発展させる一番の近道です。より多くの教職員の方々が、これらのことをご理解いただき、大学教育開発センターが行う FD 活動にご支援いただくとともに積極的にご参加いただけることを期待しています。

■自己応募プロジェクト（午後／3会場に分かれて実施）
◆分科会A

◆分科会B

大学教育開発センター運営委員

司会：藤原学（理工学部教授）◆分科会C

大学教育開発センター運営委員

司会：窪田

大学教育開発センター運営委員

和美（短期大学部助教授）

司会：長谷川岳史（文学部助教授）「学生実験の解説DVD」制作の試み

地元砂川学区との交流を通した地域福祉実践学習研究代表者：林 久夫（理工学部教授）
共同研究者：白神 達也（理工学部助手）
下杢 勝（理工学部実験講師）
前田 尚志（理工学部実験講師）
松中 岩男（理工学部実験助手）

研究代表者：加藤 博史（短期大学部教授）
共同研究者：窪田 和美（短期大学部助教授）
川x 昭博（短期大学部助教授）

研究代表者：谷 直樹（経済学部助教授）
共同研究者：細田 信輔（経済学部教授）

臨床心理学領域におけるTA制度の確立

留学生別科の日本語授業のFD化プロジェクト

携帯電話コンピューティングを応用した教材の開発

研究代表者：友久 久雄（文学部教授）
共同研究者：足立 明久（文学部教授）
森田 喜治（文学部教授）

研究代表者：北川 逸子（経営学部教授）
共同研究者：田尻 英三（経済学部教授）
高岸 雅子（本学非常勤講師）

フィールドワークを活用した地域密着型授業の実施

大学英語教育改革実態調査

研究代表者：井口研究代表者：嶋林研究代表者：樋口共同研究者：渡辺三郎（理工学部講師）
靖彦（理工学部講師）『入門セミナー』の実施と必修化への試み
研究代表者：藤原 学（理工学部教授）
共同研究者：原田 忠夫（理工学部教授）
葛西 道生（理工学部教授）
後藤 義昭（理工学部教授）
渡辺 英児（理工学部講師）

富夫（経済学部教授）

学外教育資源との連携による教育効果と連携のあり方に関する研究―学内での学習場面における導入を中心に―研究代表者：阪口春彦（短期大学部助教授）

大学コンソーシアム京都提供科目｢里山学へのいざない｣の内容編成と講義報告集・ビデオ映像資料の作成
研究代表者：好廣 眞一（経営学部教授）
共同研究者：土屋 和三（文学部助教授）
松倉文比古（文学部教授）
江南 和幸（理工学部教授）
田中 真介（本学非常勤講師）
久米 直明（本学非常勤講師）

経済英語の変革―社会科学と英語学習への動機付け結合実験―

教養教育の評価に関する動向調査
研究代表者：上垣 豊（法学部教授）
共同研究者：村岡 倫（文学部助教授）
辻田 烝治（法学部教授）
小長谷大介（経営学部講師）

り
より
トよ
ート
ケー
ンケ
アン
者ア
加者
参
参加

なごやかな雰囲気の中、意見交換がおこなわれた。

昭治（経営学部助教授）●他の教員にも知らせたい。
●所属学部の教員の報告があり、どのような取り組みなのかを知る良い機会なので参加した。

●大学の改革にどう活かせるかが問題であろう。
●得られた成果を他の教員が利用しやすいように公表し、さらに発展させていってほしい。

注）職階につきましては、当時のものとなっております。

大学教育開発センター通信

7

B特集2 指定プロジェクト・自己応募プロジェクト

2005年度

指定プロジェクト紹介

指定プロジェクトとは、大学にとって必要な教育開発の研究を行い、より教育効果の高い教育を実践するための基盤づくりを進め、教育活動向上の推進を目指し、2004年度より大学教育開発センターの新たな事業として実施しています。
2005年度は「教育評価」「成績評価」「導入教育」「高大連携」の4つのテーマで、次のような研究に着手します。

テーマ

教育評価

概
要 教育評価には様々な方法があるが、その中で授業評価アンケートは大学教育の改善に資するための一つの方法として、多くの大学で行われている。2004 年度はアンケート項目（案）を検討し、大学教育開発センターに提案を行ってきたが、2005 年度は継続して、その分析はどのようにすべきか、またその成果をどのように活用すべきかなどについて、本学のこれまでの蓄積にとどまらず、他の大学の状況についても教育評
価と関連づけて調べる。

プロジェクトメンバー■研究代表者

中沖隆彦（理工学部教授）■共同研究者

赤松 徹真（文学部教授）
長谷川岳史（文学部助教授）
加藤 正浩（経営学部教授）
大柳 満之（理工学部教授）
田村 公江（社会学部教授）
ポーリン ケント（国際文化学部助教授）
阪口 春彦（短期大学部助教授）

テーマ

成績評価

プロジェクトメンバー■研究代表者

小島勝（文学部教授）■共同研究者

天野 正輝（文学部教授）
海谷 則之（文学部教授）

テーマ

導入教育

プロジェクトメンバー■研究代表者

中根真（短期大学部助教授）■共同研究者

阪口 春彦（短期大学部助教授）
藤原 直仁（短期大学部助教授）
w田 眞三（短期大学部講師）
黒川雅代子（短期大学部講師）

内容 2004 年度に提案した授業評価アンケートは Question Bank方式を採用しており、7 つの質問小見出
し下に、具体的な質問項目を列挙した。しかし質問項目の数は十分とは言えず、さらに充実化を図る必要がある。このことから国内外のアンケート項目を調査して、本学におけるアンケートの Question Bankを完成させることが当初の目標である。
次に授業評価アンケートの活用方法を検討する。従来はアンケート結果は個人的に活用して授業改善に利用してきたが、今後は組織的対応が必要である。アンケート結果は学生の教員に対する本当の意見・要望・評価などが直接反映されるものであり、教員の教育改善に実質的に繋げることが必要であり、教員の教育方法のス
パイラルアップに繋げるための方法も具体的に提案したい。授業評価アンケートは教育評価の中の 1 つの方法であり、その他の有効な教育方法について国内外の調査を行い、実行可能なシステムの構築を提案することが最終的なプロジェクトの目的である。
プロジェクトはできるだけ皆が一同に会した研究会で行うが、メーリングアドレスを活用した意見交換も積極的に行いたい。本指定研究は、単なる報告書の作成ではなく、上記の趣旨に沿った実際の各学部ごとの授業
評価アンケートとその利用方法をできるだけ具体的に提案することをその大きな成果としたい。

