＜論文＞

翻訳規範と記述的翻訳研究の批判的検討
Critical Discussion on Translation Norm and Descriptive Translation Studies
河原清志（金城学院大学）

Abstract
This paper aims to critically discuss “translation norm” and “descriptive translation studies”
proposed by G. Toury that are one of the most frequently quoted and discussed issues orapproaches in translation studies (TS). First, socio-cultural history of translation equivalence, which
seems to be the most important concept in TS, is analyzed, and then that of translation norm isanalyzed to clarify where, why and how this concept emerged in TS. Next, co-relationship between
translation norm and other related concepts and issues in TS is explained to get multifaceted
perspectives. Finally, both “translation norm” and “descriptive translation studies” are criticallyexamined mainly from sociological perspectives, with some implication of ideological bias
inevitably inherent in those concepts.

1. はじめに本稿は、翻訳学ないし翻訳研究において、最も重要な論点ないし研究方法論のひとつだと思われる、「翻訳規範」という概念と「記述的翻訳研究」という研究スタンスについて分析的・批判的に検討することを目的とする。この概念・研究スタンスはイスラエルの翻訳研究者トゥーリー（G. Toury）が提唱したものである (Toury, 1980, 1995)。
まず概念定義から確認すると、「翻訳規範」とは「あるコミュニティが共有している一般
的価値ないし考え―何が正しく、何が誤りか、何が適切で何が不適切か―を、特定の状況にふさわしく、適用可能な作業指示に翻訳したもの」（Toury, 1995, p. 55。訳はマンデイ,
2009[2008], p. 171 による）である。また「記述的翻訳研究」は、「様々な時代や文化の様々なジャンルの翻訳を対象として、膨大な量の研究を一つに集約」して、「翻訳行動に一連の法則を提案」する研究スタンスである（ブラウンリー, 2013, p. 47。訳はベイカー・サルダ
ーニャ, 2013[2009]による）。これは、起点言語テクスト（ST）と目標言語テクスト（TT）
を比較対照して、目標言語社会のシステム内における TT の位置づけや規範を記述し、その集積を通して法則を導出するという研究方法論である。
しかしながら、無色透明で中立な記述を行うという研究は本当にありうるのだろうか。
例えば、翻訳者は介入的存在であるとマンデイは言う (Munday, 2007, p. xv)。これは、翻訳1

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実践行為は無色透明で中立であり得ないことを主張する言明であるが、このことは研究という知的営為にも同じく当てはまるのではないか。それどころか、研究や翻訳に限らず、およそ人が言説を紡ぎ出す営為一般に当てはまることであるとさえ言えるであろう註１。でしゅったいあるならば、なぜこのような学説が出 来 したのかについて、社会文化史的なマクロコンテ
クストを分析したうえで、翻訳学の全体から俯瞰して見据えておく必要がある。そこで、本稿はまず、翻訳規範概念の社会文化史を簡単に見た上で、翻訳規範理論に関連する翻訳学の重要論点である翻訳シフトと翻訳ストラテジーについて批判的に分析し、翻訳規範理論と記述的翻訳研究に関して多角的に検討を行う。

2. 翻訳規範概念の社会文化史
西洋で構築されてきた翻訳学における大きな論点としては、①等価を基底概念としつつ、それを解体しようとする②目的、③規範、④文化翻訳、そして等価のあり方を美学や倫理の観点から問う⑤異（質）化、の主に 5 つの概念が挙げられる（河原, 2015a）。そこで③規
範をめぐる賛否両論を検討するにあたり、この概念が翻訳学あるいは翻訳研究全体のなかでどのような社会文化史的な位置づけになるかについて、見据えておく必要がある。
翻訳学の最も根幹に関わる概念は①「等価」であるといえる（Chesterman, 1989, p. 99;
Bassnett, 2002, pp. 30-36; 河原, 2013, 2014a, 2015a, 2015b）。この等価の解体を企てて登場した諸学説の一部が、いわば社会等価論（河原, 2015b）の範疇にある②「目的」と③「規範」に照準を合わせた学説である。等価が本質的に内包している「機能」を取り出して、目標
社会での機能に特化・焦点化させたのが「テクストタイプ」「目的・スコポス」「翻訳的行為」であり（尤も、テクストタイプ論は等価の解体は企図していなかった；Reiß, 1977/1989）、
目標社会での翻訳の機能を構造主義的・科学的記述主義の立場から構築したのが「システム」「規範」「法則」である。そこで、まずは西洋の翻訳学の基底概念である等価理論の社会文化史について触れ、次にその実質的な解体を企てた規範理論を見てゆく。

2.1 翻訳等価理論の社会文化史
等価とは基本的には A≒B という等号で結ばれた左辺と右辺の等価値関係を言う。翻訳の一般的な傾向としては、例えばステッコニが翻訳の特徴を記号論の立場から、類似性（起点と目標が似ている）、差異（起点と目標が違う）、仲介（起点と目標をつなぐ）の 3 つを挙げており (Stecconi, 2004, 2009)、チェスタマンは「近代インド＝ヨーロッパ言語では『類似性』の側面に重きが置かれ、それが理由となって、欧州の理論では「等価」が多く議論されている」と指摘している（Chesterman, 2006。訳はピム 2010[2010], pp. 130-131 による）。
この A と B のパラメーターは広義に解するとテクスト、言語、社会を取ることができるが、パラメーターが明瞭に区別された A, B として認識されること、翻訳はテクストを訳す行為として位置づけられること、往々にして翻訳者の母語へ訳し、翻訳者の母語社会へ受け入れることが多いために、A が他者化され向こう（A）からこちら（B）へ移すというメタフ

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翻訳規範と記述的翻訳研究の批判的検討

ァーが働く。したがって、等価には起点・目標の二項対立への傾注、（翻訳者である）人よ
りもテクスト間の関係、意味（価値）への固執、転移の概念を包含するというイデオロギ
ーを帯びやすい（cf. ピム, 2011）。
このようなメタファーが働くコンテクスト内で、欧州において等価概念は有益性があり続けたし、今もまだあり続けている。勢力均衡（cf. 1648 年のウェストファリア条約以来）を背景にした対等な国家間関係の樹立の必要性、多言語状況下における近代国民国家内での統治の必要性、あるいは時代が下って 1960 年代、70 年代では欧州統合において超国家的法律や統治のための翻訳が必要となり、「法的等価」（legal equivalence）が謳われたこと（言語平等主義という法的擬制）、さらには人類学などの展開による文化相対主義を背景にした文化間の対等・平等の観念、科学や文化の対等な知的交流の必要性、キリスト教福音主義の伝道の必要性と適合性など、西洋文化拡張主義に適った概念装置であったし、今もなお有効性がある。

2.2 翻訳規範理論の社会文化史
このような等価概念の有効性を揺さぶり解消し駆逐しようと企てたのが目的（スコポス）
理論や規範理論である。理論的には、パラメーターの上記 B のうちの「社会内での機能」に焦点化した議論で、目的理論の場合は等価の適用範囲を限定的にする方向で、規範理論の場合は等価の適用範囲を拡大し有名無実化する方向で議論を展開した。では、その社会的背景は何か。規範理論に焦点化して論じると以下のようになる。
等価概念を解体しようとする翻訳規範・記述的翻訳研究の企ては、1970 年代から 80 年
代に文学分野で興った理論である。これは、あらゆる翻訳には等価があると操作的に定義したうえで、起点テクストと目標テクストのシフトを同定し、そこから目標社会における翻訳のあり方を規範として抽出し、さらにそのデータを蓄積して翻訳法則を導出するというプロジェクトである。これが生起した理由は、実証主義的科学観が根強い西洋の土壌のなかで、翻訳行為に法則性を見出すという学問の科学性を追求しようとしたのが一つ。もう一つはこの学説が生起したのがイスラエル、旧チェコスロバキア（現スロバキア）、オラ
ンダ、ベルギーという欧州の中でもマイナー言語諸国であり、メジャー言語である英語、ドイツ語、ロシア語からの文化流入が多くあるため（一連のこの学派の議論の源流がロシ
ア・フォルマリズムにあるのもこのことの必然でもある）、必然的に自分たちの社会である
目標側の多元システム内で翻訳が果たす機能・役割が重視される（多元システム論）とともに、目標社会内で働く翻訳規範を重視した議論を行うことで、等価イデオロギーを打ち破り、目標言語・目標社会の優位性を説く議論が展開することが、当然の成り行きだった
こと、以上の二点が考えられる。前述のステッコニの議論でいうと左辺と右辺の差異がことさら強調された主張だと言える。翻訳規範論はスコポス理論とほぼ同時期に興ったが、欧州内での地政学的な違いから、目標重視の志向性の動機は異なっていたといえる。
具体的な研究者・文献の流れを記すと、この「規範理論」に代表される主にイスラエル・

