環境感染誌

Vol. 33 no. 4, 2018

〈報 告〉「WHO 手指衛生改善のための多角的戦略」を活用した
重症心身障害児（者）病棟における手指衛生改善の取り組み
鈴木

由美・森野

誠子・山本

重則・篠﨑

文信

Implementation of the World Health Organization Multimodal Hand Hygiene Improvement Strategy
in SMID (Severe Motor and Intellectual Disabilities) Patients’ Wards in Japan
Yumi SUZUKI, Motoko MORINO, Shigenori YAMAMOTO and Fuminobu SHINOZAKI
National Hospital Organization Shimoshizu Hospital（2017 年 7 月 13 日受付・2018 年 5 月 2 日受理）
要旨
近年の重症心身障害児（者）病棟（以下，重症児（者）病棟）には人工呼吸器使用者など多剤耐性菌保菌リスクの高い重症児が多く，感染対策は重要である．一方，家庭的な風土の中，介助員・保育士等の非医療職も含めた多職種が直接患者のケアを行っている．このような状況下，当院のこれらの病棟でのアルコール手指衛生剤（以下 AHR）使用量は大変少なかった．このため 2014 年度
から WHO「手指衛生改善のための多角的戦略」を採用し，「段階的アプローチ」に則り「多角的戦略の 5 つの構成要素」を活用して病院全体として改善に取り組んだ．その結果，重症児（者）病
棟 A（60 床）における年間平均 AHR 使用量は 2.9（2012 年）→4.2（2013 年）→10.1（2014 年）→15.0（2015 年）→26.7 L/1000 患者/日（2016 年），同病 棟 B（60 床）で 2.2→2.8→5.5→11.8→18.6 L/1000
患者/日と増加した．本戦略の 3 つの要素のうち「5 つの瞬間」がよく知られているが，取り組みの開始と継続の方法を具体的に示す「段階的アプローチ」も，スムーズな導入と持続的な改善のために重要と考えられた．また「多角的戦略の 5 つの構成要素」や「自己評価フレームワーク」の項
目を，システムやハードの整備を優先し，自施設に合わせた工夫をして取り組むことは手指衛生の改善に効果的と考えられた．
Key words：手指衛生，重症心身障害児（者）病棟，WHO 手指衛生改善のための多角的戦略

序文

害児の療育にあたって，メチシリン耐性黄色ブドウ球菌

I 背 景（Methicillin resistant Staphylococcus aureus ：MRSA）

重症心身障害児（者）病棟（以下，重症児（者）病棟）の伝播防止には，厳重な隔離より手指衛生をはじめとす

は元来生活自立度の低い患者の集団生活の場であり，家る標準予防策の徹底が有用であったと報告している４）．

庭的な風土がある．近年は経管栄養や気管切開，人工呼寺島らは，重症児（者）病棟では医師，看護師以外にも吸器等，非常に濃厚なケアや医療を常時必要とする超重訓練士，保育士，教員などがそれぞれ異なるケアを担っ症児（者）が増加しており，死亡退院まで数十年間在院ているため，教育背景が異なる多職種それぞれに対して，１）する患者も多い ．一方で，新生児集中治療室からの超手指衛生について教育的な働きかけを行う必要があると重症児の新規入院受け入れや短期入所も近年増加してい述べている５）．多剤耐性菌が蔓延する現在，十分な手指る２）．重症児は感染症に罹患した場合の予備力が少ない衛生の実践は，重症児（者）病棟における重要課題の一だけでなく，重症児以外の患児と比較して耐性菌の検出つである．当院での重症児（者）病棟の手指衛生意識は３）

頻度が有意に高いとされている ．猪飼らは重症心身障

低く，手指衛生の啓発が必要であると感じていた中，2014
年度に重症児（者）病棟 A において 2 系統耐性アシネ

国立病院機構下志津病院

トバクター（2 drugs resistant Acinetobacter baumanii― 143 ―

環境感染誌

Vol. 33 no. 4, 2018

以下 2DRA）の院内新規発生の集積を経験した．環境調

対象とした．

査では病院環境や共用する医療器材からの菌の検出はな

介入前調査期間と介入期間 2014 年 4 月 1 日〜2015 年

く手指衛生不足が主な原因と考えられたため，同年度か

4 月 30 日の 1 病棟の 1 日あたりの平均職員数は 38 人/

ら病院をあげて世界保健機関（World Health Organiza-

日，その内訳は医師 1 人，看護師 20 人，療養介助員 3

tion：WHO）「手指衛生改善のための多角的戦略」：以人，業務技術員 1 人，児童指導員 1 人，保育士 4 人，理

６）下「WHO 手指衛生多角的戦略」
を用い，組織的かつ多学療法士 6 人，作業療法士 1 人，臨床工学技士 1 人，で

角的に手指衛生に取り組んだ．

あった．病院職員外で，病棟に設置している AHR を使

本戦略について国内でもいくつか実施報告はあるが，用する人員としては，ボランティア 1 人，特別支援学校

７〜９）

教諭 10 人であった．2015 年 5 月 1 日から，平均職員数

多角的な戦略を構成する 3 つの要素すべてを実践した報は 41 人/日で，看護師 22（＋2）名，介助員 4（＋1）人

その多くは「手指衛生 5 つの瞬間」を活用したもので

，

１０，
１１）

告はない．海外からの報告もあるが，その多くは単となっている．
III 項目の測定と評価年に限られた活動の報告である．また，これまでの報告
では手指衛生改善の取り組みの効果について，MRSA

AHR 使用の量的評価には「Guide to the Implementa-

感染症発生数もしくは新規発生数をアウトカム評価としtion of the WHO Multimodal Hand Hygiene Improve-ていることが多い１２〜１７）．しかし重症児（者）病棟におい

１９）
ment Strategy」（以下「実施案内」）と「自己評価 FW」ては，保菌している MRSA による感染症を反復する患に基づき「AHR 使用量 L/延べ入院患者日数×1000」を者や，長年にわたり陽転化と陰転化を繰り返す患者もい用いた．各病棟のリンクナース（Link Nurse：以下 LN）

るため，アウトカムと関連付けた評価が困難である．
従っが各種 AHR の払い出し本数を毎月集計し，それぞれのて我々は AHR の使用量と本戦略のツールの一部である

1 本あたりの量を掛け合わせて合算しその月の払い出し「Hand Hygiene Self-Assessment Framework 2010」

量を算出した．一月あたり払い出し量（L）/その月の延１８）（以下「自己評価 FW」）のスコアをプロセス評価とし

べ患者日数×1000 を「AHR 使用量 L/1000 患者/日」とて用いた．

して算出した．現場に対しては「中小規模の医療機関向II 目 的けサーベイランス手順書」に従い，払い出し量を L か重症心身障害児（者）病棟における「WHO 手指衛生ら mL に換算（×1000）し，当院で採用している AHR

改善のための多角的戦略」を用いた介入の実践とその効

製材の 1 プッシュ分の 1.3 mL で割った値/その月の延果について，手指衛生剤使用量の推移，耐性菌の院内新べ患者日数を「1 患者 1 日あたりの手指消毒回数」とし

規検出率の推移，および自己評価によるプロセス評価をて，フィードバックを行った．年度の評価には該当年度用いて検討した．

の 4 月〜翌 3 月まで 12 ヶ月間の平均使用量を用いることとし，重症児（者）病棟 A/B の値，および他の病棟も含めた病院全体での値についても評価を行った．

対象と方法

過去に検出歴のない，重症児（者）病棟の長期入院患

I 研究期間2012 年 4 月 1 日〜2017 年 3 月 31 日を全調査期間とし提出された検体だけでなく，監視培養として提出されたて，後方視的に検討を行った．
1

者から新規に発生した 2DRA について，感染診断用に検体も含めて評価を行った．これらはすべて重症児（者）

AHR 使用量

2012 年 4 月 1 日〜2013 年 3 月 31 日の期間をベースラ

病棟 A 病棟からの検出であったため，検出率について

イン，2014 年 4 月 1 日〜2017 年 3 月 31 日を介入期間とは検出数/重症児（者）病棟 A の延べ患者日 数×1000

し，各年度の病棟毎の平均使用量の推移について検討しとして算出した．
各年度間で一元配置分散分析を行い，有意差を認めた

た．
2

場合に Bonferroni 検定を用いて比較した．統計学的有院内新規 2DRA2012 年 4 月 1 日〜2017 年 3 月 31 日の期間の検出率について調査したが，2014 年 4 月 1 日以前には検出はな

意水準は 5％ 未満とした．解析には SPSS 24.0（IBM, Armonk, NY, USA）を用いた．

かったため，2014 年 4 月 1 日〜2017 年 3 月 31 日の期間

IV プロセス評価

での検出率の推移について検討した．

プロセス評価には「自己評価 FW」を用いた．（表 1）

3

自己評価 FW スコア

取り組み開始前の評価は 2013 年 10 月に実施した．取り2013 年度のスコアをベースラインとし，2015 年度末，2016 年度末のスコアの推移について検討した．

組み開始後の評価は，2015 年度については 2016 年 3 月，
2016 年度については 2017 年 3 月に実施した．評価はいII 対 象ずれも感染管理認定看護師 1 名とインフェクションコン

当院の 2 つの 重 症 児（者）病 棟 A，B（各 60 床）をトロールドクター 1 名が協議しながら行った．スコア化，― 144 ―

環境感染誌表1

Vol. 33 no. 4, 2018

自己評価フレームワーク㻝䚷⤌⧊ኚ㠉䠄䜲䞁䝣䝷ᩚഛ㻕㻝㻚㻝䚷ᡭᣦᾘẘ๣䛾౪⤥㻞㻜㻝㻟ᖺ 㻞㻜㻝㻡ᖺᗘᮎ 㻞㻜㻝㻢ᖺᗘᮎ㻜ᡭ䛻ධ䜙䛺䛔
ᡭ䛻䛿ධ䜛䛜᭷ຠᛶ䜔ᚸᐜᛶ䛾ಖド䛺䛧 㻜᭷ຠᛶ䞉ᚸᐜᛶ䛾ಖド䛒䜛䜒䛾䛜୍㒊䛾㻡⑓Ჷ䛾䜏㻛୙Ᏻᐃ䛺౪⤥᭷ຠᛶ䞉ᚸᐜᛶ䛾ಖド䛒䜛䜒䛾䛜᪋タ඲㻝㻜య䛻Ᏻᐃ౪⤥䛥䜜䛶䛔䜛᭷ຠᛶ䞉ᚸᐜᛶ䛾ಖド䛒䜛䜒䛾䛜᪋タ඲య䛻Ᏻᐃ౪⤥䛥䜜䚸ከ䛟䛾⑓Ჷ䛷䜿䜰䛾ሙ 㻟㻜㠃䛷䛩䛠䛻౑⏝䛷䛝䜛᭷ຠᛶ䞉ᚸᐜᛶ䛾ಖド䛒䜛䜒䛾䛜᪋タ඲㻡㻜య䛷䜿䜰䛾ሙ㠃䛷䛩䛠䛻౑⏝䛷䛝䜛㻝㻚㻞䚷⑓Ჷ䛻䛚䛡䜛䚷ᡭὙ䛔⏝ὶ䛧䠖⑓ᗋᩘ㻜㻝㻦㻝㻜ᮍ‶
䛾ẚ⋡䜋䜌඲䛶䛾⑓Ჷ䛷㻝㻦㻝㻜௨ୖ㻡඲⑓Ჷ䛷㻝㻦㻝㻜௨ୖ䛛䛴㝸㞳ಶᐊ䞉㻵㻯㼁䛷㻝㻦㻝 㻝㻜㻝㻚㻟䚷Ύ₩䛺ὶỈ
㻜
౪⤥䛺䛧
㻝㻜
౪⤥䛒䜚
㻝㻚㻠䚷඲ᡭὙ䛔ὶ䛧䛻ᡭὙ䛔▼䛡䜣
㻜
タ⨨䛺䛧
㻝㻜
タ⨨䛒䜚
㻝㻚㻡䚷඲ᡭὙ䛔ὶ䛧䛻䝕䜱䝇䝫䝍䜸䝹
㻜
タ⨨䛺䛧
㻝㻜
タ⨨䛒䜚
㻝㻚㻢䚷ᡭᣦ⾨⏕⏝≀ရ䛾⥅⥆ⓗ䛺⿵඘䛾䛯䜑 䛺䛔
㻜
䛾ண⟬
㻝㻜
䛒䜛
㏣ຍ㻔㻝㻚㻢䜎䛷䛷㻝㻜㻜Ⅼᮍ‶䛾᫬㻕䜲䞁䝣䝷ᨵၿ 䛺䛔㻜䛾䛯䜑䛾⌧ᐇⓗ䛺ᨵၿ⟇䛾Ꮡᅾ㻡䛒䜛㻞䚷◊ಟ䛸ᩍ⫱㻞㻚㻝䚷་⒪ᚑ஦⪅䛾◊ಟ㻞㻚㻝㼍䚷ᡭᣦ⾨⏕䛻㛵䛩䜛◊ಟ䜢ཷ䛡䜛㢖ᗘ