概
要 大学における学生の成績評価はどのようにすべきかについて、その現状と課題を国際的比較もまじえながら学内外にわたって把握し、より妥当で学生にとっても役立つ成績評価をおこなうために必要な基礎資料を得る。評価の表示の仕方、評価の基準、授業との関連づけ、成績表のあり方など検討課題は多い。
内
容
1． 2004 年度は、本学全学部・共同開講科目・学部共通コースの 2004 年度のシラバスにおいて「成績評価」
欄に記入されている内容を分析したが、今年度は、その評価の事由は何か、実際はどうであったのか、各教員はその評価についてどのような所見をもっているのかをアンケート調査と聞き取り調査により明らかにしたい。また、前年度に見出した「ユニークな成績評価」についても、それを実施している教員に、その事情や可能性について聞き取り調査を行いたい。
2．アンケート調査は、2004年度に見出した「評価の型」を基準にして、「試験のみ」や「試験とレポート」、「試験と平常点」、「レポートと出席点」などのタイプ毎に一定数の教員に実施したい。質問票を作成し、各教員のメールボックスを通して、回答をお願いしたい。本学大学教育開発センター（以下では、「センター」）のご支援もいただければありがたく思っている。
聞き取り調査についても、「評価の型」を基準にして、何人かの教員にインタビューしたい。
「ユニークな成績評価」についても、何人かの教員に聞き取り調査を行いたい。
3．各教員の成績評価の得点分布について、検討したい。80 点以上の A 評価、70 点以上の B 評価、60 点以上のC 評価などの分布が教員によってどのように異なるのかを、センターや本学教学部のご協力をいただいて明らかにし、個々人の教員に「差し障りのない」方法で集計したい。また、このことに関する、他大学の取り組みについても調査したい。
4．成績評価の「公正さ」の実現のための方策について、諸外国の例を情報収集したい。

概
要 自ら学ぼうとしないものに対しては、教育を施すことは不可能である。その意味で、教育にとって最も重要なことは、教育を受ける者が学習のための動機を持っていることである。初等中等教育の段階では、親の意思や上級の学校への進学といったいわば外からの強制力も、ある程度までは動機付けとして働き得るが、自律的な学習の求められる大学生にとっては、そうした外的な力は管理教育の弊害を助長しむしろ有害である。
ここに「学習の動機付け」としての「導入教育」の難しさがある。2006 年問題あるいは 2007 年問題を目の前にして、自分と社会との関わりを自覚させることで学習の動機付けができないか、その可能性を探ろうとする
本プロジェクトは本年度のプロジェクトとして必要であると考える。
内
容 これまでも大学における「導入教育」は、さまざま角度から検討されてきた。しかしその多くが、具体的な効果を明確に示せないまま、新たな方略についての研究が継続されている。この点について本プロジ
ェクトでは以下のような仮説ならびに目的、方法を考え、新たな導入教育プログラムのあり方について検討を行う。
①仮説：従来みられた導入教育プログラムの多くは、基本的に大学が用意しているカリキュラムを前提に、その内容への取り組みを如何にスムーズに行えるようにするか（高等学校までとの違いを如何に理解し、大学教育の特徴に馴染ませることができるか）という点を重視したものが多かった。しかし、大学の大衆化が進むことと比例して、大学生として如何に大学での生活を組み立てていくべきか、あるいは大学における学修が自分にとってどのような意味をもつのかといった学習の動機付けと直結する部分で、学生の社会人としての未成熟さと大学が対峙していくべき方法を、従来型の導入教育以前に考え実践してことが必要だと思われる場面が増えてきた。従って、導入教育はいくつかの段階に分けて実施することが必要であり、従来型の導入教育以前に実施すべき教育プログラム、換言すると「プレ導入教育プログラム」を考案する必要性がある。
②目的：今回のプロジェクトでは、社会人として求められる基本的枠組みのうち大学において求められるもの
が何かを検討し、大学生として学修を開始する座席につくことができずにいる学生に対して、検討した内容
を学生生活の初期段階において如何に効果的に伝え、大学生としての自立を促すこと（学習の動機付けをもたせること）ができるかについて、実践可能な具体的な取り組み方法を考案する。
③方法：これまで大学は、「大学は自主的に学ぶところである」というスタンスで学生に接してきたため、自主的に学ぶ上での基本的動機付けに欠ける学生に対する効果的な対応策についてのノウハウを、蓄積できていないことは否めまい。そしてそうした基本的動機付けの欠如は、広く社会人としての自立の問題と関わっていると考えられる。そこで外部の教育資源への積極的な働きかけを通して、これまでの大学教育のプログ
ラムではあまり取り上げてこなかった「社会人としての自立への対応方法」を検討し、かつ実験的に実践することを通して、具体的な対応策を導出する。

（2005年4月22日大学教育開発センター会議承認）※上記テーマに追加して「高大連携」という新テーマにも取り組むことが決まりました。

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大学教育開発センター通信

B特集 2 指定プロジェクト・自己応募プロジェクト

2005年度 自己応募プロジェクト紹介
自己応募プロジェクトとは、教育改革を推進する一環として、学内の個人又はグループに対し、教育全般、授業、教材等の研究開発を奨励し、公開に対する支援を行うことを目的として、1998年度から実施しています。
これまでに1998年度11件、1999年度11件、2000年度15件、2001年度12件、2002年度9件、2003年度10件、2004年度
12件の支援を行ってきました。各々の研究成果は、毎年度発行している「FD・教材等研究開発報告書」にまとめられています。2005年度のプロジェクトは以下の14件です。

演劇的手法をもちいた演習授業の構築：指導法及び教材の開発

インターネットリテラシーに関する教材開発について■研究代表者：秋葉■共同研究者：中根■研究代表者：寄能■共同研究者：岩嶋昌樹（文学部助教授）
真（短期大学部助教授）

雅文（理工学部実験助手）
浩樹（理工学部実験助手）

概要 当事者に生きられる具体的な場面状況を学修者／研究者の身体をとおして再演し、個別的視点や具体的視点で捉える演習づくりを目標にし、最終的には今日当該領域で要請されつつある個別・具体的な現実に根ざした研究法、とりわけ大学における初期教育の文脈で効果的に実践するためのプログラムを構築したい。

概
要 文系・理系等の学科分野に囚われないインターネットリテ
ラシー習得の教材開発を目指す。これは従来からあるコンピュータリ
テラシー関連の演習講義にも対応する一般的なマニュアル的な位置づけを兼ねる。インターネットリテラシー用教材は利便性を考慮してパ
ソコン（ウェブブラウザ）からアクセスできるデジタルコンテンツとして開発する。

高大連携による入学前教育の実施に関する調査研究

実習授業における学習過程の分析■研究代表者：井口■研究代表者：津島■共同研究者：湯川富夫（経済学部教授）

概要 入学前の時期に e-learning による遠隔地授業を実施している
先進的な取組みを事例研究することにより、本学経済学部において、推薦入学試験の合格者を対象にした入学前教育の実現可能性を探る。
高大連携の 1 つのあるべき姿として、入学前教育の現状を明らかにする。

昌弘（社会学部助教授）
宗紀（本学非常勤講師）／玉本拓郎（本学非常勤講師）

概要 学生が PC 技術を身につけていく過程を質的・量的の両面から考察し、その結果をもとに有用な教育プログラムを開発することを目的とする。一定レベルの技術に到達するまでに、学生はどのような問題を抱えて、それにどう対応したのか。また、問題を克服した学生とできなかった学生とのちがいは何なのか。進行中の実習を経時的にみていくことで、これらの実態を明らかにする。

地域活動を通して学ぶ社会福祉の実践学習―砂川社会福祉協議会との連携―■研究代表者：窪田■共同研究者：加藤和美（短期大学部助教授）
博史（短期大学部教授）／川x 昭博（短期大学部助教授）

概
要 砂川地域の社会福祉協議会との活動に携わることで、地域で生活している高齢者や障害者のニーズ取り上げて、形にしていく活動を展開していく。具体的には、2003 年度から開始した高齢者へのインタビューを通して、学生のレベルで実践できる事柄を提示する。

