大学自己点検・評価における｢目標｣｢指標｣の修正・変更・追加 新旧対照表
変 更 前

2011年3月25日

変 更 後＜全学的な視点＞
対象部局 統括部局：教務部

大項目
中項目

担当部局：教務部

対象部局 統括部局：教務部

6 教育内容・方法・成果 《全学的な視点》

大項目
中項目

6.3 教育方法
2009年度に設定した「目標」

担当部局：教務部・高等教育推進センター

6 教育内容・方法・成果 《全学的な視点》
6.3 教育方法
2009年度に設定した「目標」

左記目標の「指標」

左記目標の「指標」

１．履修者数が教室の収容定員を超える科目をなくす。

→教室の収容定員を超えている科目数をなくす

１．履修者数が教室の収容定員を超える科目をなくす。

→教室収容定員を超えた履修科目数、履修制限
科目数

２．学習効果を向上させるために、全学履修登録単位数の上限を年間５０単位未満にする。

→５０単位以上の学部・学科数をなくす

２．学習効果を向上させるために、全学履修登録単位数の上限を年間５０単位未満にする。

→５０単位以上の学部･学科数

３．学習を進める上で必要な項目が適切に盛り込まれたシラバスを設計し、記載を徹底する。

→不完全シラバス数をなくす

３．学習を進める上で必要な項目が適切に盛り込まれたシラバスを設計する。

→新シラバス様式の承認･実施

４．共通教育としての初年次教育に高学年の学生によるピアサポートシステムを制度化する。

→ピアサポートシステムの設置

４．初年次教育に高学年の学生によるピアサポートシステムを制度化する。

→ピアサポートシステムの設置

５．全教員が授業調査結果を教育改善に結びつける。

→授業改善コメント用紙の提出率を１００％にする

５．授業改善コメント用紙の提出率を５０％にする。

→授業改善コメント用紙の提出率

６．GPA制度の改善と制度趣旨の周知徹底をする。

→成績による選考基準等のGPA統一

６．GPA制度を改善し、各種の選考での積極的利用を可能にする。

→新たなGPA制度の策定、各種選考でのGPAの利用度

2010年度以降に設定した「目標」
１．科目ごとの成績分布を公表する.

