ISSN 1340-7074

関西臨床スポーツ医・科学研究会誌
Journal of Kansai Clinical Sports Medicine and Science

2017
Vol. 27
関西臨床スポーツ医・科学研究会

関西臨床スポーツ医・科学研究会誌

2017 Vol.27
関西臨床スポーツ医・科学研究会

目次

１． 大学生運動部活動所属者における，ドーピングに関する意識・知識と軽度疾病時対応行動との関係

中久保成志

他

5

２． 大学生競技選手における，ドーピングに関する知識・意識

松尾

浩希

他

9

３． １年間の中等度運動トレーニングの実践が口腔内局所免疫機能および虫歯菌の発育抑制効果に及ぼす影響

臼井

達矢

他

15

４． 前十字靭帯損傷症例における膝蓋上包深部脂肪体硬化に対してアプローチし競技復帰を目指した一症例

小島

隆志

他

19

５． 大腿骨頚部疲労骨折 5 例の治療経験

松尾

悠亮

他

23

６． 体幹筋・股関節周囲筋の機能評価を目的とした
難度別の core stability test の保持時間について

高嶋

厚史

他

27

関西臨床スポーツ医・科学研究会誌

27：5−8，2017

大学生運動部活動所属者における，ドーピングに関する意識・知識と軽度疾病時対応行動との関係
神戸市立本山第二小学校
奈良教育大学

教育学部保健体育講座

森ノ宮医療大学

目的保健医療学部

中久保成志
笠次 良爾
松尾 浩希

た．アンケートを 350 票配布し，332 票の回答を回収した．有効回答率は 94.9 ％であった．調査時期は，2016 年

2020 年に開催される東京オリンピック・パラリンピッ

5 月～同年 10 月であった．
対象者に対して，ドーピングに関する意識・知識・学習

クの成功に導く要因の 1 つとして，ドーピング防止規則違経験および軽度疾病時の対応行動に関するアンケート調査

反者をゼロにすることが挙げられる．
近年の医薬品の販売に関連する規制緩和に伴い，一般用を実施した．なお，個人を特定できないよう無記名調査と医薬品やサプリメントは人々にとって身近なものになった．

した．アンケートは世界アンチ・ドーピング規程 2）および

この規制緩和により，軽度疾病時にセルフメディケーショ

先行研究で使用された複数のアンケート 4）～ 6）を参考に作ンを行う者が増加するものと考えられる．しかしながら，成した．調査結果を集計し，対象者のドーピングに関する

これらの一般用医薬品やサプリメントには，競技スポーツ「意識」および「知識」，軽度疾病時における対応行動につ選手が摂取することを禁止する物質を含むものが存在していて解析を行った．

いる．禁止薬物含有医薬品の服用は，その禁止物質が含有

統計的検討にはエクセル統計 Statcel3 を使用した．各されていることを摂取者が知らなくてもドーピング行為と回 答 者 属 性 の群 間 差 の検 定 は，Mann-whitney U 検 定，

みなされ，罰則を受けることになる．現在，日本におけるKruskal-Wallis 検定もしくは χ2 検定を行った．統計学的ドーピング防止規則違反の多くは，こうした「うっかり有意水準を 5％未満とした．有意性が認められた項目につ1）

ドーピング」 であるとされている．一般用医薬品や健康
食品・サプリメントが身近になったことは，ドーピングリ
スクがより高まったといえる．このことから，学校教育をいては残差分析を行った．

結果含めた様々な方面から，アンチドーピング教育を推進し，ドーピングリスクを減らしていくことが必要であると考えドーピング防止規則違反に絶対にならない物に関する設られる．しかしながら，中学校・高校では十分な教育が行問の正答率は，70％に留まった．17％の者が医師に処方さわれていないのではないかと思われる．

れた薬，11％の者が栄養ドリンクは絶対に違反にならない

そこで本研究では，大学生の運動部活動部員およびそのと考えていた（図 1）．

マネージャーのドーピングに関する意識・知識・学習経験

ドーピングについての学習経験があると，知識・関心

および軽度疾病時の対応行動についてアンケート調査を実度が高く，許容度に低い傾向が認められた（p<0.01）（図施し，対象者のドーピングに関する意識と軽度疾病時にお2）．

ける対応行動の関係について考察を行うことにより，アン

また，関心度と軽度疾病時の対応行動の関係では，ドーチドーピング教育で身に付けて欲しい知識，育てたい意

ピングに「関心あり」「少し関心あり」「関心なし」の 3 群

識，ドーピングリスクおよび学校教育の役割について検討において，「少し関心があり」の者が「セルフメディケー

することを目的とする．

シ ョ ン（ 以 下 S.M.） をする」 を選 択 する者 が有 意 に多かった（図 3）．しかしながら，関心度の有無にかかわら研究方法

ず S.M. をする者の割合は 3 割弱に留まった．また「関心あり」の者は「病院へ行く」を選択する者が多く，「関心対象は関西圏の大学 9 校の選手およびマネージャー．競
技種目は，野球，サッカー，陸上，トライアスロン，ラグなし」の者は「何もしない」を選択する者が有意に多く，「病院へ行く」が有意に少なかった（図 4）．

ビー，バスケットボール，バレーボール，ハンドボール，「S.M. をする」者の中で，市販薬の値段を選択基準とすソフトボール，バドミントン，水泳であった．また，それるか否かに関する設問では，関心がある者の方が値段を選ぞれの運動部活動に所属するマネージャーにも調査を行っ択基準にしないというものが有意に多かった（図 5）．しか—5—図 1．問 4「絶対にドーピング規則違反にならない物はどれですか」回答比率

図 2．学習経験と知識・関心・許容度の関係

図 3．関心とセルフメディケーションするか否か

図 4．関心と軽度疾病時の対応行動

図 5．値段が安いものを買うか否か—6—

（参考資料）アンケート用紙—7—

し，「薬剤師に相談する」「宣伝で知っている物を買う」で病院に受診する割合が低く，疾病に対して何もしない割合

は関心度による差は認められなかった．

が高い傾向を認めたことがわかった．S.M. は正しく行わな
いとうっかりドーピングに繋がる可能性があるが，学校現

考察場で S.M. を学ぶ機会は保健領域の「医薬品の正しい使用」
のみである．このことから，ドーピングについて理解し，

山口ら

3）

は，一般的に関心の高さは意識の高さの向上

正しい S.M. を身に付けられるアンチドーピング教育を学校と密接に関連していることから，アンチドーピングの意識

現場で推進するためには，体育領域のドーピングに関するについてもドーピングの関心度がその意識レベルを向上す

教育だけでなく，保健領域の指導内容である「医薬品の適るためには最も重要であると考えられると報告している．

正使用」の分野にも重点を置くことが有効であると考える．

本研究において，ドーピングについての学習経験があると，知識・関心度が高く，許容度が低い傾向が認められた（p<0.01）ことは，山口の報告を支持するものであると考えられる .
問 4「ドーピング防止規則違反に絶対にならない物」に関する設問は，正答率が 70 ％に留まった（図 1）．この設問は「うっかりドーピング」の可能性を直接的に示すものであると考えられる．また，学習経験のある者の正答率が有意に高かった．このことから，「ドーピング防止規則違反になる可能性のあるもの」は，今後のアンチドーピング
教育において重点的に指導すべき点の 1 つになると考えられる．
本結果から，ドーピングの学習経験があると関心度が高
く許容度が低いこと，関心度の有無にかかわらず S.M. をする者の割合は 3 割弱に留まること，また関心度が低いほど