学外専門家との連携による教育効果と連携のあり方に関する研究■研究代表者：阪口■共同研究者：中根春彦（短期大学部助教授）
真（短期大学部助教授）／藤原 直仁（短期大学部助教授）

概要 ワークショップ形式の教育プログラムにおける学外教育資源との連携という取組に焦点を絞り、2004 年度とは違った形での学外
教育資源との連携のあり方を試行する。このことにより、前年度の連携のあり方との比較が可能となり、連携のあり方による教育効果等の違いを明らかにするとともに、学外教育資源との望ましい連携のあり方についての考察を進める。

文系学部の「分数のできない大学生」向け数学教材開発■研究代表者：谷直樹（経済学部助教授）

概
要 幾何学的直観力、および論理的思考能力の能力開発に資す
る教材開発・作成を目的とする。パワーポイントの「補助」を得て、これまで不可能であったような論理の連鎖の理解に到達させる体験をさせ、最終的には学生達が自分自身の脳で、社会現象の背後にある複雑な相互依存関係を理解できるように教育する。

国際人権法実務研修導入教育のための教材開発■研究代表者：戸塚悦朗（法学部教授）

概
要 国連人権 NGO 活動実務研修のプログラムを大学教育に取り入れることを実践してきた。現地体験をシミュレーションにより臨場感をもって事前体験させるために役立つ視聴覚的教材を開発し、多額の費用をかけて現地を訪問することなく、教室においてシミュレーシ
ョンをおこなう授業（疑似国連研修）を実現する。

音響教育に関するe-learning教材の開発■研究代表者：三浦雅展（理工学部助手）

概
要 音響学を学ぶための基礎内容から応用までをなるべく幅広く含んだ教材の開発を目指す。ここで開発される教材は、理系文系の区別にとらわれることなく、音響学に興味がある学生・教員なら誰にでも簡単に学ぶことができるようなものを目指す。

授業動画デジタルキャプチャ運用技術の開発と応用■研究代表者：樋口■共同研究者：飯田三郎（理工学部講師）
晋司（理工学部教授）／二宮広和（理工学部助教授）

概
要 授業動画デジタルキャプチャを多様な授業形態、学問分野に適合した形で、どのような教室でもアルバイト学生程度の熟練で低コストに実行する技術を開発する。また、蓄積した授業動画を授業の改善にフィードバックしたり、デジタルな特性を生かして教材に加工したり、様々な形態で学生に教材として配布したりする方法を実践的に試行する。

演習科目における情報処理機器の応用■研究代表者：藤原直仁（短期大学部助教授）

概
要 短期大学部で開講されている演習科目を情報処理機器を用いて実施し、従来の演習科目とは一線を画した形で講義を進める。そのことにより、どの程度情報処理機器に対する応用力が身につくかの検討を行い、「ツールとしての必要性からくる情報処理機器の利用を通した学修」の効果を分析する。また同時に、従来と異なった形式の演習から生み出される演習そのものの新たな展開についても考察する。

卒研生・院生用の自己記入式ポートフォリオの開発■研究代表者：林久夫（理工学部教授）

概
要 卒業研究・修士論文研究の教育・研究に対しても適用可能なポートフォリオの形態・様式を開発することを目的とする。これにより、学生の学習意欲の向上ならびに教員の教育改善を図り、大学院
JABEEなどの外部評価資料として使用すること検討する。

Dramatic Moments in World Economy 作成■研究代表者：細川祐子（文学部英語特別任用専任講師）

概要 1990 年代の動きが現在の米国突出型の情勢を構築していったこと、またわれわれにとっては身近な実経験であったそれらの動き
が学生にはなじみのない過去となっていることを鑑みて、この時代の経済のドラマチックな出来事を経済新聞の記事を核にして英語を読み、聞き、話し、書く教材作成を試みる。

自律学習者を育成するための授業法改善■研究代表者：楊涛（経済学部英語特別任用専任講師）

概要 学習者の自律性は、学習者が自分の学習を管理する能力と解釈する。学習者の自律性を高めるために、教師が学習者にトレーニングを施すことができる。週日記、アンケートの実施と個人相談、グループインタビューも行う予定で、自律学習者を育成するために、いろいろ探ってみたいと思う。

大学教育開発センター通信

9

F D 活 動 紹 介
教育改善のために様々な取り組みが行われています。
リア啓発科目の設定に取り組むことにしました。

理工学部のキャリア支援の現状
理工学部長

四ツ谷 晶 二提言からキャリア啓発科目の考え方を抜粋します。
まず、学生の意識改革が必要である。将来の進路を描き、それに向けての基礎固めを学生自らが主体的に行うようにならなければならない。そのためには、学
生は大学入学後の早い段階からキャリア意識を持ち、昨年度、理工学部キャリア主任を務めていました。
理工学部のキャリア支援の概要、および、1 年生に対するキャリア啓発科目の導入の経緯を報告します。
まず、キャリア支援の概要について説明します。

以上のことから、キャリア開発支援の新たな試みとして、低年次において学生のキャリア啓発を支援する科目を設置する。

キャリア開発主任制度は、各学部の教育・研究・学

大学が卒業までに用意する様々な科目に真剣に取り生指導に、学生の将来の進路選択を見据えたキャリア

組む動機を与える点においても、この「キャリア啓発

開発の視点を組み入れ、キャリア開発支援の具体策を科目」が果たす役割は大きい。本科目は、最終的な成学部政策に反映させることを目的として導入された制

果を学生の「就職」のみに置くのではなく、そこに至度です。従前の教務、研究、学生の 3 主任に、4 番目のるまでの過程、つまり学生自身が早くから将来に対す

学部執行部として加えられました。

る方向性を見つけ、自己を形成することができるよう理工学部では、創設以来、初代の坂井学部長の強力動機付けるという視点に立つことが重要である。

な指導力のもと、学生の就職支援に熱心に取り組んで（中略）なお、キャリア啓発科目は、その目的およびきました。毎年各学科で就職主任をきめ、その教員を性格から、卒業要件科目として単位認定を行うことが中心に全教員のゼミを積極的に活用し、学生の就職相談・適当である。

支援を行ってきました。

これが、抜粋です。要するに、就職のみといった狭現在は、キャリア開発主任を委員長とするキャリア

い視野で考えるのでなく、やる気を起こさせることが開発委員会の委員を、各学科就職主任が兼任しています。

第一であり、そういう科目を用意し卒業要件科目とし就職主任は学生の相談にのる実務的なことと同時に、て単位認定しよう、ということです。

将来に向けたキャリア開発支援の提言もします。

さっそく、龍谷大学の全学部のシラバスや、他大学

理工学部では、3 年生の夏休みの後半に 3 週間程度のの HP を調べ、このような科目のヒントになるものはな

学外実習を行ってきました。学生の将来の就職に備え、

いかといろいろと探しました。灯台もと暗しとはこの社会にふれることによる、勉学意欲の向上を促します。

ことで、隣の社会学部の東田教授が開講される、「キャ同時に、龍谷の知名度を高めるのも目的です。教員もリアデザイン論」がまさにそのものだと直観しました。

実習先にお礼の挨拶に行くことで、世の中の最新情報

さらに、東田教授の前任校における活動成果を HP で拝を得て、大学での教育にいろんな形でフィードバック

見し意を強くしました。

します。教員の FD活動にもなっています。

思い切って、この内容を理工学部キャリア啓発科目

次に、キャリア啓発科目の導入の経緯を述べます。

にしたいと東田教授にお願いしたところ、快諾いただ

全学のキャリア支援を統括している、全学キャリアきました。実施にあたり絶大なご支援をいただき、無事、

開発会議より、2004年7月22日に提言がなされました。「キ2005 年度新入生より、キャリア啓発科目「キャリアデャリア開発支援の基本的枠組みについて」というもの