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ルーヴェン学派は、もともとはロシア・フォルマリズムの系譜を汲むものであり、1963 年にチェコのフォルマリスト学派であるレヴィー（J. Levý）が Umenĕni překladu を出した
(Levý, 1963/1983/1998/2012) のを筆頭に註２、1972 年にホームズ（J. S. Holmes）が ‘The nameand nature of translation studies’ という論文 (Holmes, 1972/1988/2004) を出して翻訳研究な
いし翻訳学の樹立の必要性を説き、イスラエルのイーヴン＝ゾウハーが 1978 年に発表した‘The position of translated literature within the literary polysystem’ (Even-Zohar, 1978) が土台となり、翻訳の記述研究が始まった。イスラエルのトゥーリー（G. Toury）が 1978 年に ‘The
nature and role of norms in literary translation’ という論文 (Toury, 1978) を発表、1980 年にはIn search of a theory of translation、1995 年には Descriptive translation studies and beyond を出版し (Toury, 1980, 1995)、「翻訳規範論」を展開した。また英国のヘルマンス（T. Hermans）
が 1985 年には The manipulation of literature: Studies in literary translation を編集し「操作学派」が誕生 (Hermans, 1985)、同年にはベルギーのランベール（J. Lambert）とヴァン・ゴープ（H. van Gorp）が ‘On describing translation’ という論文 (Lamber & van Gorp, 1985) を発表
し、ヘルマンスはまた 1999 年には Translation in systems を出した (Hermans, 1999)。さらに
ルーヴェンにいた（のちに米国テキサスに移った）ルフェーヴル（A. Lefevere）が 1992 年に Translation, rewriting and the manipulation of literary fame を著して「リライト理論」を展開するなど (Lefevere, 1992)、ロシア・フォルマリズムの影響下で現れたイーヴン＝ゾウハ
ーの多元システム理論がいくつかの形で展開された。
以上のように「等価」概念をテクストだけに固定・固執せず、言語や社会にまで広げてみてくると、等価を支える左辺と右辺の非対称性への気づきから、等価に対する挑戦を西洋内部の非中心あるいは周縁の地域から突きつけてきた主な学説の社会文化史的コンテク
ストが詳らかになってくることがわかる。

3. 翻訳規範理論に関連する翻訳学の重要論点ではここで、翻訳規範概念や記述的翻訳研究と他の翻訳学の重要論点との関係性について見てゆくことで、当該概念や研究方法論について多角的な検討を行う。ここでは翻訳シ
フト論と翻訳ストラテジー論を取り上げる。

3.1 翻訳規範と翻訳シフトの関係
翻訳シフトとは、「起点テクストを目標テクストに翻訳するときに不可避的に起きる言語
的、社会指標的、イデオロギー的変化」（河原, 2014b）と概念定義される。この翻訳シフト
概念は翻訳行為に対する社会文化的制約の観点ともある程度パラレルである。 Toury(1995/2012) は翻訳規範を効力（potency）の観点から捉えなおし、一方の極に絶対的規則（absolute rules）が存し、他方の極に純粋な特異性（pure idiosyncrasies）が存しており、翻訳規範はこの両極の連続体（cline）の中間に位置するとした。絶対的規則は義務的シフトに、特異性は任意的シフトに対応すると考えられる。

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翻訳規範と記述的翻訳研究の批判的検討

またトゥーリーは、目標言語内で規制する翻訳規範は、適切性（adequacy）と受容可能性（acceptability）の間で翻訳等価の位置を決定し、翻訳シフトは適切性からの逸脱であると定位した (Toury, 1995/2012)。そして、翻訳行為を「規範が規制する行為」（norm-governed
activity）であると定義する彼は、規範分析の手続的概念として「等価」を前提的に認めた
うえで、個々のシフトを確定することによって当該テクストの翻訳規範を確定することになるとしている（ここで、義務的シフトは「不変なるもの」として考えられ、規範ではなく規則が規制するシフトだとして規範の分析からは手続き的に排除されている）。またコー
パスを用いればシフトに一定のパタンや規則性を見いだせる（翻訳法則）とした。
彼は上記のように翻訳を規範に規制される活動であるという概念定義をしており、Toury(1980, 1995/2012) の全体の趣旨や研究手法の特徴に照らすと、そこには不変なるもの以外、
つまり翻訳シフトはすべて規範によって説明可能であるという前提があるようである（なお、これに対する、Pym, 1998 による批判を参照）。これは翻訳という多義的・多面的・多層的な現象ないし事象を説明するために簡約化された一つの仮説である。しかし、規範以外にも社会的・認知的・言語的規制要因は様々あるはずであり、後述のように多くの批判を集めている。したがって、言語テクスト分析をベースにしつつ記述的翻訳研究の方法論を自身の理論の射程内に（無批判のまま、ある種都合よく）編入しようとしている、翻訳シフト論を扱ったルーヴァン=ズワルト (van Leuven-Zwart, 1989, 1990)、ハルヴァーソン(Halverson, 2007) への批判も、もう少し視野の広い観点から見直しが必要になってくると思われる（但し、本稿ではこの 2 つの学説の批判的検討は割愛する）。
3.2 翻訳規範と翻訳ストラテジーの関係の批判的分析註３
次に翻訳ストラテジーとの関係について見てゆく。チェスタマンはストラテジーとは「翻訳者が規範に従おうとする方法である。注意すべきなのは、それは等価の実現を求めるための方法ではなく、単に考えられる最善の翻訳にするための方法である」としている(Chesterman, 1997, p. 88)。この「翻訳者が規範に従おうとする」心的作用は「規範意識」として定位できるものである（下の図 1 の規範意識の領域）。そしてカーンズもチェスタマン
に追随する旨を述べている（カーンズ, 2013[2009], pp. 215-216）。果たして翻訳ストラテジ
ーと翻訳規範の関係をこのように捉えることは正当なのか。次にこの言明の妥当性について検討する。
トゥーリーによる翻訳規範論は、目標言語社会全体のシステムとして社会規範が機能し、その一環として翻訳規範が翻訳実務家コミュニティという下位の社会を慣習的に規定する、という議論を展開するものである。チェスタマンもこの議論を土台にして翻訳ストラテジーを論じているようである。チェスタマンの翻訳ストラテジー論によると、個々の翻訳者は最善の翻訳を求めて翻訳規範に従おうとする（意識化された規範）。そのために採用する
具体的技術論がストラテジーであるという位置づけである。しかし、これは規範とアイデ
ンティティ形成の関係性についての見識が甘い結果起こる誤謬を含んだ見解であると言わ5

『翻訳研究への招待』No. 13 (2015)