参考文献
１）浅川伸：我が国におけるドーピング違反事例の実情と対策．
YAKUGAKU ZASSI．131（12）：755 － 175，2011．
２）（公財）日本アンチ・ドーピング機構：世界アンチ・ドーピン
グ規程．2015．
３）山口巧ら：競技スポーツ選手の軽度疾病時対応行動予測モデ
ルから考えるスポーツファーマシストの役割．YAKUGAKUZASSHI．133（11）：1249 － 1259，2013．
４）侘美靖ら：北海道のジュニアスポーツ指導者におけるドーピ
ング，サプリメントおよび食物アレルギーへの認識について．
北海道大学研究紀要．39，2015.
５）渡辺紳一ら：柔道ジュニアブロック合宿における中学生柔道選手を対象としたアンチドーピングに関する意識調査．
Therapeutic Research．36（2），2015
６）高橋克之ら：高校生競技者および指導者のドーピングに対する知識・意識に関する調査研究．医療薬学．39（3）：166 － 173，
2013．

—8—

関西臨床スポーツ医・科学研究会誌

27：9−14，2017

大学生競技選手における，ドーピングに関する知識・意識
奈良教育大学大学院
奈良教育大学
天理大学

教育学研究科

教育学部保健体育講座

体育学部体育学科・大学院体育学研究科
東北女子大学

家政学部

神戸市立稗田小学校
奈良県薬剤師会薬事情報センター

目

的

方

松尾 浩希
笠次 良爾
神谷 宣広
松本 範子
中久保成志
伊佐 勝彦

法

オリンピックや世界選手権等が行われるたびに，ドーピ

対象は，A 県内にあるオリンピック・国際大会出場者をング防止規則違反に関連する問題が取り上げられている．

多く養成する大学に在学中で，2016 年 12 月 15 日ならび

本邦におけるドーピング防止規則違反の多くは禁止物質をに 12 月 22 日のアンチ・ドーピング研修会に参加した大学

摂取したことに気づかず，うっかり服用あるいは摂取して生競技選手（12 月 15 日男性 145 名，女性 40 名の計 185

しまったという，「うっかりドーピング」であるとされて名，12 月 22 日男性 144 名，女性 57 名の計 201 名，2 日いる 1）．近年では，日本選手がドーピング防止規則違反の間合計男性 289 名，女性 97 名の計 386 名）である．

恐れのある薬を服用したため国際大会を直前にして欠場と方法は，対象に対してドーピングに関する無記名自記式なった問題が起きている．この問題は，オリンピック経験

質問紙調査を行った．本研究で用いた質問紙（図 1）は，者であるトップアスリートが「うっかりドーピング」一歩

世界アンチ・ドーピング規定 3）および先行研究 4），5）等の質

手前の失態であるとして取り上げられ，トップアスリート

問紙調査を参照し，各設問を作成した．本研究では質問紙のドーピングに対する基礎知識不足ならびに自己管理不足

調査にある「ドーピングについて」設問 1 － 10 を知識を問が表面化する形となった．

う設問，設問 11 を関心度，設問 12 を学習経験の有無，設

本邦におけるアンチ・ドーピング活動は，日本アンチ・

問 13 を許容度，設問 15 をドーピング選択についての設問

ドーピング機構（JADA）が中心となり，国内各競技団体とした．以上の質問項目を本研究の分析項目とした．調査と連携して行っている．2003 年から国体においてもドーピ

時期は 2016 年 12 月 15 日，同年 12 月 22 日の 2 日間であング検査が導入されたことで，ドーピング検査がより身近

り，質問紙調査は各日ともにアンチ・ドーピング研修会前な存在となっている．本邦におけるアンチ・ドーピング教に実施した．質問紙を 386 票配布し，386 票の回答を回収

育は，2013 年度から実施されている高等学校の学習指導

した（回収率 100 ％）．質問項目により無回答であった場

要領体育理論2）に「オリンピックムーブメントとドーピ合は，集計の対象から除外して集計を行った．

ング」が盛り込まれ，現在では学校教育において「スポー

統計学的検討には，Statcel4 を使用した．各回答者の群ツの価値」「アンチ・ドーピング」に関連する教育が実施

間差の検定においては，Mann-Whitney U 検定，Kruskal-

されている．一方で，学校教育の一環として取り入れられ

Wallis 検定もしくは χ2 検定を行った．統計学的有意水準てからの歴史は浅く，ドーピングに対する基礎知識が一般を 5％未満とした．また有意性が認められた項目についてに周知されていないことが考えられ，「うっかりドーピン

は残差分析を行った．

グ」を引き起こす要因ともなっていることが考えられる．
本研究の目的は，オリンピック・国際大会出場者を多く

結果輩出する大学に在学中の競技選手を対象に質問紙調査を行い，ドーピングに関する知識・意識を明らかにすることにアンチ・ドーピング教育の学習経験の有無については，

より，今後のアンチ・ドーピング教育における課題を検討

学習経験があると回答した者が 55％と過半数を占める割合

することである．

であった（図 2）．学習経験があると回答した者に学習をした場所について回答を得た結果，中学校での授業が 2％，
高校での授業が 50 ％，大学での授業が 33 ％，その他（講習会等）が 15％であった（図 3）．

—9—図 1．ドーピングに関する質問紙調査用紙

図 2．学習経験の有無について

図 3．学習した場所について— 10 —

競技種目別における学習経験の有無の内訳については，

考察ホッケー，陸上競技の大学生競技選手において学習経験があると回答した割合が高かった（図 4）．

これまでの学校教育現場では，総合学習の時間や道徳に学習経験の有無とドーピングに対する関心度による比較

おけるテーマの一つとして，アンチ・ドーピング教育が取では，学習経験ありの群において，「非常に関心がある」

り扱われてきた．近年，アンチ・ドーピング教育が学習指「関心がある」と回答した者が有意に多い結果となった（p

導要領に明記されることに先立ち，2012 年度から中学校＜ 0.05）（図 5）．

における学習指導要領保健体育 6）に「医薬品は，正しく使

学習経験の有無とドーピング選択についての設問による用すること」という「くすり教育」が追加された．「くす比較では，学習経験ありの群において，「ドーピングをすり教育」での内容の取扱いは主に，医薬品には主作用と副る」と回答した者が有意に少ない結果となった（p ＜ 0.05）

作用があることや使用法について理解することが含まれて（図 6）．

いる．「くすり教育」が学習指導要領に追加された翌年度

ドーピングに関する知識に関しての設問の正答数（10 点である，2013 年度より高等学校における学習指導要領体

満点）は，学習経験，競技レベル，関心度等との比較にお育理論に「オリンピックムーブメントとドーピング」といいて，有意差は認められなかった（表 1）．

う形でアンチ・ドーピング教育が学校教育現場で取り扱わ

図 4．競技種目別における学習経験の有無の内訳

図 5．学習経験の有無とドーピングに関する関心度との比較

図 6．学習経験の有無とドーピング選択との比較— 11 —

表 1．知識に関する設問の正答数（項目別）

れるようになり，現在に至っている．本研究の結果においあることが推察される．野津は，保健学習における「健康て，アンチ・ドーピング教育を受けたことがあると回答しの保持増進のための実践力」の育成には，保健学習で習得た者が，過半数を占める割合を示した（図 2）．さらに，学する知識の内容が重要であると述べている 7）．ドーピング

習したことがあると回答した者に，学習した場所について

に関する基礎的な知識を習得する学習活動とともに，習得回答を得た結果，高校での授業と回答した者が半数を占めした知識を活用して思考・判断する学習活動が必要である

た（図 3）．これは，学習指導要領にアンチ・ドーピングと考えられる．また，保健体育・体育理論のみでアンチ・教育が明記されたことにより，学校教育現場においてアンドーピング教育を取り扱うのではなく，家庭科や理科等の

チ・ドーピング教育を受けてきたことによる影響が示唆さ

他教科と関連付けることで，より身近なものとして捉え学れる．学習経験の有無とドーピングに対する関心度による習していく必要があると考えられる．

比較では，学習経験ありの群において，「非常に関心があ

本研究の結果より学校教育現場でアンチ・ドーピング教る」「関心がある」と回答した者が有意に多い結果となった育を受けることなく，大学へ進学してきた大学生競技選手（p ＜ 0.05）（図 5）．さらに，学習経験の有無とドーピングが存在することが明らかとなった．さらに学習指導要領に選択についての設問による比較では，学習経験ありの群に