ザイン」が開講できることになりました。

です。4 項目からなりますが、特に力をいれているのは、

キャリアアドバイザーの矢野隆子氏を中心として、

キャリア開発支援科目の設定であり、（1）キャリア啓発

東田教授の助言のもと、講義が始められました。この

科目 （2）職業・進路選択支援科目です。

講義内容・成果については、講義終了後、矢野氏に報理工学部では上で述べたように、項目（2）については既に提供されてきました。したがって、項目（1）のキャ10

目標を設定する必要がある。

大学教育開発センター通信

告をお願いしてはと思います。
大いに成果を期待しているところです。

あり、4 回生の演習の科目名が「卒業論文（演習Ⅱを含文学部における
学生向け小冊子の発行
文学部助教授長谷川岳史む）」（8 単位）であるのをみても分かるように、卒業するための最後の関門となっています。
しかしながら、近年、学生の「卒業論文」に対する意識が必ずしも高いとは言えない状況があるのを受けて、学科専攻、共同開講科目担当の教員 18 名が、自身の卒

文学部では、2001 年 4 月から「文学部 FD 活動推進委
員会」（以下「FD委員会」）を設置しています。この「FD論作成の顛末や学生への助言などを執筆し、完成させたのがこの冊子です。

委員会」は、各学科・専攻から1名ずつ、共同開講科目・

編集の過程で、内容があまりに生々しいので学生が外国語科目・諸課程科目担当から 1 名ずつの計 12 名でこれをどう読むのか心配したのですが、配布した 3・4構成され、今年で 5 年目を迎えます。そこで、これま回生には概ね好評でした。

での活動の中から、学生向けに発行された小冊子を紹介致します。

『学問と私』
龍谷大学文学部スタディーガイド
（2002年 5 月 1 日発行）

『文学部を巣立つ人々に』
2005年 5 月発行（予定）

文学部では、これまで『分けると、分かる』、『学問と私』、『卒業論文と私』を発刊し、これで文学部の入2003 年 7 月 31 日発行の『大学教育開発センター通信』

口から出口までが三部作としてまとまった形になります。

第 4 号で殿内恒先生が詳しくまとめられているように、

では、「出口を出てから文学部で学んだことがどう活「FD 委員会」発足時の課題は、「基礎演習の充実」でし

きていくのか？」これに答えようとしたのが、現在編た。これに関して、学科専攻別に学習の手引きとして「ス

集作業中の『文学部を巣立つ人々に』です。作成の目

タディーガイド」を作成することと、文学部の全体像

的は、卒業年次生に、文学部で学ぶことの人生におけが掴めるものを作成することが決定されました。

る意義を考えさせるとともに、教員についても、現在、

そして、学科専攻の学習に対する意識を高める「スタディーガイド」については、学科専攻の教務委員と実社会で活躍する卒業生の意見を聞き、それを教育現場や教授法に反映させることです。

の連携によって作成し、文学部の全体像が掴めるもの

よって、現在、実社会で活躍する文学部卒業生と教については、前年度（2001 年 3 月）に文学部が『分け員が、文学部で学ぶことの意義を学生に訴える内容にると、分かる―龍谷大学文学部ミニ講義』を発刊してなっています。

いたのを受けて、今度は、文学部に入学した 1 回生に向けて、教員が自分の経験を踏まえて学問の面白さを伝えるエッセイ集的な「スタディーガイド」を作成し●これらの小冊子の効果は？

ようということになり、学科専攻、共同開講科目、教「こんな冊子を学生にばらまいて何になるのか？」

職課程、諸課程担当の教員による22篇が収められた『学そういう意見もあるかもしれません。学生に読後アン

問と私』が完成したのです。

ケートや感想文を書いてもらっているわけではありま

当時の神子上惠群文学部長が「はじめに」で「『授業せんし、「その効果を数値で示し、書類でまとめろ」と科目履修要項』が旅行のガイドブックに当たるとすれば、言われてもできません。しかし、この小冊子は、学生

この『文学部スタディーガイド』は旅行記に当たります」

のみならず教員にもよく読まれています。また、このと述べているように、教員の実体験に基づいた一風変

小冊子によって、学生と教員、あるいは教員間に何とわった「スタディーガイド」になっています。

なく漂っていた距離感・隔絶観が、少しずつ解消されこの『学問と私』は、基礎演習のクラス人数の縮小がてきているようにも感じます。

実現された 2002 年度の新入生に、学科専攻別の「スタディーガイド」とともに配布されました。

『卒業論文と私』

教育改善、教育効果……何かきちんとしたデータとしての成果を残すことをねらいにしていたら、こんな面白い冊子はできません。

龍谷大学文学部卒業論文ガイド（2003年 12 月 1 日発行）

文学部では、「卒業論文」は 4 年間の学修の集大成で大学教育開発センター通信

11大学教育開発センターでは、他大学や他機関で開催されるFDに関するさ
まざまな研修案内を「大学教育開発センターNews」や掲示等でお知らせをしています。興味、関心のある研修にぜひご参加ください。
ここでは、今年1月〜3月までに各研修会に参加いただきました先生方の報告を紹介します。

第10回

FDフォーラム◎日 時：2005年3月5日（土）〜6日（日）◎主 催：財団法人 大学コンソーシアム京都◎場 所：同志社大学今出川校地寒梅館（5日）／キャンパスプラザ京都（6日）
社会学部教授青木

1日目、2日目ともに参加したが、2日目の第7分科会に絞っ

努力だけでは限界があること。実践例として、日本語教育法て報告したい。分科会テーマは「授業改善−新しい時代におの授業に関わる教員が同内容・同方式の講義を体系的に行う

ける授業のあり方を探る−」というもので、学習院女子大のことで成果があがることを提示した。

奥泉香氏、京都精華大の筒井洋一氏、名大高等教育研究セン

最後の中井氏は「研究開発物を通した授業改善支援」と題

ターの中井俊樹氏の三氏から基調報告があり、それを基に質して、本学の大学教育開発センターにあたる教育研究センタ

疑応答と意見交換が交わされた。

ーでの取り組みや成果を通しての報告があった。先ず近年の奥泉氏は「ビジュアルリテラシーを糸口にしたワークショ

教育学研究から学ぶものとして、①授業目標に沿った授業デップ型授業の開発」と題して、母国語教育の立場から、教育

ザインと法の世界的な流れや各国の動向についてふれた後、体験型学①については授業デザイン力は学生の学習効果や満足度と高

習活動と課題分析の組み合わせによる授業実践例を提示した。

い相関があること、授業デザインのコンセプトをシラバスと具体例として、「大学生のイメージ」という課題について先いう形で具体化すると効果的かつ効率的であることについてず新聞、テレビなどのマスメディアからの情報や資料を収集述べた。②については具体的なノウハウについてまだ経験蓄し、当初の漠然とした印象からワークシート作成に入り、視積が少ないため、アメリカで最も有名な教授法の一つである

