東京 2020 パラリンピックが残したものとこれから
愛知学院大学心身科学部

健康科学科

石田

直章

1．はじめに2020 年に開催される予定であった TOKYO2020 オリンピック・パラリンピックは、COVID-19 のパンデミックの影響を受け 2021 年に行われた。筆者は、この大会にパラパワーリフティングのコーチとして参加し、多くの体験をした。その体験と合わせて、これまでの数回の大会への参加の経験も含めて、現時点で見えている課題や将来の方向性などを検討しておくことは時宣を得たものであろう。さらには今回の大会は、世界的に流行し続けている
COVID-19 の流行環境下で開催された大会として歴史的な意味を持つものであろうし、他方で大会を巡る汚職事件が現在でも解決しておらず、捜査も継続しているという色々な点で振り返るべきことの多い大会であった。本論文の限られた紙面の中では十分な検証はできないが、オリンピック・パラリンピックの商業化や肥大化が色々な場面で指摘されており、以後の大会がこれまでの大会を踏襲してその延長線上にあることが良いのかという判断も必要な時に来ているように思われる。
我が国の障がい者スポーツを論じる場合には、障がいを持っている人々が生活に密着した身近な場所で日常的にスポーツを楽しむ条件が保証されることを前提としている。幸いにも我が国には、障がい者や高齢者などを含めたあらゆる人々が日常生活の中でスポーツを楽しむことが出来る様に、2011 年 6 月にスポーツ基本法が制定されている。法の精神が現実に実態として完成されているとは言い難い部分も有るが、全ての障がい者が安心してスポーツ
を楽しむことが出来る様になることが、スポーツ基本法の基本精神に謳われており、それは次の様に示されている。
すなわち、スポーツ基本法の前文の中には、「スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むことは、全ての人々の権利であり、全ての国民がその自発性の下に、各々の関心、適性等に応じて、安全かつ公正な環境の下で日常的にス
ポーツに親しみ、スポーツを楽しみ、又はスポーツを支える活動に参画することのできる機会が確保されなければならない。」1,2）と記され、障がい者も当然その範疇に入っていることが重要である。さらには基本理念の第 2 条の 5において「スポーツは、障害者が自主的かつ積極的にスポーツを行うことができるよう、障害の種類および程度に応じ必要な配慮をしつつ推進されなければならない」と言及している。この法の基本精神からも、我が国にとってスポーツの健全な発展はパラリンピックのみならず、障がい者スポーツ全体の発展を抱合しつつ、人間の可能性の極限を追求し乗り越えていく有意義な営みとしてスポーツを通して行われるものである。したがってスポーツそのものが発展していかなければならないことは自明の理である。そしてスポーツ基本法ではさらに、「国民生活における多面にわたるスポーツの果たす役割の重要性に鑑み、スポーツ立国を実現することは、二十一世紀の我が国の発展のために不可欠な重要課題である。ここに、スポーツ立国の実現を目指し、国家戦略として、スポーツに関する施策を総合的かつ計画的に推進するため、この法律を制定する。」と謳い、スポーツを通した国・社会創りにまで思いを馳せている。まさに、東京オリンピック・パラリンピックは、我が国の進むべき方向性を決めるための重要な機会だったのである。
従来の障がい者スポーツに関する研究を概観すると、その多くは障がい者スポーツへの参加者について言及したもの3-5）や、ボランティア活動に言及したもの6-9）、或いは障がい者スポーツの普及に着目したもの10-12）などが散見される。さらには、諸外国の障がい者スポーツに関する状況を報告した事例研究も幾つか行われている13-20）。
本論文では、これまでの障がい者スポーツが歩んで来た道のりを振り返るのと同時に、2020 東京パラリンピックに焦点を当て、そこに参加した者として、この大会がどんな意味を持ち、またそれとは反対にどの様な問題を残し提示しているのかを検証することとする。本研究を通して、我が国の障がい者スポーツ・パラリンピックの進むべき道筋を模索する一助となることを願っている。

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2．研究方法

最初に日本における障がい者スポーツの発展過程と現状について種々資料を基に整理する。次に、競技に携わる者としての視点から筆者自身が実際に見て体験した東京パラリンピックの状況を紹介する。その上で、パラリンピ
ックに纏わる多くの課題を整理し、今後の方向性を提示するものとする。

