大学教育開発センター通信

SPRING

Vol.152007

大学教育開発センター長挨拶 ………………………………………………………………2
就任にあたってのご挨拶 大学教育開発センター長 河村能夫

教育職員新任者就任時研修会開催 …………………………………………………………3
参加者の声

特 集 指定プロジェクト・自己応募プロジェクト …………………………………4
2006年度 指定プロジェクト・自己応募プロジェクト研究報告会
2006年度指定・自己応募プロジェクト研究報告会に参加して藤原直仁（短期大学部教務主任）
eラーニングで授業をパワーアップ―指定プロジェクト「教育とIT」報告
大学教育開発センター運営委員 樋口三郎（理工学部講師）…………6

2007年度 指定プロジェクト紹介 …………………………………………6
2007年度 自己応募プロジェクト紹介
ＦＤ活動紹介 …………………………………………………………………………………8
EMU・FDセンター長カレン・ブッシュ博士インタヴュー
大学教育開発センター長 河村能夫 ／ 担当課長 巻野利彦
国際文化学部の教育改善とカリキュラム改革 壽崎かすみ（国際文化学部教務主任）

お知らせ 2006年度 活動報告・新着図書 ……………………………………………10
2007年度 事業計画・2007年度 各種会議構成員 ……………………12

大学教育開発センター通信 第15号
■発

行

日： 2007年4月27日■編集・発行：龍谷大学 大学教育開発センター〒612‐8577 京都市伏見区深草塚本町67
ＴＥＬ（075）645‐2163 FAX（075）645‐2190
http://www.ryukoku.ac.jp/fd■発行責任者：河村能夫

大学教育開発センター長挨拶

就任にあたってのご挨拶
大学教育開発センター長

日本の高等教育機関は、日本が近代化に入った明治

能夫

どの時点においても存在しないでしょう。重要なことは、時代以降の第 3 度目の大転換期を経験しています。こ「バランスのとれた高度な教養人・市民」とは何かを常の転換期は、1980 年代半ばから始まり、おそらく今後に模索・検討し、必要な節目・節目でそれを実現する

10 数年間は継続されると予想されます。転換期の第 1

ための最も妥当と思われる方法を採ることであろうと

期は 19 世紀半ばのヨーロッパ高等教育制度の概念を導思います。このプロセスは、大学の教職員の英知を結入した時、その第 2 期は 1945 年以降のアメリカ高等教

集して形作るべき最たるものといえるでしょう。大学

育制度の概念を導入した時でした。これら 2 回の転換

教育開発センターの最も基本的な役割が、ここにある期は、基本的には政府指導の上からの制度的改革でした。

と思います。

それに対して、現在、日本の大学が経験している転換は、

しかも、18 歳人口の半数近くが大学に進学する情況

個々の大学の主体的な内発的改革を前提としたものです。

とともに学生の質的変化は急激で、それを前提として「バ過去 2 回の高等教育機関の大転換期が、日本社会のランスのとれた高度な教養人・市民」の育成を目標と

歴史的転換と直結していたように、今回の大学改革も、した大学教育をどう再構築するかは火急の課題である

高度な情報技術の発達に支えられたグローバル化の時と思います。つまり、学生の多様化にともなう初期教代的環境変化の中で、少子高齢化が深化している日本

育のあり方、リメディアル教育と基礎教育のあり方、社会がどう展開していくのかという課題と直結してい教育プログラム多様化と系統的教育の確立などが、具ます。個々の大学がどう変化していくのかは、長期的体的に取り組むべき課題としてあります。この教育のに日本の将来のあり方を規定することになります。個々

あり方を変える試みとして、インターンシップやフィの努力の積み重ねの結果として、日本社会の全体的なールドワークの導入がなされています。それは、従来

ソフト・インフラストラクチャーを再構築する過程にの伝統的な教育のあり方（教室中心、理論指向）とは異入っていると認識しています。

なり、教育を現実社会の現場に直接的に連携させるもこの様な認識の下に龍谷大学は、大学改革に取り組

2

河村

のです。

んできたといえます。龍谷大学の場合、既に 1970 年代

教育プログラムを構築する場合に、常に考慮するべ前半から 5 〜 10 年単位で長期計画を立て、大学改革にきファクターが 3 つあるといわれています。第一は知取り組んでおり、現在の改革は 2000 年からの第 4 次長

識（knowledge）、第二は技術（skill）、第三は姿勢・態度

期計画の下に実施しています。当然のことながら、龍（attitude）で、その頭文字を組み合わせて「KAS」とい谷大学のどの長期計画においても、改革の中心は教育います。日本の大学教育では、「K（知識）」と「S（技術）」改革でした。その改革の基本的な枠組は、学部教育でが重視されてきました。「K（知識）」は理論、「S（技術）」

はバランスのとれた高度な教養人・市民の育成を、大は実験であったりコンピュータであったりの分析方法

学院教育では高度な専門的職業人・研究者の育成を目です。日本の大学教育での「K（知識）」と「S（技術）」標としたものです。しかし、「高度な専門的職業人・研に関する教育の蓄積は多大なものがありますが、「A（姿究者」のイメージは比較的明確であるのに対して、「バ勢）」に関してはほとんど無いといえます。直接的に現ランスのとれた高度な教養人・市民」をどう定義する

実社会と連携させる教育プログラムでは、「A（姿勢）」かは難しい課題です。私の記憶では、この課題に答え

を通して、既に身につけている「K（知識）」と「S（技術）」るために、ハーバード大学は 1980 年代の始めごろに、の現実妥当性を検証すると同時に、新たな「K（知識）」コミュニケーション・プレゼンテーション能力、論理と「S（技術）」を獲得するという教育効果が期待され的思考力、社会的自己認識を基本的要素とし、英語、ています。大学教育開発センターが、このような教育