覚的要素を基に検討、吟味していく。ワークシートの作成の「優れた授業実践のための7つの原則」を紹介された。

際、考察を進めるための文体として次の6点を挙げた。
①問い−答え構造で書く的語をあらわに②問いを砕いてゆく④一文を短く

②学生を巻き込み参加させる、という2点をあげ、センターからは、名大での授業のコツやポイントをまとめ③主語・目たもの、授業デザインのための秘訣集、eラーニングハンド⑤記述の抽象度を導く接続

ブックなど、さまざまな「研究開発物」を出版やネットなど

詞を用いる（つまり、例えばなど）⑥文末をハッキリ言い切るで発信している。まとめとして、①抽象度の高い教授・学習理論以上に、それらを具体化する実践的な手法が求められて以上のような授業実践の結果、学生自身が考え、気づく授いること、②開発以上に学内・外への普及の努力や③自発的業となり、検討した課題を越えて自分で気づき、考えるような授業改善を促進・支援するための体制づくり、教育を大事になることを明快かつ親しみやすい語り口で示された。

にする組織文化の形成といった諸点をあげた。

次の筒井氏は「日本語表現法10年間の歩みと学生の学びの以上のような報告を基に活発な意見交換がなされたが、今支援」と題して、日本語表現法の授業のFD活動としての意

回、授業改善に向けての先進的かつ真摯な取り組みに接した

義についてふれ、FD活動としての授業改善は個々の教員のことは大変に刺激的であり、有益であった。

経営学部教授どの学会にも共通するだろうが、研究会で「授業」のセッションが開かれるとその会場は満席になる。そんな現象が凝集的に現れた、というのが今回の FD フォーラムへの総まと由井浩

不拡散（Despreading of nuclear weapons）

Ⅱ

生きた評価を（シンポジューム）

め的な印象である。詳細は「報告書」に譲って、演者の主張

1．海外比較の視点から（山田礼子氏）

ポイントを私なりに要約してリストアップしてみよう。

●「学生（の意欲や努力）」に関する評価研究は未定着だ。

Ⅰ

固唾を呑んだ基調講演（猪口邦子氏）● アセスメントに IEO（アスティン）モデルが有用である。
● アメリカの（研究）大学は、持ちコマ数が少ない（2 つ）。

● 大学改革とは、日々のクラスでよい授業ができること。

2．双方向型授業から（木野茂氏）● 大学では学生の「表現力」と「認識形成力」を養う。

● 授業アンケートへの教員の対応は、個々の意見の取り上げおよび回答書の学生への提示である。

● 読書によって経験していない世界を知ることができる（毎週 1000 ページを読ませる）。
● Web による講義では、「思い」を伝えられない。パワーポ

イントでは地図・図形・年表、それ以外はレジュメ（それに書き込ませる）および板書で講義をしている。
● 教師は先端の研究を知っておく（少なくとも論文の消費者である）こと。

12

信雄● 評価データを追い求めるだけでは質的向上はできない。

Ⅲ

意欲の喚起と動機付け（第 2）分科会● 内発的動機付けが鍵（意欲は授業の中で高めていくもの）。
● 教える側が学問を楽しんでいると、学生に伝えられるか。

（私の感想＝説明の内容と仕方によっては、楽しく聞かせ● 3 つの D を教えることが重要：ディジタライゼーション

る授業にしうるものだ。当たり前のように感じるが、実は（Digitalization）、民主化（Democratization）、核兵器

至難のことではある。）

大学教育開発センター通信

大阪大学大学教育実践センター開設記念「国際シンポジウム」◎日 時：2005年1月24日（月）〜25日（火）◎場 所：大阪大学中之島センター◎主催：大阪大学大学教育実践センター
経営学部助教授

大阪大学大学教育実践センター開設記念の国際シンポジウ
ム「大学と社会」に参加した（1月24日、25日の開催であったが、25日は都合で不参加）。以下、初日（24日）に聴講した講演の概要と若干の印象を報告したい。
文部科学省の木谷雅人氏の講演（「高等教育政策の動向」）
は、高等教育改革の背景と近年における改革を鳥瞰するものであった。さらに、現在中央教育審議会で検討されている高等教育の将来像についても言及された。この間の大学改革に対して寄せられている批判（一面的な評価のありよう、競争的資金の偏重など）に対して一定の配慮が感じられる講演であったことが印象的であった。
矢野眞和教授（東京大学大学院教育学研究科）の講演は、大変興味深いものであった。矢野教授は、日本の多くの大学はすでに努力を重ね、個性化を図っているとし、15の大学の調査にもとづいて、改革の動向を6つのタイプに類型化した。
そして、法的、行政的な枠組みの改革よりも学生の市場動向
が大学改革により大きな影響を与えていることを強調した。
さらに、今日の大学に期待されている役割として、「相互批
判空間の中心としての大学」という機能を指摘されるとともに、大学の資金調達と意思決定権の調整が課題であることも強調された。
Michael Bichardロンドン芸術大学学長は、イギリスの雇用省および教育雇用省で事務次官をつとめた方である。2001
年から現職をつとめている。このような経験を踏まえ、イギ
リスにおける大学改革の動向のエッセンスを講演された。同

第42回

細川

孝

国では、1997年から授業料が導入されるなど大きな改革がなされている。講演で強調されたのは the serving universityということである。私なりの理解では、それは「市場化する大学」ということであり、日本の大学改革の基調と同じであると感じられた。
OECD教育局のRichard Yelland氏は、OECD諸国における高等教育の現況について、統計資料を用いて解説された。先進諸国のなかにおける日本の位置を知る上で有益な講演であった。Yelland氏の講演は、その後半部分では、高等教育が直面する問題と同時に、対応が迫られている課題を示された。
そのなかで特に印象的だったのは、労働市場のニーズに適合した能力を獲得できるような教育のありようの問題である。
それぞれの専門分野の学修とともに、働くことを、学部の教育に位置づけることの重要性を改めて実感した。
鈴木直大阪大学副学長は、大阪大学における教育と研究について講演された。大阪大学での議論を踏まえて明らかにされたグランドビジョンや大学憲章、教育目標などが紹介された。とりわけ、教育目標に関しては、教養、国際性、デザイ
ン力の三つの目標が掲げられているが、そのそれぞれについて深い議論が行われていることが印象的であった。CSCD（コミュニケーションデザイン・センター）というユニークなとりくみも注目された。鈴木副学長は、講演の最後に、大学は初・中等教育に対して積極的に責任ある発言をし、かつ関わっていくべきであることを強調された。

大学教員セミナー◎日 時：2005年2月5日（土）〜6日（日）◎場 所：大学セミナーハウス◎主催：財団法人 大学セミナーハウス

このセミナーに参加していたのは、国公私立の学長・学部長を含む教員と事務部門の管理職などであった。二日間の日程で基調講演、グループ討議、全体討論、パネル討論を通して参加者所属の各大学における改革の現状などについて有益な情報の交換を行うことができた。
テーマ設定としては「法人化時代の教学経営」という副題が示唆するように、国立大学法人を念頭に置いていたような印象を受けるが、議論の中身は国立大学法人に限定されるものではなかった。
各参加者のセミナー出席の動機は多様であった。討論は熱心に進行された。特段印象に残った事例は、東京都立大学、愛媛大学、金沢工科大学からの報告であった。

