Juｌｙ.2002

２００２年7月31日発行

創 刊 号
龍谷大学 大学教育開発センター〒６１２−８５７７ 京都市伏見区深草塚本町６７
ＴＥＬ （０７５）６４５−２１６３
ＦＡＸ （０７５）６４５−２１９０

CONTENTS
１．「大学教育開発センター通信」の発行に当たって： 龍谷大学学長

・・・・・・ ２

上山 大峻

２．学生に対する説明責任と社会的責任を果たす大学教育の創造・・・・・・・・・・・・・・・・・ ３： 大学教育開発センター長

３．センターの事業目的・内容

田中 昌人

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ４

４．龍谷大学におけるＦＤ活動の取り組み ・・・・・・・・・・・・・・・・ ６
５．センター活動状況

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ８（１） ２００２年度 自己応募プロジェクト（２） 龍谷大学と京都府立商業高校との高大連携プロジェクト

６．センター室新着資料一覧 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ １０1

大学教育開発センター通信 創刊号

巻頭言「大学教育開発センター通信」の発行に当たって龍谷大学学長 上山 大峻
龍 谷 大 学 で は 、 第 ４ 次 長 期 計 画 Ryukoku21
において、「教育の充実」を最重要課題として
位 置 づけ、その具 体的 展開 の一 環と して 2002年4月に「大学教育開発セン ター」を設置した。全学より本センターに寄せられる期待は大きい。
本学では、かねてより各人・各教学主体でそ れ ぞ れ に FD 活 動 を 展 開 し て き た 。 た と え ば1998 年 度 よ り 新 規 事 業 と し て 予 算 化 し た 「 FD ・教材等研究開発費」を活用しての「『社会調査分析法』に関する教材の作成」「中国語教材の作成」「国際文化学部基本科目教材としてのビデオ作成」など の研究・開発。また学部以外の教学責任主体による「共通科目講義の成績評価及び試験方法に関するアンケート調査」「学生の主体的参加を促進する講義形態の開発」。さらに「教学改革推進費」を活用しての各学部における「学部必修科目におけるTAの活用」「英語教育における到達度別クラス編成と授業内容平準化のためのFD」「講義、教授法および成績評価の改善に関する活動」「卒業生の就職先に対する調査」など、多様なFD活動を行ってきた。
こうしたFD活動はそれぞれに大きな成果をあげており、本学の教育活動における大きな資産となっているが、こうした成果をふまえて、それらを集約し、普遍化して全学に提供することができるならば、大学全体の教育活動にさらに大きな効果を得ることになるのではないかと思われる。そのためにはその機能をはたす中枢機関が必要である。また今日では、学生主体の変化にともない、教養教育やリメディアル教育など構造的な充実が必要とされているが、その面からも、FDセンターの設置が求められるところである。このような認識のもとに、本学のFD活動の中枢機関として「大学教育開発センター」を設置し、本学の教育活動の充実に資することとなった。
本センターの目的とすることの第一は、本学において既に取りくまれている教学主体および個人によるFD活動を支援するとともに、個々のFD活動の成果を集約し、これを全学にフィードバックすることで汎用性を確立することである。第二は、さらにより良い教育活動の展開を図るために必要な、構成員による交流の機会づくりを行い、教育向上についての啓発の機会を設けることである。第三は、教育支援活動をより効率的に行うために、学の内外の教育活動に関する情報を収集し、それを分析研究して、学内へ情報提供を行うことである。
この「大学教育開発センターの目的」に応じた主たるセンターの機能は、①「教育活動支援機能」、②「教育活動交流・研修機能」、③「教育活動研究開発機能」の三つに区分され、4頁に図示するようである。本センターのこれらの機能が相互に連携して働き、それによって本学の教育活動が大いに発展し向上することを期待するものである。