数学、歴史をコアー科目として位置づけました。龍谷

改革を推し進める教職員の基盤として機能することに大学の場合、これに「建学の精神」の仏教が加わるでよって、より社会的妥当性を持った大学教育が展開でしょう。ただ、この課題に対する正解は、どの社会、きることを願っています。

大学教育開発センター通信

%年度

教育職員新任者就任時研修会を深草学舎で4月1日に開催

本学に新しく就任された先生方を対象に深草学舎 21 号館において研修会を開催しました。研修内容は、本学の建学の精神、個人情報保護について、人権問題、セクシャルハラスメント問題など多様に行われました。
新しく就任された先生方には、経歴などがさまざまな方がいらっしゃいました。本学には本学の長い伝統があり、本学の姿を知っていただき、1 日でも早く本学になれ親しんでいただくために、そして本学でより有意義な研究・教育を築きあげていただくためにこの研修会を企画・開催いたしました。
とりわけ、午後から行われた河村能夫大学教育開発センター長からのセンターにおける事業や活動の紹介、
石田徹研究部長からの本学における研究方針・政策などの研究支援についての説明、武久征治元副学長からの本学の教学理念や特色、カリキュラム改革の課題についての説明をしていただき、短いながらも本学の各分野に対する取組を紹介いたしました。
以下に、当日就任者研修会に参加いただいた先生方の感想を記載いたします。
大学教育開発センター

参 加 者 の 声
◎辞令交付式がこのように正式な形で行われているのは印象的でした。また、龍谷大の概要、建学の精神のお話はオリエンテーションとしてとても良かった。長時間で少し疲れましたが、一日で大まかな情報、資料提供をまとめてして下さったのはとても有難く思いました。有難うございました。
◎就任研修は始めての経験で改めて新たなスタートの実感がわきました。少々時間が長かったです。
◎仏教系の大学ということで、独特の雰囲気を感じました。学生への良い影響が期待できるように思います。私立の大学運営のあり方について、教職員の方々が（前任校同様に）ある種の切迫感をもってとり組まれていることを感じました。
◎前任校が新設校でしたので歴史の長さとそれに伴う学内の設備・システムの大きさを感じました。
◎建学の精神、大学の歴史（鍋島先生のお話）に感銘を受けました。
教職員の方々にあたたかみがあると感じました。
◎各種手続き（出張等）、コンピュータ環境等の説明が欲しい。
大学教育開発センターの取り組みについて説明する河村センター長

大学教育開発センター通信

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特集

$

指定プロジェクト・自己応募プロジェクト

2007年 3月 13日（火）深草学舎 21号館 403〜 408教室において「2006年度 指定プロジェクト・
自己応募プロジェクト研究報告会」を開催いたしました。
ここでは当日の報告会について、報告会に参加いただいた短期大学部の藤原直仁先生と、指定プロジェ
クト「教育と IT」について報告いただいた理工学部の樋口三郎先生から、感想や意見、当日報告しきれなかったことについて以下のとおりいただきました。

2006年度指定・自己応募プロジェクト
研究報告会に参加して
藤 原 直 仁（短期大学部教務主任）
3 月 13 日（火）に開催された研究報告会に参加させテーマを積極的に取り上げ、功罪の功の部分を如何ていただいた感想を、この場をおかりして、少し述に進展できるかについて、多面的な研究を行うこと

べさせていただきます。

が必要だといえるのではないでしょうか。

今年度は指定・自己応募プロジェクト、合わせてところで、こうした報告会の特徴は、IT 関連のプ

12 のプロジェクトの報告が行われました。その中

ロジェクトにもいえることですが、それぞれのプロで特徴的だと感じたのは、指定プロジェクトにおいジェクトを完全に別個のものとして捉えるのではなて IT 関連の報告がみられたことです。来年度（2007

く、相互に利用しあえる部分に目を向けることで、

年度）から本学でも、教学上多様な利用が期待でき違った展開を見出せることです。たとえば、IT 技術

る Web シラバスが導入されることになっており、を利用した e-learning システム等は、情報関連の科

教育における IT の役割を検討していくことは、も目だけを対象とするものではなく、大学が提供してはや FD のみならず、大学教育全般において不可避いる特徴的な講義を広く社会に発信していく一手段な状況です。

となりうることは間違いありません。従って IT 関

ただ Web シラバスの導入にもいえることですが、連の研究報告は、特定の科目にだけ寄与するもので教育現場における IT の利用は両刃の剣であり、便はなく、すべての科目に適用できる可能性があると利さの裏返しとして、教員と学生の直接的なコミュいえます。今回のような報告会へ参加すると、自然

ニケーションの低下の問題等を、常に孕んでいることこうした観点に気づくことができ、あるプロジェ

とも事実です。しかしだからこそ、FD でこうしたクトの成果に別のプロジェクトの成果を併用すると、また違った教育手法が生まれるのではないかといった、副次的な展開への期待も膨らみます。
それだけに残念なのは、やはり報告会への出席者数が限られていることです。FD の研究報告会には、一見して自らの教育内容と関係ないように思われる
プロジェクトであっても、実は自らの教学方法の改善に役立ついくつものヒントが隠されている可能性があるとの思いをより多くの大学構成員にもっていただくことで、本学における FD がよりいっそう推深草学舎21号館で行われた報告会の様子

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大学教育開発センター通信

進されることを願ってやみません。

B指定プロジェクト・自己応募プロジェクト

2006年度指 定 プ ロ ジ ェ クト
自己応募プロジェクト

研究報告会開催

2007 年 3 月 13 日（火）深草学舎において「2006 年度 指定プロジェクト・自己応募プロジェクト研究報告会」を開催いたしました。
当日は、指定プロジェクト（2 グループ）と自己応募プロジェクト（10 グループ 5 分科会）が、それぞれ 1 年間の成果について発表しました。また、研究報告会後には意見交換会を開き、教員間の交流を深めました。
報告されたプロジェクトは次のとおりです。なお、各プロジェクトの研究報告の詳細については「FD・教材
等研究開発報告書