3．日本の障がい者スポーツの歴史と現状

我が国の障がい者スポーツの現状を認識し、進むべき方向性を模索するためには日本の障がい者スポーツの発展過程を概観し認識する必要がある。さらには、その背景にある思想と政策をも含めて整理する。
我が国の障がい者スポーツへの国としての取り組みは、1964 年東京オリンピック後に行われたパラリンピック東京大会以後のことである。具体的には、1965 年に始まった全国身体障害者スポーツ大会が岐阜県で行われたことに端を発している。ヨーロッパでは、1948 年にイギリスのストーク・マンデビル病院で行われた脊髄損傷者のアーチ
ェリー競技大会に始まり、その後継続して行われたストーク・マンデビル競技大会（1952 年からは国際ストーク・
マンデビル大会と呼称している）の発展を見ることが出来る。我が国の取り組みは、その意味では、イギリスに
17~18 年の遅れをとって始まったことになる。この全国身体障害者スポーツ大会以前（パラリンピック東京大会以前）の競技会としては、1951 年に東京都で身体障害者スポーツ大会が行われたという記録が最も古く、続いて 1952
年に埼玉県で、1958 年には長野県で行われる様になり、その後は各地方公共団体が継続して開催し始めている。また 1961 年には大分県身体障害者体育協会（現・大分県身体障がい者体育協会）が中村裕の尽力によって設立され、同年 10 月に協会の主催で第 1 回大分県身体障害者体育大会が開催されている。この大会は、それまでに行われていた身体障がい者のレクリエーションとしての運動会レベルの大会から、国際ストーク・マンデビル競技大会と同等のルールを導入して行われた国内初の大会として位置付けられている21）。付言すれば、当時の医療関係者の障がい者スポーツに対する反応は、「それは無茶ですよ。折角よくなりかけたものを悪くするようなものです」「あなたは医者のくせに、身体障害者を公衆の前に引き出して、サーカスのような見世物をやろうというのですか。医者の考えることではないですよ」と反対されたことが記録として残っており、現在の医療のあり方とは全く異なる、当時の療養の状況を垣間見ることが出来る記録も見られる。改めて、中村裕に対する尊敬の念を抱かずにはいられない。また、当時の障がい者に対する社会の差別的な見方も背景にあり、興味の尽きない部分である。
日本の障がい者スポーツの発展過程を概観する際には 1964 年に行われたパラリンピック東京大会を外すことは出来ないであろう。この歴史的な大会が実現した経緯については、その詳細をここで全て記すことは出来ないので、興味のある人は是非「パラリンピック東京大会報告書」を読んで頂きたい22）。この報告書によれば、大分県で開催された第 1 回大分県身体障害者体育大会の年である 1961 年がとても重要な多岐に渡る動きが作られた年であったことが窺われる。同年には Dr. Ludwing Guttman の意を受けて「1964 年のオリンピック東京大会の後、その施設を利用して国際ストーク・マンデビル競技大会をぜひ行ってほしいと要請されて」という記録がある。そして、それに呼応するかのように様々な会議が国内で行われる様になった年でもある。また同年にはローマでオリンピックが開催されており、その後に行われた第 9 回国際ストーク・マンデビル競技大会には日本から渡辺華子が観覧者として参加し、その模様を報告している。その後に行われたパラリンピック東京大会までの多くの人々の努力は、その後の我が国の障がい者スポーツの流れを作った原動力になっていることは歴史上の事実である。
前述したが、パラリンピック東京大会の翌年から、全国身体障害者スポーツ大会がスタートしている。我が国の障がい者スポーツの発展を見る際には、この全国身体障害者スポーツ大会の歴史を外すことはできない。全国身体障害者スポーツ大会は 1965 年に岐阜県において第 1 回大会が開催され、2000 年の富山大会までの 36 年間を経て、その後は知的障がい者の大会と統合され、「全国障害者スポーツ大会」として継続的に開催されている。これに参加できる選手は、高い専門性を有している必要は無く、障がい者スポーツを知り、始めるための、言わば普及型の大会として位置付けられている。1965 年、厚生省社会局長から各都道府県知事・指定都市市長宛に出された［全国
身体障害者スポーツ大会について」という文章の中には「大会の開催は、この大会に参加した全国の身体障害者がスポーツを通じて体力の維持、増強、残存能力の向上及び心理的更生等の効果を図るとともに、一般国民について
は、身体障害者に対する深い理解と関心の高揚を図り併せて我が国における身体障害者の自立更生の助長に寄与することが大であること」と記されている23）。また、より多くの人が参加できる様にという配慮から、個人競技には

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1 回しか参加できないという原則が有った。これらの事柄は、より多くの身体障がい者に障がい者スポーツを経験させ普及しようという意図が強く反映したものである。そのために実施されている競技種目も、特別な競技レベルの高さを必要としない様々なものが設定されている。例えば、陸上競技では、競走競技（50m、100m、200m、400m、800m、1500m、スラローム、4 100m リレー）
、跳躍競技（走高跳、立幅跳、走幅跳）、投てき競技（砲丸投、ソフ
トボール投、ジャベリックスロー、ビーンバッグ投）の他に視覚障がい者の競走競技として、伴走者とともに走ることが認められている 50m 競走が行われている。それ以外にも車椅子を用いたスラローム競技（全長 30m の直走路に置かれた赤白の旗門を前進、後進等しながら通過し、そのタイムを競い合う競技）なども行われている。その他には「ビーンバッグ投」と呼ばれる、
重度の障がいがある車いす使用者を対象とした投てき種目も設定されており、これは大豆等を入れた重さ 150g、12cm 四方の袋を投げる競技である。その他の競技種目として卓球（日本卓球ルールに準じて行われている）、サウンドテーブルテニス（一般の卓球が困難な視覚障がい者用に開発された卓球であり、競技は、金属球入りの卓球用ボールを、ラバーの貼られていない卓球ラケットでころがし打ち得点を競い合う）、アーチェリー、水泳、フライングディスク（アキュラシー競技： 5 ｍまたは 7 ｍ離れたアキュラシーゴールにディスクを 10 回投げてその通過数を競う。
（ディスタンス競技）：ディスクを 3 回投げて遠投距離を競う）、ボウリング（知的障がい者を対象に実施）、車いすバスケットボール、知的障がい者バスケットボール、グランドソフ
トボール（視覚障がい者を対象に開発された球技）、聴覚障がい者バレーボール、知的障がい者バレーボール、サッカー（知的障がい者を対象に実施）、ソフトボール（知的障がい者を対象に実施）、フットベースボール（知的障がい者を対象に開発）などが現在行われている。多くの障がい者が参加できる様に我が国で独自に開発された種目もあり、種々の工夫をすることで、出来る限り多種多様な状態を呈する障がい者に参加機会が有る様に設定されていることは見事である。藤田24,25）は、日本の障がい者スポーツの変遷を 4 つの時期に分けているが、この時期区分に照らして言えば、この全国障害者スポーツ大会の果たした役割は、第 1 期（普及・振興の基礎組織の設立期：〜
1975 年）と第 2 期（種目普及期：1976 年〜 1990 年）において中心的な位置を担っていたものと言うことが出来る。
まさに我が国の障がい者スポーツの黎明期の基礎的な組織創りと普及に多大な貢献をしたのである。因みに知的障がい者のスポーツ参加は、前述した様に全国身体障害者スポーツ大会では認められていなかったため、1992 年より、「知的障害者の自立と社会参加の促進と、社会の障害に対する理解を深めること」を目指して全国知的障害者スポーツ大会が行われるようになった。この大会と全国身体障害者スポーツ大会が「競技を通じて、スポーツの楽しさを体験すると共に社会の障害に対する理解を深めることによって、障害者の社会参加を推進する」というスローガンを掲げ、2001 年から合併して全国障害者スポーツ大会と名前を変えて現在まで継続的に開催されている。藤田の示した時期区分第 3 期の競技志向期（1991 年〜 1998 年）には、長野パラリンピックが行われ、そこに向けた競技
力強化の時代が同時期にあたり、この第 3 期は、国内の競技団体の組織化が進んで、競技志向が高まることで競技のレベルも向上した時期であった。さらに第 4 期の高度化・複合期として区分される（1998 年〜）時期には競技力の高度化が進み、障がい者スポーツを支える組織も、より合理的に組織改編が行われた。1999 年には、日本身体障害者スポーツ協会は日本障がい者スポーツ協会へと改組され、現在では、種々の障がい者スポーツ競技団体は、
この公益財団法人日本障がい者スポーツ協会の統括の下に活動している。身体障がい、知的障がい、精神障がいの3 障がいを扱うこととなった同協会は、前述の 2001 年全国障害者スポーツ大会を身体障がい者と知的障がい者の合同の大会として開始し、2008 年には精神障がい者もこの大会に出場することとなった。現在では、この協会がパ
ラリンピックを始めとする高い競技性を有する国際競技会への選手派遣も行っている。また日本パラリンピック委
員会は厚生労働省の所管とされてきたが、2014 年度より文部科学省へ移管され一元化されている。ただし、障がい者の社会参加やリハビリテーションの観点から行う事業は、厚生労働省の所管に残された。