2

大学教育開発センター通信 創刊号

学生に対する説明責任と社会的責任を果たす大学教育の創造
大学教育開発センター長

田中 昌人

学生の学力水準やその表現、議論・活動力等の問題が指摘されています。そこから出発して、必要な学力等の補充や新しい学問分野への入門教育等が工夫され、教育内容の編成や教育方法の改善が報告され、これからは教育評価の領域へ議論が進むことが期待されています。その議論は教育者の直観的なものであっても尊重され、それが教育による変化の過程において吟味されることが期待されます。
学生達には生後第４の新しい発達の原動力である「連帯・協力し、教えることによってより深く学び、創造的な経験を基に価値を作り出す力」が、教育的発達の源泉においては、人格の発達的基礎として「歴史的、社会的、創造的な第１期の自己」を形成して、成年期への飛躍的な移行をしていく姿を診ることができます。人間としての発達の共通性を１人ひとりの特色において示していくそれらの形成的事実を認識していくことが基になって、やがてどのような学生に対しても一定期間で、特に４年間で、これだけのものを生きて働く力として身につけるのだということを、初年次にクラスおよび構成員各自との間で目標が共有できるようになるところから２１世紀の大学教育は出発することになります。
そこでは何よりも教育者の側の学生に対する限りなき尊敬と信頼と期待が必要であり、そこに根ざした科学的で教育的な厳しさが学生を引きつけ、学生自らと学友の成長について、友情をもとにした教育評価が行えるようになっていく関係が生まれ育つ必要があります。
それを啓培するために２１世紀当初にあたる学生の初年次教育において不可欠なことは、20 世紀における正、負の遺産を生成と連関において学び、これから高齢期になるまでの 50年間において避けて通れないこと、これまで通りのやり方では解決できず、さりとて先送りをすることはできないことを、知の対象とすることです。これから 50 年間の地球時代における世界、アジア、日本の人口問題を、貧困問題、資源問題、エネルギー問題、環境汚染問題、緊急事態への対応問題などを建学の精神に基づく知の対象とし、当面の解決と、根本的な解決の方向を考えることによって、新しい時代の新しい人類の一員としての生き方をわがものにする、いわば大文字で書く青年の志魂を、国際的、社会的、組織的、専門的力量をもった人間として育てることについて学生自身が無知でないようにすることです。
それは、21 世紀の労働分野で decent work（人権が保障され、人間らしく生き、働ける、人格価値の実現に好ましい労働）が目指されていることとの関係でいえば、decent learning の追求といえるでしょう。また、そこでの教育評価はこれまでの評価方法の批判的克服の上に立つ authentic assessment（真正の評価）が求められ、portfolios 評価法などが工夫されていますが、それが発達の原動力と人格の発達的基礎を捉えつつ学生と共に行われるならば一層科学的な真正の教育評価となっていくことでしょう。卒業研究までの 4 年間の教育がそのような視点と教育技術をもった教育者によって行われていく時、表題に応えていくことになると思います。そのために、ここ数年の教職員の実践研究と研修は極めて重要と考えます。

３大学教育開発センター通信 創刊号

センターの事業目的・内容
１．教育活動支援機能（１） 新たな教育活動・授業展開への取り組みに対する支援
授業教材や授業手法の多様化・高度化にともない、これらを活用した個々の教育に取り組む教員個人や教学組織の取り組みに対し、その積極的な導入と教育評価活動等に協力し、支援する。

（２） 大学全般の教育活動・授業展開に対する支援
本学における各種教育活動の事例等の紹介を行い、本学の教育活動の相互理解を支援し、その総体的な発展と向上を図る。各種の取り組み事例について全学に情報提供を行うことや、これに取り組もうとする教員個人や教学組織が必要とする調査への協力や紹介、相談、助言といった支援を行う。

（３） 教材開発への支援
新しい授業展開の方法として、メディア視聴覚教材など新しい教材の開発作成作業を支援する。また他大学および大学コンソーシアム京都等との連携による教材の開発、導入を行う。
そのための施設設備の設置と人的配置を計画的に行う。