第 9号」にまとめていますので、ぜひご覧ください。

■指定プロジェクト
教育評価研究代表者：加藤教育とIT正浩（経営学部教授）

共同研究者：上垣豊（法学部教授）
近藤 久雄（法学部教授）
殿内恒（社会学部教授）
秋葉 昌樹（文学部助教授）
谷直樹（経済学部助教授）
村澤真保呂（社会学部講師）

研究代表者：壽崎かすみ（国際文化学部助教授）
共同研究者：鈴木滋（国際文化学部助教授）
CARLOS M.R.D（国際文化学部助教授）
CHAPPLE Julian（国際文化学部講師）
樋口 三郎（理工学部講師）
鈴木 重夫（情報メディアセンター事務部長）
屋山
新（情報メディアセンター事務部課長）
東澤 雄二（情報メディアセンター事務部課長）■自己応募プロジェクト（5会場に分かれて実施）
◆分科会A

◆分科会C

双方向授業のための教員用ハンドブック作成

身近な物理現象の直感理解を目指した映像メディア教材の制作

研究代表者：田村 公江（社会学部教授）
共同研究者：小椋博（社会学部教授）
井上 辰樹（社会学部助教授）
殿内恒（社会学部助教授）
築地 達郎（社会学部助教授）
久保 和之（社会学部講師）

臨床心理実践研究（テキスト）の作成
研究代表者：友久 久雄（文学部教授）
共同研究者：島田修（文学部教授）
森田 喜治（文学部教授）
吉川悟（文学部教授）
小正 浩徳（教学部《文学部担当》）

研究代表者：三浦共同研究者：杉田雅展（理工学部助手）
繁治（理工学部教授）

携帯電話による出欠確認システムの試行研究代表者：林久夫（理工学部教授）
共同研究者：内田 欣吾（理工学部教授）
藤原
学（理工学部教授）
樋口 三郎（理工学部講師）◆分科会D
演劇的手法を用いた体験学習方法の開発―ファシリテーション・スキルの開発および検証を中心に―研究代表者：中根共同研究者：秋葉◆分科会B
地域密着型教育の実践の試み
研究代表者：井口共同研究者：李富夫（経済学部教授）
屏（社会学部講師）

真（短期大学部助教授）
昌樹（文学部助教授）

課題中心モデルを用いた学生の目標・目的形成支援教育研究代表者：加藤博史（短期大学部教授）

発展途上国の村落活動と双方向参加型授業の構築
研究代表者：大林稔（経済学部教授）◆分科会E
言語テストの構成概念的妥当性の考察
研究代表者：李洙任（経営学部教授）

英語科目の自律学習者を育成するための研究
研究代表者：楊涛（経済学部特任講師）
注）職階につきましては、当時のものとなっております。

大学教育開発センター通信

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B指定プロジェクト・自己応募プロジェクト

eラーニングで授業をパワーアップ
大学教育開発センター運営委員―指定プロジェクト「教育とIT」報告
教員の皆様は授業に関して次のような悩みをお持

樋 口 三 郎（理工学部講師）

状況とあわせて成績

ちではないでしょうか。

表を作成、学生に個●レポートを紙やメールで集めると整理が大変

別に公表、などとい●アンケートを紙やメールですると整理が大変うことができます。

●複数教員や教育補助員と分担すると出席や成績の共有と集計が大変

またこれらの機能は●学生への成績の通知を紙やメールですると大変全部セットではなく●メーリングリストや掲示板を商用サービスで作るて、Web 出席表だけと学生の登録が大変使って他は紙ベース、

情報メディアセンターの e ラーニングシステムというようなこともReLS［1］を利用すると、上のことはすべて簡単に
Web 上で行えます。センターによりあらかじめ受できます。
ReLS はオープン【ReLSの画面の例】
左列に機能、中央の列にコンテンツ。

講者（とメールアドレス）が登録され、受講者は全学

ソースのコース管理システム moodle を使用して構認証でログインします。例えば、学生がレポートを築されています。本プロジェクトでは、moodle を

Web で提出（期限設定も可能）、教員が Web 上で一はじめとする種々の e ラーニング環境の試用と事例覧しながら点数を入力、教育補助員が入力した出席収集を行い［2］［ 3］、その成果を情報メディアセン
ターにフィードバックしました。教員間の使用ノウ
ハウ共有が今後の課題です。
使用事例を提供してくださった教員の皆様、シス
テムの運用を担当された情報メディアセンターの皆様に感謝します。

eラーニングを活用した教育の導入についての報告がなされた。

［1］龍谷大学eラーニングサイト
http://www.seta.media.ryukoku.ac.jp/elearning/［2］壽崎、FD・教材等研究開発報告書、2007［3］樋口、Moodleについてのページ
http://www.a.math.ryukoku.ac.jp/˜hig/eproj/rels/

2007年度 自己応募プロジェクト紹介
自己応募プロジェクトとは、教育改革を推進する一環として、学内の個人又はグループに対し、教育全般、授業、教材等の研究開発を奨励し、公開に対する支援を行うことを目的として、1998年度から実施しています。
これまでに1998年度11件、1999年度11件、2000年度15件、2001年度12件、2002年度9件、2003年度10件、2004年度
12件、2005年度14件、2006年度10件の支援を行ってきました。各々の研究成果は、毎年度発行している「FD・教材等
研究開発報告書」にまとめられていますのでご覧ください。2007年度のプロジェクトは以下の6件です。
テーマ