アンチ・ドーピング教育が明記されてから間もないことをおいて，「ドーピングをする」と回答した者が有意に少な考慮すると，アンチ・ドーピング教育が一般に広く普及しい結果となった（p ＜ 0.05）（図 6）．ドーピングに対するているとは言い難い状況にあると考えられる．学校教育現

関心度の高さならびに「ドーピングをしない」とした選択場におけるアンチ・ドーピング教育の定着化については，は，アンチ・ドーピング教育を受けたことに伴う効果とし今後の継続した調査により明らかにしていく必要があるとて捉えることができ，アンチ・ドーピング教育の必要性が考えられる．

示唆される．
ドーピング検査は，2003 年の静岡国体から実施されて本研究の限界おり，国際レベルの選手以外もドーピング検査を受ける可能性が高まっている．競技選手としてだけでなく，指導者

本研究で用いた質問紙は，世界アンチ・ドーピング規定

としてもドーピングに関する専門的な知識が必要である．

および先行研究等の質問紙調査を参照し，各設問を作成しまた，禁止表国際基準は毎年更新されるため，定期的な知た．今回用いた先行研究等の質問紙は競技者ならびに指導識の追加・更新が必要であるため，いち早くアンチ・ドー者を対象に使用されており，非競技選手における回答は予

ピング教育が一般に普及し，アンチ・ドーピングに対す定されていない．質問紙の妥当性，信頼性を向上させるたる知識が向上することが期待される．本研究の結果より，

めに，今後は競技選手以外にも同様の質問紙調査を実施

ドーピングに関する知識に関しての設問の正答数は，学習

し，知識を問う設問の正答数を競技者と非競技者で比較，経験，競技レベル，関心度等との比較において，有意差は設問の難易度についても検討していく必要があると考えら認められなかった（表 1）．特に学習経験があると回答しれる．

た者については，正答数が多くドーピングに対して高い意

本研究の設問において学習経験ならびに学習場所につい識を持っていると予測されたが，本研究結果は予測に反すて選択式で回答を得ているが，学習方法については設問をるものとなった．本研究の結果より，学習経験がある場合作成しておらず回答が得られていない．今後の調査により，にも，ドーピングに関する知識が定着していない可能性が学校教育現場で行われているアンチ・ドーピング教育に関— 12 —

する学習方法を明確にし，知識の定着に有用な学習ならびに指導方法を開発していく必要があると考えられる．
参考文献
１）浅川伸：わが国におけるドーピング違反事例の実情と対策．
YAKUGAKU ZASSHI．131（12）：1755 － 1756，2011．
２）文部科学省：高等学校学習指導要領，2009．
３）公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構：世界アンチ・ドー
ピング規定．2015．

４）渡辺紳一ら：柔道ジュニアブロック合宿における中学生柔道選手を対象としたアンチ・ドーピングに関する意識調査，日本臨床スポーツ医学会誌，18（1）：20 － 16，2010．
５）高橋克之ら：高校生競技者および指導者のドーピングに対する知識・意識に関する調査研究，医療薬学，39（3）：166 － 173，2013．
６）文部科学省：中学校学習指導要領，2010
７）野津有司：保健における「知」の教育のこれまでとこれから，体育科教育，14 － 18，2007．

— 13 —

— 14 —

関西臨床スポーツ医・科学研究会誌

27：15−18，2017

1 年間の中等度運動トレーニングの実践が口腔内局所免疫機能および虫歯菌の発育抑制効果に及ぼす影響
大阪成蹊大学大阪成蹊短期大学
大阪府柔道整復師会専門学校
芦屋大学
大阪市立大学大学院

緒

言

臼井 達矢
永井 伸人
辻 慎太郎
竹安 知枝
松尾 貴司

暴露された際に著しく誘導的に発現されることが報告されている 10）～ 13）．また，精神的および身体的ストレスに伴う口腔内は外気にたえず曝露されていることから，細菌や内因性グルココルチコイドの分泌増加に伴い，HBD-2 のウイルスなどの病原微生物が侵入しやすく，第一線の防発現が抑制されるグルココルチコイド依存メカニズムが報御機構として機能する唾液免疫成分（特に初期免疫機能）

告されている 14）．HBD-2 は，他の抗菌性ペプチド群よりの働きが重要となる 1），2）．一般的に高強度運動や長時間運も約 10 倍の抗菌活性を有しており，さらには直接的な抗動，オーバートレーニングなどの運動ストレスに伴い，口菌活性に加えて，自然免疫と獲得免疫反応との間の伝達に腔内の局所免疫機能が低下し，上気道感染症の罹患率の増

おいても重要な作用を持つことが認識されてきており，こ加や咳，喉痛，鼻水などの上気道感染症の症状が悪化する

れらの分泌が口腔内局所免疫機能にとって非常に重要であ．口腔内局所免疫機能の代表るとされている 12），13）．特に口腔内のように大気に曝露されとしては，これまで唾液免疫グロブリン A（唾液 IgA）が細菌が豊富な環境下では，HBD-2 のような抗菌性ペプチ

報告されており，一過性運動や繰り返しの運動、長時間高ド群の存在が生体防御に大きく寄与する．特に抗菌性ペプ

強度運動により，その分泌動態が変化することが報告されチド群は，歯科学や口腔衛生学などで重要とされており，ことなど報告されている

3），4）てきた ．さらに近年，生体防御システムとして，抗菌性虫歯菌（Streptococcus mutans）の増減や虫歯の発生リス

ペプチド群の存在が注目され，それらは自然免疫に属しク，歯周病の病態や進行と抗菌性ペプチド群の分泌濃度と感染に対する第一線の防御機構として機能するだけでなは強く関連があることが報告されている 15）．抗菌性ペプチ

く，自然免疫に続く獲得免疫系を活性化させる働きを有しド群と運動に関するこれまでの報告では，Davison らが 一

5）ていることが報告されている ．特に，上気道感染や口腔過性の中等度長時間運動に伴い，唾液中の抗菌性ペプチド

内免疫機能において重要な役割を担っているのが Human-

群（LL-37, α-defensin）が有意に増加したこと 16），また

6）β-defensin-2 であり，気道上皮細胞や唾液腺から分泌さ我々は，一過性の長時間高強度運動に伴い，唾液 HBD-2

れ，ウイルスや細菌などに対する抗菌活動に大きく貢献しの発現度合いが抑制されることを報告している 17）．さらにていることが報告されている 6），7）．

運動ストレスに伴い唾液抗菌性ペプチド群の発現が抑制さ

Defensin は，粘膜表層の生体防御機構において重要なれ，その抑制が虫歯菌の活性につながることも報告してき役割を担い，低分子塩基性抗菌ペプチドの 1 グループとした 18）．また，Eda らはヨガストレッチなどのリラクゼーて分類され，β-sheet 構造と 2 ～ 3 個の分子内ジスルフィ

ション運動が HBD-2 の発現を高めることを報告していドを持つカチオン性のペプチドとして特徴づけられている 19）．このことからも運動刺激において，抗菌性ペプチド．Defensin は，抗菌性ペプチドの多型遺伝子族を群の発現は影響を受け，口腔内局所免疫機能が変化する．

形成しており，1980 年に最初に発見されてからヒトを含

これまでの運動と免疫に関する多くの研究 120），21）では，運む様々な哺乳動物の気管，唾液，腸，舌，血液，皮膚な動刺激に伴い変化した唾液免疫成分の濃度やその分泌量な

る

8），9）

． さらに Defensin

どの動態しか検討されておらず，さらに運動により変化しは，存在する 6 つのシステイン残基の形成する 3 つのジた抗菌性ペプチド群や唾液免疫成分が，実際にどのぐらいスルフィド結合の組み合わせの違いから，α-defensin との抗菌活動に貢献しているかは明らかにされていない．そβ-defensin と に 大 別 さ れ る 8），9）．Human-β-defensin-2

