（別紙様式４）
令和5年10月1日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

国際医療看護福祉大学校

平成13年12月11日

佐藤 本実

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人国際総合学園

昭和32年10月22日

分野
医療所在地
〒
（住所）
（電話）

所在地
951-8063
新潟県新潟市中央区古町通二番町541番地
025-210-8565
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成17(2005)年度
-

〒
（住所）
（電話）

池田 祥護

認定課程名
医療専門課程963-8811
福島県郡山市方八町2-14-9
024-956-0160

認定学科名
救急救命士

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

救急医療の現場で活躍できる高い資質を兼ね備えた救急救命士を養成するため、高度な救急処置について体系的に学ぶ。さらには、的確な判断力、患者やその家族に対する心理的配慮に長けた感受性を磨き、救急医療の現場で起こる様々な問題に柔軟に対処できる問題解決能力を育成する。

学科の目的

学科の特徴（取得可福島県で唯一、2年間の学習で救急救命士国家資格取得可能な専門学校
能な資格、中退率 令和４年度退学率2.3％
等）
修業年限

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数2

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員80 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

単位時間

単位時間

83 単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

58 単位

実習

単位時間

単位時間

0 単位

25 単位

実験
単位時間

0 単位

留学生割合(B/A)

0人
59 人■卒業者数 (C)：23
■就職希望者数 (D)：19■就職者数 (E)：19
■地元就職者数 (F)16■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
84■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
83
■進学者数
1
■その他（令和演習0%人人人人％％％人

4 年度卒業者に関する令和５年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和４年度卒業生）

福島市消防本部、伊達地方広域消防組合消防本部、郡山地方広域消防本部、いわき市消防本部、相馬地方広域市町村圏消防組合、山形市消防本部、置賜広域行政事務組合消防本部、東京消防庁消防官、福島県警察官、一般財団法人温知会会津中央病院 など■民間の評価機関等から第三者評価：
無第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

URL http://www.i-medical.jp/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,995 単位時間
うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

1,995 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

225 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

225 単位時間

83 単位
うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

5 単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位

うち必修授業時数

83 単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

5 単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

0人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

0人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

4人

計

4人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

2人

実技
単位時間0 単位１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
救急救命士の育成において、救急救命士法を鑑みつつ、救急救命の現場が専門学校に望む教育内容を確認する。更に、地域医療に貢献できる救急救命士を育成するため、全国の消防機関並びに病院側、学生側双方にとって望ましい教育内容を提供すべく、消防機関や医療機関との連携を図りながら教育課程の改善を行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

委員会の目的として「教育課程編成の改善」を主とするため、本委員会を教務部の指導・助言機関として位置づけ、委員会での協議事項を学校管理者で検討するとともに、本校及びグループ校の意見等を取り入れながら教育課程へ反映する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和５年４月１日現在

名 前所

属

任期

上遠野 裕深

仙南地方広域行政事業組合消防本部

立岡 伸章

弘前医療福祉大学 短期大学部 救急救命学科 令和5年4月1日～令和6年3月31日 ②

渡部 錬

南会津地方広域市町村圏組合消防本部

岸田 全人

埼玉医科大学 国際医療センター 救命救急科 令和5年4月1日～令和6年3月31日 ③佐藤 武諭毅株式会社ファーストエマージェンシー

佐藤 本実

国際医療看護福祉大学校 学校長

岡崎 史紹

国際医療看護福祉大学校 教務部長兼救急救命士科学科長

髙橋 利行

国際医療看護福祉大学校救急救命士科学科長補佐

種別

令和5年4月1日～令和6年3月31日 ③

令和5年4月1日～令和6年3月31日 ③

令和5年4月1日～令和6年3月31日 ③※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回（7月、3月）（開催日時（実績））
第1回 令和4年7月13日 15：30～17：00
第2回 令和5年3月17日 15：30～17：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

