JAITS＜プレカンファレンス＞

日本メディア英語学会のこれまでとこれから相田洋明（大阪府立大学）大阪府立大学の相田洋明です。一般社団法人メディア英語学会の、現在の代表理事、昔の言い方で言いますと会長です。よろしくお願いいたします。
さて、本日はメディア英語学会の現況について、これまでの経緯と今後の展望も含めて、簡単に述べさせて頂きたいと思います。
日本メディア英語学会は、日本時事英語学会として、1959 年（昭和 34 年）8 月に設立されました。この1959 年に第 1 回年次大会が開かれ、今年 2018 年が通算 60 回目の大会ということになります。ちょうど今年で、数え年で数えて、還暦の学会です。
ここに学会設立の 4 年後、昭和 38 年に社団法人の許可を願い出た、設立趣意書があります。少し読んでみます。「設立趣意書 日本時事英語学会は昭和三十四年八月二十九日、東京都神田一ツ橋の学士会館における総会の議をへて創立され、爾来、別添に記載されているように、五回の年次大会を関東かんおよび関西の諸大学において開催いたしました。この間、本学会はその組織の堅実化をはかるとともに、英語の研究活動を推しすすめた結果、その成果も年を追って向上いたしました。所属会員の数も逐次増加の一途を辿り、昭和三十八年十月現在において五〇〇名を数えることとなりました。」なお、今現在の会員数は、およそ 250 名です。先輩に申し訳ない状況なのですが、会員の内訳の変遷については後ほど少し申し上げます。
続けましょう。「近時、世界情勢の進展、とくに、科学技術の発達に伴い、世界連帯の観念が高まり、政治、経済、社会および文化など人類各般に国際協力が行なわれるようになり、わが日本も第二次世界大戦終了後、国際社会の一員となってから、次第に、その国際的地位は向上し、その実力も高く評価されるようになりました。」このあたりの情勢分析は今と基本的には変わらなくて、戦後一貫したものであると思います。
一つ段落を飛ばして、最後の段落を読みます。「このような時機にあたり日本時事英語学会は時事英語の理論と実際の学問的研究と向上とを計りもって国家、社会に貢献するため、ここに、社団法人の許可をお願いする次第であります。」つまり私たちの学会は、「時事英語の理論と実践」を研究し、「国家、社会に貢献するため」に設立されたわけです。
さて、この「設立趣意書」には、「いわく」があります。この後述べますが、2011 年に、日本時事英語学会は日本メディア英語学会と名称を変更しました。その名称変更の前段階の、名称変更の申請を行う際の文科省との折衝で、文科省から、「名称変更の申請には、法人の設立趣意書を添付することが必要です」と言われました。設立趣意書が無いと名称変更の申請ができないというわけです。ところが、学会事務局に無いんですよ、設立趣意書が。いくら探して無い。引き継がれていなかったようです。当時、本日ここにおられる船山先生が時事英語学会会長で、私は理事でした。私が船山先生に、「名称変更に、昔の設『通訳翻訳研究への招待』No.20 (2019)