ざるを得ない。
チェスタマンのこの主張は、翻訳規範に従うのが最善の翻訳のあり方であるというものであるが、これは等価の実現（つまり構築）が最善の翻訳に努めることではないかのような誤解を与える言明である。しかし等価はあくまでも翻訳を実践するときの努力目標（つまり最善の翻訳のあり方への目標）として実際に機能しているという事実を見据えておか
ねばならない（河原, 2013, p. 118）
。その際、さまざまなコンテクスト要因が作用すること
で、個々の翻訳者によって等価構築のあり方に結果として相違が生じる、というのが等価構築性に照らし演繹されることであり（河原, 2014a, 2015a）、翻訳規範は等価構築を行う一つの要素にすぎないし、規範から逸脱することで翻訳者個人の個性やアイデンティティを示す行動パタンも観察される（図 1 の(c) 個人の特異性の領域。これには意識・無意識両方の領野を含む）のがミクロ社会レベルでの実際である（註 1 のテーゼ i を参照）
。ここでは特に、規範逸脱意識なるものも個々人のストラテジーとしてある程度醸成されていることも見逃してはならない。
次に、どのような理論構成が考えられるかについて検討する。詳細な検討は翻訳の目的論、規範論、イデオロギー論などとの相互連関を見据えないと困難であるが、①等価構築の心的・認知的手続きに焦点を当てるか、②等価構築の結果に焦点を当てるかによって、等価構築の具体的な観察方法が異なってくる。まず②後者は起点テクストと目標テクストのテクスト的な「ズレ」として物質的に観察可能である。翻訳者が意識的・無意識的に等価構築行為を行った結果が、ズレ（shift）となって現れており、これは静的な産出物として客観的に捉えることができる（下の図 2 の(a)シフトの射程の部分）。
では、①前者の心的・認知的手続きの面はどうか。これは翻訳者が過去の翻訳経験から
翻訳プロセスのなかで起点テクストを意識的・主体的に転換する（ずらす）行為（conversion）とその意識に焦点を当てるものである。意識的・主体的に転換するのであるから、等価のあり方についても当然認識しているのである。しかしながら、自らが意識しえない何らかの縛り（規範なり慣習なり個人的行動性向・価値観・イデオロギーなど）が作用することで結果として自らが認識しないズレも生じる、というのが翻訳の等価構築の実際であるだろう。そして、日常言語におけるストラテジーの語義を踏まえて、本来の定義を「翻訳ス
トラテジー（strategy）とは翻訳者が意識的にシフトを起こさせる、または最小限に抑える
転換操作のことである」とするならば（河原, 2014c）、(a)［実際の翻訳物のズレ］から (b)［主体的な転換行為の結果物］を引き算したものが理論上は (c)「無意識的行為の結果物」となり（下の図 2 の (a) (b) (c) がこの包含関係を示している）、ここにはストラテジーのような意識的行為が関与しない残余（つまり、図 1 の(c)）が存在することになる。そして理論上はこの残余範疇にも規範の規制は作用しているため（詳述すると、図 1 の(b)規範の領域のうちの無意識の領野の部分）、チェスタマンの言明は理論的に破綻することになる。
また、そもそも規範を逸脱することによって翻訳者が自身のアイデンティティを表出するという行動は、社会一般で見られる規範とアイデンティティの関係と同じであり（ゴッフマン, 1985[1961]; 野村, 1992/1998）、チェスタマンがトゥーリーに依拠して特定の社会の6

翻訳規範と記述的翻訳研究の批判的検討

総体を規制する規範を想定し、その構成員はすべてその規範に従うという着想がイデオロ
ギー（虚偽意識）となって、規範、規範意識、ストラテジーといった概念の理論構成を曇らせていると言わざるを得ない。
翻訳者コミュニティという社会を一枚岩なものと見立て、内部の構成員が一律に斉一的行動を取るという理論家のイデオロギー（西洋近代主義的な合理的人間像を措定することによる意識の限界）がここに読み取れる註４。以下を図示すると次の図 1、2 のようになる。
図 1：規則・規範・特異性の意識／無意識の領野
意識任意性

規範逸脱意識

規範意識
規則
意識

絶対性
無意識
(a) 規則(b) 規範(c) 個人の特異性

図 2：翻訳シフト・ストラテジー・規範の関係
しかし、実際は規範からの逸脱行為あ

シフトの射程 (a)り。それも個人内部のアイデンティティ
形成のストラテジーの１つである。

無意識

(c)

転換（conversion）

翻訳規範

(b)
意識

規範意識

ストラテジーの射程

繰り返しになるが、ストラテジー論は特異な専門的概念定義を施さない限り、その日常
言語的な意味からして、意識の領野に関する議論である。しかし、規範は意識・無意識両方の領野にわたる議論である。また、ストラテジーとは「翻訳者が規範に従おうとする方法である」とチェスタマンのように定位すると、規範逸脱現象をストラテジックに展開す7

『翻訳研究への招待』No. 13 (2015)

るというミクロ社会語用論レベルの分析が等閑視されてしまう。以上二点について、既存の翻訳ストラテジー論と翻訳規範論の関係に関し、注意を要する。
（以上、翻訳理論言説の意識と無意識について詳細に記した河原（2015a）を参照。）

4. 翻訳規範理論と記述的翻訳研究の内容
以上を踏まえて、翻訳規範理論と記述的翻訳研究の内容自体を詳しく検討してゆく。
イーヴン＝ゾウハーは、翻訳文学が一つのシステムとして機能する条件として、(1) 目
標言語が翻訳すべき作品を選ぶ仕方、(2) 翻訳の規範、行動、方針が他の併存するシステ
ムから影響を受ける仕方、を挙げている (Even-Zohar, 1978, p. 118)。これを承けて議論を展開させたのが、トゥーリー（G. Toury）である。トゥーリーの翻訳規範論は、これまでの翻訳諸学説のなかで最も影響力があり、引用されるものである。まずは第 4.1 節でいくつか項目を抽出し、それらに対する評価は第 4.2 節で概括的に示すこととする。
4.1 翻訳規範理論[1] トゥーリーの研究目的
彼は当初、翻訳を決定する社会文化的条件を多元システム理論によって探究していたが、翻訳研究の科学性と体系性を求めて、次のように語っている。
欠けているのは、卓越した直観と優れた洞察を備えた個々の試み（既存の多くの研究はこれにあてはまる）ではなく、明快な仮説から出発し、可能な限り明示化され、翻訳学自体の内部で正当化されるような方法論と研究テクニックを備えた、体系的な分野である。このような部門だけが、個々の研究結果を間主観的に検証し比較することを可能にし、研究自体の再現可能性を保証する。（Toury, 1995, p. 3 in マンデイ,
2009[2008], p. 171; 2012 年改訂版では、p. XIII に掲載されている。
）[2] トゥーリーの研究方法論
次に、トゥーリーの方法論について検証する。
１）DTS（descriptive translation studies; 記述的翻訳研究）としてまず、方法論的等価を採る。つまり、翻訳と称するあらゆるテクストは原文と等価であると見做したうえで、次の三段階の方法で分析を行う。①テクストを目標文化システム内で考え、その受容可能性（acceptability）を見る。②起点テクストと目標テクストとを対照しシフトを析出して、部分部分の対応ペアを同定する。③起点テクストと目標テクストのペアの翻訳プロ
セスを再現し、科学としての一般化を試みる。
２）つぎに、同種類のテクストを見つけ出し、１）のプロセスを再現する。そして多くのデータを集め、この作業を繰り返し、ジャンル、時代、著者などごとに、パラレルテク
ストのコーパス化を図り、記述的プロファイルを蓄積してゆく。このようにして、それ

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翻訳規範と記述的翻訳研究の批判的検討

ぞれの種類の翻訳規範を同定する。最終目標は翻訳に関する法則を記述することである。
３）シフトの同定の方法に関し、トゥーリーは初期の論文で、シフト分析の基準項として「比較のための第三項」を、シフト評価の基準として「適切な翻訳」（adequate translation）を提唱した。
４）初期の論文では、仮説的に中間的不変項ないし比較のための第三項を、シフトを測る規準としていた。
これを普遍的に適切な所与のものとしたうえでのシフト分析を行った
ことへ激しい批判があり (Gentzler, 2001; Hermans, 1999)、トゥーリーはこれを取り下げ、
起点テクストに目標テクストをマッピングし、対照ペアを比較するという柔軟で非模範的な比較方法を提唱した。

[3] トゥーリーの翻訳規範の概念と性質
トゥーリーは翻訳を「規範に支配された活動」だと規定し、前述のように規範（norm）
をつぎのように定義する。
「あるコミュニティが共有している一般的な価値観ないし考え―
何が正しく何が誤りか、何が適切で何が不適切だと考えられるかに関し―を、特定の状況にふさわしく、適用可能な『作業指示』にしたもの」(Toury, 2012, p. 63)。そして前述のよ
うに、規範は個人が教育や社会化のプロセスのなかで獲得されるもので 註５、規範を効力（potency）の観点から、一方の極に絶対的規則（absolute rules）が存し、他方の極に純粋な特異性（pure idiosyncrasies）が存しており、規範はこの両極の連続体（cline）の中間に位置するとし、実際の翻訳に現れる等価のタイプと程度を決定するとしている。

[4] トゥーリーの翻訳規範の類型
トゥーリーは異なる種類の規範が翻訳プロセスの異なった段階で作用するとして、以下の類型を想定する。初期規範（起点言語の規範へ従うか、目標言語の規範に従うかのマク
ロ・ストラテジー）、その下位のものとして予備的規範（翻訳政策と翻訳の直接性―翻訳すべきテクストの選択と重訳の問題）、運用規範（目標テクストのマクロ・ミクロな操作・編集）を挙げる。特に初期規範によってシフトのあり方が支配されるとしている点は注目すべきことである。
そして彼は、「翻訳における等価」は、起点テクストと目標テクストを比較し、両者間のズレを見ることでシフトが明らかとなり、これが即ち、両者の間にすでに想定されている等価だと位置づける（機能的関係概念）。つまり、前提として両者にはすでに等価があるものとして分析を行うという手法を採る（規範分析の手続的概念）。これにより、義務的な行動（最大強度）から許容される行動（最少強度）を規制する規範を析出し、翻訳プロセスに作用する規範を再構築する、としている (Toury, 2012, pp. 79-92)。
[5] トゥーリーの具体的な研究対象
等位結合句（binominals）の範列的研究（擬古文のパロディの文体の析出）で、目標テク