こで今回は，口腔内免疫機能を高めるとされる中等度運動

どからその分 泌 が発 見 されている

8），9）（以下 HBD-2）は，グラム陰性菌，陽性菌および真菌に対に着目し，1 年間の運動トレーニングの実践が口腔内局所

して抗菌活性をもち，皮膚や唾液，肺などで多く発現して免疫機能および虫歯菌抑制に及ぼす影響を検討する．

いる 10），11）．HBD-2 は生体が細菌や炎症性サイトカインに— 15 —

方法

バンクより入手し，虫歯菌はストレプトコッカス・ミュー

象唾液抗菌活性を測定した．抗菌活性レベルの測定は，菌をタンス菌（Streptococcus mutans ATCC35911）を用いて
1．対

対象者は一般健常女性 28 名（年齢 61.1 ± 3.5 歳 ; 身
4

長 156.4 ± 6.4cm; 体 重 49.8 ± 3.8kg; VO2max 22.7 ±

4.8ml/kg/min）である．対象には，実験日の 1 ヵ月前の期間，上気道感染症の罹患が無いこと，虫歯が無いこと，それぞれ採取した唾液と 24 時間培養（37 ℃）させ，その後，虫歯菌の細胞数をカウントした．
5．運動トレーニングプログラム

治療中でないことを事前に確認し，高血圧，心疾患などのスポーツクラブインストラクター監視の下，運動強度

循環器疾患，消化器疾患，炎症性疾患，内分泌疾患を有す

50％ VO2max（中等度強度）での自転車運動を 1 回 60 分，

4る者は含まれておらず，喫煙習慣を有する者がいないこと

週 3 回，1 年間実施した．さらに運動強度，時間，頻度をを予め確認した．また，運動介入に伴う影響を検討するた

管理するためウエルネスキーシステムを用いて，1 年間のめ，対象者は運動を定期的に実施していない者，さらに精運動トレーニング量の管理を行った．ウエルネスキーシス

神的ストレスが抗菌性ペプチド群の発現に影響することか

テムとは，トレーニングマシンにキーを挿入して運動を行ら実験日から 6 ヵ月間の間に身内などに不幸がなかった者

うことで，その運動量（負荷や回数，強度，時間）がデーを対象とした．本研究のプロトコールは，大阪成蹊短期大タとして保存され，1 回の運動トレーニング量を把握でき

学倫理規程研究審査会による審査・承諾を得て，各対象者るシステムである．本研究ではウエルネスキーシステムかには事前に本研究の主旨を説明し，全員から研究参加へのら得られたデータを基に，運動量を解析し，運動強度，運同意を得た．

動時間，運動頻度に対象者間で有意な差が無いことを確認している．

2．実験プロトコール
測定当日は，AM 11：00 に実験室に入室させ，口腔内の6．統計処理うがいと歯磨きを実施する．その後，60 分間安静状態を保全てのデータは正規分布を示していたため，平均値 ±ち，PM 12：00 より唾液採取を実施した．唾液採取に関して

標準偏差で示した．介入前と介入後の 2 試行間の差は，反は，自然誘発法とコットン法が多く用いられており 18），22），今

復測定の一元配置分散分析を用い，有意差が認められた場

回は安静時での唾液採取であることから自然誘発法を用い，合には，Tukey-Kramer 検定を用いて比較した．なお，有

1 分間で分泌される唾液を採取した．前述の流れで介入前

意水準の判定はいずれも p ＜ 0.05 とした．

および介入後（1 年後）の唾液採取を実施した．
3．唾液分析
採取した唾液は，滅菌ろ過および遠心分離した後，上清成分を採取し，直ちにマイナス 80 ℃凍結保存した．その後 HBD-2 は ELISA 法（Human β-Defensin 2 ELISA Kit,
Phoenix Pharmaceuticals Inc, Burlingame, CA）にて測定
し濃度を算出した．
4．虫歯菌に対する唾液抗菌活性
採取した唾液を用いて虫歯菌に対する抗菌活性レベルを測定した．被験株菌の培養には，Difco（Michigan, USA）
製を用い，その他の試薬はシグマ製を用いた．実験に用いた被験株菌は，Institute for Fermentation Osaka の微生物

— 16 —

図 1．介入前後における HBD- 2 濃度の変化

結果

HBD-2 は，口腔内の防御機構として第一線に働き，その分泌量や濃度が高いほど，より強い抗菌活性を示すことや口腔内の健康状態に抗菌性ペプチド群が大きく貢献してい1．唾液抗菌性ペプチド（HBD-2）の変化
唾 液 HBD-2 濃 度 は， 介 入 前 35.9±7.4pg/ml， 介 入 後ることを報告している 24）．そうしたことからも，唾液中の60.4±8.7 pg/ml を示 し， 有 意（p ＜ 0.001） に増 加 した

抗菌性ペプチド群を高める必要があり，今回 1 年間の中等度強度の運動トレーニングの実践（週 3 回）が，唾液抗菌（図 1）．

性ペプチド群に与える影響を検討することは，口腔ケアと運動の有効性を考える上で非常に有益なデータとなりうる．

2．虫歯菌に対する唾液抗菌活性の変化
虫歯菌抑制効果においては，介入前と比較して介入後

今回 1 年間の中等度強度の運動トレーニングの実践は，唾

では，菌の発育抑制効果が有意 （p ＜ 0.01）にみられた

液 HBD-2 濃度を有意に増加させ，さらに唾液抗菌活性レ（図 2）．

ベルにおいても，介入前と比較して虫歯菌の発育抑制効果が有意に高まった．
Davison らは，気道や口腔の流体である唾液免疫成分
は，運動刺激に伴い，相乗的に分泌されることで，その殺菌性や抗菌性が高くなることを報告 17） している．さらに
これまでの運動と口腔内免疫に関する研究において，運動
刺激により，リゾチームやラクトフェリンなどの抗菌性タ
ンパクが増加することや，口腔粘膜免疫の代表とされる
免疫グロブリン A（IgA）が増加することが報告されている 21），25）．今回 1 年間の運動トレーニングの実践により，安静時の唾液 HBD-2 の発現を高めることが示された．定期的な筋活動や交感神経への刺激により、IL-6 の反応性を高め、それに伴い抗菌性ペプチドの増加や反応性が高まっ

図 2．唾液培養中におけるストレプトコッカス・ミュータンス菌の菌数比較たと考えられる．今回は唾液と虫歯菌との培養による菌の発育抑制効果を検討したが，今後は採取した唾液中の虫歯菌の菌数や歯茎の炎症度合いなども合わせて検討していくことができれば，口腔内の健康度を高める運動方法や運動処方につなげていくことができ，口腔ケアに対する運動処

考

察方の可能性を見出せると考える．

口腔内免疫機能を高めるとされる中等度運動トレーニン

ま と め

グに着目し，1 年間の運動トレーニングの実践が口腔内局

1 年間の定期的な運動トレーニングの実践は，安静時の所免疫機能および虫歯菌の発育抑制効果に及ぼす影響を検討した．その結果，1 年間の中等度運動トレーニングの実

唾液 HBD-2 濃度を高め，さらに虫歯菌の発育抑制効果が践は，唾液 HBD-2 濃度を高め，さらに虫歯菌に対する菌

有意に高まることが示唆された．

の発育抑制効果が有意に高まることが示された．
近年，抗菌性ペプチド群に関する報告が多くなされてお謝辞り，なかでも HBD-2 は唾液腺や気道上皮細胞から分泌さ本研究を遂行するにあたり，多大な研究助成を賜りまし

れ，口腔内の自然免疫として重要な役割を担っていることが明らかにされている

2），23）．抗菌性ペプチド群と運動やスポーツに関するこれまでの報告では，Davison らが一過性の中等度強度の運動により抗菌性ペプチド群（LL-37,
α-defensin）が有意に増加したことを報告している

16）

．ま

た，我々も運動ストレス（高強度長時間運動）に伴い，唾
液中の抗菌性ペプチド群（HBD-2, LL-37）が運動直後および 1 時間後，2 時間後に一時的に有意に増加し，全身性免疫の低下をカバーしていることを報告 17） している．さらに運動ストレスに伴う抗菌性ペプチド群の低下が，口腔内の免疫環境を悪化させ，虫歯菌の発育抑制効果が減弱することを報告 18） してきた．また，Nijnik らは，唾液中のた日本教育医学会に深く感謝申し上げます．
参考文献
１）Neville V, Gleeson M, Folland JP: Salivary IgA as a risk
factor for upper respiratory infection in elite professional
athletes. Med Sci Sports Exerc. 40（7）:1228 － 1236, 2008.
２）West NP, Pyne DB, Renshaw G, Cripps AW: Antimicrobial
peptides and proteins, exercise and innate mucosal
immunity. FEMS Immunol Med Microbiol. 48: 493 － 304,
2006.
３）Nieman DC. Upper respiratory tract infections and exercise.
Thorax 1995; 50: 1229 － 1231.