立趣意書が絶対に必要だなんて、何だかおかしくないですか」と申し上げると、「でも、文科省は絶対に必要だと言うんだよ。それに、私たちは設立趣意書を失くしてしまいましたと言うのもかっこ悪い。とにかく可能性のあるところを探してみる」とおっしゃって、1945 年に創刊された研究社の『時事英語研究』という雑誌のバックナンバーを調べたりしていらっしゃいました。ひょっとしたら、雑誌に設立趣意書が掲載されているかもしれないと考えられたのですね。でも結局発見できませんでした。
それでデッドロックに乗り上げていたのですが、文科省の担当者が変わって、こちらの事情を正直に言うと、「文科省には時事英語学会の設立趣意書がありますから、コピーをお渡しします」と言ってくれました。
ですから、今読みましたのは文科省にあった「設立趣意書」のコピーです。これで無事名称変更ができました。
さて、2011 年に名称を日本時事英語学会から日本メディア英語学会に変更したのですが、その際、当時の会長の石上先生、理事の染谷先生を中心に研究対象分野の再定義を行い、「４つの柱」を定めました。４つの柱とは、「メディアとコミュニケーション」（批判的談話分析やマス・コミュニケーション論など）、「メディア英語の言語学」（語彙・語法研究や日英対照言語論など）、「メディア英語教育」（教授法やメディアリテラシーなど）そして「その他の学際的研究諸分野」です。
では、2011年度以後のメディア英語学会の歩みを見てみましょう。メディア英語学会としての最初の4年間、つまり2011年度から2014年度までの研究傾向については、学会誌への投稿論文、年次大会での発表を中心に、染谷先生が、学会誌Media, English and Communicationの第5号にまとめて下さっています。
それによりますと、学会誌の第 1 号から第 4 号までに投稿された論文総数 59 本のうち、「メディアとコミュニケーション」に分類できるものが 16 パーセント、「メディア英語の言語学」に分類できるものが 25 パーセ
ント、「メディア英語教育」に分類できるものが45パーセント、そして「その他の学際的研究諸分野」に分類できるものが 14 パーセントとなっています。つまり、「メディア英語教育」分野がほぼ半分を占めているということになります。次に、年次大会の研究発表について見ますと、第 1 回大会から第 4 回大会までの発表
総数 58 件のうち、「メディア英語教育」および一般的な「英語教育」をあわせて、全体の 53 パーセントになっています。こちらもほぼ半分ですね。
学会誌の第 5 号から第 8 号についても、今回私の方で調べてみました。招待論文を除く投稿論文 11本のうち、「メディア英語教育」および一般的な「英語教育」が 5 本、それ以外が 6 本で、ほぼ半数です。
また年次大会の発表数についても、第 5 回年次大会から第 8 回年次大会の発表総数 64 件のうち、「メディア英語教育」および一般的な「英語教育」が 35 件で全体の 55 パーセントになっています。まとめますと、
メディア英語学会としての 8 年間の研究傾向は、学会誌論文においても、年次大会発表においても、英語教育に関わるものが半分、メディア英語研究が半分ということになります。
ここからは、問題点と今後の展望について触れたいと思います。まず第一に、会員の構成の変化に関してです。先ほど、現在の会員数が約 250 名であると申し上げました。一時の減少傾向はおさまって、徐々に安定しつつありますが、ただ、設立当時に比べても少なくなってきていることは確かです。そのことの要因の一つに、アカデミシャンではない、つまり、大学教員ではない会員の減少ということがあります。
かつては大学教員ではない会員の方、つまり、例えば、ビジネスの世界で英語を使ってきた経験があって、英語が好きで、さらに深めたいといったタイプの方が一定数いらっしゃいました。
メディア英語学会に「ビジネス英語文化研究分科会」という研究分科会があります。その名の示す通り、ビジネス英語をテーマにした研究分科会で、かつては企業に勤めている方、あるいは企業経営者の方182日本メディア英語学会のこれまでとこれからが活発に活動していらっしゃいました。ただ、現在はほぼ大学教員ばかりの会になっているようです。大
学教員ではない会員が減ってしまった要因は、学会が要求するアカデミックな基準とうまくフィットしないということがあったように思います。学会というわけですから、研究発表においても、論文投稿においても、アカデミックな基準で計るのですが、しばしば、そこが難しかった。例えば、ビジネス経験のある方が自分の体験に基づいて発表すると、その体験談はとても面白いのですが、ただ、わるくすると客観性を欠いた自慢話になりがちでした。また、論文執筆においても、その内容は極めて興味深いものでも、論文の構成や先行研究の吟味などにおいて弱い部分がありました。それで、だんだんと齟齬が目立ち始め、結局アカデミックな世界以外の方は、いづらくなってしまったようでした。
私は、これがとても残念です。もう少し、ふところ深く対応できなかったか。アカデミックの側に、自分たちの手法に対する盲信がなかったか、と反省することがあります。アカデミックな基準は確かに大切なのですが、ただ、アカデミックな手順を踏んだだけの、全く発見のない退屈な研究は、研究の名に値しないと私自身は思っています。例えば、「日本にはこれこれの差別的な傾向があると言われているが、新聞・雑誌を分析した結果、確かにそのような傾向があることが分かった」というタイプの研究で、最初から分かっているよ、と言いたくなります。また、「英語学習で、これこれのタイプの演習時間をこれこれ増やすと、これだけ成績が上昇した」という発表に至っては、勉強時間を増やしたのだから、成績が上がるのは当たり前だろ、と怒鳴りたくなります。
話をもとに戻しますと、いわゆるアカデミックな世界だけではない、日本人全体の英語経験というものにも学会として目を向けたいと思っています。そこで、今現在もっとも重要だと思っているのは、英語を用いたメディアの関係者との関わりです。学会名称を、メディア英語学会と変えた背景の一つに、SNS などをも含めた英語メディアがこれからますます重要になってゆくだろうという見通しがありました。その見通しは間違っていなかったと思うのですが、その現場のメディアにいる方々にとって私たちの研究は意味があるのだろうか。例えば、研究者が、ある英語メディアの英語表現に関する、かなり細かな分析をして、そこから書き手の意図を推測したとします。しかしその分析を当事者の方にお知らせしても、「私たちは、とにかく毎日毎日、目の前のニュースをさばくのに必死で、そんな細かなところは考えてないですよ。複数の人間のチェックも入るし、定型的な表現も多いし、とにかくその分析は細かすぎて実感に合いません」といった反応が返ってくるかもしれません。私たちとしては、当事者が意識しない、実感しない部分こそ意味があるのではないか、と反論したくなりますが、とにかく、そのようにしてメディア関係者と対話が起こればよいなと思っています。現在のところ、現場のメディア関係者に、私たちの研究はほぼ届いていません。本日は、午後にメディアでの実務経験のある方々のご発表を聞けるということで、私自身勉強させて頂こうと、大変楽しみにしています。
さて、先ほど、メディア英語学会の研究傾向として、英語教育とメディア英語研究がほぼ半々であると申し上げました。つまり、英語教育の比率がとても高いということです。この点をどう評価するか。メディア英語学会における英語教育研究をどう考えるか。メディア英語学会員で立正大学准教授のホーマン由佳
先生が、昨年『大学における英語教育とメディアリテラシー』という本を上梓されました。とても良い本で色々考えさせられるのですが、その中で、ホーマンさんは、メディアリテラシー教育によって市民的教養を身につけさせることが大学における英語教育の大きな目的である、と論じています。大学における英語教育とメディアリテラシー教育を結びつけて考える、興味深い視点です。これは、メディア英語学会における英語教育研究の方向性として可能性のある視点だと思います。ただ、私はホーマンさんに、英語教育とメ183