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ストが起点テクストに対し 30%増となっていたことといった分量の比較などを行ったのを一つの分析の模範とし（Toury, 2012, 第 7 章）、シェークスピアの翻訳、間接翻訳（重訳）、
翻訳ストラテジー、文学テクストと文学翻訳テクストとの比較、ハムレットの音韻的側面の分析、翻訳特有の語彙項目と辞書編集上の扱い、自然独習型における翻訳者発達モデルなどを同書の第 3 部で扱っている (Toury, 2012, pp. 131-293)。
[6] トゥーリーの翻訳法則論
トゥーリーは規範の抽出という記述的研究を累積することで、翻訳に関する一般原則を引き出そうとしている（「記述的研究を越えて、翻訳行動の法則へ向けて」という章のタイ
トルになっている）。それが翻訳法則で、つぎの 2 つがある (Toury, 2012, pp. 295-315)。①
標準化進行の法則（起点テクストの特異なパタンが消され、変種の少ない標準語法を使う
傾向）、②干渉の法則（起点テクストの言語的特徴が目標テクストで再現される傾向）。トゥーリーは、翻訳法則は一種の蓋然的な説明であり、例外もあって、その例外は別の法則で説明可能とする (Toury, 2004, p. 29)。そこで彼は「普遍的特徴」（universals）という用語は避けている。具体的には、“If X1 and/or X2, and/or … Xn, then the greater the likelihood that Y,
whereas if Z1, Z2, and/or … Zn, then the lesser the likelihood that Y.” と定式化し、これを蓄積させ、“If X1 and Z1, then the likelihood of Y is greater than if X1 and Z2, and even greater than if X1and Z3.” という定式で法則化するとしている (Toury, 2012, p. 302)。
[7] 記述的翻訳研究一般の評価
トゥーリーの記述的翻訳研究は翻訳学の諸研究のなかで最も評価の高いものの一つであり、今後の記述的翻訳研究にとっての強力な指針でもある。しかしながら、再現可能性を重んじる準科学的な規範・法則というアプローチに対する批判もある。
まず、イーヴン＝ゾウハーのシステム理論の流れを汲む Hermans (1999) は、トゥーリーの用語（起点言語規範適合性を表す「適切さ」（adequacy）、目標言語規範適合性を表す「受容可能性」（acceptability））は評価的な含みがあり客観性に欠けること、目標「言語」
重視の姿勢であること、翻訳に関わるすべての変数を知り、その法則性を導くことの不可能性、などの疑問を提出した。また、多元システム理論を批判する Gentzler (1993/2001) は、僅少の事例から一般化を行うことは過剰汎化につながり、それは単なる信念の焼き直しにすぎないこと、記述された規範はあまりに抽象的なものであること、などとシステム理論と共通した批判を行った。さらに、Munday (2008/2012) も、シフトを同定する際に行う目標テクストの起点テクストへのマッピングがその場限りのものであり、このモデルは客観性に欠け、再現可能なものではないこと、再現可能性を重んじる準科学的な規範・法則というアプローチが、状況変数が多岐にわたって複雑な翻訳現象にどの程度適用可能か疑問であること、トゥーリーの 2 つの法則自体、相互矛盾を孕んでおり、規範や法則よりももう少し複雑な要因を組み合わせたモデルの提示が必要であること（起点テクストパタンの10翻訳規範と記述的翻訳研究の批判的検討

効果、目標テクストにおける明快さの選好と曖昧性の回避、思考プロセスの効率を最大化する必要性のような翻訳者の現実的な考慮、時間の制約の下での意思決定の重要性など）を説いている（マンデイ, 2009[2008], pp. 179-181）。
このように批判が提出されるということは、この理論に対する注目度も高いということであるが、次節でこれをさらに批判的に検討してゆく。

4.2 記述的翻訳研究（Descriptive Translation Studies）
そもそも、純粋な意味で記述的翻訳研究（DTS）というのはあり得るのか。これが根源的な問いである。自らを「中立な記述的立場」であると称することに内在する非中立性とどのように向き合うのか、という非両立的なジレンマをどこまで自覚できるかが問われるのが、この研究スタンスを採る研究者たちが常に考えなければならないことである。では、この記述的翻訳研究を提唱しているトゥーリーの立場・姿勢を再度確認する。
トゥーリーによる DTS の研究方法論の詳細については、前述したとおりである。ここではこれまでの DTS を批判的に分析した諸学説から、DTS の特徴を抽出し列挙する（以下は、ベーカー, 2013[2009], pp. 141-148 を基底に、ピム, 2010[2010]; Munday, 2012; Toury, 2012;
ブラウンリー, 2013[2009], pp. 45-52 をまとめたもの）。

1.

翻訳とは何か、翻訳とはどうあるべきか、あるいは起点テクストと目標テクストの関係はどうあるべきかについて先験的に述べることを明確に拒否した。

2.

翻訳に関わる様々な問題をすべて歴史的に、つまりその時代において受容側の文化に作用している条件に基づいて検証することを重視した。

3.

研究の範囲を翻訳テクストの検証を超えて、特にパラテクストや翻訳に関する評価（序文、書評、経験談等）にまで拡大しようとした。

4.

翻訳行動とはどのようなものであるべきかではなく、実際にどのようなものであるかを記述しようとした。

5.

特定の事象の集合ないし部分集合に適用でき、しかも「間主観的に検証可能」な
一般化の形をとった記述でなければならないとした。

6.

規範の概念は記述的範疇を提供するものであり、それにより各種の翻訳行動について、こうした無秩序でない、検証可能な記述が可能であるとした。

7.

規範（norm）とは、能力（competence；特定の文脈で翻訳者が採用できる選択肢
を研究者がリストアップするもの）と運用（performance；翻訳者が現実の場面で実際に採用する選択肢の集合）の中間レベルであって、翻訳者が特定の社会歴史的文脈のもとでよく採用する選択肢の集合のことである。これは、「実際の事実（is）」や「可能なもの（can be）」ではなく、何が「典型的（typical）」であるかの研究であり、分析者は運用の生データも、能力の観念的な可能性もこの中間的性質によって説明可能とする。

11

『翻訳研究への招待』No. 13 (2015)8.

翻訳者は共同体によって指定された機能を、共同体内で適正とみなされる方法で果たすという社会的な役割を担っている。そして一連の規範を習得して、特定の共同体における適正な翻訳行動を見分けられるようになることが、その共同体において翻訳者になるための前提条件であるとする。

9.

翻訳行動の規範を特定するには、実際の翻訳コーパスを調査し、コーパス内で翻訳者たちが選んでいる典型的な方略のタイプは何かなど、翻訳の規則的なパタンを突き詰めていくという方法を採るとする。このように行動の法則を定式化する
ことによって科学的な理論を構築することを狙っている。

この DTS に対する批判論についてはすでに前述した通りであるので、ここでは上記の特徴を有する DTS の枠組みのイデオロギーを批判的に分析する。
【研究という行為の認知的・社会学的側面】翻訳とは何か、翻訳とはどうあるべきか、あるいは起点テクストと目標テクストの関係はどうあるべきかについて先験的に述べることを明確に拒否したとしても（つまり規定的・模範的研究の拒否）、認知的局面においては、人はある対象、被説明項に対峙したとき、己のもつ準拠枠、フレーム、あるいは広く長期記憶化したスキーマによって世界制作を行うのである（グッドマン,
2008[1978]）。つまり、先験的（アプリオリ）に何かを判断し述べることを拒否しようとしても、そこには必ず先験的予断、先入観が入り込むのであるという自己回帰的自覚を研究者は持つ必要が出てくる（この点につき、Chesterman & Arrojo, 2000; Hermans,
1999）。これは研究という理論構築行為一般に当てはまるが、「記述的研究」を前面に出す研究にとっては特に自覚する必要のあることだと思われる。
またそもそも社会学的局面においては、「翻訳とはどうあるべきか」という「べし（ought, Sollen）」という当為の様相を分析・記述・説明する方法論として、「記述主義（descriptivism）」（経験的規則性たる通常性（normativity）など何らかの事実性に還元する考え方）、「指図主義（prescriptivism）」（命法を範型とする行為指図に還元する考
え方）、「正当化志向主義」（記述や指図を超えた正当化志向として捉える考え方）が拮抗している状況にある（詳しくは、井上, 1998, pp. 322-323）。このトゥーリーの DTSはこのうち「指図主義」を排して「記述主義」を単純に採用するものと思われるが、これらの考え方の社会学におけるこれまでの重厚な議論をまったく等閑視し、「明快な仮説から出発し、可能な限り明示化され、翻訳学自体の内部で正当化されるような方法論と研究テクニックを備えた、体系的な」説明 (Toury, 1995, p. 3) を試みようとしていることの限界を露呈している。学際性を標榜する翻訳学内部にあって、他の学問分野における先行研究を度外視した議論をしても、浅薄な論の展開しか望めないように
思われる。