— 17 —

４）Usui T, Yoshikawa T, Orita K, Ueda S, Katsura Y, Fujimoto
S: Comparison of salivary antimicrobial peptides and upper
respiratory tract infections in elite marathon runners andsedentary subjects. J phys Fitness Sports Med, 1（1）: 175 －
181, 2012.
５）Gleeson M. Immune function in sport and exercise. J Appl
Physiol 2007; 103: 693 － 699.
６）Doss M, White MR, Tecle T, Hartshorn KL: Human defensins
and LL- 37 in mucosal immunity. J Leuko Biol. 87: 79 － 92,
2010.
７）Proud D, Sanders SP, Wiehler S: Human rhinovirus
infection induces airway epithelial cell production of human
β-defensin 2 both in vitro and in vivo. The Journal of
Immunology. 4637 － 4645, 2004.
８）Ganz T. Defensins: antimicrobial peptides of innate
immunity. Nat Rev Immunol 2003; 3: 710 － 720.
９）Duits LA, Rademaker M, Ravensbergen B, van Sterkenburg
MA, van Strijen E, Hiemstra PS, Nibbering PH: Inhibitionof hBD- 3, but not hBD- 1 and hBD- 2, mRNA expression bycorticosteroids. Biochem Biophys Res Commun. 280: 522 －
525, 2001.
10）McDermott AM, Redfern RL, Zhang B, Pei Y, Huang L,
Proske RJ: Defensin expression by the cornea: multiple
signalling pathways mediate IL- 1beta stimulation of hBD2 expression by human corneal epithelial cells. Invest
Ophthalmol Vis Sci. 44: 1859 － 1865, 2003.
11）Starner TD, Agerberth B, Gudmundsson GH, McCray PB Jr:
Expression and activity of beta-defensins and LL- 37 in thedeveloping human lung. J Immunol. 174: 1608 － 1615, 2005.
12）Terai K, Sano Y, Kawasaki S, Endo K, Adachi W, Hiratsuka
T, Ihiboshi H, Nakazato M, Kinoshita S: Effects ofdexamethasone and cyclosporin A on human beta-defensin
in corneal epithelial cells. Exp Eye Res. 79: 175 － 180, 2004.
13）Tomita T, Nagase T, Ohga E, Yamaguchi Y, Yoshizumi M,
Ouchi Y: Molecular mechanisms underlying human betadefensin- 2 gene expression in a human airway cell line
（LC 2/ad）.Respirology. 27: 305 － 310, 2007.
14）Aberg KM, Radek KA, Choi EH, Kim DK, Demerjian M,

Hupe M, Kerbleski J, Gallo RL, Ganz T, Mauro T, Feingold
KR, Elias PM: Psychological stress downregulates epidermal
antimicrobial peptide expression and increases severity of
cutaneous infections in mice. J Clin Invest. 117: 3339 － 3349,

2007.
15）Dale BA, Tao R, Kimball JR, Jurevic RJ: Oral Antimicrobial
peptides and biological control of caries. BMC Oral Health,
2006.
16）Davison G, Allgrove J, Gleeson M: Salivary antimicrobial
peptides（LL- 37 and alpha-defensins HNP 1- 3）,antimicrobial
and IgA responses to prolonged exercise. Eur J Appl Physiol.
106: 277 － 284, 2009.
17）Usui T, Yoshikawa T, Orita K, Ueda S, Katsura Y, Fujimoto S:
Changes in salivary antimicrobial peptides, immunoglobulin
A and cortisol after prolonged strenuous exercise. Eur J Appl
Physiol. 111: 2005 － 2014, 2011.
18）臼井達矢 : 運動ストレスに伴う口腔内免疫機能と虫歯菌活性との関連．デサントスポーツ科学，2014.
19）Eda N, Shimizu K, Suzuki S, Tanabe Y, Lee E, Akama T:
Eﬀects of yoga exercise on salivary beta-defensin 2. Eur J
Appl Physiol. 113（10）: 2621 － 2627, 2013.
20）M.Gleeson: Mucosal immunity and respiratory illness in elite
athletes. Int J Sports Med. 21: 33 － 43, 2000.
21）Nieman DC: Exercise, upper respiratory tract infection, andthe immune system. Med Sci Sports Exerc. 26（2）: 128 － 139,
1994.
22）Akimoto T, Kumai Y, Akama T, Hayashi E, Murakami H,
Soma R, Kuno S, Kono I: Eﬀects of 12 months of exercise
training on salivary secretory IgA levels in elderly subjects.
Br J Sports Med. 37: 76 － 79, 2003.
23）Diamond G, Beckloﬀ N, Ryan LK: Host defense peptides in
the oral cavity and the lung: similarities and diﬀerences. J
Dent Res. 915 － 927, 2008.
24）Nijnik A, Hancock RE: The roles of cathelicidin LL- 37 in
immune defences and novel clinical applications. Curr Opin
Hematol. 16: 41 － 47, 2009.
25）M.Gleeson: Mucosal immunity and respiratory illness in elite
athletes. Int J Sports Med. 21: 33 － 43, 2000.

— 18 —

関西臨床スポーツ医・科学研究会誌

27：19−22，2017

前十字靭帯損傷症例における膝蓋上包深部脂肪体硬化に対してアプローチし競技復帰を目指した一症例
こたけ整形外科クリニック

こたけ整形外科クリニック
立命館大学

小島
梅野
小竹
中山

リハビリテーション科

スポーツ健康科学研究科

整形外科

博士課程前期課程

隆志・中山
宗治
俊郎
昇平

昇平・藤原

浩二・太田

昌宏・

はじめに
表 1．治療の経過

スポーツ外傷による前十字靭帯不全断裂を呈した症例
は，関節可動域（Range of Motion：ROM）と筋力が改善せず，競技復帰に難渋することが多い．本症例は膝関節伸展制限，筋力低下及び疼痛があり競技復帰の遷延がみられた．我々が実施している超音波画像装置（エコー）を活用
した大腿骨前脂肪体（Prefemoral Fat Pad：PFP）に対す
る理学療法によって，競技特性を考慮したトレーニングを実施し，膝関節伸展制限の改善及び筋力強化訓練が可能となった．本研究の目的は，エコーを用いて，治療過程における PFP の変化に対する ROM，および筋力の変化の関係を明らかにすることである．

症

例同等となり，競技特性に準じたプログラムを開始すること

17 歳男性，高校の部活動としてバドミントン部に所属が可能となった（表 1）．

している．2016 年 10 月練習中にプッシュ動作（前外方へ

理学療法の効果判定に用いた測定項目は，PFP 動態，膝の踏み込み）にて受傷した．他院にて左前十字靭帯不全断

関節 ROM，下肢筋力，疼痛検査とし，理学療法初回およ裂と診断され，中旬より当院で理学療法を開始した．理学び 8 週目に測定を実施した．PFP の測定方法は，膝蓋骨療法の経過は，1 ～ 2 週目はエコーガイド下による PFP 可