䚽

䚽

䚽

䖃

䖃

䖃

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽
䖃

䚽
䖃

䚽
䖃

㻡㻡

㻥㻡

㻥㻡

㻞㻜㻝㻟ᖺ 㻞㻜㻝㻡ᖺᗘᮎ 㻞㻜㻝㻢ᖺᗘᮎ

඲䛟䛺䛔
㻝ᅇ௨ୖ
඲་⒪⫋ᑐ㇟䛷ᖺ䛻㻝ᅇ௨ୖ඲་⒪⫋ᚲ㡲ཧຍ䛷ධ⫋᫬䛸ᖺ䛻㻝ᅇ௨ୖ㻞㻚㻝㼎䚷඲་⒪ᚑ஦⪅䛜◊ಟ䜢⤊஢䛧䛯䛣䛸䛾 䛺䛔☜ㄆᡭẁ䛒䜛㻞㻚㻞㻌඲་⒪ᚑ஦⪅䛿䚸௨ୗ䛾ᩍ⫱䝒䞊䝹䜢⡆༢䛻ぢ䜛䛣䛸䛜䛷䛝䜛㻞㻚㻞㼍䚷䜺䜲䝗䝷䜲䞁䛔䛔䛘䛿䛔㻞㻚㻞㼎䚷䝔䜽䝙䜹䝹䝸䝣䜯䝺䞁䝇䝬䝙䝳䜰䝹䛔䛔䛘䛿䛔㻞㻚㻞㼏䚷䛂ᡭᣦ⾨⏕䠖䛺䛬䞉䛹䛾䜘䛖䛻䞉䛔䛴䛃䝟 䛔䛔䛘䞁䝣䝺䝑䝖䛿䛔㻞㻚㻞㼐䚷䛂ᡭ⿄䛾౑⏝䛻䛴䛔䛶䛃䛱䜙䛧䛔䛔䛘䛿䛔㻞㻚㻟䚷ᡭᣦ⾨⏕ᩍ⫱䝥䝻䜾䝷䝮䛾ᣦᑟ⪅䛸䛧 䛔䛺䛔䛶༑ศ䛺䝇䜻䝹䜢䜒䛳䛯⫋ဨ䛔䜛㻞㻚㻠䚷ᡭᣦ⾨⏕┤᥋ほᐹホ౯⪅䛾◊ಟ䛸㉁䛾 䛺䛧⥔ᣢ䛾䛯䜑䛾䝅䝇䝔䝮䛒䜚㻞㻚㻡䚷ᡭᣦ⾨⏕◊ಟ䛾䛯䜑䛾ண⟬䛺䛧䛒䜚

― 145 ―

㻜
㻡
㻝㻜

䖃

䖃

䖃

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽
䚽

䚽

䚽
䖃

䖃

䚽
䖃

䖃

䖃

䖃

㻟㻜

㻡㻜

㻢㻡

㻞㻜
㻜
㻞㻜
㻜
㻡
㻜
㻡
㻜
㻡
㻜
㻡
㻜
㻝㻡
㻜
㻝㻡
㻜
㻝㻜

䚽
䚽
䚽
䚽

環境感染誌

Vol. 33 no. 4, 2018
表1

自己評価フレームワーク（続き）

㻟䚷ホ౯䛸䝣䜱䞊䝗䝞䝑䜽㻟㻚㻝䚷ᖺ䛻㻝ᅇ௨ୖᐃᮇⓗ䛻⑓Ჷẖ䛻ᡭᣦ⾨ 䛧䛶䛔䛺䛔䛧䛶䛔䜛⏕⏝≀ရ䛻䛴䛔䛶ホ౯㻟㻚㻞䚷௨ୗ䛻㛵䛩䜛་⒪ᚑ஦⪅䛾▱㆑䛻䛴䛔䛶ᖺ䛻㻝ᅇ௨ୖホ౯䛧䛶䛔䛺䛔㻟㻚㻞㼍䚷ᡭᣦ⾨⏕䛜ᚲせ䛺ሙ㠃
䛧䛶䛔䜛
䛧䛶䛔䛺䛔
㻟㻚㻞㼎䚷ᡭᣦ⾨⏕䛾ṇ䛧䛔ᡭᢏ䛧䛶䛔䜛㻟㻚㻟䚷ᡭᣦ⾨⏕㑂Ᏺ䛾㛫᥋ⓗ䛺ㄪᰝ䚷䛂౑⏝㔞ㄪᰝ䛃㻟㻚㻟㼍䚷ᡭᣦᾘẘ๣䛾౑⏝㔞䛿ᐃᮇⓗ䛻ㄪᰝ 䛔䛔䛘䛧䛶䛔䜛㻔㻟䞄᭶䛻㻝ᅇ௨ୖ㻕䛿䛔㻟㻚㻟㼎䚷ᡭὙ䛔▼䛡䜣䛾౑⏝㔞䛿ᐃᮇⓗ䛻ㄪ 䛔䛔䛘ᰝ䛥䜜䛶䛔䜛㻔㻟䞄᭶䛻㻝ᅇ௨ୖ㻕䛿䛔㻟㻚㻟㼏䚷ᡭᣦᾘẘ๣䛾౑⏝㔞䛿㻞㻜㻸㻛㻝㻜㻜㻜ᝈ⪅ 䛔䛔䛘㻛᪥௨ୖ䛷䛒䜛
䛿䛔㻟㻚㻠䚷ᡭᣦ⾨⏕㑂Ᏺ䛾┤᥋ⓗ䛺ㄪᰝ䚷䛂┤᥋ほᐹ䛃㻟㻚㻠㼍䚷㼃㻴㻻ᡭᣦ⾨⏕┤᥋ほᐹ䝒䞊䝹㻔䜎䛯䛿 ⾜䛳䛯䛣䛸䛿䛺䛔ྠ➼䛾䜒䛾㻕䜢⏝䛔䛯㑂Ᏺ⋡ㄪᰝ䜢⾜䛳䛶䛔
୙ᐃᮇ
䜛㢖ᗘ
ᖺ䛻㻝ᅇ
㻟䞄᭶䛻㻝ᅇ௨ୖ
㻟㻚㻠㼎䚷㼃㻴㻻ᡭᣦ⾨⏕┤᥋ほᐹ䝒䞊䝹㻔䜎䛯䛿 䍺㻟㻜㻑ྠ➼䛾䜒䛾㻕䛷䛾᪋タ඲య䛷䛾㑂Ᏺ⋡㻟㻝㻙㻠㻜㻑
㻠㻝㻙㻡㻜㻑
㻡㻝㻙㻢㻜㻑
㻢㻝㻙㻣㻜㻑
㻣㻝㻙㻤㻜㻑
䍻㻤㻝㻑㻟㻚㻡䚷䝣䜱䞊䝗䝞䝑䜽㻟㻚㻡㼍䚷┤ᚋ䛾䝣䜱䞊䝗䝞䝑䜽㻦┤᥋ほᐹ┤ᚋ䛻 䝣䜱䞊䝗䝞䝑䜽䛧䛶䛔䛺䛔䛭䛾⌧ሙ䛾་⒪ᚑ஦⪅䜈䝣䜱䞊䝗䝞䝑䜽䛧䛶䛔䜛㻟㻚㻡㼎䚷⤌⧊ⓗ䝣䜱䞊䝗䝞䝑䜽㻦㻌༙ᖺ䛻㻝ᅇ௨ୖ䚸ᡭᣦ⾨⏕䛻㛵䛩䜛⤒᫬ⓗ䛺䝕䞊䝍䜢㻟㻚㻡㼎㼕䚷་⒪ᚑ஦⪅䜈䝣䜱䞊䝗䝞䝑䜽䛧䛶䛔䛺䛔䝣䜱䞊䝗䝞䝑䜽䛧䛶䛔䜛㻟㻚㻡㼎㼕㼕䚷᪋タ䛾⟶⌮⫋䜈䝣䜱䞊䝗䝞䝑䜽䛧䛶䛔䛺䛔䝣䜱䞊䝗䝞䝑䜽䛧䛶䛔䜛㻜㻝㻜㻞㻜㻝㻟ᖺ 㻞㻜㻝㻡ᖺᗘᮎ 㻞㻜㻝㻢ᖺᗘᮎ
䖃
䖃
䖃

㻜
㻡
㻜
㻡

䚽

㻜
㻡
㻜
㻡
㻜
㻡

䚽

㻜
㻡
㻝㻜
㻝㻡
㻜
㻡
㻝㻜
㻝㻡
㻞㻜
㻞㻡
㻟㻜

䚽
䚽

䖃

䚽

䚽

䚽
䖃

䚽
䖃

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽
䚽
䚽

㻜
㻡

䚽

㻜
㻣㻚㻡
㻜
㻣㻚㻡

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽
㻢㻜

䚽
㻣㻜

䚽
㻝㻜

㻠䚷⌧ሙ䛾䝸䝬䜲䞁䝎䞊㻠㻚㻝䚷௨ୗ䛾䝫䝇䝍䞊䛾ᥖ♧㻠㻚㻝㼍䚷ᡭᣦ⾨⏕䛜ᚲせ䛺ሙ㠃䚽㻞㻜㻝㻟ᖺ 㻞㻜㻝㻡ᖺᗘᮎ 㻞㻜㻝㻢ᖺᗘᮎᥖ♧䛥䜜䛶䛔䛺䛔
䛔䛟䛴䛛䛾㒊⨫䛷ᥖ♧䜋䛸䜣䛹䛾㒊⨫䛷ᥖ♧඲䛶䛾㒊⨫䛷ᥖ♧㻠㻚㻝㼎䚷ᡭᣦᾘẘᡭ㡰ᥖ♧䛥䜜䛶䛔䛺䛔
䛔䛟䛴䛛䛾㒊⨫䛷ᥖ♧䜋䛸䜣䛹䛾㒊⨫䛷ᥖ♧඲䛶䛾㒊⨫䛷ᥖ♧ᥖ♧䛥䜜䛶䛔䛺䛔
㻠㻚㻝㼏䚷ᡭὙ䛔ᡭ㡰䛔䛟䛴䛛䛾㒊⨫䛷ᥖ♧䜋䛸䜣䛹䛾㒊⨫䛷ᥖ♧඲䛶䛾㒊⨫䛷ᥖ♧㻠㻚㻞䚷ᥖ♧≀䛜◚ᦆ䛧䛶䛔䛺䛔䛛䛾⤌⧊ⓗ䛺 䛧䛶䛔䛺䛔ホ౯䛚䜘䜃ᚲせ᫬㈞䜚᭰䛘䜢⾜䛖㢖ᗘᖺ䛻㻝ᅇ௨ୖ
㻞㻙㻟䞄᭶ẖ
㻠㻚㻟䚷ᡭᣦ⾨⏕᥎㐍䜻䝱䞁䝨䞊䞁䛷䛾ᥖ♧䛿 䛧䛶䛔䛺䛔ୖグ䛸ู䛻ᐇ᪋
䛧䛶䛔䜛㻠㻚㻠䚷⑓Ჷ䛻ᡭᣦ⾨⏕䛻㛵䛩䜛᝟ሗ䛾䝏䝷䝅 䛺䛧䜔෉Ꮚ䛒䜚㻠㻚㻡䚷᪋タෆ඲⯡䛾⌧ሙ䛻௚䛾ᡭᣦ⾨⏕䝸䝬 䛺䛧䜲䞁䝎䞊㻔䝇䜽䝸䞊䞁䝉䞊䝞䞊䡡䝞䝑䝏➼㻕
䛒䜚