当該委員会においては、近年増加傾向にある医療機関での救急救命士の採用に対応したカリキュラムが必要ではないかとの指摘が委員よりあった。これまでシミュレーションの授業においては消防の業務を想定した訓練が主であったが、救命士の養成校として、医療機関の業務にも対応できる人材の育成は意義があると考え、今後、医療機関内を想定した訓練も実施していくこととした。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
実習を通して救急救命の現場で求められる専門的知識や技術のみならず、患者はもちろん、患者やその家族に対する心理的配慮に長けた感受性を磨くことを目的とする。更に救急医療の現場で起こる様々な問題に柔軟に対処できる的確な判断力と問題解決能力を育成する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

実習の目標や課題を明確にし、実習指導者は、到達度・評価を項目別に点数化する。評価表は文書にて作成し、各学生に返却。返却時に内容を伝達し、本人の改善点を明示して今後のスキルアップを図る。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要病院の各部門を見学し、病院の機能について認識を深臨床実習
め、救急医療システムを理解する。
救急用自動車同乗実 消防署内での活動を体感することで、消防機関における習社会的役割と救急救命士の果たすべき役割を学ぶ。

連 携 企 業 等
山形県立中央病院、星総合病院、総合南東北病院、会津中央病院、星総合病院 等
安達地方広域行政組合消防本部、伊達地方消防組合、いわき市消防本部 、仙台市消防局、相馬地方広域消防本部 等

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
専門教育における教員には、授業を通して医療・福祉現場のたゆまぬ進歩の状況を学生に伝えられる知識と、学生の内面を理解した授業スキルの向上が求められる。そのため、就業規則第57条等による研修体制を充実させることで日々の研鑽を図る方針を推進している。各教員の専攻分野における実務に関する研修については教務部の年度ごとの計画に沿って、指導力の修得・向上に関する研修については各教員の契約形態や勤続年数に応じて、定期的・計画的な研修を受講させている。

（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

研修については、就業規則第57条に以下の通り記載がある。
第57条（教 育）
学園は職員に対して一般的、又は職務上必要な次の教育を行う。
（１）新入社員教育（２）一般的な知識及び情操に関する教育（３）専門的な知識、技能に関する教育（４）管理、監督者教育（５）諸法規、諸規程に関する教育（６）安全衛生教育（７）安全運転教育（８）その他必要と認められる教育
２． 職員は、学園の行う教育に積極的に出席しなければならない。
３． 職員は、学園から園外研修講座に受講を命ぜられたときは、積極的に受講し、かつ復命しなければならない。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： JESA 新任教員研修

主催（連携）企業等： 全国救急救命士教育施設協議会

期間：

令和4年5月14日

対象： 専任教員

内容

救急救命士養成校教員の心構え、授業設計について

研修名：

VR機器の使用についての研修会

期間：

2022年8月13日

内容

VRを活用した教育等

研修名：

全国救急救命士教育施設協議会 教員研修期間：

2022年8月19日

VRを活用した教育等
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： FSGカレッジリーグ新入社員研修

主催（連携）企業等： JESA
対象： 専任教員
主催（連携）企業等： JESA
対象： 専任教員

主催（連携）企業等： FSGカレッジリーグ

期間：

令和4年４月5日、8日、12日、21日、25日

対象： 専任教員

内容

FSGカレッジリーグの概要、志・目標に向けてかなえるためには(ディスカッションなど)

研修名：

SNSリスク研修期間：

令和4年6月3日

内容

SNSの危険性の理解、学生世代に普及しているSNSの理解

研修名：

対人コミュニケーションとプレゼンテーション

期間：

令和4年9月1日

内容

コミュニケーションスキルの習得

主催（連携）企業等： NSGカレッジリーグ
対象： 専任教員
主催（連携）企業等： NSGカレッジリーグ
対象： 専任教員

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 救急救命士養成所専任教員研修会期間：

令和5年8月21日～8月25日

内容

救急救命士教育現場に必要なプレゼンテーション技法 等

研修名：

自衛隊中央病院視察研修

期間：2023年10月4日（水）主催（連携）企業等： 厚労省、日本救急医療財団
対象： 専任教員
主催（連携）企業等： 自衛隊中央病院
対象： 専任教員

自衛隊病院内の見学、自衛隊内での救急救命士の活用、第一線救護員について内容②指導力の修得・向上のための研修等
主催（連携）企業等： 国際総合学園
研修名： ハラスメント研修期間：