地域密着型教育の展開と大学の地域貢献に関する調査・実験■研究代表者：井口■共同研究者：李富夫（経済学部教授）
屏（社会学部講師）

概要 教室でのデスクワークだけでなく、フィールドワークを積極的に活用するとともに、両者の利点を組み合わせることによって、「学生の勉学意欲の向上」、「経済学の実践的な知識の修得」、「大学の地域貢献」の 3点について調査・実験することを目的としている。伏見区を具体的なフィールドとして設定し、伏見区役所（総務課、深草支所まちづくり推進課）の協力を得ながら、学生が地域に根ざす諸問題を実感し、経済学の知識を実社会で活かすための方策を考える能力を身につける機会を提供する。その成果を地域に還元することによって、龍谷大学の地元貢献のあり方を検討する。先進事例の調査と、その成果を活かし、申請者が担当する演習、地域活性化プロジェクト、伏見区インターンシップで実験を行う。

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大学教育開発センター通信

B指定プロジェクト・自己応募プロジェクト

テーマ

英語俳句作成を通して英語の表現力と思考力を養う英作文授業とそのテキスト作成■研究代表者：Stephen Wolfe（国際文化学部教授）■共同研究者：中村秩祥子（非常勤講師）
概
要 英語の Writing の授業では、英語での表現力を養うことを主眼にしている。そこでその主旨に合致する適切なテキスト作成とそれを効果的に使用する授業研究を主目的とする。現在、Writing の大学教育向けテキストとして一般に出版されているものは各々の目的にかなった長所も多々あるが、問題点もある。そこで、英字俳句という短い英文作成をさせる中で、自分の考えを英語で正確かつ効果的にいかに表現するべきかを思考させながら、
日英表現の相違に学習者自ら気付かせるように指導できるようなテキスト作成と授業を研究していく。また、テキスト出版、学会発表を通じて、他校の指導者にも英語俳句に関心を持ってもらって、龍谷大学が実施している青春俳句の英語部門の応募参加数の増加につながることも二次目的とする。

テーマ

臨床心理実践研究（テキスト）を用いた臨床心理実習の実践■研究代表者：友久■共同研究者：島田久雄（文学部教授）
修（文学部教授）／森田喜治（文学部教授）／吉川悟（文学部教授）／小正

浩徳（教学部《文学部》）

概
要 これまでの臨床心理実習という実践の中で特に重要且つ必要な知識を網羅し、実習の事前・中・後の院生への手引きとなるべくまとめた「臨床心理実践研究（テキスト）の作成」（2006）を用いた指導を行い、そしてそれに基づく教育効果ならびにテキストへの評価・検討をすることで、大学院教育ならびにテキストをよりよいものへと高める一連の実践研究。「臨床心理実践研究（テキスト）の作成」（2006）と対をなすものである。テキストの運用に併せてケースカンファレンスの運営、実施を大学院生に行わせることで、臨床心理学としての質の高さを提供すると共に、マネジメントについての指導も行う。テキストを用いた龍谷大学大学院としての臨床心理士養成システムの一方向を探るものとする。

テーマ

学生の出欠確認の自動化に関する調査研究■研究代表者：林■共同研究者：樋口久夫（理工学部教授）
三郎（理工学部講師）／藤原学（理工学部教授）／田辺等（教学部《教学担当課長》）

概
要 2006 年度の大学教育開発センター自己応募プロジェクトとして、「携帯電話による出欠確認システムの試行」が申請者らによって実施されている。携帯電話を利用する出欠管理システムは、簡便である反面、教室内の電波状況によりアクセスが困難になるなどの欠点も有しているため、これだけに頼るのは当面問題が残る。出欠確認の自動化（電子化）システムには、携帯電話を用いるもののほか、出欠チケットを用いる方法や、IC カードとカードリーダーを用いる方法などがあり、いくつかの大学で実施されている。本研究の目的は、これらの出欠管理システムの実施状況を調査研究し、その得失を明らかにすることにより、本学における今後の有効な出欠管理システムの構築に資することである。

テーマ

大学講義における教師と学生の効果的なコミュニケーションの実現を目指して■研究代表者：三浦■共同研究者：寄能雅展（理工学部講師）
雅文（理工学部実験助手）

概要 大学教育を有意義なものとし、学生に幅広い専門知識を身につけさせることは、多くの大学教員にとっての授業目標であると言える。授業
における教員の姿勢には、教育者の数と同じかそれ以上のパタンが有り得るが、その中のひとつに、学生の声に関するものがある。そこで、学生の声の収集に関する方法を見直し、それらを比較・検討することで、さらなる講義の改善に努めることを目指す。講義の改善には、教員本人の明確な意思が必要となるが、また学生においても同じことが言える。すなわち、講義スタイルに関する学生の声をうまく取り入れることへの積極性である。ただ、単に学生にアンケートを取るスタイルは、様々な要因によって様々な問題となってしまうような例も存在するため、様々な形態での教員―学生コミュ
ニケーション方法について検討する。

テーマ

IRT（項目応答モデル）に基づくテスト作成■研究代表者：李洙任（経営学部教授）

概要 今日大学間の競争が激化し、大学は優秀な学生をできるだけ多く確保し、入学後も学生の学習意欲を高めるため成績優秀者に奨学金が支給されるようになった。この状況下では、学生の成績は担当教員の判断基準に 100％委ねられるのではなく、学生の真の能力を測定するテスト評価技術が必須となる。本研究の目的は、確率論を基にして、素点方式による集団依存性にとらわれずに受験者の能力値とテスト項目の難易度を受験者集団とは独立して求めようとする理論である IRT（Item Response Theory；Item Latent Theory）
を実践し、新たなタイプのテストを考案することである。本研究により、IRTのメカニズムを分かりやすく整理し、共通尺度上で学生の能力を測定できるテスト技術を構築し、本学のテスト作成の改善に努力したい。

2007年度

指定プロジェクト紹介

大学にとって必要な教育開発研究を行い、より教育効果の高い教育を実践するための基盤づくりを進めることを目的として、大学教育開発センターが指定する教育開発に関するテーマについて研究開発を行うプロジェクトです。
2007年度は以下のテーマについての教育開発を進めていきます。
テーマ

