新しいメディアと地理教育

インターネットの地理ーデジタル・デバイドの視点からー
東京都立大学理学研究科 若林 芳樹
ト接続率が民族集団，年収，学歴などによって大1. はじめに
1969 年にアメリカ合衆国の国防総省が実施したきく異なり，社会階層間の格差を拡大する恐れが軍事用の ARPA ネットに端を発するインターネットあることが指摘されていた。翌年の 2000 年に開は，80 年代には学術研究に転用され，90 年代に入催された九州・沖縄サミットで採択された IT 憲章

ると，その用途は商用や私的利用にまで拡がった。

でも，デジタル・デバイドが共通課題として盛りその結果，1995 年には約 2,600 万人にすぎなかっ込まれ，2001 年には日本でデジタル・デバイドのた世界のインターネット利用者数は，2002 年 9 月解消をめざした IT 基本法が施行されている。には 20 倍を超える 6 億 560 万人に達している 1）。

デジタル・デバイドを捉えるには，国家間，（国もともとインターネットは通信回線の一つであ内）地域間，個人間の 3 つのレベルでの格差を区別り，その登場以前に始まる高度情報化の延長上にする必要がある（今川，2003）。当初問題とされた位置づけられるわけだが，従前の公衆回線や専用のは個人間格差で，前述のように，アメリカ合衆回線との大きな違いは，音声や画像など大容量の国では民族集団や年収による違いが顕著であった。

データを低コストで広範に流通させ，グローバル

しかし，「平成 14 年通信利用動向調査」によると，な情報伝達と情報共有の自由度を飛躍的に高める

日本ではむしろ年齢と年収による差が大きく，と点にある（箸本，2000）。そのため，インターネッ

くに世代間格差が著しい点に特徴がある。

トは学術研究や産業活動のみならず，社会生活にこうした個人間格差よりも地理学的に興味深いまたがる急激な変化をもたらすことになる。のは，国家間格差や国内での地域間格差である。

現行の高等学校の地理教科書でも，インターネッ

そこで，以下では既存の報告書類をもとに，デジタ

トは現代世界の結びつきを理解するキーワードの一

ル・デバイドの地理的側面としてのインターネットつとしてとりあげられており，2000 年度の大学入利用の地域差を概観する。

試センター試験・地理 B ではインターネットの普及過程や IT（情報技術）の利用に関する出題も登場し3. 世界の国別普及状況ている。しかしながら，IT 関連のデータは年次変冒頭で述べたインターネット利用者数は，世界の化が激しく，情報源によって異なる数値が得られ人口の約１割にすぎず，利用者の分布にも著しい偏ることも多いため，最新の動向はなかなかつかみりがみられる。
『平成 15 年版情報通信白書』によるにくい。そこで本稿では，インターネットの世界と，人口では世界全体の 14.7 ％に過ぎない高所得的な普及の現状を最新のデータに基づいて概観し，国（１人当たり国民総所得が 9,266 ドル以上の国）とくに IT 革命の負の側面として取りざたされてきが，世界のインターネット利用者数の 72.6 ％を占たデジタル・デバイドの問題について，地理学的めているという。このように，インターネットの2）視点から考えてみたい 。

利用は著しく先進国に偏っており，南北問題が端的に現れている。そのため，１人当たり GDP とインターネット普及率との間には，相関係数 0.817

2.デジタル・デバイドの地理的側面
デジタル・デバイドという言葉の由来は，アメと高い関連性がみられる。

リカ合衆国商務省が 1999 年に発表した報告書に端その中で，日本は利用人口こそアメリカ合衆国を発する（木村，2001）。そこでは，インターネッに次いで第 2 位を占めるものの，人口当たりの普19

web 地理月報 002

及率では韓国に次いで第 10 位に位置する。もとも間で 2 倍近い開きがある。これは経済格差とも関とアメリカ合衆国で始まったインターネットであ係し，一人当たり県民所得との間で相関係数を求るが，同国の利用者数の伸びは鈍化しており，利めると，0.801 と高い相関がみられる。