『通訳翻訳研究への招待』No.20 (2019)

ディアリテラシー教育を結びつけるのは、現実的にはなかなか難しいですよ、と申し上げました。というのも、昔に比べてメディア英語教材を大学のクラスで用いるのが、だんだんと難しくなってきているからです。
メディアリテラシーを学ぶのならば、賛否両論あるテーマが望ましいですが、そのような賛否両論あるテーマこそが、今教室で扱うのが難しい。例えば、従軍慰安婦の問題について、憲法改正について、死刑制度について、あるいはまた、太地町のイルカ漁について、クラスで扱うには相当に慎重な態度が必要です。それでも、学生から、あるいは保護者から、それこそクレームが来かねません。だからそれを避けて、無味乾燥な、現実の社会問題とは関わらない、TOEIC 対策本的な教材を用いる教員が増えています。この状況は、一般社会における、対立する意見を持つ者同士が対話するのではなく、お互いを否定することのみに終始する状況を正しく反映したものです。そして、そのことにはメディアも大きく関わっています。
メディアがその原因の一部をなしているのか、それとも社会の変化の影響をメディアの側も受けているということなのかは難しいところで、対話ではなく一方的に批判するということをある種のメディアが率先して始めたのか、それとも、社会の状況を反映して、メディアもそのようになっているのかは判断がつきかねます。しかし、メディア状況が大きく関わっていることは確かでしょう。
メディア英語学会における英語教育研究は、このようなメディア状況を意識しながら、メディアリテラシーといった私たちの学会の主要な研究分野を軸に展開して頂けたら、というのが私の希望です。
以上、勝手なことを述べてきましたが、このあたりで終わります。ご静聴、ありがとうございました。

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