教育評価

プロジェクトメンバー■研究代表者 加藤正浩（経営学部教授）

テーマ

教育とIT

プロジェクトメンバー■研究代表者 樋口三郎（理工学部講師）

テーマ

キャリア教育プロジェクトメンバー■研究代表者 藤田誠久（キャリア開発部部長・経営学部教授）※以上、代表者五十音順

大学教育開発センター通信

7

F D 活 動 紹 介
教育改善のために様々な取り組みが行われています。

経

済

学

部

● FDはあくまでも中立的なものである。
●研究及び指導技術についてはフォーラムやサロンを開催。また学部毎に小グループ単位で活動してもら

EMU・FDセンター長
カレン・ブッシュ博士インタヴュー
河村 能夫
担当課長 巻野 利彦

大学教育開発センター長っている。
● PC、パワーポイント作成等の研修も実施している。
教授の中にはメールの確認を毎日するのを嫌がる人がいる。
● Teaching Skill向上の為に＄200 〜＄300 の資金援助がある。（例えばこの資金を利用して化学の授業でパワ

龍谷大学アフラシア平和開発研究センターの第2班（環
境と資源をめぐる紛争解決）は、ミシガン州立大学のローポイントにアニメーションを入れる技術を習得した教員がいた。）

ーレンス・ブッシュ教授を招聘して、2007 年度第 1 回国●授業を効果的にする為の工夫：iPod のような大きさ

際セミナーを 4 月 14 日に実施したが、教授に同伴してで赤外線通信が可能な器械を学生に 30 ドルで購入し来日されたカレン・ブッシュ夫人は、イースタン・ミてもらい、講義の最初に学生に質問を行い、その答シガン大学（EMU）の FD センター長を勤める大学教育

えを PC に搭載しているレシーバーで受信。学生の知開発の専門家です。龍谷大学・大学教育開発センター

識を予め把握し当日の授業の内容に反映させている。

では、巻野課長が 4 月 13 日にカレン・ブッシュ教授を●セメスター制なので 4 〜 6 週間目で学生からフィード

インタヴューし、イースタン・ミシガン大学の FD セン

バックは貰えるが、教材については既に購入してもターの実態を把握しました。

らっているので次のセメスターで改善するしかない。

イースタン・ミシガン大学は州立大学で、文理学部・● mid-termの簡素化した evaluationも実施している。

経営学部・教育学部・健康福祉学部・工学部の 5 学部

●学生が evaluationを提出しないと成績を出して貰えなと大学院からなる、学生数 23,000 名（その内の約 1/5 にいという交換条件になっている。

相当する 4,800 名が大学院生）の教育大学です。つまり、教育の最重点は学部教育にあり、大学院教育は修士課
程に焦点を当てたものに留まります。
イースタン・ミシガン大学 FD センターでは、所長であるカレン・ブッシュ博士以外は、4 つの学部から 4 時
間 / 週と別の 1 つの学部から 10 時間 / 週で職員が派遣さ◎カレン・ブッシュ博士からの質問●学生からの評価が職員に如何に反映されているのか。
例えば昇級に影響するものかどうか。
●学期が始まってからの学生からのニーズや評価をどう把握して活かしていくか。

れ勤務しています。従って、実質的には、所長以外に 2名の常勤職員がいるのと同等の規模と言え、龍谷大学・大学教育開発センターと変わらないと言えます。
以下は、インタヴュー記録に基づいて纏めたものです。

◎カレン・ブッシュ博士が特に関心を持った点●日本の FD の発展性、将来に向けての方向性：今年度から大学院における FD 設立が義務化されたという話

イースタン・ミシガン大学 FD センターの実態と龍谷大を聞いて。日本政府が各大学に FD 活動として具体的学の教育プラス面とを把握するデータとして提示するに何を求めてくるのか。（設立義務しか言われていな

ために、龍大からの質問に対するカレン・ブッシュ博

いので今後、国レベルで同じ方向に向いていく可能

士の回答、彼女の質問、質疑応答の過程で彼女が特に性があること、及びそれに伴い龍谷大学において既興味を示した点を脚色することなく提示しました。

存の FD 活動が大きく修正されかねないことも課長より話した。）◎カレン・ブッシュ博士からの情報
FD センターの事業内容について判明した点を列挙す
ると、以下のとおりでした。

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大学教育開発センター通信●学生、地域コミュニティー、教員が連携して実施しているプロジェクトについて：経済学部の社会現場と連携した教育プロジェクトに特に強い関心が示さ

ってきましたが、2007 年度より新しいカリキュラムをれた。
● e-learning について：日米ではその効果に対する認識実施します。このカリキュラムでは、高校生が大学教に差があるようだ。米国では効果的と認識されている。

育に求めるニーズの変化、また、過去 10 年間に明らか

また face-to-face の会議を減らし時間を有効利用するになった学生の不満に鑑みた改革を行っています。
この新しいカリキュラムでは、「語学を基礎とする」

為に PCベースの打合せが多い。
インタヴュー結果は以上のとおりであったが、このことをさらに強化・徹底するため、1 年次生では週 5 回インタヴューから、ミシガン州立大学のような研究大の外国語の授業を必修としました。また、従来、1，2 年

学とイースタン・ミシガン大学のような教育大学とでは、次生には第二外国語の履修を認めていなかったことにFD のあり方にも異なる情況があること、龍谷大学を含対する学生の不満に鑑み、1 年次生の週 5 回の外国語のむ日本の大学で展開されている教育には、アメリカの授業を 3 回と 2 回にわけ、初修外国語を 3 回、英語を 2