【社会記号論の視座】また、社会記号論の立場からすると、ある対象を分析する場合、コンテクスト負荷性とイデオロギー負荷性が不可避に伴ってしまうことにも、同時に自覚的でなければならない（河原, 2015a, 2015b、註 1 のテーゼ iii を参照）。
12

翻訳規範と記述的翻訳研究の批判的検討

しかも、翻訳の模範的な（prescriptive）あり方を提示するのではなく、客観的に記述することを第一義としたとしても、研究者が、翻訳者はこれこれ然々の規範に縛られていると主張すること自体、規範・模範ないし手本を提示する効果を生むことについても自覚的であるべきである。すなわち、翻訳規範の解明という合目的的機能を果たすと同時に、その研究結果の言明が非合目的的機能としてこのような効果を生じさせることについても自覚的でなければならない註６。
【マクロ社会的コンテクストの考慮】翻訳に関わる様々な問題をすべて歴史的に、つまりその時代において受容側の文化に作用している条件に基づいて検証することを重視したとしても、起点テクストは厳然と恒常的に存在し続けるという事実は厳粛に受け止めなければならない。しかも、起点テクストの背後にある起点言語や起点文化・社会と、目標ないし受容側の文化・社会・言語とのパワー関係、覇権的関係によって、その受容側の文化に作用している条件も相当変化するはずである。したがって、目標
側重視の考え方を維持したとしても、さらにマクロ・レベルでの議論も展開する必要がある。
この点について、河原（2015a）では、以下のように定式化して示している。
翻訳の本質：三面的間コンテクスト性／間テクスト性②言語的・③社会的コンテクストの等価

TTe=f(S, T, I)①テクストの等価

TTe=f(s, t, i)＊TTe＝等価構築された目標テクスト、f＝メタ語用論的翻訳テクスト編成力＊S＝起点社会・言語、T＝目標社会・言語、I＝（システムとしての）翻訳者＊s＝起点テクスト、t＝目標テクスト、i＝（個性に注視した存在としての）翻訳者個人
【目標社会内部での間テクスト性・読みの民族誌】研究の範囲を翻訳テクストの検証を超えて、特にパラテクストや翻訳に関する評価（序文、書評、経験談等）にまで拡
大した点は評価に値するが、パラテクストや翻訳評価言説は専ら目標ないし受容側の社会で生起していることであり、これらを研究対象にすることのマクロ・レベルでの社会的意義について認識する必要がある。この点、プラティーク理論（読書行為の歴史）やリテラシーズ研究、読みの民族誌などの先行研究による違う観点からの研究が必要となる。

【テクスト外事実の考慮の必要性】翻訳行動とはどのようなものであるべきかではな
く、実際にどのようなものであるかを記述しようとするのは正当であろうが、それをテクストのみによって同定することの限界について認識する必要がある。ある翻訳結果が、何のイデオロギーや権力関係をも反映せずストレートに産出されたものなのか、
あるいは関係者の間で侃々諤々議論を行った末に当該結果が産出されたものなのか（cf. 翻訳的行為論；Holz-Mänttäri, 1984）、テクストのみに依拠した規範分析の結果からは必ずしも判然としないだろう。したがって、多角的な翻訳研究手法を導入する柔軟さも必要になってくる。

【一般化・抽象化のあり方】特定の事象の集合ないし部分集合に適用でき、しかも「間13『翻訳研究への招待』No. 13 (2015)

主観的に検証可能」な一般化の形をとった記述でなければならないとしているが、前述のようにゲンツラーも指摘した通り（多元システム理論に関する Gentzler, 2001 の批
判を参照）、
過剰汎化の危険と常に表裏一体であることを前提にどのように客観性を担保するかの方法論的議論をもっと詰めていく必要がある。特に、翻訳シフトの同定についての言語学的な分析手法を精緻化すると同時に、その研究手法に孕む言語イデオ
ロギーを十全に（再帰的に）記述し、社会文化史的マクロコンテクストから相対化を図った記述言説を展開する必要がある。
【説明原理の多様性】規範の概念は記述的範疇を提供するものであり、それにより各種の翻訳行動について、無秩序でない、検証可能な記述が可能であるとしているが、果たして「検証可能性」という概念が具体的な分析手法の客観性を保証しているのか、疑問である。特に、シフトの認定方法に関し、テクスト全体における位相、性質、程度を客観的に記述する具体的な方法論を、近時の言語学の成果を反映して明確化する必要もあろう。また、上述の翻訳ストラテジー論の箇所で示唆したように、DTS の見
解には意識・無意識に関する倒錯が見られるため、規範・等価・シフト・ストラテジ
ー・意識／無意識、などといった用語法を、厳密な概念定義の下に整理する必要がある。さらに、起点テクストに目標テクストをマッピングし、対照ペアを比較するという方法は、比較方法が恣意的・主観的に流れやすいため、客観性・再現可能性の保証がない点も改善の余地がある（前述の、ヘルマンスやマンデイの批判論も参照）。
また、分析対象を回顧的（retrospective）に検証することであれば、関連性理論の枠組みがその代表格であるが、いかなる抽象的規則・原則・原理・法則をもってしても、検証は可能である。しかし、客観的に、コンテクスト諸要因が多岐にわたる中、偶発的化学反応としての言語コミュニケーション行為・出来事である翻訳行為の研究（特に記述研究）に再現可能性があるかどうかについては、更なる検討が必要であり、本稿の立場はむしろ逆説的に、翻訳行為自体はなぜ再現不能なのかの原理的記述を、規範以外の諸要素をも総合して客観的に行うものであることを再度確認しておきたい。
この点、ピムもトゥーリーが規範を決定的な一つの説明（システム内の位置）として提唱することを批判し、多様な説明の根拠を提示するべきであるとしている (Pym,
1998)。
本来、極めて多くの変数が関与する複雑な現象（語用論的不確定性）を扱う学問が、自身の理論だけで自立することはありえず、例えば規範であれば、社会学、法学、倫理学、国際関係論、哲学・論理学、自然科学などの諸学問分野での研究成果を踏まえた上で、学際的（inter-disciplinary）研究、もっと本格的には超領域的（trans-disciplinary）
研究を行うこと註７で真の洗練された規範論が展開できること、「個々の研究結果を間主観的に検証し比較することを可能にし、研究自体の再現可能性を保証する」という言明は、複雑な現象に対して単一原理で説明し理論化しようとするものであり、（もし今後も展開するのであれば）再現の相対性、多様性の解明を行うという相対的実在論・認識論に立ったうえでの規範論・法則論の定立が望ましいことが挙げられる（この点、14翻訳規範と記述的翻訳研究の批判的検討

ティモツコの言う「実証主義的キメラ」を参照 (Tymoczko, 1998)）。
【社会学的視座の重要性】規範は、能力と運用の中間項であると定位することは正当であろうが、社会学にいう「メゾ」のレベルになぜ定位可能かについて、コンテクス
ト諸要因との連関を社会学に照らしながらさらに深く追究する必要があるところだが、トゥーリーには社会学的な考察は特に見られない。特に、ミクロ社会学的考察と連動させた緻密な議論（前述のように、特に、社会の中で個人が規範からの逸脱行為をとる現象にも着目すること）も必要だと思われる。この点について、詳述する。
トゥーリーは 3 つの分析レベルとして、①「翻訳に関わる可能性のあるすべて」、②「さまざまな状況の中で実際に関わるもの」、③「特定の条件下でかかわってきそうな
もの」を示している (Toury, 1995, p. 15)。これを承けてデラバスチタは、記述的翻訳研究における 3 つのレベルについて詳述している (Delabastita, 2008, p. 234) 。①システ
ムのレベル（理論上の可能性；「可能なもの」 ‘can be’）、②規範のレベル（文化的制
約；「すべきもの」 ‘should be’）、③実施のレベル（実証談話的慣行；「実際の事象」 ‘is’）の 3 つである（本段落では、ピム, 2010[2010], pp. 119-120 の訳語を引用した）。
この点に関し、「規範に支配された活動」であるというメタファー、英語で記すなら“translation as a norm-governed activity”（Toury, 2012, 第 3 章の見出し）という比喩が示
す通り、トゥーリーは、翻訳者は常に規範に縛られていると言うのであるが、前述のようにミクロ社会学の知見からすると、人のアイデンティティ形成・維持・発展プロ
セスにおいて、規範からの逸脱・距離など（例えば役割距離につき、ゴッフマン ,1985[1961], p. 115）という実際の行動性向を役割概念などと関連させて分析することなくして規範は語れないと言える（註 4 も参照）
。役割概念に注目すると、トゥーリー
がメゾ社会レベルからマクロ社会レベルで規範・法則を導き出そうとしている志向性とは逆の志向性も考慮する必要がある（表 1）。