4．東京 2020 パラリンピック参加報告

パラリンピック東京大会は、本来 2020 年に実施予定であったが COVID-19 の影響により 1 年延期となり、翌2021年に実施された。しかしながら2021年の夏であっても感染者数は多く、安全な大会とは言い難いものであった。

その中で行われた大会であったこともあり、感染対策は世界中から注視され、どの様な安全対策で実施されるのか必然的に注目を浴びることとなった。ここではそのことを含めて、実際に大会に参加し、選手村で全ての事柄を体験した 1 競技種目のコーチとしての視点も含めて大会内容を振り返ることとする。具体的には、筆者が参加したパ─ 19 ─

ラパワーリフティングの競技会運営も含めた観点から報告を行うものである。
4.1．COVID-19 に対する対策

大会中によく聞かれた言葉として「バブル方式」というものが有る。
これは人と人との接触を極力排除するために、

バブル（石鹸の泡の様なイメージ）の中に人々を閉じ込めて、それ以外の人々との接触を遮断するという方策である。日本におけるバブル方式の最初の採用は、2020 年 11 月に開催された体操の国際大会である。この大会は、海外からはロシア、中国、アメリカ 4 カ国から計 30 人が参加した大会であり、観客は約 2 ,000 人に制限されて行われた。
選手や関係者は来日の 2 週間前から隔離され、専用のチャーター機で来日した後に、日本国内でも専用バスを使用し、行動はホテルと大会会場の往復だけに制限された。選手たちは毎日 PCR 検査を実施し、更に全身を除菌する
ミストシャワーを設置し、大型の空気清浄機なども設置して感染対策が実施されたと言うものである。結果的には
この大会は感染者を出さず、一つの成功例として記録されている。しかしながら、このバブル方式を採用してパラリンピックに先駆けて行われたオリンピックではウガンダ選手団から感染者が複数出たことは記憶に残る事実であり、完全な感染症対策とは言い難い。パラリンピックでもこのバブル方式が採用され、大会期間中は全ての関係会
場・場所でバブル方式が実施されていた筈であるが、医療関係者からの仄聞では多くの感染者の存在を聞いており、安全とは言い難い大会であった様である。更に加えて言えば、バブル方式によって行動を制限されている選手・関
係者は、そのストレスは相当のものであったことを付記したい。筆者もパラリンピック期間中ではないが、大会 2ヶ月前に海外試合からの帰国後に 2 週間のホテル隔離を経験しており、そのストレスは甚大なものであった。パラ
リンピック期間中の隔離は滞在場所が選手村内であったこともあり、ホテルのみの隔離よりは行動範囲を広げることが出来た訳であるが、外出を制限され、そのためにストレスが発生していたことは否めない。海外からの選手にとっては更に大きな負担であったことが想像できる。
加えて、毎日必ず行われていた唾液による PCR 検査も選手・コーチにとっては大きな負担であった。安全対策
上止むを得ない方策ではあると考えるが、担当した当事者としては、通常のコーチングに加えて行われる過剰ノル
マとなるものであり、ストレスは大きかったと感じている。大会終了後に丸川担当大臣は、閣議のあとの記者会見において新型コロナウイルスの感染対策が課題となる中、国民の理解と協力のもとで、安全・安心な大会が実現できたと述べている。具体的には東京オリンピック・パラリンピックについて「 1 年延期され、コロナ禍で、さまざまな制約がある中での大会となったが、開催国としての責任を果たし、無事に大会を終えることができた」と述べ、「感染対策が大きな課題だったが、定期的な検査や厳格な行動管理などにより、保健所によってクラスターとされた事例はなく、大会関係者から市中に感染が広がった事例も報告されていない。医療関係者の尽力と、国民の理解と協力があったからこそ、
安全・安心な大会が実現できた」と発言している。これを改めて検証するものではないが、大会を行う為に費やされた費用や関係者・選手のストレスは尋常ではなかったことを記録として残したい。実際の記録として大会組織委員会が、感染防止に必要なルールをまとめた「プレーブック」の適用が始まった 7 月 1 日から、選手や関係者で新型コロナに感染した人の数を発表している26）。それによると、東京大会に関連して感染した人数
は、2021年 9 月 8 日の発表によると、
パラリンピックでは316人の感染者がいたことが報告されている。その内訳は、選手はいずれも海外から来日した人で 13 人、大会関係者が 54 人、メディア関係者が 18 人、組織委員会の職員が 14人、大会の委託業者が 206 人、ボランティアが 11 人と言うものである。この人数をどの様に評価するかについて諸家の認識が多様であったと言うことであろう。
4.2．ボランティアスタッフ