令和5年7月26日

内容

アンガーマネジメントについて

研修名：

全国救急救命士教育施設協議会教員研修会期間：

令和5年8月18日

内容

新人教員が抱える課題についてのディスカッション

対象： 専任教員
主催（連携）企業等： 全国救急救命士教育施設協議会
対象： 専任教員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価については、文部科学省策定の「専修学校における学校評価ガイドライン」をベースに、任意団体である
全国専門学校経営研究会（加盟校:26法人113校）により協議検討を重ねた「自己点検・評価基準」を主に、点検基準表を策定し、学校が委員会等の点検・評価を基に作成し、学校長が再点検の上、学校運営に反映させる方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念、教育目的、教育目標（２）学校運営
教育の内容・管理運営・改革改善（３）教育活動
教育の内容（４）学修成果
教育目標の達成度と教育効果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境教育の実施体制（７）学生の受入れ募集
学生支援
（８）財務
管理運営（法人）（９）法令等の遵守
管理運営（１０）社会貢献・地域貢献
社会的活動（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校・評価委員会・本部による点検後の自己点検評価に基づき、不備な点の改善、方向性、及び次年度以降の解決・取組課題を具体化し、学校の質保証・向上に努めている。委員からはコロナ禍により遠隔授業を行う際の自宅のWi-Fi環境問題について意見があり、保護者への理解を図ると共に対応できていない学生への代替えで受講できる方策を用いて、教育レベルを維持させながら国家試験に向けた学習を提供できた。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和５年４月１日現在

名 前所

属

片岡 則之

日本大学工学部 教授

清水 一浩

東北健康福祉株式会社 代表取締

窪 睦子
佐藤 武諭毅任期

種別

令和４年４月１日～令和６年３月３１日（２年）

教育関係

企業等委
員
令和４年４月１日～令和６年３ 企業等委
総合南東北病院 看護部長
月３１日（２年）
員
令和４年４月１日～令和６年３（株）フォーストエマージェンシー（校友会会長） 月３１日（２年）
校友会
令和４年４月１日～令和６年３月３１日（２年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://www.i-medical.jp/
公表時期：
令和5年10月1日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
当校の教育内容、内部活動、外部活動、資格・表彰、また学校経営に係る事項等の実績については、公益法人として、関連団体・関連業界・学生就職先のほか、広く万人に発信する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校概要・教育理念・教育目標（２）各学科等の教育
学科別カリキュラム・特色・資格・就職実績（３）教職員
専任教員・兼任教員紹介・数（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育・就職指導（５）様々な教育活動・教育環境
学校行事・対外活動・イベント・施設・設備（６）学生の生活支援
各種奨学資金・学生寮・住居紹介（７）学生納付金・修学支援
各種奨学資金・学費サポート・特待生制度（８）学校の財務
収支決算書（９）学校評価
自己点検評価結果（１０）国際連携の状況
留学生状況・国際提携校・国際交流活動（１１）その他
生涯学習・編入学等※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
http://i-medical.jp/
URL：
公表時期：
令和5年10月1日