用率でみた上位 6 か国のうち 4 か国は，90 年代後

こうした格差は，ブロードバンドの利用率でいっ半に IT 立国をめざして情報産業の育成に力を注い

そう顕著に現れ，第１位の東京（28.9 ％）と最下位できた北欧諸国が占めている。の鹿児島（4.8 ％）との間では約 6 倍もの格差がある。

最近では韓国の急成長も注目され，高速通信が可「平成 14 年度通信利用動向調査」では，利用格差の能なブローバンドの普及率では世界のトップに位置要因分析が行われているが，インターネットにつしている。Ｃ＆Ｃ振興財団（2002）によると，そのいては地域間格差より世代間格差の方が大きいの背景には政府のインフラ整備だけでなく，オンラに対し，ブロードバンドでは都市規模による格差イン・ゲームへの人気の高さ，集合住宅での高速が顕著であるという結果が得られている。これは，回線の導入が容易であったことが挙げられる。韓ブロードバンドのような普及途上にあるイノベー

国の他にもブロードバンド普及率の上位には，香港， ションの導入には，インフラ整備の地域差が大き台湾，シンガポールなどアジア諸国が含まれ，日本な影響を及ぼすことを示している。

もアメリカ合衆国に次ぎ第 10 位を占めている。

すでに述べたように，日本のインターネット利

このように，2000 年以降はアジア諸国でのイン用の特徴は，携帯電話を通じた接続形態の多さにターネット利用の進展が顕著であるが，それを後押あり，都道府県別にみた携帯電話・ PHS の利用率ししているのは携帯電話の普及である。携帯電話のとインターネット利用率との間には 0.766 と高い

インターネット対応率でみると日本がトップを占相関関係がみられる。
「平成 14 年通信利用動向調査」

め，韓国，中国，シンガポールなどアジア諸国も上の結果でも，インターネット利用者の中で，携帯位に位置している。とりわけ日本では画像や音声な

電話・ PHS を利用する人は約 4 割に当たる 2,794

どの大容量データの高速通信を可能にする第 3 世代万人（うち，パソコンと併用する人は 1,633 万人）

携帯電話の普及がめざましく，ブロードバンドと携に達し，日本ではデジタル・デバイドを携帯電話

帯電話を梃子にして，IT 化のフロントランナーをの普及が緩和していることがわかる。

めざすユビキタス社会が構想されている。
こうしたアジア諸国とならんで，ラテンアメリ
カとアフリカでも利用者数の伸び率は高まってい

本稿では，おもに利用率からみたインターネッ

るものの，これらの地域が全世界のインターネットの普及状況を地域間格差の観点から概観したが，ト利用者数に占めるシェアは，依然として 1 割にもCastells（2001）は，インターネットの地理的状況満たないのが現状である。そのため，デジタル・を捉えるのに，次の 3 つの側面を区別している。

デバイドの国家間格差は縮小しつつあるとはいえ，まず第一に，本稿で取り上げたインターネットの依然として存在するのである。

利用者数や普及率を対象にした「利用者の地理」がある。第二の側面は，電気通信インフラ，コンピュータ間の接続関係，ブロードバンドの分布など

4. 日本の都道府県別普及状況
日本のインターネット利用人口は，1997 年のを対象にした「技術の地理」がある。インターネッ

1,155 万人から 2002 年には 6 倍を超える 6,942

トの利用者自身は，それを気にすることなく使う万人に達し，人口当たりの利用率も 5 割を超えてことができるが，Dodge and Kitchin（2001）のサイいる。しかしながら，都道府県別にみた格差は依

バースペース地図帳によれば，世界的にみると広然として残っており，利用率からみた場合，第１帯域の回線をもつアメリカ合衆国を中心に回線が位の東京（56.9 ％）と最下位の青森（31.5%）との接続されているという。第三に，インターネット

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に関連するハードやソフトのメーカーの所在地や，タイムラグとして理解する楽観論と，それが社会経ドメインの登録地からみたプロバイダーの分布に済的格差を助長するという悲観論を対比している。