オリンピック・パラリンピックは従来からボランティアの活動無くしては成り立たないと言われている。本体会も正にその通りの印象であった。ボランティアの関する記録によると27）、組織委員会が募集した大会ボランティア
は 70,970 人（オリンピック 51,672 人、パラリンピック 24,514 人）であり、年代別に見ると 20 代が最も多く 17,354 人、最年少は 19 歳、最年長は 91 歳であったことが記されている。
彼らの活躍は実際に全ての会場で目の当たりにしており、大変重要な活動を担って頂いたことは此処で改めて記載する必要がないと感じる程である。此処では、競技に関わった関係者として実際の体験から受けた印象を記述し27）
たい。
「ボランティアたちの物語」にも記されているが、オリンピック時にも各競技会場への移動手段としてのバ─ 20 ─

スの手配や運行が上手く行っていなかったことが後になって分かった。パラリンピック時にはそれがより顕著に現れていた。パラリンピック競技では当然のことながら車椅子使用者が多く、健常者が乗るバスでは搭乗が困難である。他方、車椅子運搬用に作られているバスであっても、車椅子の搭乗が 4 台程度では、大型バスの意味をなさな
いことは明白である。特に筆者が関係するパラパワーリフティング競技には車椅子使用者が多く、競技会場までの移動に、全ての国の選手・コーチが苦労していた様である。競技会の前に行われた事前練習での会場までの移動時に既に問題は発生し、指定されたトレーニング時間に間に合う様にバスに乗ることが困難な程バスディーポにおいて炎天下で待たされ、各国の選手たちは、苛立ちや焦りを隠せない状況であった。当然、日本チームも然りである。
そこで、その場を担当しているボランティアに苦情が殺到する訳であるが、彼らに責任はなく、この状況を作り出しているのは組織委員会の担当者である。筆者たちコーチもバスの運営部署に苦情を進言したが、現地でも悪戦苦闘して調整をしてくれたのがボランティアの人たちであった。彼らの活躍なしでは調整も間々ならず、いつまでも混乱が続いたであろうことは想像に難くない。大会の後半になるに従ってバスの配車は比較的円滑になり、海外の選手からのクレームも減った様に思われる。現地でのボランティアには暑い中本当に頭の下がる思いであった。また試合会場に配置されていたボランティアスタッフにも誌面を借りて感謝の意を表したい。試合で緊張している選手やコーチ等に対する丁寧な案内や声掛けをしていたのを忘れることはできない。全てのボランティアがいてこその大会であったことを改めて記憶に留めたいと思う。
4.3．パラパワーリフティングの試合について

筆者はパラパワーリフティング競技にコーチとして参加した。北京パラリンピックから数えると 4 回目の大会参加であった。それぞれの大会に思い出は多いが、特に今回の東京大会は自国開催ということもあり、様々な記憶に残る特別な思い出が多い。選手の選考を始めとして具体的な大会参加に対する記録として以下に記することとする。
4.3.1．選手の選考

パラリンピックには WPPO（World Para Powerlifting Organization）が公表するパラリンピック直前の各階級の世界ランキング（パラランキング）の 8 位以内にランクインしないと出場できない。パラリンピックランキングは、
男女 10 階級夫々の階級で、過去 4 年間の公認記録が選手毎に所属する階級の最高記録のみが採用され、かつ各国
1 名のみのエントリーである。したがって最終のワールドカップ終了後に WPPO が整理してランキングを提示し、公表しないと正確な順位を判断し難い。今回は、この最終戦が 6 月 19 日から 24 日にかけて行われたドバイのワー
ルドカップであった。日本からは、
女子 4 名男子11名が参加し、比較的好調な成績を残して帰国した。しかしながら、パラリンピックに出場可能な人数は各階級のパラ・ランキング上位 8 名と、バイパルタイトで選出された＋ 2 名の10 名が選出されることに成っていた。最終的な選考結果は、女子 79㎏級の坂元智香選手、男子 49㎏級の三浦浩選手、
男子 59㎏級の光瀬智洋選手、そして男子 72㎏級の宇城元選手の 4 名であった。筆者個人としては、その他にも＋3 名程度を考えていたので、人数的には少し残念な部分も有るが、これも今後の教訓とし、バイパルタイトに頼らずに、8 位以内のランキング入りを目指す戦いをしていかなければならないことを再認識させられた選考結果であった。
4.3.2．コーチの役割分担

パラ・パワーリフティングの日本選手団としての組織は、選手 4 名、コーチ 3 名、トレーナー 1 名（村外ホテルに滞在）という構成であった。その他には重要な役割として Y.H. 事務局長に、審判として大会に関わって頂きな
がら WPPO との密な連絡を担って頂いた。コーチ陣はイギリス国籍の Jon Amos（以下 J.A. と記す）コーチをヘッ
ドコーチとして位置付け、4 名の選手の試合には全てコーチとして任に当たって頂いた。J.A. ヘッドコーチとは特定非営利活動法人日本パラパワーリフティング連盟が 5 年前から契約し、日本チームの専属コーチとして、トレー
ニング方法を始め、チーム作りやコーチングの在り方などを年間に何度か来日して合宿を組み指導して頂いた。さらには連盟の選手に対して各個人のトレーニングプログラムを作成し、進捗状況に合わせてそれを変更、進化させるという指導もして頂いていた。大変貴重な存在である。その他のコーチとして筆者（I.N.）は M 選手、K 選手、
S.K. コーチは U 選手、S 選手にそれぞれ J.A. コーチと共にコーチ・セコンドとして試合に臨んだ。この布陣は妥当なものであったと判断している。
試合以外にも分担した役割は多く、S.K. コーチには健康管理用のアプリである OCHA（来日した選手や関係者に

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向けて政府が開発した位置情報や健康情報を管理するアプリ）の確認責任者と選手の行動記録のまとめ並びに毎朝の抗原検査の提出を担って頂き、筆者は、毎日の本部との連絡や抗原検査の提出連絡を担った。またパラ・パワー
リフティングには試合に先駆けて行われるテクニカルミーティングに参加義務があるが、これには J.A. ヘッドコ
ーチと筆者がリモートで参加した。
4.3.3．選手村における安全確保