1．東京都立大学
本年四月から首都大学東京が発足するが、従来の都立大も併存し、漸次首都大学に一本化されるという形態を取るようである。首都大学においては、カリキュラムを予備校に委託し、語学科目は語学学校に丸投げするなど、大幅な改訂が成されると報告させた。私の個人的印象では、その改革は都知経営学部助教授

角岡賢一

事の独断専横によるものであり、大学構成員の意思を全く無視した無謀なものと思える。

2．愛媛大学旧・総務課が看板を掛け替えた経営企画課の課長が、自ら「地方国立大学」と称する愛媛大学について報告した。COEの中心となっている理系教員が三人ほど全国的注目を浴び、東京からメディアが取材に相次いで来訪している、とのことであった。

3．金沢工科大学
近年全国的に注目を集めている金沢工科大学から、工学基礎教育センター長がパネル討論において報告した。工学基礎
教育センターとは、入学してくる「多様な学生」の理数系科
目を弱点補強するために設置された機関である。この取り組
みによって学生が学習を主体的に進める意欲に顕著な改善の見られたことが強調されていた。本学においても理工学部で同様の趣旨でレメディアル教育を行っているが、比較対照してみれば効果的ではないかと考える。

※この他にも多数の先生方に研修等に参加していただき、参加報告書をご提出いただいております。今後、「大学教育開発センターNews」等でご紹介させていただきます。

スパイ大作戦！？
この人はどういう人だろうかと思う反面、他人が自分をどのように感じ、どう受けとめてくれたのか、気になることは誰にもあることだと思います。
受講している学生が、どのように教員を受けとめているのか、多少なりと気にされたことはないでしょう
センターの職員として、先生方とか。少人数のクラスですと、学生とのコミュニケーションも取りやすいのですが、人数が多くなるにつれ、関わる中で、この話は他の先生方に学生の率直な気持ちはますます読み取りにくくなります。講義を学生がどのような気持ちで受けているのか、も役立つのではないだろうかと考え
学生の授業態度や私語は、一方的に進めなくてはならない講義ほど気になるものです。
ることがたくさんあります。センタ
そこで、ある先生から聞いた話です。その先生は、ゼミ等で親しくなった学生に頼んで、自分の授業に潜ーに立ち寄られた先生の一言、FD
り込んでもらったとのことです。授業を受けている学生の私語を聴き取ってもらって報告してもらうのです。
サロン終了後の雑談の中、こういっ潜り込んでもらった学生には、良いも悪いも正確に伝えてもらわなければなりません。ヒソヒソ話しは、授た中から拾いあげた先生方の持たれ業に関係するもの、授業に全く関係ないもの、いろいろあったとのことでした。「この先生・・・。」というているひと工夫、みなさんにも紹介できれば・・・このような思いから、 話があれば収穫ものです。まさかヒソヒソ話しが、筒抜けになっているとは思いもよらないでしょう。
学生の生の声、聴いてみませんか。
このコーナーが生まれました。

大学教育開発センター通信

13

2004年度 活動報告
大学教育開発センターは、本学における教育活動向上に関わる事業を推進することを目的として 2001 年度よりその活動を始めました。現在は、「教育活動支援」「教育活動交流研修」「教育活動研究開発」といった
主に 3 つの機能について事業推進していくために 4 つの機能推進プロジェクト（FD・教材等研究開発検討プ
ロジェクト、教育活動評価支援プロジェクト、教材開発支援プロジェクト、交流研修プロジェクト）を設置し事業を展開しました。それぞれの活動について報告させていただきます。

FD・教材等研究開発検討プロジェクト

詳細は『調査報告書 学生による授業評価調査（授業アンケート）【2003・2004 年度】 学習に対する意識・実態
アンケート【2003 年度】』
（学内のみ公開）をご覧下さい。
2005年度以降に実施する「学生による授業評価調査（授業アンケート）」の検討を行いました。

■自己応募プロジェクト
個人またはグループによる教育研究活動の取り組み
で 12 件のプロジェクトが活動しました。3 月 15 日の研究報告会では全プロジェクトが 3 つの分科会に別れて報告を行いました。詳細は、『FD・教材等研究開発報告書第 7 号』をご覧下さい。

■カリキュラムアンケートの実施
文学部、経済学部、経営学部、法学部、短期大学部の卒業年次生について実施しました。

■指定プロジェクト
大学教育開発センターが指定するテーマ（「教育評価」「成績評価」「導入教育」）に基づき研究を行いました。
3月15日に3テーマの報告が行われました。詳細は、『FD・教材等研究開発報告書第 7号』をご覧下さい。

教材開発支援プロジェクト
深草学舎の研究サポート室に設置しているマークリ
ーダー、自動採点・成績管理ソフトの利用促進を図りました。定期試験等に多く利用されています。

教育活動評価支援プロジェクト■学生による授業評価調査（授業アンケート）
6 月中旬に講義科目と外国語科目について実施しました。実施率は89.71％でした。2004年度は前期のみ実施し、2003 年度後期に実施した集計結果と併せて分析報告を行い、また、2003 年度「学習に対する意識・実態アンケート」の集計分析も行い、併せて報告書にまとめました。

新着図書

大学教育開発センターでは、センターの資料として図書を購入しています。貸し出しも行っていますので、どうぞご利用ください。また、購入図書の希望も募っていますので、ご希望があればお知らせください。

交流研修プロジェクト■新任者就任時研修会（4月1日・6日、深草学舎で開催）
2004 年度に初めて開催しました。更に充実させてい
く課題はあるものの、参加された先生方には概ね好評でした。2005 年度には瀬田学舎での開催することも検討しました。

高等教育シリーズ 114『メール私語の登場―大学授業の生態誌 3―』
島田 博司（著）

ISBN4-472-30263-2
玉川大学出版部 ２００２年４月
2,520円（税込）

書 籍 名… 大学授業の病理
FD批判

著 者 名… 宇佐美 寛
出版社名… 東信堂 ２００４年６月
ISBN4-88713-563-7

書 籍 名… 遺伝子が明かす
脳と心のからくり―東京大学超人気講義録

著 者 名… 石浦 章一
出版社名… 羊土社 ２００４年７月
ISBN4-89706-882-7

本書は『大学授業の生態誌―「要領よく」生きようとする学生―』、『私語への教育指導―大学授業の生態誌 2―』に続くシリーズ第 3 部です。著者の「私語研究」は 1980 年代後半、大学で教え始めた教室で直面した日常的に発生する私語の事態を打開するべく着手したとのことです。授業改善の試みのなかで「なぜ学生は楽しそうにイキイキと私語をしているのか」という疑問に目覚め、私語をなくすことに躍起になるという立場をとらず私語現象を理解するところに独自性があります。著者は「私語の暴力性」という言葉を使い、それが既存の授業スタイルの持つほころびを露わにしている点を指摘しています。私語のなにが問題で、私語はなにを暗示しているのかを、そして、授業スタイルにどのような変化が起こりつつあるのかを把握する必要性から次の調査を行っています。教師と学生それぞれに行った実態調査、授業の聴き方調査、私語への教育指導調査、私語する学生同士の人間関係調査などの研究をすすめ、私語現象のおもしろさやお
かしさや深さを著者が得ていった様子が記されています。
シリーズ 3 部を通じて時代の変化や学生の動向を現象的に捉え、私語に対して小手先の対応では不十分であることを明らかにし、新たな授業づくりのためのヒントも提案されています。大学教育現場の今日を知るのに親しみやすい 1 冊（3 冊）であり、現代学生理解の一助となるはずです。さらに、私たちよりも以前の高等教育を受けてきた方々
が私たちをどのように捉えているのか、また、少し若い世代がどういった感性を持っているのかを知るきっかけにもなるのではないでしょうか。
（入試部：池永 至）※この書籍以外にも大学教育開発センターで貸し出しを行っています。
どうぞご利用ください。