㻜
㻝㻡
㻞㻜
㻞㻡
㻜
㻡
㻝㻜
㻝㻡
㻜
㻡
㻣㻚㻡
㻝㻜
㻜
㻝㻜
㻝㻡
㻜
㻝㻜
㻜
㻝㻜
㻜
㻝㻡

䚽

䖃

䚽

䖃

䖃

䚽
䚽

䚽

䚽
䚽

䚽
䚽
䚽

䚽
䚽

䚽
䚽

䚽
㻝㻞㻚㻡

― 146 ―

䚽

䚽
㻢㻜

䚽
㻤㻜

環境感染誌表1

Vol. 33 no. 4, 2018

自己評価フレームワーク（続き）

㻡䚷᪋タ䛾ጼໃ㻔㢼ᅵ䞉ᩥ໬㻕㻡㻚㻝䚷᪋タ䛾ᡭᣦ⾨⏕ᨵၿ䜢᥎㐍䛩䜛䝏䞊䝮䛺䛧㻡㻚㻝㼍䚷䝏䞊䝮䛾Ꮡᅾ䛒䜚᭶䛻㻝ᅇ௨ୖ䛾㛤ദ䛺䛧㻡㻚㻝㼎䚷䝏䞊䝮䛾䝭䞊䝔䜱䞁䜾ᐃᮇⓗ䛻㻔᭶䛻㻝ᅇ௨ୖ㻕㛤ദ㻡㻚㻝㼏䚷✚ᴟⓗ䛺ᡭᣦ⾨⏕᥎㐍άື䛾䛯䜑䛾 䛺䛧άື᫬㛫䛾☜ಖ䛒䜚㻡㻚㻞䚷᪋タ䛾⟶⌮⫋䛻䜘䜛䚸ᡭᣦ⾨⏕䛾ᨵၿ䜢ᨭᣢ䛧ᨭ᥼䛩䜛䛸䛔䛖ពᛮ⾲᫂䛺䛧㻡㻚㻞㼍䚷㝔㛗
䛒䜚䛺䛧㻡㻚㻞㼎䚷デ⒪⛉㛗䛒䜚䛺䛧㻡㻚㻞㼏䚷┳ㆤ㒊㛗䛒䜚䛺䛧㻡㻚㻟䚷᪋タ඲య䛷㻡᭶㻡᪥䛻䛂ᡭᣦ⾨⏕᥎㐍䜻䝱䞁䝨䞊䞁䛃䜢⾜䛖᫂☜䛺ィ⏬
䛒䜚㻡㻚㻠䚷་⒪⌧ሙ䛻䛚䛡䜛䛂ᡭᣦ⾨⏕䝸䞊䝎䞊䛃㻡㻚㻠㼍䚷䛂ᡭᣦ⾨⏕䝏䝱䞁䝢䜸䞁䛃䠖᥎㐍䛾㈐௵ 䛺䛧⪅䜢௵࿨䛩䜛䝅䝇䝔䝮䛒䜚㻡㻚㻠㼎䚷䛂ᡭᣦ⾨⏕䝻䞊䝹䝰䝕䝹䛃䠖Ⰻ䛝䝰䝕䝹 䛺䛧䜢㆑ู䞉ά⏝䛩䜛䝅䝇䝔䝮䛒䜚㻡㻚㻡䚷ᝈ⪅䛾ᡭᣦ⾨⏕ᨵၿ䜈䛾ཧຍ㻡㻚㻡㼍䚷ᡭᣦ⾨⏕䛾㔜せᛶ䛻䛴䛔䛶䚸ᝈ⪅䜈䛾 䛺䛧䛚▱䜙䛫㻔౛㻦䝟䞁䝣䝺䝑䝖䛺䛹㻕䛒䜚㻡㻚㻡㼎䚷ᝈ⪅䛜ཧຍ䛩䜛䚸⑓㝔බㄆ䛾䝥䝻䜾䝷 䛺䛧
䛒䜚
䝮
㻡㻚㻢
䛺䛧
㻡㻚㻢㼍䚷ᡭᣦ⾨⏕㼑㻙䝷䞊䝙䞁䜾䝒䞊䝹䛒䜚㻡㻚㻢㼎䚷᪋タ䛾ᡭᣦ⾨⏕䛂ᖺ㛫┠ᶆ䛃䛾タᐃ䛺䛧䛒䜚㻡㻚㻢㼏䚷ᡭᣦ⾨⏕ᨵၿ䛻㛵䛩䜛⌧ሙ䛷䛾ຠᯝ 䛺䛧ⓗ䛺ᕤኵ䜢௚䛾㒊⨫䛸䝅䜵䜰䛩䜛䝅䝇䝔䝮䛒䜚㻡㻚㻢㼐䚷ᡭᣦ⾨⏕䛻㛵䛩䜛⥅⥆ⓗ䛺᝟ሗⓎಙ 䛺䛧㻔䝙䝳䞊䝇䝺䝍䞊䚸఍㆟䛺䛹㻕䛒䜚㻡㻚㻢㼑䚷ಶே䛾ᡭᣦ⾨⏕⾜ື䛻㛵䛩䜛㈐௵䜢 䛺䛧ၥ䛖䝅䝇䝔䝮
䛒䜚䛺䛧㻡㻚㻢㼒䚷᪂ධ⫋⪅䛻ᑐ䛩䜛䝞䝕䜱䝅䝇䝔䝮䛒䜚㻞㻜㻝㻟ᖺ 㻞㻜㻝㻡ᖺᗘᮎ 㻞㻜㻝㻢ᖺᗘᮎ
㻜
㻡
㻜
㻡
㻜
㻡

䚽

䚽

䚽

䚽
䚽

䚽
䚽

䚽
䚽

㻜
㻝㻜
㻜
㻡
㻜
㻡
㻜
㻝㻜

䚽

㻜
㻡
㻜
㻡

䚽

㻜
㻡
㻜
㻝㻜

䖃

䖃

䖃

䖃

䖃

䖃

㻜
㻡
㻜
㻡
㻜
㻡
㻜
㻡
㻜
㻡
㻜
㻡

䚽

䚽

䖃

䚽
䖃

䚽
䖃

䚽

䚽

䚽

䚽

䚽
䚽

䚽

䚽
䚽

䚽

䚽

䚽
䚽
䚽

䚽
䚽

䚽

䚽

䚽

䖃

䖃

䚽
䖃

䖃

䖃

䖃

㻝㻜

㻠㻡

㻣㻜

䚽

㼃㻴㻻㻌㻴㼍㼚㼐㻌㻴㼥㼓㼕㼑㼚㼑㻌㻿㼑㼘㼒㻙㻭㼟㼟㼑㼟㼟㼙㼑㼚㼠㻌㻲㼞㼍㼙㼑㼣㼛㼞㼗㻌㻞㻜㻝㻜㻌㼜㻞㻙㻢䛾⾲䜢ⴭ⪅䛜᪥ᮏㄒヂ䛧䚸ᙜ㝔䛾䝕䞊䝍䜢㏣グ䛧䛯䝇䝁䜰䜢ୖ䛢䜛వᆅ䛜䛒䜛䛻䜒㛵䜟䜙䛪䚸඲䛟䝇䝁䜰䛜ୖ䛜䛳䛶䛔䛺䛔㡯┠䛿䖃䝇䝁䜰䜢ୖ䛢䜛వᆅ䛜䛺䛔䚸䜒䛧䛟䛿䚸ᮏ䛸䜚䛟䜏ᮇ㛫୰䛻䝇䝁䜰䛜ୖ䛜䛳䛯㡯┠䛿䚽

レベル判定の方法は「自己評価 FW」に示されている通ments for hand hygiene in health care」（以下「手指衛りに行った．

生 5 つの瞬間」）の 3 要素で構成されている．（図 1）ま統計学的評価は，「III 項目の測定と評価」に記載のが「The implementation tool kit」（以下「実施のため方法で実施した．

のツール集」）として提示されている．（表 2）これにはV 手指衛生順守率向上プログラムの立案
2009 年に発表された本戦略は「Theた，本戦略を実行するにあたり実際に活用できるツール

step-wiseap-「実施案内」，「Template Action Plan」（以下「行動計画proach」（以下「段階的アプローチ」），「The five compo-

２０〜２２）
テンプレート」）を含む「general

nents of the WHO multimodal hand hygiene improve-

般的ツール」）や，各種リマインダーや教育ツールなど

ment strategy」（多角的戦略の 5 つの構成要素 以下「5を含む「5 components（tools of the key components）」

つの構成要素」），そして広く知られている「The five mo-（以下「5 つの構成要素ツール」）が含まれる．

― 147 ―

tools」（以下「全環境感染誌

Vol. 33 no. 4, 2018㼃㻴㻻㻌㻳㼡㼕㼐㼑㻌㼠㼛㻌㼠㼔㼑㻌㻵㼙㼜㼘㼑㼙㼑㼚㼠㼍㼠㼕㼛㼚㻌㼛㼒㻌㼠㼔㼑㻌㼃㻴㻻㻌㻹㼡㼘㼠㼕㼙㼛㼐㼍㼘㻌㻴㼍㼚㼐㻌㻴㼥㼓㼕㼑㼚㼑㻌㻵㼙㼜㼞㼛㼢㼑㼙㼑㼚㼠㻌㻿㼠㼞㼍㼠㼑㼓㼥㻌㻌㼜㻝㻜䚷䛾ᅗ䜢䠈ⴭ⪅䛜୍㒊ᨵኚ䛧䚸᪥ᮏㄒヂ䛧䛯

図1

WHO 手指衛生多角的戦略

表2

全体の概要図実施のためのツール集ࠉ඲⯡་⒪᪋タ࡟࠾ࡅࡿᡭᣦ⾨⏕࢞࢖ࢻࣛ࢖ࣥࠉせ⣙ᡭᣦ⾨⏕ከゅⓗᡓ␎ࠕᐇ᪋᱌ෆࠖ⾜ືィ⏬ࢸࣥࣉ࣮ࣞࢺ

ࠉ⤌⧊ኚ㠉ࠉ ࢖ࣥࣇࣛᩚഛ

ࠉ◊ಟ࡜ᩍ⫱ࠉホ౯࡜ࠉࣇ࢕࣮ࢻࣂࢵࢡ

ࠉ⌧ሙࡢࠉ࣐ࣜ࢖ࣥࢲ࣮᪋タࡢᡭᣦ⾨⏕ᨵၿ᥎ࢸࢡࢽ࢝ࣝࣜࣇ࢓ࣞࣥ
㸳ࡘࡢ▐㛫࣏ࢫࢱ࣮
㐍ᢸᙜ⪅ࡢࡓࡵࡢࢫࣛ
ࢫ࣐ࢽࣗ࢔ࣝ
࢖ࢻᩍ⫱ᢸᙜ⪅ほᐹ⪅་ ┤᥋ほᐹグ㘓⏝⣬ᡭᣦᾘẘ๣ࡢᑟධィ⏬
⒪ᚑ஦⪅ࡢࡓࡵࡢ◊ಟᡭᣦᾘẘᡭ㡰࣏ࢫࢱ࣮࡜ཎ౯ィ⟬㑂Ᏺ⋡ィ⟬᪉ἲ
ࢫࣛ࢖ࢻ⑓Ჷ࢖ࣥࣇࣛㄪᰝ

ᡭᣦᾘẘ๣⌧ᆅ〇㐀᱌ᩍ⫱ື⏬
ෆࠉ᥎ዡฎ᪉

⑓Ჷ࢖ࣥࣇࣛㄪᰝ

ᡭὙ࠸ᡭ㡰࣏ࢫࢱ࣮ࠉ᪋タࡢጼໃࠉ 㢼ᅵ࣭ᩥ໬
⟶⌮⪅࡟ᡭᣦ⾨⏕ᨵၿࢆ᥎ዡࡍࡿ࠾ᡭ⣬⟶⌮⪅࡟ᡭᣦ⾨⏕ᨵၿィ⏬࡬ࡢᨭᣢ࡜ᨭ᥼ࢆ
ồࡵࡿ࠾ᡭ⣬
ᡭᣦ⾨⏕ᨵၿ࡬ࡢᝈ⪅ཧຍࡢࡓࡵࡢ᱌ෆ

ࠕᡭᣦ⾨⏕࡞ࡐ㺃࡝ ࡢ▼ࡅࢇ࣭ᡭᣦᾘẘ๣౑ ᩍ⫱ື⏬࡜⤌ࡳྜࢃࡏ ▼ࡅࢇ࣭ᡭᣦᾘẘ๣ᾘᨵၿࢆ⥆ࡅࡿࡓࡵ࡟㏣ࡼ࠺࡟㺃࠸ࡘࠖࣃࣥࣇ
⏝㔞ㄪᰝ
ࡿࢫࣛ࢖ࢻ
㈝㔞ㄪᰝ
ຍ࡛ࡁࡿྲྀࡾ⤌ࡳࣞࢵࢺࠕ࿨ࢆᏲࡿ㸸ࡁࢀ࠸࡞ ࠕ࿨ࢆᏲࡿ㸸ࡁࢀ࠸࡞ᡭᣦᾘẘ๣ᚸᐜᛶㄪᰝ
ࢸࢡࢽ࢝ࣝࣜࣇ࢓ࣞࣥ
་⒪ᚑ஦⪅ࡢㄆ㆑ㄪᰝ ᡭ࡛ࠖࢫࢡ࣮ࣜࣥࢭ࣮ ᡭ࡛ࠖࣉ࣮ࣟࣔࢩࣙࣥ
ࣉࣟࢺࢥࣝ㸯౑⏝୰ᑟࢫ࣐ࢽࣗ࢔ࣝ
'9'ࣂ࣮ධணᐃ〇๣ࡢホ౯ᡭᣦᾘẘ๣ᚸᐜᛶㄪᰝ
ࣉࣟࢺࢥࣝ㸰〇๣㛫ࡢ ┤᥋ほᐹグ㘓⏝⣬⟶⌮⪅ࡢㄆ㆑ㄪᰝ
ẚ㍑
ࠕᡭᣦ⾨⏕࡞ࡐ㺃࡝ ࡢ་⒪ᚑ஦⪅ࡢᡭᣦ⾨⏕ࡼ࠺࡟㺃࠸ࡘࠖࣃࣥࣇ
▱㆑ㄪᰝࣞࢵࢺᡭᣦᾘẘ๣ᚸᐜᛶㄪᰝࠕᡭ⿄ࡢ౑⏝࡟ࡘ࠸ࣉࣟࢺࢥࣝ㸯౑⏝୰ᑟ࡚ࠖࡕࡽࡋධணᐃ〇๣ࡢホ౯ᡭᣦᾘẘ๣ᚸᐜᛶㄪᰝ
㸳ࡘࡢ▐㛫࣏ࢫࢱ࣮
ࣉࣟࢺࢥࣝ㸰〇๣㛫ࡢẚ㍑)$4ࢹ࣮ࢱධຊศᯒࢶ࣮ࣝ

㼃㻴㻻㻌㻳㼡㼕㼐㼑㻌㼠㼛㻌㼠㼔㼑㻌㻵㼙㼜㼘㼑㼙㼑㼚㼠㼍㼠㼕㼛㼚㻌㼛㼒㻌㼠㼔㼑㻌㼃㻴㻻㻌㻹㼡㼘㼠㼕㼙㼛㼐㼍㼘㻌㻴㼍㼚㼐㻌㻴㼥㼓㼕㼑㼚㼑㻌㻵㼙㼜㼞㼛㼢㼑㼙㼑㼚㼠㻌㻿㼠㼞㼍㼠㼑㼓㼥㻌㻌㼜㻥䚷䛾⾲䜢ⴭ⪅䛜᪥ᮏㄒヂ䛧䛯― 148 ―

環境感染誌

(1)
(1)

(5)
(4)

(3)

(2)

ৰ઱੧৔

ৰ઱੧৔

(4)

(5)

(1)

(5)

(2)

(4)

Vol. 33 no. 4, 2018

(3)

(3)

ফ৯

ফ৯

(2)