大学の FD 専門家の目から見ても興味のある試みがある

回とする履修方法を設けて早い時期から第二外国語のことなどが、判明したと言えます。

履修を可能としました。2007 年 3 月末時点で、「フランス語と英語」「中国語と英語」「コリア語と英語」とい

国 際 文 化 学 部

う二言語の同時履修を希望している入学予定者は全体の 4 割強という状況にあり、学生のニーズに応えるこ

国際文化学部の教育改善とカリキュラム改革
国際文化学部教務主任

壽崎 かすみとはできたかと考えています。今後は、この履修方法
において、二つの言語を使いこなせるよう教育できるかという、教育の質が厳しく問われることになると考えています。
新しいカリキュラムでは、もうひとつの改革として、

Faculty of Intercultural

2 年次生からのコース制を導入しています。2006 年度まです。この名称が示すとおり、異文での国際文化学部のカリキュラムは履修する科目の自化間コミュニケーションを行える能力を身につけるこ

由度が高く、漫然と受講科目を決めてしまう学生が多とを学部創設以来の教育目標としています。

かったように思います。そういった状況の中で、卒業「異文化間コミュニケーションが行える能力」についを前に「何を学んだのか？」と悩む学生もいました。

てはいろいろなとらえ方があると思いますが、国際文

また、これに対して、教員が個別にアドバイスする等化学部では、語学力とインターネットをはじめとするのシステムもありませんでした。このような状況への情報メディアを使いこなせる能力を基本とし、さらに反省から、コース制を導入し、履修の道筋を見えるか

異文化を理解する手段として社会科学、人文科学の各たちで示すとともに、卒業論文等につながる演習指導

分野の内容を積み上げるということを行ってきました。

教員あるいは所属するコースの教員が履修のアドバイ

異文化間コミュニケーションを「瀬田学舎にいながザーとなれる体制を整えるべく、検討を重ねています。

国際文化学部の英文名はCommunication

らにして体験できる」という環境を整えるべく、語学7 つあるコースのうちの 1 つは、英語科教員を目指す

のみならず、経済、歴史、日本文化等々についても外学生のために、教員採用試験に合格できる実力を身に国籍の教員を多数採用しています。学生の学修面に対つけることを目的として設置します。教員免許状を取しても、1 年次生の基礎演習から外国人教員が担任にな得する学生は年々増えていますが、教員採用試験に合る学生も多い、という状況をつくり、維持してきました。

格し、中学校や高校の教員として教壇に立てる学生はその後も、外国人教員から日本語、あるいは英語で授

必ずしも多くないという状況に鑑み、本気で教員をめ業を受けることのできる環境を整えています。一方で、ざす学生にしっかりと実力を身につけさせることを目

毎年一定数の正規留学生を受け入れているほか、的としています。

Japanese and Asian Studies Program（JAS）を立ち上げ、このように、2007年度から教育改善のための試みを「カ外国人留学生との交流の機会を確保するように努めてリキュラム改革」というかたちで実施しますが、実施います。また、学部学生の短期・長期の派遣留学も積してみて気付く、あるいは気付かされる問題点も多い

極的に支援しています。海外での生活を体験することで、ことは予測しています。それらについては、可能な限言語の習得だけではなく、現地の生活に直に触れるこり柔軟かつ迅速に対応しつつ、学生一人ひとりにとっとからも多くの経験ができるようにしています。実際、て有意義な 4 年間の学びをサポートできるよう、改革

留学経験が卒業論文に発展しているケースも多く、就を実のあるものにしていけるようにと考えています。

職や大学院への進学につなげる学生もおり、留学体験

以上が大学生活の学びに大きな影響を与えていることがわかります。
国際文化学部は、従来このようなかたちで教育を行大学教育開発センター通信

9

2006年度 活動報告
大学教育開発センターは、本学におけるさらなる教育活動の充実のために、平成 18 年度には、「FD・教材
等研究開発検討プロジェクト」「教育活動評価支援プロジェクト」「交流研修・教育活動研究開発プロジェクト」の各事業を実施した。
教育活動評価支援事業として、学生による授業アンケートを学期毎に実施し、教育職員が授業改善に資する
よう集計結果を配付した。FD・教材等研究開発事業としては、指定プロジェクト事業（2 テーマ）、自己応募プ
ロジェクト事業（10 テーマ）に対して教育研究支援を行った。また、交流研修・教育活動研究開発事業として、
第 2 回 FD フォーラムを開催し、学外からの参加者を含めた研修会を行った。その他にも FD サロンの開催やセンター通信・web 等によるセンターからの FD に関する情報発信、教育職員のための各種研修会や公開授業とその講評会を開催し、本学の教育活動のさらなる発展・充実に努めた。
FD・教材等研究開発検討プロジェクト■自己応募プロジェクト
個人またはグループによる教育研究活動の取り組み■教員対象パソコン講習会
2006 年度は 9 月と 2 月に深草学舎で開催しました。多くの先生方にご参加いただきました。

で10件のプロジェクトが活動しました。詳細は、『FD・教材等研究開発報告書第 9 号』をご覧ください。また、
全プロジェクトが 3 月 13 日の研究報告会で 5 分科会にわかれて研究報告を行いました。

■指定プロジェクト
大学教育開発センターが指定するテーマ（「教育評価」「教育と IT」）に基づき研究を行いました。3 月 13 日には
自己応募プロジェクトの研究報告に先立って 2 テーマの報告が行われました。詳細は、『FD・教材等研究開発報告書第 9 号』をご覧ください。

■ FDサロンの開催と FDサロンリポートの発行
年間で 2 回の FD サロンを開催しました。また、昨年

教育活動評価支援プロジェクト

度に引き続き『FDサロンリポート』を発行しました。

■学生による授業評価調査（授業アンケート）
前期は 7 月上旬から、後期は 12 月中旬から講義科目と外国語科目について実施しました。実施率は前期■公開授業と講評会
前期に 1 回（深草学舎）、後期に 2 回（深草学舎と瀬田