（４) 教育活動の評価についての支援
学生の履修状況や成績評価、学生の履修相談については各教学組織で分析・改善が行われている。その成果や問題点についての情報を収集・分析
し 、教育活動・授業運営について、授業担当者との協議及び学生との合意に基づいて、長・短各期間における教育活動の多面的な分析評価を行い、改善をはかる。各種教育活動や授業に関する自己点検・自己評価、学生による評価、教員間相互評価、第三者評価など、それぞれの評価の意義に基づいた適正な評価活動が教育的に行われ、教育成果に活かされるように支援する。

２．教育活動交流・研修機能（１） 教育活動について教職員相互の交流を図る「場」の提供
教職員間で自由に、いつでも、各種の教育活動の経験や意見、アイデア等が持ち寄られたり、話し合えるような、啓発に富み、魅力あふれる「場」を設け、必要な条件を整える。

（２） 学内外の教育活動に関する取り組みについての情報提供や自主的な研究交流等への支援
学内外のさまざまな教育活動について常時情報提供や広報を行う。
また各種の教育活動の取り組み内容について、様々な形で自主的な研究発表や意見交換等が行えるような期間や機会を積極的に設けて、その活動を支援する。

（３） 教育活動の記録およびその編集、出版への助成
学生との共同による教育活動の記録およびその編集、出版やビデオ制作等に対する助成を行い、その成果を大学の教育活動の発展、向上に対する、いわば共同の財産として保管し、一定のルールのもとに活用できるようにする。

４

大学教育開発センター通信 創刊号
２００１年度 4月1日

センター長に田中昌人（文学部教授）就任

7月23日

北海道大学 高等教育機能開発総合センター訪問

9月15日

メディア教育開発センター主催 シンポジウム参加｢ＦＤの運営を考える｣

10月1日

龍谷大学 大学教育開発センター室設置
２００１年度 第１回センター会議開催

10月19日大学コンソーシアム京都主催 第２回講演会参加｢大学自己点検・自己評価から第三評価の時代へ｣

11月1日

２００２年度 自己応募プロジェクト 募集

11月12日広島大学 高等教育研究開発センター訪問

12月18日２００１年度 第１回センター運営会議開催（自己応募プロジェクトの選考）

3月9・10日 大学コンソーシアム京都主催 第７回FDフォーラム参加｢大学の教育力と学生の学習意欲の向上｣
3月20日

２００１年度 FD・教材等研究開発プロジェクト研究報告会の開催

3月31日『大学教育開発 参考資料 第１集』を発行『ＦＤ・教材等研究開発報告書 第４号』を発行

２００２年度4月26日

ＦＤ・教材等研究開発プロジェクトを自己応募プロジェクトと改名し、大学教育開発センター主体で実施。各教学責任主体については教学課にて実施。
２００２年度 第１回センター会議開催

6月14日

２００２年度 第２回センター会議開催

7月10日

２００２年度 第１回センター運営会議開催◆ FD・教材等研究開発費申請状況 ◆
申請件数

採用件数

申請額

査定額

執行額

１９９８年

１８件

１１件

２２５万円

１５７万円

２００万円

１９９９年

１２件

１１件

２３４万円

２０８万円

１９９万円

２０００年

２１件

１５件

２２５万円

２６５万円

２１２万円

２００１年

１９件

１２件

２６５万円

２２５万円

２１９万円

２００２年

１０件

９件

２２０万円

１８０万円

・・・・

※教学責任主体プロジェクトを除く

７

大学教育開発センター通信 創刊号

センター活動状況■ 2002年度 自己応募プロジェクト
１９９８年度より教学課主体で行っておりましたＦＤ・教材等研究開発事業を、2001年度より大学教育開発センターに移行して実施致しております。このプロジェクトは、教育改革のための教育開発研究費として、個人またはグループに対し財政面から支援するものです。内容としては、公開授業とそれに伴う研究会開催、授業研究や授業報告誌の作成、他大学の資料収集経費、ＣＤやビデオなどを含む自主教材の作成費、ゼミ等の共通教材作成経費、学生討論会・報告発表会を対象とした教育改革の検討、本学の教育改革に関する資料分析経費、高等教育問題に関する研究経費等が申請できます。２００２年度プロジェクトに関しては、２００１年１１月に募集、１２月に選考を行い、下記の方々のプロジェクトが採択されました。来年度に関しましては、２００２年度秋頃に募集予定です。