ਈ଩ফખ୮घॊ

㼃㻴㻻㻌㻳㼡㼕㼐㼑㻌㼠㼛㻌㼠㼔㼑㻌㻵㼙㼜㼘㼑㼙㼑㼚㼠㼍㼠㼕㼛㼚㻌㼛㼒㻌㼠㼔㼑㻌㼃㻴㻻㻌㻹㼡㼘㼠㼕㼙㼛㼐㼍㼘㻌㻴㼍㼚㼐㻌㻴㼥㼓㼕㼑㼚㼑㻌㻵㼙㼜㼞㼛㼢㼑㼙㼑㼚㼠㻌㻿㼠㼞㼍㼠㼑㼓㼥㻌㻌㼜㻠㻠䚷䛾ᅗ䜢䠈ⴭ⪅䛜୍㒊ᨵኚ䛧䚸᪥ᮏㄒヂ䛧䛯

図 2 「実施案内」より抜粋した「段階的アプローチ」の進め方

我々は，具体的な実施方法が詳細に記載されている「実

いた AHR はそのまま残したが，その利用をさらに促進施案内」に沿って，一部改変しながら「段階的アプロー

させるため，2 年目以降順次自動ディスペンサーへと変チ」（図 2）に準じてプログラムの立案を行った．「自己更した．
・複数種類の AHR の導入

評価 FW」（表 1）を用いてベースライン評価を行った
後「行動計画テンプレート」を参考に「実施のためのツー

WHO ツールには AHR 製剤比較評価用のツールが用

ル集」を活用するプログラムを作成した．これまで当院意されているが，現在国内で購入できる製剤についてはにおける手指衛生の取り組みは皆無であったため，初年

機能的にもコスト的にもさほど大きな差はない．しかし度は感染制御チーム（Infection Control Team：ICT）主AHR に含まれる保湿成分は製品により様々であり，製導で開始し，2 年目以降現場主体の活動に徐々に移行し品による手荒れの程度は個人により大きく異なる．このた後，手指衛生改善を病院全体で継続する文化への移行

ため自分にあったものを使用できるよう，2 年目からはをめざすこととした．これを効果的に行うため，米国の複数種類から選択できるようにした．
2

疾病管理センター（Centers for Disease Control and

研修と教育

全職種が継続的に研修を続けられるシステムの整備，

Prevention：CDC）の「結核施設内感染対策ガイドラ
２３）
イン（2005）」を参考に，まずシステム，次にハードのおよび現場のリーダーによるスタッフ教育が容易となる整備を優先的に行い，各職員が取り組み易い環境を整えシステムとハードの整備を優先した．
・研修会の対象と開催の工夫ることとした．
2 年目以降は各年度末に取り組み内容や AHR 使用量，ICT 主催の手指衛生に関連する研修会は，医療職だ

直接観察の結果などをふり返り，次年度の目標設定や取けではなく，全職員対象の研修として毎年行った．曜日

り組み計画を立案した．

や時間をずらし，昼の休憩時間帯で昼食持参も可とする

具体的に計画・実施した主な取り組みを，構成要素別
1

形式も含め，同じ研修会を 6〜9 回開催した．特に初めの 2 年間は，早期に多くの職員に確実な知識が身につくに以下に示す．

よう全職員必須参加とした．

組織変革（インフラ整備）・オリジナル教育ツールの開発とアクセス拡大「System Change」という名称の構成要素だが，内容は AHR の配備等インフラ整備が主となっている．全職「5 つの構成要素ツール」内に教育動画が用意されて種が必要時に AHR へアクセスできる環境をつくること

いるが，会話がフランス語で，医療現場が当院の現状とに重点をおいた．

かけ離れているためわかりにくいとの意見が多かった．

・AHR の配付と設置

このため，保育士，介助員，ボランティアといった専門

自己評価 FW 項目 1.1「全ての医療従事者がケアの現的な医学的知識を持たない人にも理解しやすいように，場（point of care）ですぐに AHR を使用できる」こと

当院独自でオリジナル手指衛生教育動画を作成した．初を重視し，取り組み初年度から，日常的に多数の患者に年度は，全職種が基本を一目で理解できるように，シン

濃厚に接する機会の多い看護師，介助員，リハビリ職員，

プルな動画を ICT 出演で作成した．2 年目はコメディ

保育士，および希望する医師に AHR 個人携帯用ポーチ

カル部門も含めた現場スタッフが出演し，それぞれの部を配布した．隣接する特別支援学校の教諭，ボランティ

署で問題と捉えている場面について，独自の手指衛生動

ア，面会家族，および AHR を携帯していない医師が入画を作成した．

退室時に使用できるよう，以前から全病室前に設置して― 149 ―

自己評価 FW 項目 2.2 は「全ての医療従事者が教育環境感染誌

Vol. 33 no. 4, 2018

ツールをすぐに使用することができる」となっている．
我々は，現場リーダーがスタッフに教育を行いやすいよ・病院全体として改善に取り組むという共通認識と目標の共有う，また場所や時間を選ばず必要なツールを確認・活用

組織のバックアップなしでは手指衛生の取り組みは成できるように，動画も含めた多様なツールをすべてまと功しない２４）．また，「手指衛生改善は『ICT のよびかけ

めて電子カルテシステム内に収載し，自由に閲覧，印刷

る自主的な活動』ではなく，病院全体の課題として行うなどができるようにした．

こと」というコンセンサスを得る必要がある．このため

3

評価とフィードバック

取り組みを開始するにあたり，WHO 手指衛生多角戦略

当院では本取り組みを開始するまで，継続的な手指衛＝「病院全体の取り組み」として進めることを，最終決

生評価は全く行っていなかった．このため，ベースライ

定機関である院内感染防止対策委員会で宣言した．このン評価における「自己評価 FW」スコアも非常に低かっ際に「5 つの構成要素ツール」に含まれるテンプレート

た．「実施案内」では，取り組み開始の際に本要素を整を参考に院長を初めとする各部署の管理者へ手紙を出し，備することが重要である，と述べられているため，効果院長の全面的な推進支援の確約も得た．さらに自己評価

的に評価・フィードバックができるシステムの構築を優テンプレート項目 5.6b を参考に「病院全体で同じ目標先して行った．また同時に，この実施者の育成も行った．

に向かって頑張る」という連帯感や，「具体的な目標達・質的評価（直接観察）

成に向けて頑張る」という動機づけを得るために，看護本研究期間中は，どの場面で遵守率が低いか，および，部と協同して院内共通の AHR 使用量の数値目標の設定

職種毎の傾向を把握することを目的として実施した．年を行った．

2 回の手指衛生強化月間中に ICT が中心となって各部・院内感染対策を推進する現場リーダーの任命

署の感染対策を推進する現場のリーダー（感染対策マネ

自己評価 FW 項目 5.4 で提唱されている内容だが，現ジャー：Infection Control Manager 以下 ICM，詳細に場の職員また多職種のそれぞれが主体的にとりくむことついては後述）らと共に直接観察を行った．iPad を活の重要性は過去の文献でも報告されている２５，２６）．

用してその評価結果を現場の管理者らに速やかにフィー2013 年度当時唯一の現場の感染対策担当者であった

ドバックし，詳細なコメントは後日現場に返した．2 年「リンクナース（LN）」は，実際に現場でリーダーシッ

目以降，各部署の ICM も自ら直接観察が行えるように，

プをとる立場にはまだない若いスタッフが多かった．ま現場で on the job training 方式で教育を行った．

た看護職以外の職種には「感染対策を推進する」役割を・量的評価（AHR 使用量調査）

もつ担当者が存在していなかった．このため感染対策を

以下の目的で実施，利用した．1）年度ごとの目標値

推進する現場のリーダーとして「感染対策マネジャー

達成度評価，2）部署によるトップダウンの指導強化の（ICM）」を，すべての職種から一名ずつ初年度から任命

ため看護師長会での報告データ，そして 3）
目標値
（100%

した．

遵守）と比較した遵守率の目安．初年度は 1）の目的で，自己評価 FW では各現場に「リーダーシップをとる

ICT が調査し LN 会での共有のみに留めたが，2 年目以推進責任者」と共に「ロールモデル」をおくことも推奨

降は現場の自主的改善を促すために，2），3）の目的にされている．初年度と 2 年目は LN に本役割を期待した．

も利用し，各病棟 LN が毎月自部署について調査を行い，しかしこの場合看護部以外の部署にロールモデルが存在

自分たちの手指衛生の実施状況をふり返り，修正するこ

しえず，LN 以外でも適格と思われる看護師も見られるとを促した．2 年目からは，AHR 使用量結果を毎月看ようになってきたため，3 年目に全職種から投票で「手護師長会に提出し，結果が思わしくない部署には看護部

指衛生マスター」を選出した．「手指衛生強化月間」キャ長から指導するという仕組みを構築した．

ンペーンの中で，全部署でお互いの手指衛生実施状況を

4

現場のリマインダー

みて 1〜数名互選し，名札に手の形のマークをつけ誰が院内全ての部署において，全職種が目にすることがで見ても「マスター」とわかるようにした．これにより身きるよう，初年度から AHR にとりつけるリマインダー，

近な「お手本」として仲間から認識され，本人もそれを手指衛生キャンペーンポスターなどを配付した．いずれ

自覚して手指衛生を実践する「ロールモデル」が全部署にも必ず「5 つの瞬間」を示した．

に在籍することとなった．

5

施設の姿勢（風土・文化）

・定期的なキャンペーンの実施

当院にとっては非常に重要な構成要素と認識し，初年

自己評価 FW 項目 5.3 で年に 1 回のキャンペーンが提度から重点をおき戦略的に取り組んだ．本要素について唱されている．我々は病院全体で集中して手指衛生改善は，「自己評価 FW」の項目を数多く活用した．

に取り組む期間として，「手指衛生強化月間」を毎年 5
月と 10 月に設けた．これは ICM 中心の活動とし，ICTと ICM による直接観察，強化月間ポスター掲示，手指― 150 ―

環境感染誌表3

Vol. 33 no. 4, 2018

年度毎の「5 つの構成要素ツール」「自己評価フレームワーク」項目の活用㻞㻜㻝㻠ᖺᗘ 㻞㻜㻝㻡ᖺᗘ 㻞㻜㻝㻢ᖺᗘ㻝䚷⤌⧊ኚ㠉㻔䜲䞁䝣䝷ᩚഛ㻕ಶேᦠᖏ⏝㻭㻴㻾䜢ᴗົୖᝈ⪅䛻ゐ䜜䜛඲⫋✀඲ဨ䛻㓄ᕸ䚽䚽䚽㻞䚷◊ಟ䛸ᩍ⫱㻵㻯㼀୺ദ䛂㼃㻴㻻ᡭᣦ⾨⏕㻡䛴䛾▐㛫䛃䛻㛵䛩䜛◊ಟ᪂ධ⫋ဨཧຍᚲಟ໬䞉඲⫋ဨᑐ㇟◊ಟ䜢᭱ప㻝ᅇ䛿ᐇ᪋䚽䚽䚽䛂ᡭᣦ⾨⏕◊ಟ䛃䜢඲⫋ဨཧຍᚲಟ໬
䚽䚽⌧ሙ䛾ᡭᣦ⾨⏕䝸䞊䝎䞊⫱ᡂ䛾䛯䜑䛾㞟୰◊ಟ䚽඲㼃㻴㻻ᡭᣦ⾨⏕ᨵၿ䝒䞊䝹㞟䜢㟁Ꮚ䜹䝹䝔ෆ䛻཰㍕䚽䚽䚽㼃㻴㻻ື⏬䜢ཧ⪃䛻⌧ሙ䛷⫋ဨ䛾ື䛝䜢᧜ᙳ䛧䚸䜸䝸䝆䝘䝹◊ಟື⏬䜢సᡂ䚷ᇶ♏⦅䠖㻵㻯㼀సᡂ䞉ฟ₇䚽䚷ᛂ⏝⦅㻦ྛ㒊⨫୰ᚰ䛻సᡂ䞉ฟ₇䚽䛂ᙉ໬᭶㛫䛃䛻䛚䛡䜛඲⫋ဨ䛂ᡭᣦ⾨⏕⌮ゎᗘ䝏䜵䝑䜽䛃ᐇ᪋䚽㻟䚷ホ౯䛸䝣䜱䞊䝗䝞䝑䜽඲㒊⨫୍⯡⫋ဨ䛻ᑐ䛩䜛ព㆑ㄪᰝ䚽඲㒊⨫䛾⟶⌮⪅䛻ᑐ䛩䜛ព㆑ㄪᰝ䚽㻵㻯㼀䛻䜘䜛ᡭᣦ⾨⏕๣ᾘ㈝㔞ㄪᰝ䚽┳ㆤ㒊䝸䞁䜽䝘䞊䝇఍ᡭᣦ⾨⏕๣ᾘ㈝㔞ㄪᰝ 㻔ẖ᭶ᖌ㛗఍䛻䚽䚽䜒ሗ࿌㻕㻵㻯㼀䛻䜘䜛┤᥋ほᐹ䚷㻔ᙉ໬᭶㛫୰ᚰ䛻඲⑓Ჷᖺ㻞ᅇ௨ୖ㻕䚽䚽䚽㻠䚷⌧ሙ䛾䝸䝬䜲䞁䝎䞊ᡭᣦ⾨⏕ᙉ໬᭶㛫䝫䝇䝍䞊䚽䚽䚽ᡭᣦ⾨⏕๣䛻䛸䜚䛴䛡䜛⾲♧䛺䛹䚸ྛ✀䝸䝬䜲䞁䝎䞊䚽䚽䚽ᡭᣦ⾨⏕ᙉ໬᭶㛫䝏䝷䝅㓄ᕸ䞉䝙䝳䞊䝇䝺䝍䞊䜢⥅⥆㓄ᕸ䚽㻡䚷᪋タ䛾ጼໃ㻔㢼ᅵ䡡ᩥ໬㻕㝔㛗䜙⟶⌮⪅䜈䛂⑓㝔䛸䛧䛶䚸㼃㻴㻻䛾ከゅᡓ␎䜢⏝䛔䛶ᡭᣦ⾨⏕ᨵၿ䛻ྲྀ䜚⤌䜐䛣䛸䛃䛻ᑐ䛩䜛䚸⌮ゎ䛸ᨭ᥼䜢ồ䜑䜛ᡭ⣬䚽ᖺ㻞ᅇ䛾䛂ᡭᣦ⾨⏕ᙉ໬᭶㛫䛃䛾ᐇ᪋䚽⑓㝔඲య䛾ᖺ㛫ᩘ್┠ᶆ䜢タᐃ䚽⌧ሙ䛾඲㒊⨫䛻䛚䛡䜛ᡭᣦ⾨⏕ᨵၿ᥎㐍䛻䛒䛯䜛㈐௵⪅䞉ᢸᙜ⪅䚷䛂䝸䞊䝎䞊䝅䝑䝥䛃䛸䛧䛶䛂ឤᰁᑐ⟇䝬䝛䝆䝱䞊䛃䜢௵࿨䚽䚷䛂Ⰻ䛝䝰䝕䝹䛃䜢஫㑅䛧䛂ᡭᣦ⾨⏕䝬䝇䝍䞊䛃䛸䛧䛶㆑ู䛂ឤᰁᑐ⟇䝬䝛䝆䝱䞊㒊఍䛃䛷䛚஫䛔䛾㒊⨫䛾ྲྀ䜚⤌䜏⤂௓┤᥋ほᐹ䛷Ẽ䛵䛔䛯䛣䛸䜢୰ᚰ䛻䝙䝳䞊䝇䝺䝍䞊䜢⥅⥆㓄ᕸ