左記目標の「指標」→科目ごとの成績分布の公表の有無＜個別的な視点＞
対象部局 文学部

大項目
中項目

対象部局 文学部

11 教員・教員組織2009年度に設定した「目標」

大項目
中項目

11 教員・教員組織2009年度に設定した「目標」

左記目標の「指標」

左記目標の「指標」

１．「文学部研究業績評価基準」並びに「同細則」の定期的な見直しを実施する。

→「文学部研究業績評価基準」並びに「同細則」

１．「文学部研究業績評価基準細則」の定期的な見直しを実施する。

→「文学部研究業績評価基準細則」

２．現在、ネイティブの教員がいない外国文学語学の専修において、ネイティブの教員を任用する。

→文学言語学科の各専修（英米文学英語学専
修・フランス文学フランス語学・ドイツ文学ドイツ語学）におけるネイティブの教員数

２．現在、ネイティブの教員がいない外国文学語学の専修において、ネイティブの教員を任用する。

→文学言語学科の各専修（英米文学英語学専
修・フランス文学フランス語学・ドイツ文学ドイツ語学）におけるネイティブの教員数

３．現状のままでは2013年度に61歳以上の教員比率は32％になるが、この比率を上回らないように人事施策を進める。

→専任教員の年齢構成比率

３．現状のままでは2013年度に61歳以上の教員比率は32％になるが、この比率を上回らないように人事施策を進める。

→専任教員の年齢構成比率1/3

大学自己点検・評価における｢目標｣｢指標｣の修正・変更・追加 新旧対照表
変 更 前

2011年3月25日

変 更 後＜個別的な視点＞
対象部局 文学研究科

大項目
中項目

対象部局 文学研究科

6 教育内容・方法・成果

大項目
中項目

6.2 教育課程・教育内容

6 教育内容・方法・成果
6.2 教育課程・教育内容

2009年度に設定した「目標」

左記目標の「指標」

2009年度に設定した「目標」

左記目標の「指標」

１．前期課程については、専門性を特化させた研究を行い、質の高い修士論文の作成を指導する。

→修士論文の完成度、提出状況、学生の進路、修士論文の査読評価

１．前期課程については、専門性を特化させた研究を行い、質の高い修士論文の作成を指導する。

→修士論文の完成度、提出状況、学生の進路、修士論文の査読評価

２．後期課程については、優れた研究成果を携えた博士学位の取得者を安定的かつ継続的に輩出できるように指導する。
３．学位論文作成能力を養成するために研究の進捗状況に応じて段階的な指導体制を整備する。

→領域ごとの博士学位論文授与数、博士論文計画書、予備論文、博士論文提出までの経過年
月、審査結果、授与者の進路調査結果→「研究演習」における学位論文計画および「博士論文作成演習」における予備論文の学術的達成度の評価

２．後期課程については、優れた研究成果を携えた博士学位の取得者を安定的かつ継続的に輩出できるように指導する。
３．学位論文作成能力を養成するために研究の進捗状況に応じて段階的な指導体制を整備する。

→領域ごとの博士学位論文授与数、博士論文計画書、予備論文、博士論文提出までの経過年
月、審査結果、授与者の進路調査結果→「研究演習」における学位論文計画および「博士論文作成演習」における予備論文の学術的達成度の評価