パラパワーリフティングの選手団は、8 月 18 日に JPC による PCR 検査を合宿中のパラ・アリーナにて実施後、都内に集合してホテルに分宿しながらパラアリーナにおいてトレーニングを継続した。この事前合宿は、選手の調子をコーチが理解し、選手も自分の状態を把握することが出来る非常に有効な合宿であった。選手村には 21 日にホテルから移動して入村した。陰性を証明しつつ入村を迎えた訳であるが、滞在期間中も忘れることなく毎日の起床時の抗原検査を行い、陰性を続けることが出来た。しかしながら、選手村の食堂やトレーニング会場ではマスクを外して大声で会話をする海外の選手がいたり、幾つかの規約違反が会ったことも仄聞した。100％の安全が確保されたとは言い難い様にも感じられ、選手個々の安全管理に特に注意を払った村内の生活であった。他の競技を含めた日本選手団からは感染者が有ったとは聞いていないので、バブルの中に居て、マスクの着用など安全管理に配慮した生活をしていれば、それなりの効果は有ったのであろう。チーム内でも感染者が発生しなかったのは何よりであったが、試合の緊張感に加えて安全管理の緊張感が過重なストレスになったのは否めないものであった。
4.3.4．トランスポート
入村翌日の 8 月 22 日から日本選手のトレーニングは始まった訳であるが、トレーニング会場の東京フォーラム
までのトランスポートに最初は苦労した。前述したことに加えて、筆者が経験した移動に関する困難さを追記した
いと思う。
会場の東京フォーラムには、大型のバスは入れないとのことなので、大量に車椅子を乗せて移動することは考えられない。従って、パラパワーリフティングの様な車椅子使用者の多いバス移動は、中型の、車椅子のまま乗り込
23日には出来ておらず、むことが出来るバスを多数用意すべきであろう。その用意がトレーニングを開始した22日、海外から来た選手たちに長時間炎天下でバス待ちをさせることとなってしまった様である。特に 24 日の朝 1 番のトレーニングでは、日本チームも長時間（約 1 時間半）バスを待つ結果となり、トランスポートの担当部署には帰村後に改善を要求した。翌 25 日からは、中型のバスを多数用意して、随時出発して頂いていたので、その後は問題なくトランスポートが行われたものと感じている。バス乗り場を担当して頂いていたボランティアの方々には、現場での臨機応変な対応に大変感謝している。試合が始まってからも試合時間に完璧に間に合うように遅れ無く調整を行って頂き、汗を拭きながらの炎天下の対応に心からお礼を言いたい。さらに記録として残す必要性を感じているのは、開会式後の帰村時のバス輸送である。言うまでも無く開会式のセレモニーの素晴らしさは記憶に残るものであった。22 時頃に全ての行事が終了し帰路についた訳であるが、筆者が帰村できたのは深夜 2 時半（早朝と言うべきであろうか）であった。これは小雨の中で台数不足のバスを 3 時間以上に渡って待った結果である。最後尾の選手の帰村は深夜 3 時を過ぎていたと聞いている。翌日から試合があるかもしれない障がいのある選手たちである。これも適切なバスを用意できなかった運営の結果である。組織委員会の資金の使い方や運営が正しかったのかについて見直して頂きたいものである。
4.3.5．チームとしての目標

年度当初の連盟の希望は、この東京パラリンピックに女子選手 3 名、男子選手 7 名、合計 10 名の選手を出場させることであった。勿論これはあくまで希望的な数値であり各階級の 8 位以内に入らないと正式には選ばれないことからすると、可成り厳しいことは予想していた。結果として 4 名が選出された訳であるが、前述した様に、あと3 名はバイパルタイトで良いので選ばれると良かったと思う。また今回の試合に向けた目標として、全員の入賞を目指していた。しかしながら結果は 1 名のみの入賞であった。どのクラスでも選手のベスト記録で勝負できれば入賞は可能であると考えられるので、試合に向けたピーキングの方法やコンディション作り等は今後の課題である。
4.3.6．日本チームの試合結果

筆者が関わったパラパワーリフティング競技の各選手の本大会における結果を以下に時系列に沿って記載することとする。
8 月 26 日
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26 日には、M 選手が出場した男子 49㎏級が行われた。セコンドは筆者であった。検量時には第 1 試技を 124㎏で申請したが、M 選手はドバイワールドカップの試合でピーキングを行い、絶妙の調整で自己最高の状態を作っていたので、その後のリカバリー期間としては、パラリンピックまでの時間は短すぎた様である。アップ時に少し挙上状態が重たく感じられたので122㎏に重量変更した。この重量は白 3 つで成功した。第 2 試技は125㎏を申請した、
これは挙上途中の若干の揺れを判定され赤 2 つの失敗試技となった。しかしながら重量としては軽く感じられたため第 3 試技は 127㎏を申請し、前試技の不安定さを修正して、白 3 つを得て成功試技とした。順位は 9 位であった。
8 月 27 日
27 日は、K 選手の参加する男子 59㎏級の試合であった。セコンドは筆者であった。試合は第 1 試技を 135㎏で申請し問題なく挙上してスタートした。第 2 試技は 145㎏を申請し、白 2 つの判定で成功とした。軽く挙げていたが、フィニッシュ直前の左右のバランスの悪さを判定されていたものと思われる。第 3 試技は 151kg を申請し、左右のふらつきは若干有ったように思われたが、最後まで挙上した。赤 2 つの判定を受けたので、チャレンジを申請したがリジェクトであり結果は 10 位であった。この階級では、あと 10kg~15kg を挙上する実力を付ければ、6 ~ 8 位以内の競い合いに参戦できるので、今後はこのあたりの重量を目標として安定的に挙上できるように進めて行きたい。
8 月 28 日

この日は男子 72kg 級の試合があり日本から U 選手が出場した。セコンドには S.K. コーチが付いた。第 1 試技を157㎏で申請し問題なくこれを挙上して成功試技とした。第 2 試技は 162kg を申請し挑戦したが、挙上は軽いのであるが失敗試技と判定された。この判定に対してチャレンジを申請したが成功しなかった。第 3 試技も同重量を申請して見事な集中力でこれを成功試技とした。このクラスは上位の選手が第 1 試技から失敗試技を連続して失格者が多かったため、確実に挙上して成功試技を獲得した U 選手は 6 位に入賞した。この辺りの判断の良さと確実性
は流石にベテランの実力である。
8 月 29 日