関する「インターネット生産の経済地理」がある。

いずれにしても，デジタル・デバイドが情報格差のこれまでの研究によると，それは前述の 2 つの側結果として生じる社会経済格差を意味するとすれ面よりも地域的偏在がいっそう顕著に表れることば，インターネット自体の普及よりも，それが地域がわかっている。の産業や社会に及ぼす影響を重視すべきであろう。

こうした地域間格差をどう理解するかには，さまそのため，本稿で述べた地域間格差の背景を理解すざまな立場がある。今川（2002）は，デジタル・デるには，地域の社会経済的状況との関連で捉える必

バイドについて，新技術の普及の途上でありがちな要があることはいうまでもない。

補遺：インターネットの利用状況に関する主な情報源

経年変化や個人属性別集計結果を知ることができる。た

本稿で使用したデータの多くはインターネットを通じてだし，これらの報告では地域別集計はなされていないた入手可能であるため，紙数の制約もあって図表は割愛した。

め，都道府県別の動向を知るのには，総務省統計局のそこで，インターネット経由で入手できる関連情報を紹「社会生活基本調査」（http://www.stat.go.jp/data/介しておく。まず，総務省の情報通信統計データベースshakai/index.htm）が役に立つ。

（http://www.johotsusintokei.soumu.go.jp/）には，様々な IT関連の情報源へのリンクが張られている。総務省の『情注１）本稿では，とくに断りのない場合，データは総務報通信白書』 （http://www.johotsusintokei.soumu.go.jp/

省『情報通信白書』に依拠している。

whitepaper/ja/cover/index.htm）からも，インターネットや注２）日本の地理学ではインターネットをはじめとするIT 化の動向全般についての情報が得られるが，総務省IT による産業面での影響についての研究は比較的多い（例

統 計 局『 I T 関 連 統 計 資 料 集（ 平 成 1 4 年 版 ）』えば，箸本，2000）ものの，インターネットそのものを対（http://www.stat.go.jp/data/it/index.htm）には，様々な IT象にした研究は管見の限りではみられない（荒井，2003）。

関連指標が網羅されている。また，総務省統計局『世界しかし，欧米ではインターネットの地理学的研究が 1990の統計』（http://www.stat.go.jp/data/sekai/index.htm）からも年代末から盛んになり，最近では「サイバースペース地図主要国の IT 化指標は入手できる。それらのデータ源となっ帳」（Dodge and Kitchin，2001）も作成されている。て い る の は ， ITU（ 国 際 電 気 通 信 連 合 ） の 統 計（http://www.itu.int/ITU-D/ict/statistics/index.html）と NUA【参考文献】

社の調査報告書（http://www.nua.ie/surveys/index.cgi）で，荒井良雄（2003）：「情報の地理学」は成立したか？ 高橋

いずれもホームページから閲覧可能である。これらのデー

伸夫編『21世紀の人文地理学展望』古今書院，254-270．

タを使った地図は，ケンタッキー大学の Metthew Zook に今川拓郎（2003）：情報格差とエンパワメント．坂井利之

よ る イ ン タ ー ネ ッ ト 地 理 プ ロ ジ ェ ク ト （ http://www.

ほか編『高度情報社会のガバナンス』NTT出版．
木村忠正（2001）：『デジタルデバイドとは何か』岩波書

zooknic.com/Users/index.html）や，ロンドン大学の MartinDodge によるサイバースペース地図帳のホームページ

店．

（http://www.cybergeography.org/atlas/atlas.html）で公開さ

C&C振興財団編著（2002）：『デジタル・デバイド 構造れている。と課題』NTT出版．

一方，日本国内におけるインターネット利用については，総務省の「通信利用動向調査」（http://www.johotsusintokei.

箸本健二（2000）：情報通信技術の革新と産業空間の再構
築．経済地理学年報，46（4），337-351．

soumu.go.jp/statistics/houdou05.html）の結果や，野村総合

Castells, M.（2001）： The Internet Galaxy. Oxford UP.

研 究 所 に よ る「 情 報 通 信 利 用 者 動 向 の 調 査 」

Dodge, M. and Kitchin, R.（2001）： Atlas of Cyberspace.

（http://www.nri.co.jp/opinion/r_report/clo/index.html）から，

Addison Wesley.

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