表 1：翻訳者役割論の三層構造
社会システム

物象化（マクロ水準）静的規範性

・翻訳というシステムのあり方、倫理規定の定立の仕方、職業制度のあり方に至るマクロ社会学的、政治経済学的、
言語政策的問題・翻訳法則、普遍性などの科学主義的考察

コミュニティ

・翻訳者の職業倫理、業務上の義務・責務、職能団体、エージェントのあり方というメゾ社会学的問題（メゾ水準）

・スコポス、規範、ナラティヴなどの論点
個人（ミクロ水準）・ハビトゥス、フッティング、行為性向、アイデンティテ
現象化
動的行為性

ィなどのミクロ社会学的問題（ゴフマン、ブルデュー等）
・翻訳スタイル、文体構築性（Boase-Beier, Munday, Parks）

15

『翻訳研究への招待』No. 13 (2015)

トゥーリーは、規範は個人が教育や社会化のプロセスのなかで獲得されるもので、前述のように規範を効力（potency）の観点から、一方の極に絶対的規則（absolute rules）
が存し、他方の極に純粋な特異性（pure idiosyncrasies）が存しており、規範はこの両極の連続体（cline）の中間に位置するとし、実際の翻訳に現れる等価のタイプと程度を決定するとしている (Toury, 2012)。これを社会学に照らして敷衍すると次のようになる。規範は一般的に拘束力を伴う。そしてその効力には強弱の幅がある。その幅は、「個人の裁量－個人の責任－職業人としての責務－職業倫理としての義務－制裁なしの強い義務－制裁ありの強い義務」というレベル（ミクロ－メゾ－マクロの次元）で現れる。そして後者になればなるほど、制度として物象化される度合いが高い。この規範と個人の裁量との衝突、あるいは個人の裁量としての（比較的弱い）規範からの逸脱が、ある種のアイデンティティを生み出す局面でもある。具体的には次のようになる。
（１）マクロ水準：社会システムとして国家ないしそれに準ずる公的機関と翻訳者個人との関係性に関する水準。一般的に、言論や情報の自由な流通は、例えば日本では憲法 21 条による「表現の自由」によって確保されているため註８、翻訳のあるべき姿を法律によって制度化したり、倫理規定の定立の仕方、資格認定制度のあり方どうすべ
きかといったマクロ社会学的な層での翻訳をめぐる政治学的、法律学的問題や制度論はあまり想定されないであろう。しかし今後、翻訳の質保証の観点から、言語政策として翻訳のあるべき姿について制度化する動きが出てくれば、このレベルでの議論の展開が予想される（なお、国際標準化機構による質保証の国際規格化を策定する動きが注目されつつある）。このような実社会システムの動向と連動させた形で、純理論的な面での「システム」の性質や理論化のあり方について問い直しをする必要がある。
法則の解明によってどのような翻訳の質保証が可能なのか、という視座もマクロ水準においても重要だと考えられる。
（２）メゾ水準：翻訳者コミュニティという翻訳者が属している（と思われる）職業コ
ミュニティと翻訳者個人との関係性に関する水準。翻訳者の職業倫理、業務上の義務・責務、職能団体、エージェントのあり方というメゾ社会学的問題は、翻訳者の場合にも大いに問題となる。
たとえば日本の場合だと、一般社団法人日本翻訳協会は「翻訳者の倫理綱領」をインターネット上にアップしている。一般的には、職業上の倫理規定では、医療・司法・文学の翻訳者や手話通訳者・会議通訳者の団体をはじめ多分野において、公平性、中立性、正確性、忠実性の観念が常に重視されている。倫理的な翻訳実践を通して、翻訳は社会的・政治的な変革を促す力としての機能を果たすことも可能であろうし、翻訳者や研究者が責任を持って行動をし、自らの可視性と説明責任を真剣に受け止める権利へ向かうことにも役立つであろう（インギレリ,
2013[2009], pp. 67-69）。
（３）ミクロ水準：翻訳者個人の個別具体的な翻訳性向に関する水準においては、翻訳者の役割、ハビトゥス、フッティング、行為性向、アイデンティティなどのミクロ社

16翻訳規範と記述的翻訳研究の批判的検討

会学的問題といった論点が重要となる。ここでの最大の問題関心は、「ほぼ同一のコ
ンテクストを共有する複数の翻訳者が産出する翻訳テクストが、なぜ異なるのか」という問いである。特に文学テクストの翻訳の場合、個性（idiosyncrasy）がテクストに反映される傾向が強いが（なお、個性が反映されやすい翻訳の文体の側面に関し、Boase-Beier, 2006; Parks, 2007; Munday, 2008 を参照）
、トゥーリーが規定する規範概念、翻訳者を拘束するとする規範概念によってこの純粋で単純な問いに答えられるのか、疑わしい（翻訳者コミュニティに対する一枚岩的なイデオロギーが垣間見られる）。
マンデイが示したようなミクロレベルのコンテクスト諸要素の相互作用にもっと着目した研究方法論が体系的に必要とされており、その中で、翻訳規範、翻訳法則・普遍性の議論を適切に定位する必要がある（この点に関して、社会学における役割理論
では、役割の類型化、役割の相互行為過程からの規範化、役割群と多元性・役割シス
テムの緊密性、役割葛藤と役割距離、役割形成と役割取得、役割の現象化と物象化の階梯などが論点となるが、詳しくは通訳者の役割論について素描した、水野・中村・
吉田・河原（2011）を参照）。
トゥーリーの規範類型に関しては、そのあとチェスタマンがさらに彼の規範論を展開しており、これらの枠組みはある程度、説明力のある正当なものと評価されるが、やはり翻訳ストラテジー（特にマクロ・ストラテジー）と規範概念との異同は何かについて、もう少し明確化した議論が望まれる。また、日本語というコンテクストにおいては、文語・雅文か口語・言文一致かという文体規範（明治 20 年代ぐらいまで）、
欧文脈か和文脈（明治初期は漢文脈）かという文章規範なども考慮の対象になる（水野, 2010, pp. 36-38）。さらには、規範にも一般的な社会規範もあれば、翻訳規範、言語規範もあり、これらの関係と規範概念と密接にかかわる倫理との関係など、諸概念を他の学問領域の議論を参照しつつ整理する必要があろう（この点、「翻訳学自体の内部で正当化されるような方法論と研究テクニックを備えた、体系的な分野」を志向する
研究姿勢が足かせになっている可能性がある。特に言語規範については、言語類型論
による考察（例えば、河原, 2009）や、言語ナショナリズムなどの検討も必須であり、さらにいえば言語規範に対する人の意識、イデオロギーについての原理的解明を行っている言語人類学の知見も必須であるはずである。なお、河原（2015a）はこれらの点を詳述している）。
さらに、翻訳法則論については、端的に翻訳語法（translationese）として「翻訳語用論」の研究と言い換えればその本質が浮かび上がるように思われる（例えば、J. メイ
が「文学語用論」という言葉を使っているように。メイ, 2005[2001]）。これは言語接触の一場面の語用論研究であって、一つには、言語学でいう語用論（但し、言語人類学が想定するコミュニケーション理論としての広義の語用論）の枠組みが準拠枠となりうる（例えば、標準化進行であれば翻訳者の言語・翻訳イデオロギーの表出現象で、干渉の法則であれば起点テクストの指標的類像化のプロセスで、というような説明）。

17

『翻訳研究への招待』No. 13 (2015)