２００２年度 自己応募プロジェクト一覧表

プロジェクトＡ （予算３０万円）
1 「大学における外国語教育の動向調査研究」
代表者： 岩田 憲幸
共同研究者名： 佐藤 和弘、竹内 真彦、安藤 真次郎、角岡 賢一
2 「理工系のための英語的日本語文章学習法の研究」
代表者： 岡田 至弘
共同研究者名： 渡辺 靖彦、藤井 大輔
3 「数学系入門科目における教授法改善―小テストを活用して理解を促進する試み―」代表者： 西山 龍吉
共同研究者名： 伊藤 敏和、菅野 公男、新井 潤、麻田 佳明、小川 喜弘
4 「英語新カリキュラムにおけるテスト作成および結果分析の充実をめざして」
代表者： 村田 和代
共同研究者名： ドールトン・フランク、島田 守、李 洙任、福本 宰之
5 「人間発達における自然体験の基礎研究」
代表者： 好廣 眞一
共同研究者名： 土屋 和三、田中 真介
久米 直明、松田 千都、中山 善行

プロジェクトＣ （予算１０万円）
1 「中国語マルチメディア教材の作成」
代表者： 金子 眞也
2 「大学における知的障害者とのインクルージョン学習方法の開発」
代表者： 若原 道昭
共同研究者名： 星野 繁一、濱上 征士
加藤 博史、阪口 春彦、川崎 昭博

プロジェクトＤ（予算５万円）1 「マークセンス方式による一分間ペーパー（minute paper）の開発」
代表者： 林 久夫
共同研究者名： 中沖 隆彦
2 「ビデオカメラ使用による比較文化授業教材作成」
代表者： 松居 竜五8大学教育開発センター通信 創刊号■ 龍谷大学と京都府立商業高校との高大連携プロジェクト（すばるプロジェクト）
大学生と高校生が共同でフィールドワーク
新しい高大連携学習を模索
龍谷大学（京都市伏見区深草塚本町）と京都府立商業高等学校（京都市伏見区向島西定請）は高大連携の取り組みとして龍谷大学の教員が講座を担当し、大学生と高校生が共同してフィールドワークする授業を この９月から始めます。テ ーマは、「○○は伏見をどう変えるか」で、○○は、例えば、交通手段、電話やＩＴ、コミュニテ ィ ー な ど 。 フ ィ ー ル ド ワ ー ク を 通 し 、 担 当 教 員 そ れ ぞ れ の 専 門分 野か ら伏 見を 考察し、研究結果をデータベースとしてまとめ、町づくりへの提言を行ないます。
この高大連携プログラムは、大学生と高校生が共に学ぶという新しい教育・学習方法の模索と同時に、これまでの大学側からの一方的な協力ではなく、大学と高校両者の相互協力の関係を探ることを目的としています。今年度始めより大学側は、シラバス作成や受講学生の募集などの事前準備を進め、高校では生徒に対してフィールドワークに向けての社会調査法などの講義を行なっています。第１回合同
講義は、９月２７日（金）で、以後毎金曜日、来年度前期までの１年間、フィールド調査をのぞいて龍谷大学が会場となります。
なお、この取り組みは、フィールドワークのテーマと対象地を両校の所在する伏見区として、「地域社会との共生」も目的としています。調査過程で地元住民との接触が深まり、また、収集した情報を整理し、活用することで地域に貢献することができます。
大学教育開発センターでは、この高大連携プログラムを「教育活動支援」及び「教育に関する研究・開発」に基づく教育実験の一つであると位置 づけセンターが統括する形でプログ ラムを 実施して いき ます 。こ のこ とに より 、 プ ログ ラム 実施 者と は別 にセンターとして独自のプログラムを評価することが可能であり、この評価によって今後の本学における新しい教育の開発・発展への模索の一つにつなげていきたいと考えています。