86.3％、後期 73.7％でした。集計結果（全学集計）につい

学舎）、公開授業を実施しました。

ては、大学教育開発センターのホームページで学内に■学内外の FDに関する研修・セミナー等の案内、手続き公表しています。

大学教育開発センター前の掲示板や『大学教育開発センター News』等で案内しました。参加された先生方

交流研修・教育活動研究開発プロジェクトには得られた情報などを『大学教育開発センター通信』■新任者就任時研修会でご報告いただきました。

4 月 1 日（瀬田学舎）・7 日（深草学舎）に開催しました。
昨年と同様、大学教育開発センター運営委員との懇談

情報収集・広報会も行われました。

『大学教育開発センター通信』は、年 3 回（4 月、7 月、1 月）発行しました。研修、セミナー等の案内などが中10■ FDフォーラムの開催

心の『大学教育開発センター News』は、年 23 回発行「第 2 回龍谷大学 FD フォーラム」を 12 月 2 日に開催しました。また、FD 実施大学訪問・調査、他大学等、しました。当日は学内を中心に教育職員・事務職員・資料収集の充実も積極的に行うとともに大学教育開発

学生、総勢 40 名の参加がありました。参加された多くセンターの Web も充実させ、情報発信も積極的に行いの方から大変有意義であったと好評でした。

ました。

大学教育開発センター通信

2006年度

4月

5月

6月

大学教育開発センター活動報告

4月1日（土）新任教員対象研修会実施（深草学舎）
4月1日（土）自己応募プロジェクト（10プロジェクト）始動
4月1日（土）指定プロジェクト「教育評価」始動
4月7日（金）新任教員対象研修会実施（瀬田学舎）
4月13日（木）大学教育開発センター News № 2006-1発行
4月19日（水）第 1回大学教育開発センター運営委員会開催
4月21日（金）大学教育開発センター News № 2006-2発行
4月26日（水）第1回FD・教材等研究開発検討プロジェクト開催
4月27日（木）第1回交流研修・教育活動研究開発プロジェクト開催
4月27日（木）第 1回教育活動評価支援プロジェクト開催
4月28日（金）大学教育開発センター通信 第 12号発行『FD・教材等研究開発報告書 第 8号』発行
4月28日（金）5月11日（木）第 2回大学教育開発センター運営委員会開催
5月12日（金）大学教育開発センター News № 2006-3発行
5月19日（金）第 1回大学教育開発センター会議開催
5月22日（月）大学教育開発センター News № 2006-4発行
5月24日（水）大学教育開発センター News № 2006-5発行
5月29日（月）学生による授業評価調査（授業アンケート）
事務担当者説明会開催
5月31日（水）指定プロジェクト「教育評価」公開研究会開催
6月1日（木）指定プロジェクト「教育と IT」始動
6月2日（金）大学教育開発センター News № 2006-6発行
6月1日（木）〜10月13日（金）2007年度自己応募プロジェクト募集
6月6日（火）公開授業・講評会実施（岡地 勝二大学教育開発センター長）
6月13日（火）第 2回教育活動評価支援プロジェクト開催
6月16日（金）大学教育開発センター News № 2006-7発行
6月21日（水）大学教育開発センター News № 2006-8発行
6月22日（木）第2回交流研修・教育活動研究開発プロジェクト開催
6月29日（木）第2回FD・教材等研究開発検討プロジェクト開催
6月30日（金）第 2回大学教育開発センター会議開催

7月

7月3日（月）〜7月15日（土）学生による授業評価調査（授業アンケート）実施：前期
7月4日（火）大学教育開発センター News № 2006-9発行
7月7日（金）第 1回 FDサロン開催（戸塚悦朗先生）
7月10日（月）大学教育開発センター News № 2006-10発行
7月19日（水）第 3回教育活動評価支援プロジェクト開催
7月26日（水）大学教育開発センター News № 2006-11発行
7月31日（月）大学教育開発センター通信 第 13号発行

8月

8月4日（金）第 1回 FDフォーラム実行委員会開催

9月

9月7日（木）・8日（金）
・11日（月）教員対象パソコン講習会実施
9月11日（月）大学教育開発センター News № 2006-12発行
9月13日（水）大学教育開発センター News № 2006-13発行

新着図書

大学教育開発センターでは、センターの資料として図書を購入しています。貸し出しも行っていますので、どうぞご利用ください。また、購入図書の希望も募っていますので、ご希望があればお知らせください。

書 籍 名… 高等教育シリーズ138
ヨーロッパの高等教育改革
著 者 名… ウルリッヒ・タイヒラー
出版社名… 玉川大学出版部
ISBN978-4472403354

10

10月2日（月）大学教育開発センター News № 2006-14発行
10月6日（金）第 3回大学教育開発センター会議開催
月 10月24日（火）第 2回 FDフォーラム実行委員会開催
10月26日（木）大学教育開発センター News № 2006-15発行

1111月2日（木）第3回FD・教材等研究開発検討プロジェクト開催（保護者懇談会にて保護者対象FDアンケート実施）
11月4日（土）
11月10日（金）第 4回教育活動評価支援プロジェクト開催
11月10日（金）第 2回 FDサロン開催（松谷徳八先生）（火）第 1回大学教育学会課題研究集会実行委員会
月 11月14日
11月14日（火）大学教育開発センター News № 2006-16発行
11月17日（金）第 4回大学教育開発センター会議開催
11月28日（火）第 3回 FDフォーラム実行委員会開催
11月28日（火）大学教育開発センター News № 2006-17発行

1212月2日（土）第 2回龍谷大学 FDフォーラム開催
12月11日（月）大学教育開発センター News № 2006-18発行
12月11日（月）〜1月15日（月）学生による授業評価調査（授業アンケート）
実施：後期＜ S＞
月
12月15日（金）公開授業・講評会実施（中川孝博先生）
12月18日（月）〜1月15日（月）学生による授業評価調査（授業アンケート）
実施：後期＜ L・E・B・J・T・C・W＞
12月21日（木）公開授業・講評会実施（樋口三郎先生）