トゥーリーのいうところの法則は、前時代的な科学観註９を反映しているきらいがあるが、彼の言う翻訳規範は、翻訳の諸規範がどの程度物象化したかに応じて法則へと昇華するという思考法だと思われ、その科学的認識論の姿勢は、コードに対する生成文法学派や語用論における関連性理論と通じるものがあり、反証に反証が重なる中で、
虚中心的・空焦点的なミニマリスト法則しか導出できないという虞がある点、注意を要する。この点、Chesterman (2004) は普遍的特性 S（S-universal：起点テクストと比較した場合に翻訳に起きているシフトで、トゥーリーの 2 つの法則を含む。parallel textsの比較で明らかとなる）と普遍的特性 T（T-universal：目標言語において、自然に生まれる言語と比較した場合に観察される翻訳語法の特徴。comparable texts の比較で明らかとなる）を提案したり、Pym (2008) はリスク回避の原則からトゥーリーの 2 つの法則を統一する試論を展開したり、あるいは Baker (1993) は翻訳の普遍的特性として、
明 示 化 （explicitation ）、 簡 素 化（ simplification ）、 正 常 化・ 保守 化 （ normalization/conservatism）、平準化（leveling out）、をコーパスに基づいた研究によって析出している（但しベーカーは英語の単一言語コーパスの使用による研究を行っているため、干渉の法則については示していない）。この点、翻訳メモリ使用時における起点テクストからの干渉と、目標言語からの標準化、及び翻訳メモリ内の目標テクストのストック（sentence salad 現象による一貫性欠如と peephole translation による結束性欠如のテクスト群）による正・負の干渉の 3 つの影響関係を論じている山田（2008）も参照されたい。翻訳メモリや機械翻訳など CAT の分野では状況変数が異なるためこの種の理論化はある程度有用であろう。いずれにしても、これらを法則の名の下に理論化を進めるのか、それとも、一つの言語規範としてひとつの有力なコンテクスト要因として捉えるのか、原理的な見直しを要するように思われる（この点、ピムは、ランベール、
ルフェーヴル、ヘルマンスのような理論家が普遍的特性や法則を集団的に探求しようという情熱を共有していない点を指摘しているが（ピム, 2010[2010], p. 140）、前述したように、これらの研究者が同じ多元システム理論から派生する位置づけである点、アカデミアの言説分析の観点から興味深い）。また、CAT に限らず、この種の理論化
は、翻訳ジャンルや分野の違いが相当大きく影響をするため、理論化のための前提条
件、特に有意性領域の特定を、明確に行う必要がある。
【コミュニティ幻想】翻訳者は共同体によって指定された機能を、共同体内で適正とみなされる方法で果たすという社会的な役割を担っているとするのであるが、「共同体」「コミュニティ」が一枚岩であり、それを規制する規範も一枚岩であるという共同体幻想のイデオロギーが明確に見え隠れしているのが、この DTS の最大の特徴でもあり弱点でもある。個人と共同体とのダイナミックな相互作用性が不在の、極めて抽象化した概念を振りかざすのは、ある種の近代主義的な国家観、共同体観に基づいた理論構築であると言わざるを得ない。この点、行為主体としての個人や翻訳を取り巻く個別のコンテクスト諸要因が無視されているという批判 (Hermans, 1999) は、上述の翻訳的行為論やミクロ社会学の視座を入れる必要があるという認識と一致すると言え

18

翻訳規範と記述的翻訳研究の批判的検討る。
この点に関し、現代的意味においての「社会」とは、『社会学事典』（見田・栗原・
田中, 2001, pp. 386-388）によると、単なる個人の集まりではなく、その存立は個々の個人の関係行為が、あるいは行為の関係が、意識的にか無意識的にか、もともとの要素行為に分解する限り見失われてしまうような、固有に集合的な諸現象を、現実に生成してしまう限りに於いてだけである、としている。このことを大きく 2 つの立場から眺めると、1 つは、一般行為システム論を打ち立てたパーソンズの考え方で（Parsons,
1937, 1951, 1977）、社会は機能的な 1 つの全体を形成しているという構造・機能主義的な見方を採用し、社会的変化をシステムの維持・発展あるいはシステムの機能阻害のいずれかとして分析する方法である。このような社会システム論的な方法を方法論的集合主義と呼ぶ。他方、方法論的個人主義という考え方もある。これは社会的行為の主体を個人とみなし、意味付与・意味理解を重視する立場である。これは、社会は個
人の意識作用によって主観的に、そして相互主観的に構成される何かであると考える。
つまり、社会は個人がそれを所有することができない何かであるが、しかし、それは個人から始まるものであり、個人と個人の相互的な遣り取りの中にその「形」を現すという立場、すなわち社会によって規定される個人が社会を構成すると考える立場である。このように、規範が個体の営為の帰結と見なせるかどうかをめぐって、方法論
的集合主義と方法論的個人主義が対立しており、トゥーリーの立場は前者であり、規則・法則志向性が特徴であり、言語変種の多様性よりもイデオロギー的斉一性を志向
し、共同体幻想のイデオロギーを誘発しやすいものであると言えよう。
（逆に本稿が重視するミクロレベルでの行動パタンに着目するならば、翻訳行為のコミュニケーショ
ン的多様性・多元性・不確定性を分析対象とし、個々人の全体の総和に還元できない
さまざまな逸脱現象を如実に捉えようとするものであるため、方法論的個人主義や構築主義的な志向性が強くなると言える。
）
【因果関係の考慮】その他、翻訳は特定の時代の目標文化のイデオロギーや道徳的慣習を反映しているのであり (Lefevere, 1992)、チェスタマンの言うように翻訳の原因と結果の両方を同等に扱う研究姿勢が必要であると言える (Chesterman, 1999)。

5. 結論
以上のように、DTS が主張する諸論点を脱構築すると、目標言語社会に漠として存在す
る共同体幻想のイデオロギーを有していることが浮かび上がってくる。また、客観的記述を目指す翻訳研究の非客観的記述性、非中立性のイデオロギーが非合目的的性・潜在的機能として表出してくることも事実である。
この点、ヘルマンスは、「翻訳研究者にはもっと自己批判的な姿勢が必要であり、研究者は自分が翻訳データを個人的な、あるいは自分が浸りきっている社会の通念のフィルターを通して見ていることを十分に自覚すべきだ」と述べており（Hermans, 1999 in ブラウンリ

19『翻訳研究への招待』No. 13 (2015)

ー, 2013[2009], p. 48）、自己批判原理について自覚的な論評を行っている。これをブラウン
リーは「ヘルマンスのアプローチは記述的である点は DTS と同じだが、内省的で自己批判的である点が異なる。したがってこの動きは『批判的記述的翻訳研究』とでも呼べるだろう」としている（ブラウンリー, 2013[2009], p. 49）。但し、ヘルマンスとて、自己批判原理を十分に実現するだけの体系的なメタ理論を緻密に提示できているかと言えば、疑問符がつくことも確かである（この点、言語人類学系社会記号論をメタ理論とする自己批判原理
内在型の翻訳諸学説のメタ理論分析については、河原, 2015a を参照）。
繰り返しになるが、そもそも翻訳規範論は等価を広義に捉え、翻訳にはすべて等価性が認められるとするため、スコポス理論と同様、実質的には等価を解体する考え方でもある。
この理論では等価を（暗黙裡に）前提可能なものとして認めるという思考手続きをとるた
め、目標社会の独自性（と時として優位性）を目標社会内部で同定・確認し、目標社会を重視する方向へ議論が発展する可能性もある（翻訳等価等式における左辺＜右辺）。翻訳者を規制する規範はあることは確かだが、目標言語が置かれたマクロ社会文化史的コンテク
ストを考慮したうえで、言語階層・社会階層における起点側との対比によって相対的に決まることも念頭に置かなければならないだろう。特に、この理論が生起したコンテクスト
自体、マクロな言語階層・社会階層において起点側より劣位にある欧州の非中心地域であったことを想起されたい。学説のイデオロギーと学説が生起するコンテクストにおける地域や国のイデオロギーとが緩い形で連動していることがここで看取されると言える。そして、以上のことを踏まえて、トゥーリーの規範理論や記述的翻訳研究に対する諸々の批判言説を読み解くと、これらの批判言説についての翻訳学全体の布置状況も読み解けるはずである。特定の理論に対し、どのような視点・視座・立ち位置・スタンス・コンテクスト・
イデオロギーが負荷となって批判論を展開しているか、俯瞰的に眺めることも、当該理論に対する評価を総合的に行う上で重要である。
以上で論じた G. トゥーリーの提唱する翻訳規範概念および DTS の批判点をまとめると、次のようになる。研究行為のもつ本来的な認知的歪曲性・非客観性・非中立性、あるいは
社会的構築性（コンテクスト負荷性とイデオロギー負荷性）や非合目的的性・潜在的機能性に対する自覚の欠如、翻訳学よりも歴史の古い規範理論における記述主義・指図主義・正当化指向主義の全体のなかで自らの規範論を適切に定位することが欠如していること、
目標言語社会の分析に比重があるため、起点言語テクストと翻訳テクストとのミクロ・テ
クスト的、マクロ・社会文化史的関係性について意識が薄いこと、目標言語社会での翻訳
テクストの読みの社会行為性への考慮が欠如していること、翻訳シフトから翻訳規範を同定するという方法論的誤謬があること、法則志向性に起因する過剰汎化の危険性があること、翻訳行為の語用論的不確定性・多様性への考慮の欠如と説明原理の多様性の欠如、規範概念に対する社会学からの包括的かつ俯瞰的な議論の欠如、他の翻訳学上の概念装置（翻訳シフト、翻訳ストラテジー）との整合性の欠如、コミュニティ幻想・言語ナショナリズ
ム的イデオロギーを帯有していること、などが挙げられる。
しかしながら、G. トゥーリーの学説は翻訳学のなかで最も引用され議論されてきたもの
20