直上 3cm の部位を安静時と収縮時で測定を行った．測定

動性向上を目的に理学療法を実施した．2 ～ 3 週目は疼痛

の肢位は，安静背臥位で医師の指示のもと同一検者が超音消失，膝関節伸展－5°まで改善し，筋力強化（30％ MVC）

波画像装置（LogicQ MD200, GE 社製）を用いて測定しを開始した．4 週目より膝伸展筋力と PFP 可動性が健側とた（図 1）．PFP 厚値は，3 回測定値の平均値を採用した．

図 1．初診時における PFP 変化— 19 —

ROM は日本整形外科学会の方法に従い，ゴニオメーター

滑にする滑走とトルクに関与する．これら改善の原因に関を使用し測定した．筋力測定は，筋力測定器（GT-330,

して，PFP と ROM 及び筋力に着目し以下に考察する．

OG 技研社製）を用いて，膝関節 60 °における最大等尺性

1 点 目 は，PFP と ROM 改 善 について PFP の滑 走 機 能

収縮を測定した．筋力値は，最大膝伸展，屈曲筋力，下肢に着目する．久須美ら 1）は PFP の弾性と TKA 群の膝伸展筋力をそれぞれ 2 回測定し，その平均値を採用した．疼痛

可動域に負の相関があると述べており，PFP は膝蓋上包，は主観的疼痛検査（Visual Analogue Scale：VAS）にて測および膝蓋骨の可動性に影響すると考えられる．また，膝定した．

関節伸展に伴い膝蓋骨は大腿骨顆部を乗り越える必要があ

理学療法初回および 8 週目の測定結果を図表に示す．

り，その際に大腿四頭筋腱の浮き上がりが生じる中で PFP（図 2，表 2）PFP は理学療法初期に安静時 3.1mm，自動運の厚みが増加する．また，大腿四頭筋の広筋群に対する滑動時 4.1mm であり，PFP 可動性は低下していた．8 週目

走の円滑化に寄与していると報告され 2），伸展機構組織のには安静時 4.6mm，自動運動時 10.2mm となり，PFP 可

補助する機能も有する．本症例の不全断裂例においても動性が改善した．開始時の関節可動域は膝関節伸展－20°，

PFP 硬化によって膝蓋骨の滑走を妨げたことが，膝関節伸屈曲 110°であり膝伸展可動域に制限がみられた．8 週目に

展可動域の制限の原因となっていたと考えられる．今回のは膝関節伸展－5°，屈曲 125°まで関節可動域が改善した．

治療介入による PFP 可動性の改善が，隣接する組織との可筋力は WBI にて膝伸展筋力 52％，下肢筋力 157％であっ動性の改善につながり，本来の膝関節伸展可動域の改善にた．8 週目には膝伸展筋力 107％，下肢筋力 197％となり繋がったと考えられる．

2 点目は，PFP と筋力発揮について PFP と関節トルク

筋力の向上がみられ，膝伸展筋力に健側差はみられなかった．疼痛は，VAS7 から VAS1 に減少した．

の関係に着目する．水島ら 3） は PFP の柔軟性と膝伸展筋
力に負の相関があると述べている． PFP は膝伸展時には大腿四頭筋の収縮に伴い中央へ押し出され，膝屈曲時には大腿四頭筋の伸長に伴い急激に縮小する．膝伸展時には PFP
が中央へ押し出され，大腿四頭筋腱と大腿骨との距離を延長することで伸展トルクを高めていると言われている 4）．また，疾患や不動により筋長が静止長より短くなった短縮位
では，アクチンの二重の重なり合いや Z 膜に対してミオシンがぶつかりあうため，クロスブリッジとアクチン間の反応が筋張力発生に有効に作用しないとされている 5）．これ
ら報告から本症例は PFP 硬化から膝伸展時に中央へと押し出される動態がみられず，大腿四頭筋が短縮位となり伸展
トルクの減少が筋力発揮の低下を引き起こしたと考えられる．治療介入による PFP の柔軟性改善は，膝伸展トルクを向上させ大腿四頭筋の収縮効率が改善し，筋力発揮の向図 2．治療前後の PFP 厚の変化

上に繋がったと考えられた．
上記のことより，本症例は不全断裂に伴う炎症症状や不表 2．治療前後の測定値推移
測定値
PFP
ROM
筋力

動により PFP 硬化が生じたことで，膝関節伸展制限，筋力

開始時

8週

安静時

3. 1mm

4. 6mm

収縮時

4. 1mm

10. 2mmの動態を観察し，アプローチすることで膝伸展制限に関与

膝関節伸展

− 20°

− 5°

する ROM，筋力発揮の早期改善，競技復帰への可能性が

屈曲

110°

125°

示唆された．しかし，今回 1 症例の報告であり，疾患や

膝関節伸展

52％

107％

屈曲

161N

204N

PFP の動態によっては異なる結果も予測される．今後も他

下肢筋力（CKC）

157％

195％

低下を呈したと考えられた．不全断裂症例において，PFP

疾患や断裂例において PFP の動態を探求する必要がある．

結
考

語

察
不全断裂を呈し，ROM 制限がある症例に対して PFP 厚

本症例は，初診時は自動運動時に変化はみられなかったを測定した結果，PFP 厚の改善に伴い ROM，筋力の改善が，治療経過とともに安静から筋収縮に伴い PFP 厚の増大がみられた．その結果から膝関節疾患における PFP の動態がみられた．さらに PFP 増大と同時に ROM と筋力は改善

評価は PFP の機能改善による競技復帰に有用であると考えした．今回，着目した PFP は大腿骨と膝蓋上包の間にあるられる．

脂肪体であり，膝関節屈曲伸展に関して，関節の動態を円— 20 —

参考文献
１）久須美雄矢 他：人工膝関節置換術症例の大腿骨前脂肪体に対する治療効果 — 膝関節可動域と大腿骨前脂肪体組織弾性との関係—．第 52 回理学療法学術大会：2016.
２）林典雄：超音波リハビリテーションの実際（体幹・下肢），臨
床スポーツ医学 28（9）：1009 － 1016，2011.
３）水島健太郎 他：大腿骨前脂肪体の柔軟性と筋力・膝関節可動域の関係性 —Share Wave Elastography を用いた健常高齢者

群と TKA 群との比較—．第 50 回日本理学療法学術大会 沙
録集：2014.
４）杉晴夫編著：人体機能生理学．南江堂，東京，1991，pp 66 －79．
５）林典雄 他：運動療法のための運動器超音波機能解剖 拘縮治療との接点．文光堂：118 － 119，2015.

— 21 —

— 22 —

関西臨床スポーツ医・科学研究会誌

27：23−26，2017

大腿骨頚部疲労骨折 5 例の治療経験

西川整形外科リハビリクリニック
兵庫医療大学

リハビリテーション学部

松尾
藤岡

悠亮・小山
宏幸

智士・山下

はじめに

雅俊・西川

哲夫

表 1．症例2）

活動性の高い思春期から青年期における大腿骨頚部疲労骨折は稀な疾患である．骨が未成熟な若年者では，大腿骨の機能軸と解剖軸が一致しないという解剖学的特徴などのため，大きな外力で生じる骨折とは異なる病態を呈することがある 1），2）．発見の遅れや経過によっては転位，偽関節，
大腿骨頭壊死，変形性股関節症などの重大な結果を招くことがある 1）．本研究では，5 例の自験例に考察を加えて報
告する．