䚽
䚽

䚽
䚽

䚽

䚽
䚽
䚽
䚽

䚽

ⓑ䛾⾜䛿䛂䠑䛴䛾ᵓᡂせ⣲䝒䞊䝹㞟䛃䚸⥙᥃䛡䛾⾜䛿䛂⮬ᕫホ౯䝣䝺䞊䝮䝽䞊䜽䛃䛻グ㍕䛥䜜䛶䛔䜛㡯┠

衛生研修会開催を毎年行った．この他にも各部署独自の

WHO は（図 2）に示す「段階的アプローチ」の中でも手指衛生改善の取り組みの実践と ICM 部会での情報共「（5）立案」の段階を重視している．このため今回我々

有，ICT 主導の「理解度チェック」や「手指衛生マス

は前年度の取り組みの実績の評価を行い，これを元に少ター選出」などもキャンペーンの一環として行った．特しずつ内容を変化させながら次年度の計画を立案し，年に 5 月の ICM 部会は新年度の目標や課題を発表し「病単位で取り組みを継続した．当院の現状に合わせて改変

院全体で手指衛生に取り組む」ことを再確認する場としした「当院オリジナル

た．年 2 回としたことで直接観察機会も増え，5 月に見（図 3）に示す．
VII 倫理的配慮つかった課題の解決状況を 10 月のキャンペーンの際に本研究は当院の 2017 年 3 月における倫理審査委員会

確認することが可能となった．直接観察のリアルタイムのフィードバックは「手指衛生強化月間」として取り組

段階的アプローチの進め方」をにて承認を得た．

んでいる現場職員の問題意識の向上や効果的な取り組み
結の実践に繋がると考えた．

果プログラムの実践

実際に活用した「5 つの構成要素ツール」や「自己評（図 3）にあるように（立案→）覚悟→実施→評価→

価 FW」の項目を，年度毎に（表 3）にまとめた．
VI 段階的アプローチ

立案→という順序で，3 年間継続的に取り組みを実施し「実施案内」partIII（p39-）に，5 つの段階それぞれた．毎年度末の 3 月にその年度について（4）評価を行について具体的な実施スケジュール案が提案されている．

い，これをもとに（5）次年度の目標・計画を立案した．

― 151 ―

環境感染誌

Vol. 33 no. 4, 2018

(1)

(3)

(2)

(4)

(5)

㻞ᖺ┠䛛䜙䛿䚸๓ᖺᗘ䛾㻔㻠㻕ホ౯䜢䛭䛾䜎䜎᪂ᖺᗘ䛾㻔㻞㻕䝧䞊䝇䝷䜲䞁ホ౯䛸䛧䛶ά⏝䛧䛯䛣䛾䛯䜑䚸㻞ᖺ┠௨㝆䛿䚸ᅗ㻞㻕䛾㼃㻴㻻䜸䝸䝆䝘䝹∧䜘䜚䝇䝔䝑䝥䜢㻝䛴ᑡ䛺䛟ᨵኚ䛧䛶䛔䜛ᖺᗘᮎ䛻㻔㻠㻕ᖺᗘホ౯䜢⾜䛔䚸䛣䜜䜢䜒䛸䛻㻔㻡㻕ḟᖺᗘ䛾┠ᶆ䜔ィ⏬䜢❧᱌䛧䛯䚹㻡᭶䛾ᡭᣦ⾨⏕ᙉ໬᭶㛫䛷᪂ᖺᗘ䛾┠ᶆ䜔ィ⏬䜢Ⓨ⾲䛧㻔㻝㻕ぬᝅ䞉ᐉゝ䛧䛶㻔㻟㻕ᐇ᪋䛻䛭䛾䜎䜎㐍䜣䛰図3

当院オリジナル版「段階的アプローチ」の進め方

新年度 5 月の手指衛生強化月間で（1）覚悟・宣言としカルテ端末から簡単にアクセスできるように整備した．8て年度の目標・計画を発表し，そのまま（3）実施に進

月〜9 月にかけて手指衛生研修会を全職員必須参加研修，んだ．年度末の（4）評価が次年度の（2）ベースライン

および，現場リーダー育成のための集中研修も行った．

評価となるため，2 年目以降は（図 2）の WHO オリジ

ICT メンバーが出演するオリジナル手指衛生教育動画

ナル版とは異なり（2）の段階を省いている．以下はそを作成した．

の実際を記述するが，本文中の番号は（図 3）の番号に3 評価とフィードバック：取り組み開始にあたって対応する．項目別の年度経過については（表 4）にまと

全職員の意識調査を 8 月〜9 月にかけて行った．5 月とめた．

10 月に手指衛生強化月間の中で ICT による直接観察と2014 年度

フィードバックを実施した．4 月から毎月 ICT が各病（1）覚悟

棟の AHR 使用量を調査し LN 会でフィードバックした．
4

7 月に院長に本取り組みへの理解と支援を求める手紙

現場のリマインダー：7 月から全部署の AHR に「5を出し，支援の確約を得た．その後同月の院内感染防止

つの瞬間」のリマインダーをとりつけた．5 月と 10 月

対策委員会で本取り組みを開始することを決議した．取の手指衛生強化月間に，手指衛生推進ポスターを全部署

り組み開始年度であるため，ICT が主体となってシスで掲示した．
5 施設の姿勢（風土・文化）：4 月から「感染対策マ

テム・ハードの整備を優先して行うこととした．
（2）ベースライン評価

ネジャー（ICM）部会」を発足させた．本年度から毎年2013 年度の「自己評価 FW」の得点は 117.5 点，手指5 月と 10 月に手指衛生キャンペーンとして「手指衛生衛生レベルは「不十分レベル」であった．同年の病院全強化月間」を実施した．

体における AHR 使用量年間平均値は 4.4 L/1000 患者/（4）年度評価日，重症児（者）病棟 A/B における AHR 使用量は 4.2/

重症児（者）病棟 A/B における AHR 使用量は 10.1/

2.8 L/1000 患者/日であり，これを当院の取り組み開始

5.5 L/1000 患者/日であり，2013 年度のベースライン値

前のベースライン評価とした．直接観察の結果職員全体と比較して 2 倍程度増加した．病院全体の AHR 使用量の手指衛生実施率は 5 つのどの場面でも等しく低く，特は 10.3 L/1000 患者/日であり年度目標は達成できた．直に特徴的な傾向はみられなかった．

接観察の結果，全ての職種において「1 の瞬間」の実施

以上の評価をもとに「手指衛生レベル：不十分レベル」

率が低いことが明らかとなった．取り組み全体の評価を２０）の「行動計画テンプレート」の内容を中心に，年度のICT で行ったところ，手指衛生改善の取り組みは ICT

病院全体の目標値を 2013 年度の病院全体における AHRのみが中心となり，ICM 部会においても各 ICM からの使用量の約 2 倍，8 L/1000 患者/日と設定して取り組み

具体的な発案などが乏しいという問題点が示された．

を開始することとした．

AHR 使用量は倍増したが遵守率としては 1〜2 割程度と（3）実施推定され，手指衛生改善の取り組みが現場レベルまで浸1

透したとは言えない状況と評価した．

組織変革（インフラ整備）：7 月から全職種に AHR（5）立案の個人携帯ポーチ配布を行った．
2

研修と教育：8 月に全ての WHO ツール集を電子― 152 ―

2015 年度は，手指衛生改善の取り組みを「ICT が主― 153 ―㻭㻴㻾┠ᶆ㔞㻌㻔㻸㻛㻝㻜㻜㻜ᝈ⪅㻛᪥㻕㻝㻡⌧ሙ䛷䛚஫䛔䛾ᩍ⫱䛜䛷䛝䜛௙⤌䛵䛟䜚䛷䛝䜛ே䜢㆑ู䛧䚸ά䛛䛩䛷䛝䛺䛔ே䜢ᣠ䛔ୖ䛢䛶䚸ᨭ᥼ⱞᡭ䛺䝫䜲䞁䝖㻔ᡭ⿄๓ᚋ㻕䛾⥅⥆ⓗ䛺ᩍ⫱⌧ሙ୺య䛾άື䛻⛣⾜䞉⌧ሙ䛷㻼㻰㻯㻭䛾௙⤌⌧ሙ୺య䛾౑⏝㔞䝃䞊䝧䜲䝷䞁䝇䜢ᐇ᪋┳ㆤᖌ㛗఍䛷䜒䝕䞊䝍ホ౯㻌㻔䝖䝑䝥䝎䜴䞁ᣦᑟ㻕䛂㻝䛾▐㛫䛃㔜Ⅼⓗ䛻ᣦᑟ䜢⾜䛖㻤⌧ሙ䛷㻼㻰㻯㻭ᅇ䛩௙⤌䛿ᩚ䛳䛯䛜䚸䛣䛾ຠᯝ䛜ぢ䛘䛶䛟䜛ẁ㝵䛷䛿䜎䛰䛺䛔㻵㻯㼀୰ᚰ䛾άື䛷䛒䜚⌧ሙ䛾ព㆑䛿୙඘ศ඲య⥲ᣓᡭᣦ⾨⏕ᨵၿ䛾䛯䜑䛾䝅䝇䝔䝮䞉䝝䞊䝗䛾ᩚഛ⑓㝔඲య䛸䛧䛶䛸䜚䛟䜐ぬᝅ㑂Ᏺ⋡䛾ಶேᕪ䛜⃭䛧䛔ᡭ⿄๓ᚋ䛜䛼䛡䜛

⫋✀䜢ၥ䜟䛪䛂㻝䛾▐㛫䛃䛾ᐇ᪋⋡䛜ప䛔

඲య┠ᶆ㻞㻜㻝㻢ᖺᗘᖺᗘᮎホ౯㻞㻡ຠᯝ䛿ฟ䛶䛝䛶䛔䜛䛜䚸ᚲせᅇᩘ䛻ᑐ䛩䜛㑂Ᏺ⋡䛿䜎䛰ప䛔ᡭⲨ䜜䛾⫋ဨ䛜ቑຍ㻟㻤㻜㻞㻞㻚㻥㻞㻢㻚㻣㻛㻝㻤㻚㻢㑂Ᏺ⋡䛾ಶேᕪ䛿౫↛䛸䛧䛶኱䛝䛔ᡭ⿄๓ᚋ䜔㞟ᅋάື䛾ሙ䛷䛼䛡䜔䛩䛔

㻸㻺఍䛷䛾㻭㻴㻾౑⏝㔞ㄪᰝ䛷䚸ᾘ㈝㔞䛾᥎⛣䛻ຍ䛘䚸ᑐ⟇❧᱌䛸䛭䛾⤖ᯝ䜒ሗ࿌ᡭᣦ⾨⏕䝬䝇䝍䞊㑅ฟ⾲ᙲ㻵㻯㻹䛻䜘䜛⌮ゎᗘㄪᰝ඲㒊⨫䛻䝙䝳䞊䝇䝺䝍䞊䛷⥅⥆ⓗ䛺ᩍ⫱ྲྀ⤌⥅⥆ᐉゝ㻔㻵㻯㻯㻕┠ᶆඹ᭷㻔㻵㻯㻹㻕┤᥋ほᐹ⌧ሙ䝸䞊䝎䞊㻔㻵㻯㻹㻕䛾௵࿨䚸㞟୰◊ಟ㻭㻴㻾ಶே㓄ᕸ㻵㻯㼀┤᥋ほᐹ㛤ጞ㻵㻯㼀䜸䝸䝆䝘䝹ᩍ⫱ື⏬సᡂᖺᗘᮎホ౯」ᩘ䛾㻭㻴㻾〇๣ᑟධ䛧ಶே䛾ᕼᮃ䛷㑅ᢥ඲⫋ဨ◊ಟ䛂ᡭᣦ⾨⏕䛃䛷㻵㻯㼀ᩍ⫱ື⏬ά⏝ྛ㒊⨫⊂⮬䛾ᩍ⫱ື⏬సᡂ㻵㻯㻹䜒⮬㒊⨫䛾┤᥋ほᐹᐇ᪋㻸㻺఍䛻䜘䜛㻭㻴㻾౑⏝㔞ㄪᰝ㛤ጞẖ᭶䝣䜱䞊䝗䝞䝑䜽䛧⌧ሙ䛷ᑐ⟇❧᱌䛻ຍ䛘┳ㆤᖌ㛗఍䛻䜒ሗ࿌ᙉ໬᭶㛫䛷ྛ㒊⨫ྲྀ䜚⤌䜏䚸㻵㻯㻹䛷௚䛸ඹ᭷ྲྀ⤌⥅⥆ᐉゝ㻔㻵㻯㻯㻕┠ᶆඹ᭷㻔㻵㻯㻹㻕㻞㻜㻝㻡ᖺᗘ