京都府立商業高校にて学生と生徒の初顔合わせの様子 （2002年6月28日）

９

大学教育開発センター通信 創刊号

セ ン タ ー 室 資 料
大学教育研究関係叢書一覧（２００２年５月迄）人名（機関名）OECD編・服部憲児 訳
有本章 編

年号
1997
1997

テ ー マ
高等教育における評価と意思決定過程

書誌名号
高等教育研究叢書43

出版社・刊行機関
広島大学―フランス、スペイン、ドイツの経験―

大学教育研究センター

学生像と授業改革

広島大学

高等教育研究叢書44―広島大学の学部教育に関する基礎的研究（3）―大学教育研究センター

有本章・板倉聖宣・
西澤潤一・荒井克弘・
坂元昂・黒羽亮一・
吉本圭一・羽田貴史・

大学教育と高校教育
1997 ―その連続と断絶―

原康夫・岩田年浩・

広島大学
高等教育研究叢書45

大学教育研究センター

第25回（1996年度）研究員集会の記録

生和秀敏・小笠原正明・
大塚豊
有本章 編

1997 ポスト大衆化段階の大学組織変容に関する比較研究

高等教育研究叢書46

広島大学
大学教育研究センター

山谷洋二
有本章 編

1998 アメリカの農学高等教育の改革1998

高等教育研究叢書47

教養的教育からみた学部教育改革

高等教育研究叢書48―広島大学の学部教育に関する基礎的研究（4）―羽田貴史 編広島大学
大学教育研究センター
広島大学
大学教育研究センター

1998 学術体制刷新委員会 関係資料目録

高等教育研究叢書49

大学のアカウンタビリティーとオートノミー
1998 第26回（1997年度）研究員集会の記録

高等教育研究叢書501998 大学の進展、評価のダイナミクス 1985−1995

高等教育研究叢書51

広島大学
大学教育研究センター

有本章・星野一正・橋爪大三郎・栗本一男・植田和弘・示村悦二郎・

広島大学
大学教育研究センター

小林信一・山野井敦徳・慈道裕治・阿部謹也
全国大学評価委員会 編
服部憲児 訳
岩内亮一・苅谷剛彦

大学教育研究センター
1998

平沢和司 編
菊池城司

1999

大学から職業へⅡ

高等教育研究叢書52

広島大学―就職協定廃止直後の大卒労働市場―

大学教育研究センター

近代日本における「フンボルトの理念」

広島大学

高等教育研究叢書53―福田徳三とその時代―
有本章 編

広島大学

大学教育研究センター

1999 ポスト大衆化段階の大学組織改革の国際比較研究

高等教育研究叢書54

広島大学
大学教育研究センター

羽田貴史・加藤博和・1999 中央教育審議会と大学改革

高等教育研究叢書55

保坂雅子

広島大学
大学教育研究センター

有本章・小椋正立・
吉川弘之・米澤彰純・

1999

絹川正吉・金子元久・

大学改革と市場原理

高等教育研究叢書56

第27回（1998年度）研究員集会の記録

広島大学
大学教育研究センター

大崎仁
石桁正士・末弘剛・
浅羽修丈・宇治典貞受講生カルテによる授業への参加状態の把握と1999

大学授業研究広島大学
高等教育研究叢書57

大学教育研究センター―夏期夜間集中授業を対象として―中島直忠 編

1999 戦前・戦後高等教育機関の英語入試問題の分析

高等教育研究叢書58

広島大学
大学教育研究センター

石村雅雄 監修

1999

松坂浩史 著
有本章 編

フランス高等教育制度の概要

高等教育研究叢書59―多様な高等教育機関とその課程―
2000 学部教育改革の展開

広島大学
大学教育研究センター

高等教育研究叢書60

広島大学
大学教育研究センター

山野井敦徳

2000

大学教員の公募制に関する研究―日本の大学は人材をいかにリクルートするか―

１０高等教育研究叢書61

広島大学
大学教育研究センター

大学教育開発センター通信 創刊号
人名（機関名）米澤彰純 編村澤昌崇・西本裕輝・作田良三
ウルリッヒ・タイヒラー
山崎博敏 編訳
南部広孝 編訳
森石峰一・西野和典・石桁正士
加澤恒雄 編年号