1月

1月11日（木）大学教育開発センター News № 2006-19発行
1月16日（火）大学教育開発センター News № 2006-20発行
1月30日（火）第3回交流研修・教育活動研究開発プロジェクト開催
1月30日（火）第 4回 FDフォーラム実行委員会開催
1月30日（火）第 2回大学教育学会課題研究集会実行委員会
1月31日（水）大学教育開発センター通信 第 14号発行
1月31日（水）大学教育開発センター News № 2006-21発行

2月2月2日（金）第4回FD・教材等研究開発検討プロジェクト開催
2月2日（金）第 5回教育活動評価支援プロジェクト開催
2月6日（火）大学教育開発センター News № 2006-22発行
2月14日（木）・15日（金）・21日（木）・22日（金）
教員対象パソコン講習会実施
2月20日（火）第 6回教育活動評価支援プロジェクト開催（大学評価・内部監査室 合同）
2月26日（月）第 3回大学教育学会課題研究集会実行委員会
2月28日（水）第 7回教育活動評価支援プロジェクト開催

3月

3月12日（月）第 5回大学教育開発センター会議開催
3月13日（火）指定プロジェクト・自己応募プロジェクト
研究報告会開催＊指定プロジェクトは大学教育開発センターが開催に関わったもののみ掲載いたしました。

書 籍 名… 新時代を切り拓く大学評価
日本とイギリス

著 者 名… 秦 由美子
出版社名… 東信堂
ISBN978-4887135987
書 籍 名… 知識社会と大学経営
著 者 名… 山本 眞一
出版社名… ジアース教育新社
ISBN978-4921124557

大学教育開発センター通信

11

・
I N・F・O・R・M・A・T・・
I O・N
IN F O R M A T I O N

2007年度大学教育開発センター事業計画

教育活動支援機能■学生による授業評価調査（授業アンケート）の実施① 2005 年度から行っている現行の方式を継続し、第 1 学期（前期）、第 2 学期（後期）ともに実施する。

教育活動研究開発機能■自己応募プロジェクト事業
教育改革を推進する一環として、学内の個人またはグループに対し、授業・教材等の研究開発を奨励し、経費面での支援を行う。
研究開発成果は報告書の作成及び研究発表会により報告する。

■指定プロジェクト事業
大学にとって必要な教育開発研究を行い、より教育効果の高い教育を実践するための基盤づくりを進めることを目的として、大学教育開発センターが指定する教育開発に関するテーマについて研究開発を行うプロジェクトである。研究開発成果は報告書の作成及び研究発表会により報告する。2007 年度は次のテーマについての教育開発を進めていく予定である。
①「教育評価」（2006 年度からの継続）代表：加藤 正浩（経営学部教授）②「教育と IT」
（2006 年度からの継続）代表：樋口 三郎（理工学部講師）③「キャリア教育」（新規）代表：藤田 誠久（キャリア開発部部長・経営学部教授）

教育活動交流・研修機能■教育職員の新任者就任時研修会の実施
龍谷大学に初めて着任された先生方を対象に、龍谷大学の教育理念をはじめ、本学での教育研究活動に必要な事項についての研修会を行う。

■教員対象パソコン講習会の実施
パソコンを使うのは苦手という先生方からスキルアップをしたい先生方まで、ワープロ・表計算ソフトの基礎から専門分野で利用するソフトの使い方まで、いくつかの講座を開講する。

■FDサロンの開催
月 1 回を目安に、教職員間の交流の場として開催する。毎回異なる先生に、話題提供をしていただけるよう自己応募や指定プロ
ジェクトに参加されている方に話題提供していただく。
また、より多くの方々に内容を知っていただくため、「FD サロンリポート」を発行する。

■FDに関する講演会・セミナー、FDフォーラムの開催
FD 活動をより深めていくために、学生との交流や、講師を招いて開催する FD フォーラム等の開催を予定している。FD フォー
ラムは、大学教育学会の課題研究集会全国大会と共催し、その中のシンポジウムの一つとして開催する。
また、他大学や他機関で行われるセミナー等の情報収集も行い、FD 活動のさらなる啓発機会を提供したいと考えている。

■公開授業と事後研究会（講評会）
教室での工夫を見せあう場として 2007 年度も開催を予定。自分の授業と照らし合わせながら、さらに、事後研究会の講評会で自由に意見交換を行う。

■大学教育開発センター通信・大学教育開発センターNewsの発行
大学教育開発センターでの取り組み、FD（Faculty Development）に関すること、学外での研修会やフォーラムの案内など、大学教育開発センターの活動記録として、センター通信は年 3 回、センター News は情報の鮮度に対応し随時発行する。

■大学教育開発センターWebの充実
学内外に、大学教育開発センターの活動を知っていただくために、Web のさらなる充実を図る。

2007 年度

センター会議構成員

河村能夫（大学教育開発センター長・教学部長）、長谷川岳史（文学部教務主任）、小瀬 一（経済学部教務主任）、木下徹弘（経営学部教務主任）、鈴木眞澄（法学部教務主任）、林 久夫（理工学部教務主任）、筒井のり子（社会学部教務主任）、壽崎かすみ（国際文化学部教務主任）、藤原直仁（短期大学部教務主任）、岩本太郎（教学副部長）、村井龍治（入試部長）、藤田誠久（キャリア開発部長）、室住賢一（教学部事務部長）

2007 年度

大学教育開発センター運営委員会委員

河村能夫（大学教育開発センター長・教学部長）、岩本太郎（教学副部長）、室住賢一（教学部事務部長）、巻野利彦（大学教育開発センター事務部課長）、
中川 修（文学部教授）、小瀬 一（経済学部教授）、加藤正浩（経営学部教授）、金子眞也（法学部教授）、樋口三郎（理工学部講師）、古賀和則（社会学部教授）、
史 嵐（国際文化学部准教授）、中根 真（短期大学部准教授）

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大学教育開発センター通信