４．専門分野の高度化および隣接分野との学際化に対応したカリキュラムを継続的に運営する。

→大学院生の多様なニーズに対応しているかどうかについての毎年の調査結果

４．専門分野の高度化および隣接分野との学際化に対応したカリキュラムを継続的に運営する。

→大学院生の多様なニーズに対応しているかど
うかについての毎年の調査結果

５．教育成果としての大学院生・大学院研究員による学会発表、学会誌への論文投稿、研修への参加などを活発化する。

→日本学術振興会特別研究員への申請数、学内奨励金制度への申請数、その他の研究奨励金などへの申請数と採択状況

５．教育成果としての大学院生による学会発表、学会誌への論文投稿、研修への参加などを活発化する。

→日本学術振興会特別研究員への申請数、学内奨励金制度への申請数、その他の研究奨励金などへの申請数と採択状況＜個別的な視点＞
対象部局 文学研究科

大項目
中項目

対象部局 文学研究科

9 教育研究等環境

2009年度に設定した「目標」
１．大学院指導教員の研究専念時間を確保する。

大項目
中項目

9 教育研究等環境

2009年度に設定した「目標」

左記目標の「指標」→担当科目数の適正化と職務分掌の公正化（時間数）。外部研究資金への申請数、採択数、採択率

１．大学院指導教員の研究専念時間を確保する。

左記目標の「指標」→担当科目数の適正化と職務分掌の公正化（時間数）。外部研究資金への申請数、採択数、採択率

２．研究成果発表を促進する。

→研究成果発表数

２．大学院生の研究成果発表を促進する。

→大学院生の研究成果発表数

３．教育研究を支援する環境や条件の整備；個人研究室の整備、教育設備・機器の充実化を継続する。

→個人研究室使用に関するニーズアセスメントのデータ

３．教育研究を支援する環境や条件の整備；個人研究室の整備、教育設備・機器の充実化を継続する。

→個人研究室使用に関するニーズアセスメントのデータ

４．学内倫理委員会による「人を対象とした臨床・調査・実験研究」倫理規程を厳格に適用する。

→学内倫理委員会の審査を受けた研究申請数

４．学内倫理委員会による「人を対象とした臨床・調査・実験研究」倫理規程を厳格に適用する。

→学内倫理委員会の審査を受けた研究申請数

５．各種研究助成金制度（個人研究費、学会出張費、大学の国際発表助成金制度）の継続的発展を確認する。

→各種助成金成果報告書

５．各種研究助成金制度（個人研究費、学会出張費、大学の国際発表助成金制度）の継続的発展を確認する。

→各種助成金成果報告書

2/3

大学自己点検・評価における｢目標｣｢指標｣の修正・変更・追加 新旧対照表
変 更 前

2011年3月25日

変 更 後＜個別的な視点＞
対象部局 理工学研究科

大項目
中項目

対象部局 理工学研究科

9 教育研究等環境

2009年度に設定した「目標」

大項目
中項目

9 教育研究等環境

2009年度に設定した「目標」

左記目標の「指標」

左記目標の「指標」

１．教育研究支援体制の整備を行う。

→任期制教員数

１．教育研究支援体制の整備を行う。

→任期制教員数
ティーチング･アシスタント、リサーチ・アシ
スタント、技術スタッフおよび任期制教員の数

２．教員の研究時間を確保する。

→教員１人当たりの委員会数

２．教員の研究時間を確保する。

→教員１人当たりの委員会数

３．理工学研究科と関連する倫理規定について啓発活動を行う。

→倫理講習会の開催数

３．理工学研究科と関連する倫理規定について啓発活動を行う。

→倫理講習会の開催数

４．セミナーが適切な人数で行える施設を確保する。

→セミナーに使える教室数

４．セミナーが適切な人数で行える施設を確保する。

→セミナーに使える教室数＜個別的な視点＞
対象部局 言語教育研究センター

大項目
中項目

対象部局 言語教育研究センター

0 理念・目的

大項目
中項目

0 理念・目的2009年度に設定した「目標」

左記目標の「指標」

2009年度に設定した「目標」

左記目標の「指標」

１．全学的に学生の英語運用能力向上を目指し、英語インテンシブ・プログラ
ムのクラス数を３年以内に２割増加させる。

→多言語・多文化の視野に立った学部横断的な言語教育のメニューを提供する

１．全学的に学生の英語運用能力向上を目指し、英語インテンシブ・プログラ
ムのクラス数を３年以内に２割増加させる。

→多言語・多文化の視野に立った学部横断的な言語教育のメニューを提供する

２．英語、フランス語、ドイツ語、中国語、朝鮮語、スペイン語、日本語の教育と研究に関する共同研究の実施。

→「言語コミュニケーション教育ならびに言語教育のカリキュラム・教材の開発と研究」をテーマとした、各言語部会における共同研究成果の公表、『センター研究年報』の発行。言語教育に係る専任教員の成果公表、『言語と文化』の発行

２．英語、フランス語、ドイツ語、中国語、朝鮮語、スペイン語、日本語の教育と研究に関する共同研究の実施。

→「言語コミュニケーション教育ならびに言語教育のカリキュラム・教材の開発と研究」をテーマとした、各言語部会における共同研究成果の公表、『センター研究年報』の発行。言語教育に係る専任教員の成果公表、『言語と文化』の発行

３．選択必修科目としての中国語、朝鮮語、スペイン語、日本語の全学提供体制を見直す。

→全学提供体制をとる言語の体制の充実・改善（履修希望者数、開講クラス数を指標として）

３．選択必修科目としての中国語、朝鮮語、スペイン語、日本語の全学提供体制を見直す。

→全学提供体制をとる言語の体制の充実・改善（履修希望者数、開講クラス数を指標として）

４．多言語・多文化の視野に立った学部横断的な言語教育のメニューを提供する。

→12種の選択言語の提供。インテンシブ・プロ
グラムを含む全学的な言語教育活動を紹介する
パンフレットの作成と配布

４．多言語・多文化の視野に立った学部横断的な言語教育のメニューを提供する。

→12種の選択言語の提供。インテンシブ・プロ
グラムを含む全学的な言語教育活動を紹介する
パンフレットの作成と配布

2010年度以降に設定した「目標」
１．『英語コミュニケーション文化』副専攻プログラム履修者の修了率を、現行の2倍に高める。

3/3

左記目標の「指標」→1.履修者のプログラム修了率