テ ー マ

2000 大学評価の動向と課題
2000

書誌名号
高等教育研究叢書62

地方拠点都市における学歴と学歴意識に関する調査研究

高等教育研究叢書632000 ドイツの高等教育制度と卒業生の雇用

高等教育研究叢書642001 中国高等教育独学試験制度関連法規（解説と訳）

高等教育研究叢書65

2001

大学および短期大学における情報教育の研究―情報リテラシー教育を展開して―2001 工業英語教育の理論と実践

高等教育研究叢書66
高等教育研究叢書67

出版社・刊行機関
広島大学
大学教育研究センター
広島大学
大学教育研究センター
広島大学
大学教育研究センター
広島大学
大学教育研究センター
広島大学
大学教育研究センター
広島大学
大学教育研究センター

茂里一紘・藤田宙靖・
川本八郎・塚原修一・
森島朋三・山本清・久賀重雄・山本眞一・2001

大学の戦略的経営と人材開発
第28回（2000年度）研究員集会の記録

高等教育研究叢書68

広島大学
大学教育研究センター

生和秀敏・横田利久・諸星裕・有本章
南部広孝 編北垣郁雄 編著
梶田叡一・溝上慎一・浅田匡

2002 文革後中国における大学院教育2002
1997

高等教育研究叢書69

情報教養「表現スキル〜作図と作表〜」のコース開発；
高等教育にかかわる教育工学研究
京都大学卒業者の意識調査―京都大学で受けた教育の評価と人生観―

高等教育研究叢書70
京都大学高等教育叢書1

広島大学
大学教育研究センター
広島大学
大学教育研究センター
京都大学高等教育教授
システム開発センター

梶田叡一・八尾坂修・杉本均・金子勉・榊原禎宏・川端亮・

1997 高等教育教授法の基礎的研究

京都大学高等教育叢書2

1998 平成8年度公開実験授業の記録

京都大学高等教育叢書3

京都大学高等教育教授
システム開発センター

上田恵津子・山本英司
田中毎実・杉本均・溝上慎一
田中毎実・石村雅雄・

1999 平成9年度公開実験授業の記録

京都大学高等教育叢書4

京都大学高等教育教授
システム開発センター京都大学高等教育教授

大山泰宏・溝上慎一

システム開発センター

田中毎実・石村雅雄・

京都大学高等教育教授

2000 平成10年度公開実験授業の記録

京都大学高等教育叢書6

大山泰宏・溝上慎一

システム開発センター

田中毎実・井下理・
神藤貴昭・溝上慎一・
田口真奈・田部井潤・

平成11年度
2000

佐藤綾子・村上正行・

京都大学高等教育教授

KKJ ―Kyoto−Keio Joint Seminar―で何が起こったか

京都大学高等教育叢書7システム開発センター〜授業・合宿・インターネットを通した学び〜

尾澤重知
自己評価委員
委員長：荻野文丸・荒木光彦
委員：田中毎実・石村雅雄・
大山泰宏・溝上慎一・
神藤貴昭

2000

外部評価委員

生成的組織評価をめざして

京都大学高等教育叢書9―自己点検・自己評価・外部評価― 報告書

京都大学高等教育教授
システム開発センター

委員長：天野郁夫
委員：有本章・井下理・
大塚雄作・松浦良充・矢野裕俊
田中毎実・大山泰宏・
井下理・石村雅雄・
吉田雅章・矢野裕俊・

京都大学高等教育教授
2001 平成12年度公開実験授業の記録

京都大学高等教育叢書10システム開発センター

神藤貴昭・溝上慎一・
秋田英康
藤岡完治・石村雅雄・
田中毎実

2001

大学授業の参加観察プロジェクト報告（1）―大学授業の参加観察からFDへ―

１０

京都大学高等教育叢書11

京都大学高等教育教授
システム開発センター