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大学教育開発センター通信

■コンピュータ講習会（2月）2004 年度は、諸事情により 2 月のみ深草学舎で開催しました。多くの先生が積極的に参加して下さいました。
■ FDサロンの開催と FDサロンリポート発行
年間で 11 回の FD サロンを開催しました。参加できない多くの先生方にも FD サロンの話題を届けたいとの願いから『FD サロンリポート』を発行しました。話題提供の先生方にご協力いただいた『FDサロンリポート』
は、2004 年度初めての発行でしたが大変好評でした。
■公開授業と講評会（1回）
2004 年度初めて、大学教育開発センターとして公開
授業と講評会を瀬田学舎で実施しました。
2004年度

情報収集・広報『大学教育開発センター通信』は、年 3 回（4 月、7 月、1 月）発行しました。研修、セミナー等の案内などが中
心の『大学教育開発センター News』は、年 33 回発行しました。また、FD 実施大学訪問・調査、他大学等、資料収集の充実も積極的に行うとともに大学教育開発センターのWebも充実させ、情報発信も積極的に行いました。

大学教育開発センター活動報告

4月 1 日（木）・6 日（火）新任者就任時研修会実施
4月 6 日（火）大学教育開発センター News № 2004-1発行
4月16日（金）第 1回大学教育開発センター会議開催
4月19日（月）指定 PJ（テーマ：教育評価）研究会
4月23日（金）第 1回大学教育開発センター運営委員会開催
4月27日（火）指定 PJ（テーマ：導入教育）協力者説明会
4月30日（金）大学教育開発センター News № 2004-2発行
4月30日（金）大学教育開発センター通信発行 第 6号発行

4月

5月

■学内外の FDに関する研修・セミナー等の案内、手続き
大学教育開発センター前の掲示板や『大学教育開発センター News』等で案内しました。積極的に参加して下さる先生方が増えてきました。参加された先生方には得られた情報等を『大学教育開発センター通信』等で報告していただきました。

5月 指定 PJ（テーマ：導入教育）課題作文 1回目実施
5月 6 日（木）交流研修プロジェクト開催
5月 6 日（木）大学教育開発センター News № 2004-3発行
5月 7 日（金）教育活動評価支援プロジェクト開催
5月10日（火）大学教育開発センター News № 2004-4発行
5月18日（火）大学教育開発センター News № 2004-5発行
5月20日（木）大学教育開発センター News № 2004-6発行
5月25日（火）教材開発支援プロジェクト開催
5月27日（木）第 1回 FDサロン開催【話題提供者：上垣 豊（法学部）】
5月27日（木）大学教育開発センター News № 2004-7発行
5月31日（月）指定 PJ（テーマ：教育評価）公開研究会

6月 1 日（火）FD・教材等研究開発検討プロジェクト開催
6月 9 日（水）教育活動評価支援プロジェクト開催
6月11日（金）大学教育開発センター News № 2004-8発行
6月14日（月）〜26日（土）2004年度「学生による授業評価調査（授業アンケート）」実施
6月15日（火）FD・教材等研究開発検討プロジェクト開催
6月16日（水）大学教育開発センター News № 2004-9発行
6月17日（木）第 2回 FDサロン開催【話題提供者：村澤真保呂（社会学部）】
6月18日（金）第 2回大学教育開発センター運営委員会開催
6月18日（金）教育活動評価支援プロジェクト開催
6月24日（木）指定 PJ（テーマ：教育評価）東海大学を訪問
6月28日（月）指定 PJ（テーマ：教育評価）公開研究会

11月

11月 4 日（木）大学教育開発センター News № 2004-19発行
11月 5 日（金）大学教育開発センター News № 2004-20発行
11月 9 日（火）大学教育開発センター News № 2004-21発行
11月11日（木）指定 PJ（テーマ：教育評価）
研究会と教育活動評価支援プロジェクトの合同開催
11月12日（金）第 3回大学教育開発センター会議開催
11月15日（月）大学教育開発センター News № 2004-22発行
11月16日（火）第8回FDサロン開催【話題提供者：湯川宗紀（本学非常勤講師）】
11月18日（木）指定PJ（テーマ：教育評価）公開講演会
講師：坪井和男氏（中部大学大学教育研究センター長）、
大塚雄作氏（京都大学高等教育研究開発推進センター教授）
11月22日（月）大学教育開発センター News № 2004-23発行
11月26日（金）第 9回 FDサロン開催【話題提供者：中川孝博（法学部）】

12月

12月 1 日（水）カリキュラムアンケート実施（短期大学部）
12月 8 日（水）大学教育開発センター News № 2004-24発行
12月 9 日（木）指定 PJ（テーマ：教育評価）研究会と教育活動評価支援プロジェクトの合同開催
12月10日（金）第 10回 FDサロン開催【話題提供者：宮浦富保（理工学部）
・横田岳人（理工学部）】
12月16日（木）第 11回 FDサロン開催【話題提供者：北村 高（文学部）】
12月17日（金）大学教育開発センター News № 2004-25発行
12月24日（金）FDサロンリポート 04-1発行

1月

1月 6 日（火）大学教育開発センター News № 2004-26発行
1月11日（火）FDサロンリポート 04-2発行
1月11日（火）大学教育開発センター News № 2004-27発行
1月13日（木）指定 PJ（テーマ：教育評価）研究会と教育活動評価支援プロジェクトの合同開催
1月14日（金）FDサロンリポート 04-3発行
1月14日（金）大学教育開発センター News № 2004-28発行
1月18日（火）FDサロンリポート 04-4発行
1月21日（金）教育活動評価支援プロジェクト開催
1月21日（金）FDサロンリポート 04-5発行
1月21日（金）大学教育開発センター News № 2004-29発行
1月31日（月）大学教育開発センター News № 2004-30発行
1月31日（月）大学教育開発センター通信発行 第 8号発行

6月

7月 指定 PJ（テーマ：導入教育）課題作文 2回目実施
7月 2 日（金）第 2回大学教育開発センター会議開催
7月 6 日（火）第 3回 FDサロン開催【話題提供者：近藤久雄大学教育開発センター長（法学部）】
7月 9 日（金）大学教育開発センター News № 2004-10発行
7月15日（木）第 4回 FDサロン開催【話題提供者：小長谷大介（経営学部）】
7月16日（金）〜12月 3 日（金）2005年度自己応募プロジェクト募集
7月22日（木）指定 PJ（テーマ：教育評価）河合塾大阪校を訪問
7月22日（木）大学教育開発センター News № 2004-11発行
7月29日（木）指定 PJ（テーマ：教育評価）公開研究会
7月30日（金）大学教育開発センター通信発行 第 7号発行

7月

9月

9月10日（金）大学教育開発センター News № 2004-12発行
9月13日（月）指定 PJ（テーマ：教育評価）公開研究会
9月22日（水）大学教育開発センター News № 2004-13発行
9月30日（木）第 5回 FDサロン開催【話題提供者：伊藤敏和（経済学部）】