年度毎の「段階的アプローチ」の実践

㻟㻝㻜
㻝㻥㻚㻟
㻝㻡㻚㻜㻛㻝㻝㻚㻤㻠㻚㻠㻠㻚㻞㻛㻞㻚㻤

㻝㻝㻣㻚㻡ྲྀ⤌㛤ጞᐉゝ㻔㻵㻯㻯㻕

表4㻞㻜㻝㻠ᖺᗘᖺᗘᮎホ౯㻝㻜㻚 㻟㻝㻜㻚㻝㻛㻡㻚㻡

㻵㻯㻯䠖㝔ෆឤᰁ㜵Ṇᑐ⟇ጤဨ఍㻵㻯㻹㻦ឤᰁᑐ⟇䝬䝛䝆䝱䞊㻔㒊఍㻕㻵㻯㼀㻦ឤᰁไᚚ䝏䞊䝮㻸㻺㻦䝸䞁䜽䝘䞊䝇

㻔㻡㻕
❧᱌

㻔㻠㻕
෌ホ౯
䠄ᖺᗘホ౯䠅

୺䛺᪂䛯䛺ྲྀ⤌ෆᐜ㻔㻟㻕ᐇ᪋⮬ᕫホ౯㻲㼃䝇䝁䜰⑓㝔඲య㻭㻴㻾౑⏝㔞
㻔㻸㻛㻝㻜㻜㻜ᝈ⪅㻛᪥㻕㻭㻛㻮⑓Ჷ⮬ᕫホ౯㻲㼃䝇䝁䜰

㻔㻝㻕
ぬᝅ
㻔㻞㻕
ホ౯

㻞㻜㻝㻟ᖺᗘ
ᖺᗘᮎホ౯

環境感染誌
Vol. 33 no. 4, 2018

環境感染誌

Vol. 33 no. 4, 2018

体」から「現場で PDCA が回せる」活動へと移行する

る職員も散見されるようになった．しかし，重症児（者）ことを目標とした．教育は「1 の瞬間」に重点をおくこ病棟全体としての遵守率は 2〜3 割程度と推定され，実ととした．2015 年度の病院としての AHR 使用量の目標際に現場で PDCA が回り，その効果が見られる段階では Pittet らが MRSA 院内伝播を抑制 す る の に 効 果 的はまだなく，全職員に手指衛生が浸透したとは言えない

１２）

状況と評価した．

だったと報告していた 15 L/1000 患者/日 とした．

（5）立案

2015 年度

2016 年度は「できる人とできない人の差が大きい」こ（1）覚悟
4 月の院内感染防止対策委員会で本年度も本戦略に取とに着目し，「できる人」を活かし，「できない人」を拾り組むことを決議した．5 月の ICM 部会で，前年度末

い上げて効果的な教育を現場で行う体制をつくることをに立案した年度目標を共有した．

目標とした．またキャンペーンの狭間の期間にも継続的（3）実施

な教育的な働きかけを行うことを ICT の目標とした．全

1

組織変革（インフラ整備）：それまで使用していた体としては「全職員が手指衛生を当たり前のように実施

ゲル状製剤に加えアロマつき，泡状など，複数種類のすること」を目標とした．2016 年度の病院としての AHR

AHR を導入し，各自が自分の好みや肌に合わせて選択

使用量の目標は 2015 年度に達成した量を参考に，25 L/できるようにした．全職種に個人携帯ポーチ配布を行う

1000 患者/日とすることとした．

とともに，医師には小ボトル入りの泡状 AHR をリール

2016 年度つきで配付した．

（1）覚悟

研修と教育：5 月に「手指衛生」についての院内

4 月の院内感染防止対策委員会で本年度も本戦略に取感染対策研修会を，全職員必須参加として実施した．こり組むことを決議した．5 月の ICM 部会で，前年度末の中で前年度作成した ICT 主演の教育動画を活用した．

に立案した年度目標を共有した．

また，各部署が主体の教育動画を新たに作成し，全オリ

（3）実施

2

1

ジナル教育動画を電子カルテ内に収載した．
3

評価とフィードバック：5 月と 10 月の直接観察の機会に，ICT による ICM の直接観察 on the job training

組織変革（インフラ整備）：前年度と同様の取組に加え，全病室入り口に設置してある AHR の自動ディスペンサー化が完了した．
2を実施した．各部署の AHR 使用量は前年同様 4 月から

研修と教育：5 月にオリジナル動画を活用した手

毎月 LN が調査し，結果を現場にフィードバックすると指衛生研修会を全職員対象研修として行った．また全職

ともに，看護師長会で報告した．

員必須参加の院内感染対策研修のテーマを「標準予防策」

現場のリマインダー：リマインダーは通年とりつとし，この中でも手指衛生の「5 つの瞬間」を取り入れ

け，5 月と 10 月の手指衛生強化月間に手指衛生推進ポた．直接観察の結果共通の弱点と判明した場面についてスターを全部署で掲示した．

は，6 月から月に 1 回ペースを目標に ICT 発信のニュー4

施設の姿勢（風土・文化）：5 月と 10 月に研修会・スレターを全部署に配付し，教育的な働きかけを継続し直接観察・ポスター掲示を中心とした「手指衛生強化月

た．自部署で理解度が低い職員を見つけ出す目的で，各間」を実施した．強化月間では現場中心の活動への移行

ICM が「強化月間」の活動の一つとして「理解度チェッを意識し，ICM を中心とした各部署独自の取り組みをク」を行った．全部署の全職員を対象に 9 月に「5 つの促し，翌月の部会にて各部署における取り組みとその成瞬間」の 5 つがどの場面かを記述，10 月に当院独自の果をお互いに紹介した．

動画を用いて手指衛生を実際に行うべき瞬間がどこか時（4）年度評価間を記載する形でチェックを行った．集計，および理解

重症児（者）病棟 A/B における AHR 使用量は 15.0/

度が低いと判明した職員の教育を ICM の職務とした．こ11.8 L/1000 患者/日であり，ベースラインの 348/437％，の教育には，オリジナル動画の活用や，「手指衛生マス

前年度からの増加率は 48.5/114.5％ であった．病院平均

ター」とペアを組んでの on the job training 等が推奨さ

AHR 使用量は 19.3 L/1000 患者/日であり，2015 年の年

れた．

5

3

度目標は達成できた．直接観察では，全ての職種におい評価とフィードバック：直接観察は前年度と同様て，手袋装着前後など，特定の場面における実施率が低の頻度，方法で継続した．LN 会での AHR 使用量報告

いといった問題点が明らかとなった．また看護師は特に，は，前年度までは数値の推移だけが報告されていたが，できる人とできない人の差が激しい傾向がみられた．年

本年度より自部署でのふり返り評価，対策立案，実際に度末の時点の「自己評価 FW」スコアは 310 点で，手指行った手指衛生の取り組みなどについても発表，意見交

衛生レベルは「中間」レベルとなった．現場で PDCA換を行った．

を回すシステムは整い，手指衛生がかなり身についてい― 154 ―

4

現場のリマインダー：前年度と同様，リマインダー

環境感染誌
表5

自己評価フレームワーク

ᵓᡂせ⣲㻝䚷⤌⧊ኚ㠉㻔䜲䞁䝣䝷ᩚഛ㻕㻞䚷◊ಟ䛸ᩍ⫱㻟䚷ホ౯䛸䝣䜱䞊䝗䝞䝑䜽㻠䚷⌧ሙ䛾䝸䝬䜲䞁䝎䞊㻡䚷᪋タ䛾ጼໃ㻔㢼ᅵ䞉ᩥ໬㻕

ྜィ䝇䝁䜰
ᖹᆒ䝇䝁䜰
ྜィ䝇䝁䜰㻔⠊ᅖ㻕㻜ࠥ㻝㻞㻡㻝㻞㻢ࠥ㻞㻡㻜
㻞㻡㻝ࠥ㻟㻣㻡
㻟㻣㻢ࠥ㻡㻜㻜

Vol. 33 no. 4, 2018

スコアと手指衛生レベル

㻞㻜㻝㻟ᖺᗘ
ᑠィ
㻡㻡
㻟㻜
㻝㻜
㻝㻞㻚㻡
㻝㻜
㻝㻝㻣㻚㻡
㻞㻟㻚㻡

㻞㻜㻝㻡ᖺᗘᮎ
ᑠィ
㻥㻡
㻡㻜
㻢㻜
㻢㻜
㻠㻡
㻟㻝㻜
㻢㻞

㻞㻜㻝㻢ᖺᗘᮎ
ᑠィ
㻥㻡
㻢㻡
㻣㻜
㻤㻜
㻣㻜
㻟㻤㻜
㻣㻢

ᡭᣦ⾨⏕䝺䝧䝹୙༑ศᚲせ᭱ప㝈୰㛫㻔ᙉ໬䛥䜜䛶䛔䜛㻕ඛ㐍ⓗ㻔ᾐ㏱䛧䛶䛔䜛㻕㼃㻴㻻㻌㻴㼍㼚㼐㻌㻴㼥㼓㼕㼑㼚㼑㻌㻿㼑㼘㼒㻙㻭㼟㼟㼑㼟㼟㼙㼑㼚㼠㻌㻲㼞㼍㼙㼑㼣㼛㼞㼗㻌㻞㻜㻝㻜㻌㼜㻣㻌䛾୍㒊䜢ᢤ⢋䛧䚸ⴭ⪅䛜᪥ᮏㄒヂ䛧䚸ᙜ㝔䛾䝕䞊䝍䜢㏣グ䛧䛯

遵守に必要な AHR 量は平均約 50 L と算出され，最終とポスターを利用した．
施設の姿勢（風土・文化）：前年度と同様，5 月と的にはこれが目標量となる．2016 年度は目標量 25 L/

10 月に研修会・直接観察・ポスター掲示を中心とした1000 患者/日まで達成できなかったが，少しでもこの目

5「手指衛生強化月間」を実施し，翌月に各部署で取り組標量に近づけるため次年度の病院としての AHR 使用量

みを共有した．楽しく手指衛生を実施できる風土をつくの目標は 30 L/患者/日とすることとした．手荒れ対策ることを意識し，5 月の強化月間では全部署のロールモとして，皮膚保護剤の導入を検討することとした．

デルとしての「手指衛生マスター」の選出，10 月の強化月間では童謡などを活用した手技確認の推進活動もプロセス評価：自己評価フレームワーク（FW）

行った．

手指衛生レベルを示す FW スコアは，2013 年：不十（4）年度評価

分レベルの 117.5 点であったが，2015 年度：中間レベル

重症児（者）病棟 A/B における AHR 使用量は 26.7/の 310 点，2016 年度末：先進的レベルの 380 点へと改18.6 L/1000 患者/日まで増加した．病院全体平均 AHR

善した．2013 年に比較して，2015 年度末（P=0.013），2016

使用量は 22.9 L/1000 患者/日であり，年度目標には届

年度末（P=0.001）ともに有意に平均スコアの上昇を認かなかった．直接観察の結果を解析したところ集団活動

めた．（表 5）の場面では 1 の瞬間の未実施が多い，個人携帯している要素毎のスコアは，2013 年，2015 年度末，2016 年度と 1 回量が不充分な場合が多い，また前年に引き続き手末，の順に 1 組織変革（インフラ整備）については 55

袋装着前後の実施率が低い，といった傾向が明らかと点，95 点，95 点，2 研修と教育については 30 点，50 点，なった．年度末時点の「自己評価 FW」スコアは 380 点，

65 点，3 評価とフィードバックについては 10 点，60 点，

手指衛生レベルは「先進的」レベルとなった．ICM を70 点，4 現場のリマインダーについては 12.5 点，60 点，

中心に，LN や手指衛生マスターが加わることで，現場80 点，5 施設の姿勢（風土文化）については 10 点，45単位での PDCA が回り始めたと評価された部署が見ら点，70 点，とそれぞれ推移した．各点数の項目毎の内れた．この一方，必要手指衛生回数が多い現場，例えば訳については，（表 1）に示した．

重症児（者）病棟や筋ジストロフィー病棟は，業務量調査から算出された予測される AHR 使用量は約 50-65 L/
1000 患者/日であったが，実際の使用量はその 3〜4 割

AHR 使用量・院内新規発生 2 系統耐性アシネトバク
ター（2DRA）検出率の推移程度であると評価された．手荒れが悪化した職員が増えてきているとの報告があった．

AHR の年間平均使用量は重症児（者）病棟 A で 2.9（2012 年）→4.2（2013 年）→10.1（2014 年）→15.0（2015（5）立案年）→26.7 L/1000 患者/日（2016 年），同 B で 2.2→2.8→