日本選手が参加する最終日には女子 79㎏に S 選手が出場した。セコンドには S.K. コーチが付いた。日本女子としてはパラリンピック初参加である。S 選手は初の女子参加ということで緊張も有ったが、試合では落ち着いた状態を創り出し、比較的安定した試技を行っていた。第 1 試技は 73㎏を成功試技とした。第 2 試技は 77kg を申請
し、80㎏台への布石として確実にこの重量を挙上した。第 3 試技では、今大会の目標記録である 80㎏に挑戦したが、挙げきることは出来たのであるが失敗試技と判定されてしまった。S 選手の 80㎏台へのステップアップは次回へと持ち越される形となったが、力は確実に付いて来ており今後に期待したい。結果は 8 位であった。
4.3.7．次回に向けた改善提案

パリ・パラリンピックに向けた挑戦が直ぐに始まる。今回出場出来た 4 名の選手のみならず、各階級においてあと僅かの差で出場を逃した 6 名の選手を含めたすべての選手に言えることであるが、バイパルタイトに期待を掛けて出場を狙うのではなく、自分の力で各階級 8 位以内を掴み取って出場を決めて欲しいと考えている。記録的には全く不可能な目標ではないので、目標記録を明確に持ち今後のトレーニングに励んで頂きたいと思う。連盟の主催する合宿により多く参加し、自分のトレーニング状況の確認やフォームの点検等を常に行い、チーム全体として未来に向けて頑張って行きたいものである。
4.3.8．全体を通して今回のパラリンピックは、コロナ対策を含んだこれまでに経験したことがない環境下で行われた大会であった。

感染への不安も抱えながら日々のトレーニングを行い、選手村での生活も毎日の抗原検査を日課とする様な安全対策が取られていた。そのお陰もあり、大きなクラスターなどの発生も抑えられ、比較的安全で安定した環境の中で過ごすことが出来たと感じている。選手村外の環境が不安に包まれる環境である中でも競技を行えたことに心から感謝しなければならない。また、リオデジャネイロパラリンピックが終了して以後、継続的に日本チームのリーダーとして選手のコーチングを行って頂いた J.A. コーチには長い間本当にお世話なった。日本チームのトレーニン
グの基本的な柱を構築して頂いたことが、日本パラパワーリフティング連盟を一つのチームとしてまとめていく原動力となった。さらには、我々コーチにとってもとても大切な勉強の機会を多く作って頂き、これがレベルアップに繋がっているものと感じている。紙面を借りて深く感謝の意を表したい。

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5．東京 2020 パラリンピックが残した課題

東京 2020 オリンピック・パラリンピックが終了して早くも 1 年が経ってしまったが、巷では様々な会社や組織が関係する資金について、疑惑や問題が噴出し、「成功して良かったです」で終わってはいけない様相を呈している。
実際にパラリンピックに参加した者として、筆者もペシミスティックに大会を振り返るだけではなく、ここで、良かった点、将来に向けて改善すべき点などを課題として提示することを通してパラリンピックだけではなく障がい者スポーツそのものの将来に向けた方向性を模索する基礎資料として記録しておけば良いと考えている。
本大会が 1 年間延期された最大の理由は COVID-19 に対する安全対策である。IOC と IPC はその対策としてプレーブックを提示し、その内容に基づいた運営を行なった。プレーブックは 2022 年 2 月に始まり 4 月と 6 月と計 3回にわたって世界保健機構の助言の元に作成した指針である。本章では先ずこのプレーブックがどの様に機能したのかを振り返ってみたい。
このプレーブックには、大会に参加する各国の組織委員会が 1 人以上の Covid-19 Liaison Oﬀer（CLO：コロナ対策責任者）をおかなければならないことが記されている。この CLO は、各国の選手団が来日する際には選手の活動計画書や健康管理状況などを正確にまとめ、入国後も選手団から感染者が出た時には、感染者の行動履歴や濃厚接触者などを調べて提出するという感染対策の要とも言える働きを要求された。CLO に任命された者は大変な負担であったことであろう。日本選手団もネット上ではあるがこのプレイブックの説明を数度にわたって受講し（筆者も然りである）、試合外の負担を想像して身構えた。この負担に対して 6 月には AP 通信など米国の主な報道機
関のスポーツ担当責任者が連名で「プレーブックによる行動制限は、感染拡大防止に必要な範囲を超えている」と
組織委員会に対して抗議の文書を送る事態も起きている。筆者はオリンピックが始まる直前にプレスセンターが置かれた東京ビッグサイトの直ぐ近くのホテルで 2 週間の帰国後隔離を行なっていたが、そのホテルに滞在する海外の報道関係者達が、プレイブックに従って行動制限を実施していたかどうかは疑わしいと考えている。筆者らと同様の行動制限を受けている筈の各国報道関係者達は、自粛しつつもその行動はそれほど規制されていたとは見受けられなかったのも事実である。結果的には、プレーブックなどの違反によって厳重注意を受けた大会関係者はオリンピックで 32 人、パラリンピックでは 29 人であった。会場入りに必要なアクレディションカードの一時停止処分を受けた関係者はオリンピックで 9 人、パラリンピックでは 1 人、カードの剥奪を受けたのはオリンピックが 15 人、
パラリンピックは 3 人であった。この数を少ないと見る海外のメディアは「最高の報道施設」であったと大会を評価している。
「報道記録