症

例

症例は 2008 年から 2016 年に当院で診療した 5 例で全例

折 compression type と診断した（図 1b）2）．発症後 4 週はスポーツによる発症であった．男性が 3 例，女性が 2 例，

非荷重とし，6 週で全荷重，単純 X 線で骨形成が確認でき

発症年 齢 は平 均 年 齢 18.6 歳（12 歳 ～ 34 歳 ） であった．

た後に発症後約 8 週で競技復帰に至った．

競技種目・骨折型は表 1 に示す．
〈症例 2〉20 歳女性〈症例 1〉13 歳男性ラクロス（大学関西 2 部リーグ）

陸上競技長距離

誘因なく練習中に右股関節痛が出現し，7 日後に受診ランニング中に左股関節部の疼痛が出現し，2 日後に初した．単純 X 線像では，明らかな骨折線は見られなかっ診した．初診時の単純 X 線像では明らかな骨折線は見られた（図 2a）．1 週間経過観察を行ったが，走ると痛みがあなかった（図 1a）．運動制限し経過観察とした．4 日後疼

り，プレーできなかった．MRI にて右大腿骨頚部疲労骨折痛が続くため，MRI にて Devas のいう大腿骨頚部疲労骨

compression type と診断した（図 2b）．発症後 4 週は非荷

図 1．症例 1：13 歳．男性
a：明らかな骨折線はみられない． b：MRI T 2 強調像では頚部下部に高信号領域を認める．

— 23 —

図 2．症例 2：20 歳．女性
a：明らかな骨折線はみられない．
b：MRI T 2 強調像では頚部下部に高信号領域を認める．

a：明らかな骨折線はみられない．

図 3．症例 3：14 歳．男性
b：MRI T 2 強調像では頚部下部に高信号領域を認め，頸部下部に骨折線を認める．

重とし，発症後 6 週より全荷重，単純 X 線像で骨形成が確認できた後に発症後 8 週で競技復帰に至った．

単純 X 線像では右大腿骨頚部に骨硬化像がみられたため，運動を中止し経過観察を行った（図 4a）．疼痛軽減は認めたが，跛行が強いため当科初診から約 8 週後に単純 X 線像

〈症例 3〉14 歳男性バスケットボール

および MRI にて右大腿骨頚部横骨折を認めた（図 4b，c）．

誘因なく練習中に右股関節痛が出現し，1 ヶ月後に初診した．単純 X 線像では明らかな骨折線はみられなかっ

MRI 撮影後 4 週は非荷重とし，発症後約 16 週で骨形成が確認でき競技復帰に至った．

た（図 3a）．ストレッチ指導を処方し経過観察とした．当科初診の 2 日後にバスケットボールの試合に出場したとこ〈症例 5〉34 歳女性

マラソン

ろ，試合中に股関節に激痛が生じ歩行困難となった．MRI

ランニング中に誘因なく左股関節痛が出現したため，10を撮影し右大腿骨頚部疲労骨折 compression type と診断

日後に初診した．初診時の単純 X 線像では明らかな骨折線した（図 3b）．

はみられなかった（図 5a）．その後ウォーキングを実施中

発症後 6 週は非荷重とした後に，疼痛が出現しない範囲に左股関節を捻り疼痛が増強した．MRI および単純 X 線

で荷重を開始した．荷重開始 2 週より全荷重とした．単純像撮影を行い左大腿骨頚部疲労骨折 transvers type と診断

X 線像で骨形成を確認した後に，発症後約 8 週で競技復帰した（図 5b，c）．

に至った．

骨折部の転位があったので，ガンマネイルにて観血的骨接合術を行った（図 5d）．術後 3 週の非荷重後に荷重歩行〈症例 4〉12 歳男性

野球を開始し，術後 4 週で仕事復帰に至った．

運動中に右股関節痛が生じ，10 日後に当科を受診した．

— 24 —

図 4．症例 4：12 歳．男性
a：X 線像では明らかな骨折線はみられないが頚部に帯状の骨硬化像を認める．
b：当科初診後 8 週の MRI T 2 強調像では頚部の横骨折を認める．
c：当科初診後 8 週の単純 X 線像では頚部の横骨折および骨形成を認める．

図 5．症例 5：34 歳．女性
a：明らかな骨折線はみられない．
b：MRI T 2 強調像では大腿骨頚部に横断する高信号領域を認める．
c：左大腿骨頚部上方に骨折線を認める．
d：ガンマネイルによる観血的骨接合術を行った．

— 25 —

考

察

えられる．
診断には単純 X 線像および MRI が有用である 1），6），7）．た大腿骨頚部疲労骨折に特徴的な病因として大きく 2 つのだし，疼痛出現後早期に受診した場合には単純 X 線像では原因が考えられる ．1 つ目は大腿骨の解剖学的特徴が挙骨折を確認することは困難な場合がある．一方，MRI は，げられる．頚体角の存在が挙げられ，内反股では大転子のコストの負担や撮影可能な施設に限りがあるが，より早期先端が骨頭中心より上部に位置するためレバーアームが長に診断が可能であると同時に低侵襲で，大腿骨頭壊死やペくなる．そのため，大腿骨頚部の屈曲モーメントを増加さ

ルテス病などの病態との鑑別が可能である．また，診断率

せる．2 つ目はスポーツや重労働などの疲労による股関節も 100 ％であったと報告されている 1）．我々の症例でも同外転筋力の減少が挙げられる 1），3）．外転筋力低下によって様に疼痛出現後の X 線検査のみでは確定診断に至らなかっ股関節が内転し，大腿骨頚部のストレス分布を変化させ，た．そのため経過観察中に大腿骨頚部横骨折に至った症例

1）

大腿骨頚部に屈曲モーメントを増加させる ．そのため，

が 2 例みられた．他疾患との鑑別のためにも MRI による早拮抗している大腿骨頚部近位外側骨皮質に牽引力，頚部遠期診断を行うとともに，患側によるジャンプや運動の制限

4）3）位内側骨皮質に圧迫力が増加する ．また筋力低下によるショックアブソーバーとしての機能が低下し，大腿骨頚部に屈曲モーメントの増加によるストレスが加わることが挙など十分に指導することが必要と考えられた．

ま と め

げられる 1）．大腿骨頚部疲労骨折の症状は疼痛性跛行，運大腿骨頚部疲労骨折はスポーツなどにより，大腿骨頚部

動時痛，鼠径部圧痛など股関節周囲の疼痛が主体である 1）．
自動 Straight Leg Raising（以下 SLR）や患肢によるジャに過剰なストレスが加わることが原因と考えられる．
部活動など運動量の増加に伴い疲労骨折に至ることが示

ンプにて股関節痛の再現をみて診断に有用とする報告もあ
る

唆された．

1），5）

．

MRI を用いることで，早期診断に至り適切な治療が選択

我々の症例は全例スポーツによる発症であった．リスクファクターに関する Harris らの報告があり ，当院の 5 症
4）例では内反股や脚長差など形態的異常はなく，運動強度の増加（速さ），運動量の増加（距離）が該当した．症例 1・

4 は中学に入学し陸上競技長距離や野球を始め，走る距離や速度が増加し発症したと考えた．症例 3 では他疾患により運動を中止しており，競技復帰し運動量が増加した際に発症したと考えた．症例 5 はフルマラソンに出場するために運動強度・運動量を増加し発症したと考えた．症例 2 においては急激な運動強度の変化は見られなかった．症例 2
は女性のため，リスクファクターでもある女性アスリートの三主徴（低エナジーアベイラビリティ・機能性視床下部
無月経・骨粗鬆症）について確認が必要である．形態的異常がみられる場合はもちろんであるがみられない場合においても，環境変化による運動強度・運動量増加は大腿骨頚部疲労骨折を予防するためにも慎重に行うべきであると考できると考えられる．
参考文献
１）丸山祐一郎ら：大腿骨頸部疲労骨折，MB Orthop，25（13），25 － 31，2012.
２）Devas, M.B. Stress fracture of the femoral neck, J. Bone Joint
Surg. 47-B：728 － 738, 1965.
３）持田茂ら：成人女性に発症した大腿骨頸部疲労骨折の 1 例，整形外科と災害外科 61（1）29 － 31，2012４）Harris, J. D., et al：Femoral neck stress fractures, Oper.
Teck. Sports Med., 23（3）, 241 － 247, 2015.
５）McCormick F., et al：Stress fractures in runners. Clin. Sports
Med. 31（2）291 － 306, 2012.
６）峯岸英絵ら：大腿骨頚部疲労骨折の 1 例，東北整災誌 53（1）87 － 89，2009７）小畑淳ら：大腿骨頚部疲労骨折の 2 例，整形外科と災害外科
51（2）364 － 366，2002.