10月

10月 4 日（月）大学教育開発センター News № 2004-14発行
10月 8 日（金）教育活動評価支援プロジェクト開催
10月11日（月）指定 PJ（テーマ：教育評価）公開研究会
10月15日（金）第 6回 FDサロン開催【話題提供者：ファーマノフスキー マイケル（国際文化学部）】
10月19日（火）大学教育開発センター News № 2004-15発行
10月21日（木）大学教育開発センター News № 2004-16発行
10月22日（金）指定PJ（テーマ：教育評価）一橋大学、国際基督教大学へ訪問
10月25日（月）第 3回大学教育開発センター運営委員会開催
10月25日（月）大学教育開発センター News № 2004-17発行
10月28日（木）第 7回 FDサロン開催【話題提供者：藤原直仁（短期大学部）】
10月28日（木）大学教育開発センター News № 2004-18発行

2月 1 日（火）〜 4 日（金）カリキュラムアンケート実施（文学部）
2月 4 日（金）大学教育開発センター News № 2004-31発行
2月 7 日（月）第 4回大学教育開発センター運営委員会開催
2月14日（月）大学教育開発センター News № 2004-32発行
2月14日（月）〜23日（水）教員対象コンピュータ講習会（深草学舎で開催）
2月15日（火）第 4回大学教育開発センター会議開催
2月15日（火）大学教育開発センター News № 2004-33発行
2月16日（水）FDサロンリポート 04-7発行
2月22日（火）FDサロンリポート 04-6発行
2月23日（水）FDサロンリポート 04-8発行

2月

3月

3月15日（火）FDサロンリポート 04-9発行
3月15日（火）FDサロンリポート 04-10発行
3月15日（火）FDサロンリポート 04-11発行
3月15日（火）2004年度 指定プロジェクト・自己応募プロジェクト研究報告会
3月17日（木）カリキュラムアンケート実施（経済学部、経営学部、法学部）
3月31日（木）『調査報告書 学生による授業評価調査（授業アンケート）【2003・2004年度】
学習に対する意識・実態アンケート【2003年度】』発行
3月31日（木）『FD・教材等研究開発報告書 第 7号』発行＊指定プロジェクトは大学教育開発センターが開催に関わったもののみ掲載いたしました。

大学教育開発センター通信

15

学生による授業評価調査 （授業アンケート）

2005年度

前期：2005 年 6 月 29 日（水）〜 2005 年 7 月 20 日（水）後期：2005 年 12 月 12 日（月）〜 2006 年 1 月 21 日（土）
目

的

対象科目

「授業改善」のためのデータ収集。
講義科目及び外国語科目（演習、講読、実験・実習、実技実習、大学院科目、大学院との合併の科目、留学生別科科目は除く。）

調査方法

担当教員が指定された授受場所で調査票を受け取り、教室で学生達の協力を得ながら配布、回収し、指示された場所に届ける。

実施時期

最終授業での実施を原則とする。（ただし、実施期間は上記の通り）

集計結果

各授業の集計結果は、授業担当者のみに配布。
（前期実施分は 9月、後期実施分は 2月に配布予定。）

公表

全科目共通コア項目の全学集計、学部・学科（専攻）別、共通コース別の集計（単純・項目間クロス）や、
大学教育開発センター会議で必要と判断された集計結果（個人別以外）については学内に公表。媒体としては、学内 Webや大学教育開発センターが発行する印刷物。
学生による授業評価調査（授業アンケート）
基本選択肢：指定していない場合は以下の基準で回答してください。
［5］強くそう思う［4］そう思う［3］どちらでもない［2］そう思わないQ1．あなたはこの授業にどの程度出席していますか。
［5］毎回出席 ［4］ほぼ毎回出席 ［3］半分以上は出席 ［2］半分以下の出席 ［1］たまに出席
Q2．あなたは意欲的にこの授業を受講しましたか。
［5］［4］［3］［2］［1］［0］Q3．この授業はシラバスにそって計画的にすすめられていましたか。
［5］［4］［3］［2］［1］［0］Q4．この授業で教員の話し方は明瞭で聞き取りやすかったですか。
［5］［4］［3］［2］［1］［0］Q5．教員は分かりやすい授業をする努力をしていましたか。
［5］［4］［3］［2］［1］［0］Q6．授業内容について質問できる機会を設けていましたか。
［5］［4］［3］［2］［1］［0］Q7．あなたにとって授業内容の難易度は適切だったと思いますか。
［5］［4］［3］［2］［1］［0］2005 年度

コア項目（講義、外国語共通）［1］全くそう思わない［0］回答できない

Q8．あなたはこの授業を十分理解できましたか。
［5］［4］［3］［2］［1］［0］Q9．あなたはこの授業を受講して満足しましたか。
［5］［4］［3］［2］［1］［0］Q10．この授業の改善すべき点は何ですか。単なる批判ではなく、授業の改善につながるような建設的な意見を書いてください。
Q11．あなたのこの授業への取り組みを振り返って自由に書いてください。
このコア項目以外に設問が 7 つ追加できます。学部等で 5 つ、個人で 2 つの設問追加を想定しています。その質問は調査票の裏面に印刷する設問項目集（QuestionBank）から選択することができます。そして、設問項目集（Question Bank）
は今後、先生方の声を反映させ充実させていきます。

センター会議構成員

近藤久雄（大学教育開発センター長）、越前谷宏（文学部教務主任）、佐竹光彦（経済学部教務主任）、細川孝（経営学部教務主任）、鈴木龍也（法学部教務主任）、林 久夫（理工学部教務主任）、村澤真保呂（社会学部教務主任）、ポーリン ケント（国際文化学部教務主任）、藤原直仁（短期大学部教務主任）、赤松徹真（教学部長）、長上深雪（教学副部長）、村井龍治（入試部長）、宇土顯彦（キャリア開発部長）、室住賢一（教学部事務部長）

2005 年度

大学教育開発センター運営委員会委員

近藤久雄（大学教育開発センター長）、赤松徹真（教学部長）、長上深雪（教学副部長）、室住賢一（教学部事務部長）、長谷川岳史（文学部助教授）、谷直樹（経済学部助教授）、加藤正浩（経営学部教授）、中川孝博（法学部助教授）、藤原学（理工学部教授）、津島昌弘（社会学部助教授）、松居竜五（国際文化学部助教授）、窪田和美（短期大学部助教授）、田辺等（大学

教育開発センター事務部課長）◆編集後記
3 月に立て続けに開催された二つの集会、大学コンソーシアム京都主催の第 10 回 FD フォーラム「評価される大学教育」と京都大学高等教育研究開発推進センター主催の第 11 回大学教育研究フォーラム「大学教育評価―評価する側の論理」に出席しました。いずれも二日間にわたる大会議で、前者では 8 つの分科会、後者では 13 の研究部会が設けられ、500 名から 1000 名を超える教職員が参加されていました。私が実際に出席したのは初日の全体会議の基調講演やシンポジウムだけでしたが、隔世の感があります。大学の先生方が授業実践について熱心に報告討論され、大学教育を評価することが当然のことになってきているのです。
フレンチの本格デイナーを提供することで話題になった会場校の同志社や京大の瀟洒なレストランを横目に見ながら、大学はよりファッショナブルに、より現実的に、「高等教育の質の保証」を求められていることを実感しました。
大学教育開発センター事務部長

16

大学教育開発センター通信

室住賢一