東京 2020 オリンピック・パラリンピック」28）では、「多くの制限への協力を求めたにもかかわらず、こうした評価を受けたことは、コロナ対策と大会の円滑な運営という難しいテーマの両立に、東京大会の組織委員会がある程度成功したことを意味するといっていいのではないか。
」と評しており、筆者も難しい局面を乗り切ったことは事実として記録に留めたいと考えている。
本大会が特別であった最大の理由は、コロナ禍にあって延期はしたものの、実際に 1 年遅れで開催し、やりきったことであろう。この事実に対する一連の流れを振り返っておくことは今後のパラリンピックの方向性に対する貴重な記録となり得るものであり今後の課題でもあると考える。振り返ると 2021 年 6 月には政府の新型コロナウィ
ルス感染症対策分科会の尾身茂会長は、東京オリンピック・パラリンピックについて、「今の状況で（開催するのは）普通はない」と指摘したうえで「やるのであれば、規模をできるだけ小さくして管理体制をできるだけ強化するのは主催する人の義務だ」という認識を示している。この時点では筆者は、開催は困難なのかという印象を持ったのであるが、反対に政府の反応は「参考になるものがあれば取り入れていく（田村厚生労働相）」とする一方で「自主的な研究の成果の発表だと受け止める」というものであり、政府内の考えを類推すると、このまま強引に開催する方向に進むのであろうなという印象も受けた。世論も同様の状況を呈しており、この様な混迷の中でオリンピッ
ク・パラリンピックは行われたのである。COVID-19 のパンデミック禍で大会を行うべきではないという主張についても一定限の理解はできるものの、一コーチとして頑張ってきた当事者としての立場で言えば、海外からの関係者が増えると感染者が増加するという単純な発想には疑問を持ったことも事実である。
さらに記録しておかなければならない事柄としての無観客試合という開催方法について言及したい。オリンピッ
クがもうすぐ始まると言う夏が近付いて来た当時、COVID-19 の収束は全く見えていなかったのを記憶している、
その様な状況の中で、筆者が懸念したのは、「開催はするが無観客で」という選択も有り得る可能性についてであった。何故ならば、パラリンピック、特に筆者が関係するパラパワーリフティングは、我が国においては、一般社

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会における知名度が低く、パラリンピックは絶好のアピールの機会だと考えていたからである。そのチャンスが閉ざされてしまうことに大きな危惧を抱いていたのは筆者だけではなかったと思う。オリンピックの開会式まで間近であった 7 月 12 日には東京都に通算 4 度目となる緊急事態宣言が出され、その 4 日後に首都圏ではすべて無観客で開催されることが決定されたのである。結果的には海外からの観客の受け入れ中止だけではなく、国内の観客も受け入れ無しでパラリンピックも実施された。筆者ら多くの関係者が望んでいたパラリンピック競技の感動の共有
や面白さのアッピールは残念ながらメディア上でしか伝えられなかったが、COVID-19 の感染拡大を防止するという観点と照らし合わせて考えると、やむを得なかったとの判断も正当でもあり、この部分の政策判断の評価は未来に残る大きな課題であろう。
最後に、前述した無観客試合とも強く関係しているが、パラリンピックが日本社会における障がい者に対する考え方の変革を進めることができたかという課題について論じたいと思う。振り返れば 2013 年に東京オリンピック・
パラリンピックが開催されることが決定されたのを契機として多くの障がい者スポーツに対する政策変化を筆者は身をもって経験している。最初に起こった変化は、「障害者スポーツ」の管轄がそれまでは厚生労働省であり、医療的リハビリテーションの一部に位置付けられていたものが文部科学省に移管され、「福祉」から「スポーツ」へのきちっとした意識の変革が行われたことである。その後、2015 年にはパラリンピックスポーツに関してはスポー
ツ庁が担うこととなり、大きな変革に希望を持ったことを記憶している。その後、この管轄官庁の移行に伴って西が丘にあるナショナルトレーニングセンター（NTC）や国立スポーツ科学センター（JISS）の利用が障がい者アスリートにも解放されることとなり、バリアフリー化の改修工事や屋内トレーニングセンター・イーストが建造された。パラパワーリフティング連盟も定期的に利用することが可能になり、またバリアフリーの居室に宿泊することも可能となった。その変化の大きさは多大であり、筆者らが日常のトレーニングに加えて合宿を行う際にも特別な意味を持つ場所となった。2014 年の組織委員会の発足を待って来日した、後の IPC 会長となるパーソンズ氏は、「パ
ラリンピック大会の開催を通じて社会を変える」ことを目指し、「日本社会の意識改革や、国際的に推奨されるア
クセシビリティーガイドラインの適用、障がい者のスポーツ参加や雇用推進といった、社会的レガシーの創出を求28）めた」。この IPC の理念は、開催国に障がいに対する考え方の変革や社会変化のレガシーを残すことを求めたものであろう。パーソンズ氏を始めとする IPC 側の、この基本理念の提言もあって、我が国の障がい者に対する従来の取り組み方法は大きく変わって来ていることを感じているのは筆者だけではないだろう。この基本的な意識改
革こそ、東京でパラリンピックが行われた大きなレガシーであると考えている。この流れを継続して維持し、企業スポンサーの増加や障がい者スポーツ報道の変革、共生社会を目指したバリアフリー化の促進などを進めていきた
いものである。

6．おわりに

本論文では、筆者が参加した東京 2020 パラリンピックについて、参加報告だけではなく、将来に向けたレガシ

ーを含めた課題についても論じてきた。現在でもオリンピック・パラリンピックを通した不明瞭な財政の調査が行われている現実もあるが、その中でも、筆者らは次のパリパラリンピックに向けて歩みを進めなければならない。
大会開始前に突如降り掛かった COVID-19 という災いは、これまでに経験したことが無い様々な試練を私たちに課し、本論文でも論考した様に、これからも課題として考え続けなければならない問題を継続して突き付けている。
その一方で、多くの人々が多様な競技の面白さに触れて、障がい者スポーツが本来持っている戦術の面白さや駆け引きのスリルや道具の工夫などに対して、これまでには無かった良い反応を見せてくれていることも事実である。
結果よければ全てよしと言う単純な結果論を述べるつもりは無いが、もし開催が無かったとしたらどの様な状況になっていたのかも含めて振り返ると、単純な想いでは無いものの、開催した効果はそれなりにあったのではないかと感じている。前述した様に多くのレジェンドも残ったものの、それを今後も継続し、障がい者スポーツ（或いは障がい者そのもの）に対する社会の支援が広がっていくことを希求してやまない。最後に様々な困難な状況の中、東京パラリンピックを支えてきた多くの関係者に心から賛辞を贈ることで論を締めたいと思う。