— 26 —

関西臨床スポーツ医・科学研究会誌

27：27−30，2017

体幹筋・股関節周囲筋の機能評価を目的とした
難度別の core stability test の保持時間について
医療法人徳洲会

野崎徳洲会病院

リハビリテーション科

大阪産業大学大学院
四條畷学園大学

リハビリテーション学部

関西医科大学総合医療センター
大阪河崎リハビリテーション大学

人間環境学研究科

リハビリテーション科
リハビリテーション学部

はじめに

高嶋
高嶋
木下
新谷
橋本

厚史・田頭
厚史・大槻
和昭
健
雅至

悟志・板矢
伸吾

悠佑・福本

貴典

目することが必要であり，SB と FB の姿勢を難度に分けて評価する方法として難度別 core stability test（CST）を考

core stability の概念はスポーツ活動において重要であ案した．本研究では難度別 CST の姿勢保持時間を評価指り，四肢における末梢部の可動性や中枢部の固定性を供給標として測定を行い，設定した難度別 CST が有用である

1）

するために必要であると報告されている ．また，スポー
ツのパフォーマンス向上

2）

や障害予防

3）

に有益であると報告されている．しかし，トレーニングとしての研究は散見かを検討することを目的とした．

対象および方法

されるが，評価方法については十分に確立されていない．
そこで我々は，体幹や股関節周囲筋の総合的な筋機能を反1．対象映 する，side bridge（SB） と front bridge（FB） を core

整形外科的疾患を有さない健常男性 21 名（年齢：25.3

stability の評価として用いている 4）．今までに簡易的かつ客± 4.5 歳，身長：171.7±5.2cm，体重：65.6±10.2kg）を観的な指標として，SB と FB の姿勢保持時間を用いて core

対象とした．被験者には実験の内容を十分に説明し同意を

stability を評価してきたが，測定開始時からすでに姿勢そ得た．

のものを保持できない対象者が散見され，運動能力が多様な対象者に対する評価方法として課題があると考えられた．

2．方法

また，姿勢を難度別に設定することで目標指向型のトレー

難度別 CST（SB，FB）は難度が高い順に A，B，C，D

ニングができ，対象者の運動継続におけるモチベーションの 4 段階に分けて（図 1），SB と FB の姿勢保持時間は最向上につながる可能性がある．そのため，姿勢の難度に着大 120 秒を上限として実施した．SB と FB ともに A，B，

図 1．難度別 CST の姿勢（図中の A は重錘負荷を行っている）— 27 —

C，D の全ての姿勢において支持側は右下肢とした．難度の最も低い D では SB と FB ともに膝支持とした．C では足部支持とした．B では，SB は左下肢を挙上させ，FB では左下肢を挙上させ，右上肢も挙上させた．最も難度の高
い A では，SB と FB ともに骨盤帯の上に体重の 10％の重錘を負荷した．SB，FB の基本姿勢は，頭部，体幹，下肢が一直線となるようにして，過度な腰椎前弯や後弯が生じないものとした．また，骨盤帯の下制や回旋が生じた場合，対側下肢が床に接地した場合はその時点で測定を終了としてその時間を採用した．対象者には無作為に決定した順序
で SB，FB の A ～ D を実施させた（図 1）．
3．解析方法・統計処理

図 2．Side bridge の保持時間

SB，FB の A ～ D の保持時間に対して，一元配置分散分析を行った後に，Scheﬀe's F test により多重比較を行った．なお有意水準は 5％とした．

結果

SB の保 持 時 間 は，A が 38.1±19.3 秒，B が 52.4±23.6秒，C が 80.7±32.8 秒，D が 117.9±6.8 秒 で あ っ た（ 図2）．FB の保持時間は A が 22.1±16.0 秒，B が 26.7±16.5秒，C が 61.4±21.6 秒，D が 119.0±4.4 秒 で あ っ た（ 図3）．SB と FB の 保 持 時 間 に お い て，A-C，A-D，B-C，
B-D，C-D 間に有意差が認められた（p<0.01）（図 2，3）．

考

図 3．Front bridge の保持時間

察

姿勢保持時間を指標にして，難度別に Core stability test

たことが，姿勢保持における不安定性が増大した一要因で（SB，FB）を行った結果，SB・FB の保持時間は B ～ D

あると考えられた．A では SB，FB ともに骨盤帯に体重のの難度毎に有意差が認められ，A ～ B の難度では有意差が10％の重錘負荷を加えることで，姿勢保持に伴う体幹筋の認められなかった．

収縮が増大すると考えたが，有意な結果は認められなかっ

SB，FB の難度調整を行うために，体幹回旋を制動する

た．A と B の難度設定における課題として，現姿勢の難度

内・外腹斜筋や多裂筋，股関節の安定性に関わる中臀筋や設定を再考することや，身体能力の高いスポーツ選手など

大腿直筋の活動を高めることが必要であると考え，難度別を対象とすることで，身体能力による影響を検討することに姿勢保持の肢位を設定した．

が考えられた．

Stabilization exercise は姿勢の安定性を高めるために，

本研究では姿勢保持時間を測定することを core stability

腹筋群や背筋群などの体幹筋の同時収縮が必要であり，SBの一つの指標として用いており，予測した筋活動について

では内・外腹斜筋，多裂筋，中臀筋が主に活動し，FB での評価は行えていない．また，対象数が少ないことも研究

は内・外腹斜筋，大腿直筋が主に活動すると報告されてい限界の一つであると考えられた．

る 5）．今回，SB・FB の難度設定において，これらの筋へ

以上のことから，難度別 CST（SB，FB）における B，の負荷を与えること，姿勢の不安定性を増強させることをC，D の姿勢では保持時間の観点から難度の違いが，予測考慮して SB・FB の姿勢を決定した．

した順序であることが示唆された．結論として難度別 CST

難度別 CST の C においては，足部支持とすることで股において B ～ D は有用であり，A は姿勢や被験者の選定に関節に生じるトルクが増大し，体幹回旋に対しての不安定配慮が必要であると考えられた．また，難度の順序設定を性も増大したことが考えられた．B においては，SB では

どのように実際のテストに採用していくかも課題である．

左下肢を挙上し，FB では左下肢と右上肢を挙上させる姿勢とした．Bridge 活動において片側下肢支持とすることで
6）

体幹回旋筋のトルクが増加すると報告されている ．そのため，骨盤帯や体幹に加わる回旋方向の不安定性が増大し

参考文献
１）
W. Ben Kibler: The Role of Core Stability in Athletic Function,
Sports Medicine, 36: 189 － 198, 2006.

— 28 —

２）Jeffrey M: Core stability training, applications to sports
conditioning programs, Journal of strength and conditioning,
21: 979 － 985, 2007.
３）Nesser TW: The relationship between core stability andperformance in division I football players, J Strength Cond
Res, 22: 1750 － 1754, 2008.
４） 田 頭 悟 志 : Side-Bridge test の 体 幹 機 能 評 価 と し て の 検 討—Kraus-Weber test 変法との比較から—, 関西臨床スポーツ
医・科学研究会 , 18: 25 － 28, 2008.

５）Richard A: Electromyographic Analysis of Core Trunk,Hip, and Thigh Muscles During 9 Rehabilitation Exercises,
Journal of orthopedic sports physical therapy, 37: 754 － 762,
2007.
６）María Pilar García-Vaquero: Trunk muscle activation duringstabilization exercises with single and double leg support,
Journal of Electromyography and Kinesiology, 22: 398 － 406,2012.

— 29 —

— 30 —