授業科目等の概要（医療専門課程分類

救急救命士科）

授業方法
配 授
実
当単験
年 業
必 選 自講 演 ・次
授業科目概要位実
択 由 授業科目名・ 時習
必 選学
数 義 習 ・修 修 択
期 数実技
1
医療従事者に求められている基本的な倫理 年
倫理学
30 2 ○
1 ○
観を養う。
前期
1
コミュニケー 専門士、救急救命士としての一般教養を身 年
30 2 ○
2 ○ション学につけ、面接対応能力を身につける。
前期
1
ワードはWord検定3級合格を目指し、基本操 年
情報処理
30 2 ○
3 ○作と活用力を身につける。
前期
2
グラフや表を読み取り、理解できるように 年
資料読解
30 2 ○
4 ○する。
前期
救急現場において人体の構造異常を迅速に1
人体の判断するために、正常な構造と機能が基と 年
30 2 ○
5 ○構造と機能Ⅰ なりる病気の成り立ちを理解できるように 前期する。
救急現場において人体の構造異常を迅速に1
人体の判断するために、正常な構造と機能が基と 年
30 2 ○
6 ○構造と機能Ⅱ なりる病気の成り立ちを理解できるように 前期する。
1
疾患の病気を正しく認識するうえで重要な知識を 年
60 4 ○
7 ○成り立ち学ぶ。
前期
2
健康と救急活動において必要な法律および社会保 年
30 2 ○
8 ○
社会保障
障を学ぶ。
通年
1
救急救命士として医の倫理・生命倫理を理
救急医学
年
解し救急医療体制、病院前救護体制と災害
60 4 ○
9 ○概論Ⅰ
前時の活動を学ぶ。
期
1
救急医学
年
救急処置の基本を学び、実力を養成する。
30 2 ○
10 ○
概論Ⅱ
前期
1
救急救命士が遭遇する疾患の症状を理解し救急症候・
年
それらに対する観察、判断、応急処置を実
60 4 ○
11 ○病態生理Ⅰ後践できるようにする。
期
1
救急救命士が遭遇する疾患の症状を理解し救急症候・
年
それらに対する観察、判断、応急処置を実
60 4 ○
12 ○病態生理Ⅱ後践できるようにする。
期
1
神経系、感覚系、歯・口腔系、呼吸系、循疾病救急年
環系等の分野において、救急に関わる疾患
60 4 ○
13 ○医学Ⅰ
後を理解する。
期

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

14 ○

15 ○

16 ○

17 ○

18 ○

19 ○

20 ○

21 ○

22 ○

23 ○

24 ○

25 ○

26 ○

1
年
60 4
後
期
1
外傷は種類、受傷機転、形態、部位等様々外傷救急年であるため、それぞれ特有の診断、搬送時
30 2
医学Ⅰ
前の注意点等を学ぶ。
期
1
外傷は種類、受傷機転、形態、部位等様々外傷救急年であるため、それぞれ特有の診断、搬送時
30 2
医学Ⅱ前の注意点等を学ぶ。
期
1
環境障害・年
外界暴露における身体の障害を理解する。
30 2
急性中毒
後期
1
シミュレー
年
450 10
救急救命士に必要な技術を習得する。
ションⅠ
通年
2
BLS、ICLS、JPTEC等の訓練を通して技術のシミュレー
年
450 10向上を図り、多様な現場においても対応でションⅡ通きるようにする。
年
2
病院の各部門を見学し、病院の機能につい年
180 4
臨床実習て認識を深め、救急医療システムを理解す通る。
年
2
消防署内での活動を体感することで、消防救急用自動車
年
機関における社会的役割と救急救命士の果
45 1
同乗実習
通たすべき役割を学ぶ。
年
2
年
一般知能専門士としての教養を養う。
30 2
前期
2
教養Ⅰ
年
専門士としての教養を養う。
30 2（自然科学）
前期
2
教養Ⅱ
年
専門士としての教養を養う。
30 2（社会科学）
前期2
教養Ⅲ
救急救命士として必要な知識を取得し、小 年
60 4
（総合）
論文が作成できるようにする。
前期1
多数傷病者が発生した際の初動対応につい 年
災害概論
30 2て理解を深める。
後期
合計
26 科目
疾病救急
医学Ⅱ

各分野において、救急に関わる疾患を理解する。

卒業要件及び履修方法
卒業要件： 全科目の単位を履修すること
履修方法： ①3分の2以上の出席率 ②定期試験等の結果がC評定以上

○

○

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83 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２○

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
15 週