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1. 浦川 道太郎

文献他（2020）：標準テキスト スポーツ法学 第 3 版．日本スポーツ法学会（監修）、エイデル研究所

2. 文部科学省：スポーツ基本法〈http://www.mext.go.jp/a_menu/sports/kihonhou/attach/1307658.htm〉
3. 波多野義郎 他（2008）：障害者スポーツ参加者のライフスタイル．保健の科学．48（ 8 ）．580-584
4. 藤田紀昭（2012）：障害者の参加形態別にみた総合型地域スポーツクラブの特徴に関する研究．障害者スポーツ科学．10（ 1 ）．21-34
5. 田引俊和

他（2013）：知的障害のある人たちがスポーツ活動に参加する理由．北陸学院大学短期大学部研究紀要．（ 6 ）．141-148

6. 北村尚浩 他（2005）：スポーツ・ボランティアの組織コミットメント．体育学研究．50（ 1 ）．37-57
7. 田引俊和（2005）：知的障害者のスポーツ活動を支えるボランティアの参加動機に関する研究．医療福祉研究．（ 1 ）．85-93
8. 田引俊和（2008）：障害者スポーツを支えるボランティアの参加動機に関する研究．医療福祉研究．（ 4 ）．98-107
9. 大山佑太

他（2012）：知的障害者のスポーツ活動における大学生ボランティアの継続参加プロセス：スペシャルオリンピックス日本・青森の事例から．障害者スポーツ科学．10（ 1 ）．35-44
10. 藤田紀昭（1996a）：身体障害者のスポーツ社会科研究の視点．日本福祉大学研究紀要．95（ 1 ）．228-248
11. 藤田紀昭（1996b）：車椅子バスケットボールプレーヤー若田瞳さん（仮名）の個人史．日本福祉大学研究紀要．95（ 1 ）．131-170
12. 藤田紀昭

他（1996）：身体に障害のある人のスポーツへの社会化に関する研究：第 31 回全国身体障害者スポーツ大会出場者を対象として．日本福祉大学研究紀要．96（ 1 ）．203-232
13. 田中暢子（2007）：イングランドの知的障害者アスリートに対するスポーツ政策の影響：メインストリームを実践するサッカー協会と卓球協会の事例研究から．社会福祉学．47（ 4 ）．71-83
14. 田中暢子（2012）：2012 ロンドンパラリンピック大会の成功がもたらしたもの：英国障害者スポーツの政策過程から学ぶ．現代スポーツ評論．（29）．91-100
15. 藤田紀昭

他（2019）：イギリスの障害者スポーツ視察報告．日本福祉大学スポーツ科学論叢．（ 2 ）．51-66

16. WIP ジャパン株式会社（2013）：第 5 章

カナダ．文部科学省委託調査「スポーツ政策調査研究（海外のスポーツ基本計画に関する調査研究）」WIP ジャパン株式会社：東京．167-208
17. 笹川スポーツ財団（2011）：文部科学省委託調査「スポーツ政策調査研究」報告書．笹川スポーツ財団
18. 笹川スポーツ財団（2017）：諸外国における障害者スポーツ環境に関する調査〔イギリス、カナダ、オーストラリア〕報告書．笹川スポーツ財団
19. 田中暢子（2014）：国際比較に基づくわが国の障害者スポーツの現在地．体育の科学．64（ 6 ）．416-421
20. 田中士郎

他（2015）：カナダにおける障害者スポーツの可能性：メガ・スポーツイベント開催に向けて．生涯スポーツ学研究．11（ 2 ）．

21-30
21. 中村裕伝慣行委員会編（1988）：中村裕伝．中村裕伝刊行委員会
22. 財団法人国際身体障害者スポーツ大会運営委員会（1965）：パラリンピック東京大会報告書．
23. 公益財団法人日本障がい者スポーツ協会（2015）：障がい者スポーツの歴史と現状．
24. 藤田紀昭（2008）：障害者スポーツの世界・アダプテッド・スポーツとは何か．角川学芸出版．44-60.
25. 藤田紀昭（2013）：障害者スポーツの環境と可能性．創文企画．56-63.
26. https://www3.nhk.or.jp/news/special/coronavirus/tokyo-oly_para/detail/detail_59.html
27. 公益財団法人 日本財団ボランティアセンター監修（2022）：The story of volunteers. ボランティアたちの物語．小峰書店．
28. 読売新聞取材班編（2022）：報道記録

東京 2020 オリンピック・パラリンピック．図書印刷

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The Legacy of the Tokyo 2020 Paralympic Games and the Future
Naotaka Ishida

Abstract
The Tokyo 2020 Olympic and Paralympic Games, scheduled in 2020, were held in 2021 due to the
COVID-19 pandemic. These Games are historically signiﬁcant because they were held under the COVID-19
pandemic still continuing to spread worldwide. In this paper, we would like to review the path that sports forthe disabled have taken so far, and, at the same time, to examine the meaning of these Games and the problems
which those Games left and presented as a participant of the Tokyo 2020 Paralympics.
We reported specific verifications from the various experiences during the Games, including safetymeasures for COVID-19, the actual volunteers’ activities, and the actual participation as a team in parapowerlifting, in which the author participated as a coach. In addition, under the title “Challenges Left Behind by
the 2020 Tokyo Paralympics,” we discussed how various organizations in society prepared for and reacted to theGames held under the COVID-19 pandemic. Furthermore, we discussed the issue of whether the Paralympics,
even held as a non-spectator event for this time, was able to promote a change in Japanese society’s attitudes
toward persons with disabilities. As a result, by holding the Games even in the face of opposition to holding
them, we were able to see glimpses of a change in attitudes toward sports for the disabled and toward thedisabled themselves. We believe that the Tokyo 2020 Paralympic Games were not only negative legacies, butalso pointed the way forward to the future of sports for the disabled in Japan.
Keywords: Tokyo2020 Paralympic, COVID-19, Volunteers

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