それぞれの部署で本来実施されるべき手指衛生回数を

5.5→11.8→18.6 L/1000 患 者/日 と，両 病 棟 と も 2014 年

意識し，これに近づけることを目標とした．また，より度以降で有意に増加していた（各々 P＜0.05）．

一層現場中心で取り組む意識を強める働きかけをしてい重症児（者）病棟 A における院内新規 2DRA の年間

くこととした．病棟での業務量調査に基づくと，100％

検出率は 0.32（2014 年）→0.18（2015 年）→0/1000 患者/― 155 ―

環境感染誌

Vol. 33 no. 4, 2018

図4

AHR 使用量・院内新規発生 2 系統耐性アシネトバクター（2DRA）検出率の月間値の推移

日（2016 年）と減少したが，差は有意ではなかった（P「WHO 手指衛生多角的戦略」を参考に，3 年間多角的=0.241）．なお，検出された 2DRA の薬剤感受性結果は，かつ組織的に手指衛生の改善に取り組んだ．
手指衛生改善については WHO 以外からも CDC によすべて同一のパターンであった．
AHR 使用量，およびの 2DRA 検出率の月間の値の推る「医療現場の手指衛生ガイドライン（2002）」以下「CDC
２８）
手指衛生ガイドライン」
や，米国感染管理疫学専門家

移について（図 4）に示した．

協会（Association for Professionals in Infection Control
考察and Epidemiology：APIC）による「感染予防のための重症児（者）病棟は「重症児の生命と生活を守る」以
外にも「療育の提供」「生命・生活の質を考慮した生活

２９）
手指衛生プログラム（2015）」などのガイドラインが公表されている．

の場」としての機能と役割を合わせもつため，一般病棟「CDC 手指衛生ガイドライン」の影響と効果についてと比較して家庭的な風土がある２７）．感染対策の視点から

Larson らの報告２４）がある．彼女らは米国 CDC がガイド

は集団生活，流れ作業的なオムツ交換や介助入浴など病

ラインを出しただけでは医療現場での手指衛生の大幅な原体の伝播リスクが高く，多数の人工呼吸器が稼働する

改善はみられず，その内容が実際に現場で反映されるた

高度医療の場であるなど，多剤耐性菌がアウトブレイク

めには強力な組織的なサポートが必要であると述べていしやすい環境でもある．

る．今回我々が活用した「WHO 手指衛生多角的戦略」

多剤耐性菌が広く世界に蔓延する現在「家庭的な風土」

では，この組織的なサポートが最初から重視されている．

だけでは重症児（者）病棟の患者の生命と生活を守るこ「WHO 手指衛生多角的戦略」を活用した海外の報告とは困難であり，患者に関わるすべての人が手指衛生をとしては，最近 Arntz ら１０）が「5 つの構成要素ツール」

当然のこととして行う「安全風土」を根付かせる必要がのうちの 2 研修と教育，3 評価とフィードバック，4 現ある．そのためには医師や看護師だけでなく，コメディ

場のリマインダー，5 施設の姿勢に含まれる要素についカル，非医療職など様々な教育背景をもつ全スタッフがて 3 週間取り組んだ効果について報告している．Chen

手指衛生の重要性を理解し，主体的に実践できるためのら１１） は「5 つの構成要素ツール」と「段階的アプローチ」

教育や体制が必要である．この実現を目指し，我々はを活用した取り組みについて報告している．彼らは過去― 156 ―

環境感染誌

Vol. 33 no. 4, 2018にも手指衛生改善キャンペーンの実績がある施設においいる．また，各施設で実際に成果を得るために具体的をて「段階的アプローチ」の 5 つのステップを 1 周実践し何を実践するべきか判断するために，本テンプレートにた効果について報告している．しかし，我々のように手従うだけでなく「自己評価 FW」項目の点数の変化を詳

指衛生改善の取り組みが全くなかった施設において，本細に検討することも推奨されている．さらに，ここでの戦略を総合的に活用し，かつ毎年反復しながら継続的に記述順で実施することを推奨しているわけではないこと取り組んだ単施設からの報告は検索したかぎりでは見当

も，明記されている．「実施案内」の「段階的アプロー

たらなかった．

チ」の中でも具体的な実施スケジュールが提案されてい一方久留野らは，国内の多くの病院は手指衛生改善に取り組んでいるものの「CDC 手指衛生ガイドライン」やるが，これらも実際に全てそのままの形で適用することは現実的ではない．

「WHO 手指衛生多角的戦略」に示されているような取本戦略のツール類は，現在の日本国内の状況に合わせ３０）

り組みを実践している病院は少ないと報告している ．

て作成されているものではない．発展途上国でも活用でその代り各施設で独自に考案されたプログラムを用いて，きるよう iPad の使用等は想定されておらず，教育動画

複数年に渡り，組織的，多角的な手指衛生の改善に取りはヨーロッパの病院で撮影されているため違和感を感じ組んだ報告が多数ある１３〜１５）．他にも半年〜1 年程度の手る場面も多い．我々は評価と報告を効率的かつ効果的に

指衛生キャンペーンにおいて多角的な取り組みが行われ，実施するため，紙への記録を極力控え iPad などのデジ

１６，
１７）

．これらの中で久斗タル機器を十分に活用した．これにより被評価者が自分

ら１４）と浜田ら１７）が我々と同様の方法で手指消毒剤の使用の行動を忘れないうちに即時フィードバックすることがこの前後で改善がみられている量を算出していた．前者は 2.93→8.58，後者は 5.8→11.6

可能となり，LN や ICM などの負担が大幅に軽減され，

L/1000 患者/日といずれも大きな増加を認めているが，取り組みの継続につながったと考えている．教育では，

我々のように約 5 倍かつ WHO が目安として提示して自施設を舞台にしたオリジナル動画を作成し，現場のスいる 20 L/1000 患者/日まで到達している報告はなかっ

タッフに浸透しやすい資材を提供した．重症児（者）病た．この他「WHO 手指衛生多角的戦略」を活用した国棟には，教育背景の異なる多職種が勤務する．寺島らは内の報告では，「5 つの構成要素ツール」に含まれる直同様の病棟において，多職種に対して手指衛生の方法や

７，８）接観察法の活用や，「手指衛生の 5 つの瞬間」の考え方を活用した研修９）の例などがある．

タイミングを中心とした標準予防策についての教育的働
きかけは必要不可欠であると述べている５）．本多らもコ

今回我々は，多職種が患者に関わる病棟において一か

メディカルに合わせた教育の工夫が有効であったと述べ

ら手指衛生改善に取り組むにあたり，（図 1）に示されている３１）．我々は WHO の教育動画を参考に，実際の現る本戦略の 3 つの要素全体の活用が必要と考えた．現場場で身近な職員が基本的な手指衛生を実施する，オリジの各職種が主体的に手指衛生に取り組む文化の醸成のたナル教育動画を作成した．これにより専門的な医療知識

めには特に，このような綿密に練られた戦略に則って改のない職種も，重要なポイントが一目で理解できるよう善をすすめることが，最も効率的であると考える．このになった．またコメディカルも含めて各部署で独自の動ため我々は，独自の工夫を加えつつも，取り組みの基本

画の作成に参加したことは，病院全体としての手指衛生と な る 本 戦 略 に 常 に 立 ち 返 る こ と を 意 識 し 続 け た．

文化の育成にもつながった．このように，各ツールを施「WHO 手指衛生多角的戦略」を総合的に活用しかつ複設の特性に合わせて改変することは，本戦略の効果的な数年途切れることなく活動を続けたことで，組織からの活用のために必要であり，場合によっては改変すること支援，システムづくりそして現場主体の風土への移行す自体も成果にも繋がりうると考えられる．

べてに段階的に取り組むことができた．特に我々が重視

実施の順番については「自己評価 FW」で自施設の状したのは，WHO も強調している 4 追跡評価（年度評価），

況を常に把握しつつ，「CDC 結核施設内感染対策ガイド

5 立案のステップであった．毎年度評価しそれに基づい

ライン（2005）」の考え方に立ち返ることを意識した．単て次の対策を立案することにより，一時的な改善で終わ

純に「取り組みやすいところ」から手をつけていくのでることなく，その時点に最適な目標設定や取組みが可能はなく，システムを整備することを優先した．Marraとなり持続的な改善が達成できたと考えられる．本論文

らは一般病院において，現場のスタッフ自身がどうした

執筆の時点で 3 年間継続しているが，最低でもあと 2 年

ら手指衛生を改善させることができるかについて話し合間は同様に継続していく予定である．

い，取り組んだ経験を共有することにより，手指衛生遵「WHO 手指衛生多角的戦略」の総合的な活用ととも守率が向上し院内感染が減少したと述べている２５）．田口に，いくつかの点で我々独自の工夫も凝らした．
「行動

らはコメディカルを含めた多職種が院内感染対策に主体

計画テンプレート」では，推奨しているツール類を各施的に関わることが重要であると述べている２６）．我々も同設の特性に合わせて適応させる必要性について指摘して様に，現場職員が主体的に取り組む風土をつくることを― 157 ―

環境感染誌

Vol. 33 no. 4, 2018

最重要項目の一つと考え，この求心力となる現場のリーの項目を ICT 主導で改善させることができ，1 年目にダーをまず任命した．これに続いて各現場に身近な良き両方とも 60 点まで上昇した．これらの構成要素の中でモデルを選出し，現場で効果的に対策をすすめるシステ

全く点数が上がっていないのは 3.1「一年に 1 回以上のムを構築した．なお「現場リーダー」と「良きモデル」

定期的な手指衛生用物品の評価」3.3b「手洗い石けん使は「自己評価 FW」に含まれる項目だが「行動計画テン

用量の定期的な調査」4.1「手指消毒手順」の 3 項目でプレート」，「実施案内」，「5 つの構成要素ツール」にはあるが，これらはすべて優先順位を考慮した結果，本研記載されていない．「自己評価 FW」まで含めて本戦略

究期間内では未実施となっている．なお，3 に関してはの全体を活用したことと，優先順位を熟考し定めたこと

一部実際の AHR 使用量や遵守率の数字もスコア化されは，本戦略を進めるにあたって重要であったと考える．

ているため，遵守率が上がらないと満点は取れない仕組

手指衛生改善の取り組みの評価には従来，MRSA 感になっている．2 研修と教育，5 施設の姿勢（風土・文

染症発生数や MRSA 新規発生数を代表とするアウトカ化）については ICT だけでは改善できない項目も多く，ム評価が用いられている．しかし重症児（者）病棟では短期間で大きく点数を上げることは困難である．例えば長期保菌からの感染症の反復や，陽転化と陰転化の反復

2.1a「全職員必須参加で入職時と年に 1 回以上手指衛生事例が多く，こういった評価が困難である．当院においに関する研修を受ける」2.4「手指衛生研修のための予てもこれまで評価指標が定まらず，そのため評価も実施

算」5.6f「新入職者に対するバディシステム」など，手できなかった．今回の取り組みで用いた評価指標（「自指衛生以外の院内の教育システムにも関わる内容につい

己評価 FW」）は，具体的な項目別のプロセス評価となっては様々な部署との調整が必要になり，今後の課題であている．プロセスを個別に評価していくことにより目指る．また 5.5「患者の手指衛生改善への参加」5.6e「個すものが明確に認識され，改善につながったと考えられ人の手指衛生行動に関する責任を問うシステム」などにる．「自己評価 FW」は取り組み開始の段階では，自施ついては，日本の現在の医療風土の中で取り組むのは困設の足りない部分を知るためだけでなく，始める必要性

難と感じている．しかしこれらは必須の項目とは考えにについて病院幹部の理解を得るためにも有用であった．

くく，むしろ他の項目について着実に取り組みを進める

取り組み開始後，年度末の 4 評価，5 立案のステップでことの方が効果的であると考えられる．

は，未達成項目を確認して次年度の計画を立案するため「直接観察」については観察者のトレーニングも並行に大いに活用することができた．本 FW のわかりやすして実施しているため，本研究では直接観察から導き出い日本語訳を作成するために一定の時間と手間を要した

した遵守率を結果や取り組みの評価には採用しなかった．

が，これを用いて評価を行うことは大きな労力は必要で「直接観察」によって算出される遵守率の数値には，観はなかった．日頃から AHR 使用量や手指衛生遵守率を察者のレベルによる影響が大きいといわれている．我々

サーベイランスしている施設であれば，数十分程度でス

は「直接観察」はあくまでもその場で観察できた弱点のコアを算出することは可能である．このわずかな時間と発見とそのフィードバック，といった形で「伸びしろ（潜

労力で自施設の課題が見えてくるため，多くの施設での在的能力）を見つける」目的として活用し，経年変化や活用が望まれる．これまでの報告では，本スコアはある

部署間の比較としては用いなかった．現在は一定レベル

地域における本戦略の浸透度合いを測る指標としては活の観察者が育成できたと考えられるため，今後は「直接用されているが３２，３３），遵守率との相関や，AHR 使用量と観察」による遵守率の数字をデータとして活用し，年度の相関をみた報告は見当たらない．我々の研究では本ス

毎や部署間の比較もしていく予定である．

コアが上がるとともに，AHR 使用量も着実に増加した．

本取り組みのきっかけともなった 2014 年 7 月から 8「自己評価 FW」スコアの伸び方は，構成要素により月にかけての A 病棟における 2DRA の院内新規発生の異なっていた．変化の傾向は 2 つに大別されたが，その集積は，レスパイト目的で 2013 年の秋に短期間滞在し一つは初年度に 40 点以上大きく伸びてその後はあまりていた患者による持ち込みを発端とした病棟内伝播の結変化のない 1・3・4 であり，もう一つは毎年 20〜30 点

果と判断した．これまで A 病棟長期入院中の患者からずつ伸びが見られた 2・5 であった．1 組織変革（イン

検出歴のない同一感受性パターンの菌が短期間で 2 名かフラ整備）に関しては，一般的な日本国内の病院であれら検出されたため，他にも保菌者がいることを疑って同ば標準で装備されているものだけで数十点はスコアが期病棟の入院患者の監視培養を同心円状に対照者を拡大し待できる．当院では取り組み 1 年目に AHR を全職種個ながら実施したところ，7 月は合計 7 名，8 月は 1 名陽人携帯できるようにしたことだけで 40 点一気に上がり性者を検出した．その後一般的な感染症診断として提出

95 点となった．3 評価とフィードバックと 4 現場のリマされた培養検体からの検出もあったが，定期的に年に 3

インダーに関しては，取り組み開始前のスコアはわずか回の監視培養を継続したため，これによる新規保菌患者

10 点/12.5 点と低かった．しかし取り組み開始時に多くの検出もあった．取り組みが進むと共に検出は漸減し，― 158 ―

環境感染誌最終年度では年間新規院内発生数 0 となった．ただしこの事象はもともと発生頻度が少なく観察期間も短期間であるため，アウトカム指標とはなりえない．また数ヶ月毎の定期的な監視培養検体を含めた検出結果であるため，
1 ヶ月毎の検出率の推移と AHR 使用量の増減について
直接の関連はほとんどないと考えられる．多剤耐性グラ
ム陰性桿菌の伝播に関しては，環境整備や器材の洗浄消毒など手指衛生以外にも多くの要素が関わっており３４），
手指衛生の改善のみで新規院内伝播を防止できていると言うことはできない．しかし一定レベル以上の手指衛生が日頃から実施されるようになったことは，重症児（者）
病棟における多剤耐性菌の伝播リスクの低減につながっていると考えられ，介入の効果を確認するためにも観察と報告を継続することが重要である．
結論
WHO 手指衛生多角的戦略の実践は，重症児（者）病棟における AHR の使用量増加に大変有用であった．
「手指衛生改善」には様々な手法があるが，無秩序に取り組
むのではなく「自己評価 FW」を活用することで，自施設の課題を客観的に捉えられることができた．
中でも「安全風土」が根付いていなかった当院において，病院全体
でこの改善に着手したことにより大きな成果を上げたと考えられた．全職種の現場リーダーを中心に改善に取り組むシステムを構築できたことは，多職種が関わる重症児（者）病棟においては非常に大きな意味があった．また今回 2DRA の院内新規発生の集積を契機として手指衛生改善に取り組んだが，一過性のキャンペーンに終わることなく「段階的アプローチ」を活用することで，戦略的かつ継続的に取り組むことができた．
手指衛生は標準予防策の中で最も重要であり，全職員が日頃から遵守できるようにしていかなければならない．
しかしこの一方で，様々な背景のある多くの施設がこの困難さに直面している．組織的，多角的，段階的，継続的なアプローチが求められるが，独自にこれを立案する
ためには大変な労力を要する．今回我々が実 践 し た「WHO 手指衛生多角的戦略」にはこれらの要素がすべて包括されている．他の施設でも一部分の活用だけにとどまらず，本戦略の全体を活用することにより，効果を上げることができると考えられた．
本論文の要旨は第 62 回環境感染学会（神戸市）で報告した．

利益相反自己申告：申告すべきものなし．

文献1）佐々木征行：SMID データベースシステムからみた国立病院機構の重症心身障害児者病棟の現状．日重障誌 2011; 36― 159 ―

Vol. 33 no. 4, 2018(1): 19-25.
2）岩崎裕治，家室和宏，宮野前健，倉澤卓也，益山龍雄，田村正徳：療育施設における医療的ケアの必要な入所児（者）
および NICU 長期入院児を含む受け入れ状況等の実態調査．
日重障誌 2012; 37(1): 117-24.
3）湯浅正大，中川栄二，竹下絵里，石山昭彦，齋藤貴志，齋藤義朗，他：重症児病棟および筋疾患病棟，一般病棟における抗菌薬耐性についての検討．日重障誌 2014; 39(3): 42733.
4）猪飼みつる，織田麻希，藤井龍哉：集団療育におけるメチ
シリン耐性黄色ブドウ球菌保菌児の隔離は必要か．環境感
染誌 2010; 26(4): 278-83.
5）寺島憲治，矢野久子，脇本寛子，金子和可子：小児長期療養型施設における多職種職員のケア場面と手指衛生遵守に関する検討．環境感染誌 2015; 30(1): 33-42.
6）WHO: WHO Guidelines on Hand Hygiene in Health Care:
http://who.int/infection-prevention/publications/hand-hygi
ene-2009/en/. accessed June 26, 2017.
7）青木雅子，北川洋子：NICU における手指衛生遵守率向上に向けて〜ビデオを使用した手指衛生の適切なタイミングの評価〜．環境感染誌 2013; 28(2): 97-100.
8）鈴木さつき，村田弘美：直接観察法を用いた手指衛生と手袋着脱のタイミングの遵守率上昇に向けた取り組み．環境
感染誌 2014; 29(4): 273-9.
9）山本容子，岩脇陽子，室田昌子，滝下幸栄：病院職員を対象としたパームスタンプ法を用いた手指衛生研修の有効性―精神科単科病院における実践―．環境感染誌 2015; 30(4): 281-7.
10）Arntz PRH, Hopman J, Nillesen M, Yalcin E, BleekerRovers CP, Voss A, et al.: Effectiveness of a multimodal
hand hygiene improvement strategy in the emergency department. Am J Infect Control 2016; 44: 1203-7.
11）Chen JK, Wu KS, Lee SSJ, Lin HS, Tsai HC, Li CH, et al.:
Impact of implementation of the World Health Organization multimodal hand hygiene improvement strategy in ateaching hospital in Taiwan. Am J Infect Control 2016; 44:
222-7.
12）Pittet D, Hugonnet S, Harbarth S, Mourouga P, Sauvan V,
Touveneau S, et al.: Effectiveness of a hospital-wide programme to improve compliance with hand hygiene. Lancet 2000; 356: 1307-12.
13）西岡達也，岡本和恵，井澤初美，但馬重俊，服部英喜：速乾式手指消毒剤による手指衛生遵守率の向上への取り組みとその評価．環境感染誌 2010; 25(1): 37-40.
14）久斗章広，宮良高維，森山健三，戸田宏文，山口逸弘，松島 知 秀，他：手 指 衛 生 コ ン プ ラ イ ア ン ス 指 標 の 向 上 と
MRSA 分離率の減少．環境感染誌 2011; 26(4): 243-8.
15）加藤豊範：手指衛生遵守率向上のための組織的な取り組みとその評価．環境感染誌 2015; 30(4): 274-80.
16）本田順一，小川節子，野田順子，大城暁子，中野峰子，安達康子，他：速乾式手指消毒薬消費量と MRSA 検出数．環境感染誌 2005; 20(4): 231-6.
17）浜田幸宏，岡前朋子，加藤由紀子，久留宮愛，高橋知子，末松寛之，他：手指消毒薬倍増キャンペーン実施内容とその効果．環境感染誌 2016; 31(1): 32-5.
18）WHO Hand Hygiene Self-Assessment Framework 2010: ht
tp://www.who.int/gpsc/country̲work/hhsa̲framework̲
October̲2010.pdf?ua=1. accessed June 26, 2017.
19）WHO Guide to the Implementation of the WHO Multimodal Hand Hygiene Improvement Strategy: http://www.who.int/gpsc/5may/tools/WHO̲IER̲PSP̲2009.02̲eng.pdf?ua=1. accessed June 26, 2017.
20）Template Action Plan for WHO Framework Inadequate/
Basic Results: http://www.who.int/gpsc/5may/PSP̲GPSC
1̲InadequateBasicWeb̲Feb-2012.pdf. accessed April 16,
2018.

環境感染誌

Vol. 33 no. 4, 201821）Template Action Plan for WHO Framework Intermediate
Results: http://www.who.int/gpsc/5may/PSP̲GPSC1̲Inte
rmediateWeb̲Feb-2012.pdf. accessed April 16, 2018.
22）Template Action Plan for WHO Framework Advanced/
Leadership Results: http://www.who.int/gpsc/5may/PSP̲GPSC1̲AdvancedLeadershipWeb̲Feb-2012.pdf. accessed
April 16, 2018.
23）CDC：保健医療関連施設における結核感染予防ガイドライ
ン 2005（2006 年 9 月 6 日改訂）翻訳：結核研究所ホームペー
ジ小委 員 会：http://www.jata.or.jp/rit/rj/2005guidelines.p
df：2017 年 6 月 26 日現在.
24）Larson EL, Quiros D, Lin SX: Dissemination of the CDCʼs
Hand Hygiene Guideline and impact on infection rates.
Am J Infect Control 2007; 35: 666-75.
25）Marra AR, Guastelli LR, Pereira de Araujo CM, Saraiva
dos Santos JL, Lamblet LCR, Silva Jr M, et al.: Positive Deviance: A New Strategy for Improving Hand Hygiene
Compliance. Infect Control Hosp Epidemiol 2010; 31: 12-20.
26）田口洋子，木村 紫，五十里博美，山下佳子，星野守邦，新妻隆広：当院におけるコ・メディカルスタッフに対する院
内感染予防に関するアンケート調査について．環境感染誌
2008; 23(2): 151-4.
27）江草安彦監：重症心身障害療育マニュアル，第 2 版，医歯薬出版株式会社，2005. p. 305-7.
28）Boyce JM, Pittet D: Guideline for Hand Hygiene in HealthCare Settings. Recommendations of the Healthcare Infection Control Practices Advisory Committee and the HI-

PAC/SHEA/APIC/IDSA Hand Hygiene Task Force.
MMWR Recomm Rep 2002; 51(RR-16): 1-45.
29）Landers T: APIC 実践ガイド 感染予防のための手指衛生プログラムガイド: http://www.goodhandhygiene.jp/wps/
wp-content/uploads/APIC̲Guide.pdf. accessed June 26,2017.
30）久留野紀子，笠原 敬，三笠桂一，柗浦 一，徳谷純子：
奈良県内の病院における手指衛生の状況に関するアンケー
ト調査．環境感染誌 2013; 28(2): 91-7.
31）本多領子，野村賢一：コメディカルにおける確認テストを取り入れた勉強会効果．環境感染誌 2011; 26(4): 234-8.
32）Allegranzi B, Conway L, Larson E, Pittet D: Status of theimplementation of the World Health Organization multimodal hand hygiene strategy in United States of America
health care facilities. Am J Infect Control 2014; 42: 224-30.
33）Bert F, Giacomelli S, Ceresetti D, Zotti CM: World HealthOrganization Framework: Multimodal Hand Hygiene
Strategy in Piedmont (Italy) Health Care Facilities. J Patient Saf 2017 Jan 10; doi: 10.1097/PTS.0000000000000352.
[Epub ahead of print].
34）日本環境感染学会多剤耐性菌感染制御委員会編：多剤耐性
グラム陰性菌感染制御のためのポジションペーパー 第 2 版．
環境感染誌 2017; 32(7): S1-S26.
〔連絡先：〒289-0003 四街道市鹿渡 934-5
下志津病院小児科 鈴木由美
E-mail: yumiatwork@me.com〕

Implementation of the World Health Organization Multimodal Hand Hygiene Improvement Strategy
in SMID (Severe Motor and Intellectual Disabilities) Patients’ Wards in Japan
Yumi SUZUKI, Motoko MORINO, Shigenori YAMAMOTO and Fuminobu SHINOZAKI
National Hospital Organization Shimoshizu Hospital
Abstract
Worldwide, the number of SMID (severe motor and intellectual disabilities) patients continuously in need of profound medical care, such as mechanical ventilation, are increasing. Infection
control is of great importance since such patients have high risk of multidrug resistant organism
colonization. On the other hand, SMID wards have an “at home” atmosphere, and various specialists, including co-medicals, helpers and child-carers are directly involved in taking care of patients. Therefore, it is difficult to permeate hand hygiene awareness throughout the staffs. The
SMID wards in our hospital are not the exceptions and the consumption rates of AHR have beenvery low. After experiencing a two drugs resistant Acinetobacter baumanii (2DRA) outbreak in
2014, we started to implement the WHO multimodal hand hygiene improvement strategy in2014, applying both “the step-wise approach” and “the five components of the WHO multimodal
hand hygiene improvement strategy”. The AHR consumption volume (mean value in a year) inward A was 2.9 (2012), 4.2 (2013), 10.1 (2014), 15.0 (2015), and 26.7 L/1000patient/days (2016), andin ward B, 2.2, 2.8, 5.5, 11.8, 18.6 L/1000patient/days, respectively. Although “ʻMy 5 Moments forHand Hygieneʼ approach” is the most famous component in this strategy, we found that “thestep-wise approach” which shows how to initiate and renew periodically a comprehensive handhygiene program, was also critical to make a smooth start, and to sustain the improvement ofhand hygiene. In addition, for an effective improvement in hand hygiene, the prioritization andmodification of the tools in “the five components of the WHO multimodal hand hygiene improvement strategy” and “Hand Hygiene Self Assessment Framework” was important.
Key words: hand hygiene, patients with severe motor and intellectually disabilities, WHO multimodal hand hygiene improvement strategy― 160 ―