翻訳規範と記述的翻訳研究の批判的検討のひとつであり、翻訳規範論は複層的、多義的で多様な翻訳行為の一局面を分析する理論枠組みであることを認識すれば、この DTS の枠組みは有効な理論として機能すると言える。
翻訳規範論を援用する際にそのことを認識することが、翻訳研究者に求められる。

..................................................................
【著者紹介】
河原清志（KAWAHARA Kiyoshi）金城学院大学文学部准教授。専門は通訳翻訳学・社会記号論・メディア英語研究・言語学／言語思想論。
..................................................................
【註】
1) 河原（2015a）は、翻訳行為、言語使用行為、理論構築行為に関し、構築主義の立場（小山, 2011,
pp. 6-9, 450-454; ハッキング, 2006[1999]）から以下のテーゼを打ち出している。
i. 翻訳とは、当該行為の社会文化史的コンテクスト依存性（社会指標性）および翻訳者のイデオロ
ギーや価値観（象徴性）を不可避的に内包しつつ、ある言語テクストを基に別の言語テクストへと社会的な等価構築を行う、非合目的的効果を伴った行為である。
ii. （翻訳などの）言語使用を含む記号過程は、①類像作用、②指標作用、③象徴作用が三位一体となって複合的に、対象と記号との間の等価構築、そして両者間の更なる意味構築・意味改変を絶えず繰り返していく過程である。
iii. （翻訳理論を含む）言語による理論化の過程は、①類像作用、②指標作用、③象徴作用が三位一体となった社会的な指標的類像化、象徴的類像化の複合的な過程であり、類像的な言説の反復使用（詩的機能）により、社会的類像化が更新され強化されるという社会的な意味構築と意味改変を繰り返す過程である。
2) フォルマリズムの流れとして、旧チェコスロバキアにおいて、文体論を中心に翻訳理論が展開した。
その他に、ミコ（Miko, 1970）、ポポヴィッチ（Popovič, 1976）などがある。
3) 本節は河原（2014c）による。
4) 規範論を役割論との関連で論じると、次のようになる（河原, 2014c）。一方で役割規範には諸個人を同調させる規範統制的側面と、他方で個人の欲求充足を起点として、社会秩序を流動化させ、新たな構造を形成してゆく規範の再構造化の側面とがある（棚瀬, 1992）。そして、相互行為過程で役割の内容が当事者の自由な交渉・合意によって形成される面がある一方、この流動性を否定せず個人にとって容易に変更できない所与のものとして感ぜられる役割の安定性・社会性、つまり役割の規範化・制度化の面もある。このように役割には制度化の 2 つの方向、つまり行為者が多数の役割期待を統合し調整しつつ獲得するというハビトゥス形成と、共通価値を媒介にして役割が社会性・安定性を獲得するという社会制度形成があり、前者が役柄、後者が物象化である（廣松,2010）。
他方、このような制度化・固定化という志向性がある反面、役割の再構成、規範の更新・改編の絶えざる動きも存在する。これは人が日々の社会実践において役割関係を再生産すると同時に、変化を求める存在でもあり、そのことによって意識的・無意識的に役割から距離を取ったり、競合する役

21

『翻訳研究への招待』No. 13 (2015)

割・規範をめぐる葛藤から新たな秩序を生み出そうと逸脱行動を行ったりし、そのことにより新たなアイデンティティを再編する、という営為を行う。これは一回一回の役割行動の実践として現象化す
るものと言える。
以上からすると、トゥーリーは規範の抽出という記述的研究を累積することで、翻訳に関する一般原則を引き出し、翻訳研究の科学性と体系性を求めようとしているが (Toury, 1995/2012)、これは翻訳規範を法則性へと昇華させる志向性や、翻訳者の役割の「役柄」や「物象化」の側面を照射する志向性が強いために（合目的的機能のこと。翻訳理論の用語で敢えて言えばスコポスに当たる）、
翻訳ストラテジー論の理論構成へも不慮の影響（非・合目的的機能のこと）を生じさせてしまった、とメタ分析できる。
5) この点、社会学の知見からは、規範の習得過程に関し、正負のサンクションによる学習を主張する「学習説」（行動主義、パーソンズ）、環境認知に先行する個体の構造化とその構造の環境刺激による遷移を強調する「認知的発達説」（ピアジェ、コールバーグ）などがある（宮台, 2001, p. 192）。
6) 社会（的言説）行為には、合目的的機能（顕在的機能）と非合目的的機能（潜在的機能）があることはよく知られた事実である（マートン, 1961[1957], pp. 16-77; バーガー, 1995[1962], pp. 61-62）。顕在的機能は社会過程の意識されかつ意図された機能、潜在的機能は意識されずかつ意図されぬ機能である。その例として、バーガーは以下の例を挙げている（バーガー, 1995[1962], pp. 61-62）。
賭博行為禁止法の顕在的機能は賭博の禁止、潜在的機能は賭博シンジケートを産み出し非合法の帝国を作り上げること。アフリカ各地でのキリスト教布教活動は、顕在的にはアフリカ人をキリスト教に改宗させること、潜在的には土着の部族文化の破壊を促し、急激な社会変革の方向へと加速度を加えさせること。ロシアで社会生活の全局面を共産党がコントロールするのは、顕在的には革命のエートスを永続させるため、潜在的には官僚という新しくかつ富裕な階級を、すなわち気味悪
いほどのブルジョワ的野心に溢れ、ボルシェビキ的献身が要求する自己否定に対してはますます嫌気を覚えつつある階級を産み出すこと、など。
7) この点、Hermans (1996) は「規範、規則、慣習の性質や機能は他の多くの学問分野をカバーした
多くの文献でも注目されている。法学、言語学から倫理学や国際関係論に至るまでである」としている。本稿では主に社会学の知見から、トゥーリーが主張する翻訳規範を見直すものである。
この学際性に関し、例えば日本の文献であれば、倫理学の分野では義務論（行為義務論・規則義務論）と目的論（功利主義・徳倫理学・ケアの倫理）を論じる『文脈としての規範倫理学』（田中, 2012）
や行為論・志向性・因果性と倫理との関係を論じた『行為と規範』（黒田, 1992）、法哲学の分野ではオーストリア法哲学者 H. ケルゼンの学説を拠りどころに当為と規範・行為規範と裁決規範・義務賦課規範と権能付与規範・組織規範と授権規範などを扱う『法哲学綱要』（大橋・三島・田中,
1990）、社会学の分野では規範の三層構造論・人称図式論・法規範論などを論じる『システムの社
会理論』（宮台, 2010）やポスト・リベラリズムの観点から規範理論を多角的に論じる『現代規範理論入門』（有賀・伊藤・松井, 2004）、社会哲学の分野では言語ゲーム論や言語行為論を基に規範体系とゲーム体系について論じる『規範とゲーム』（中山, 2011）、経済学の分野では経済原理として
慣習・規範についてゲーム理論を用いて論じる『慣習と規範の経済学』（松井, 2002）、政治学の分野では国民国家概念や多文化主義の規範的評価を問い直す『ナショナリズムの政治学 規範理22

翻訳規範と記述的翻訳研究の批判的検討

論への誘い』（施・黒宮, 2009）、政治経済学の分野では「人々の間での財の分配」のあるべき姿について多角的に論じる『政治経済学の規範理論』（田中・須賀・齋藤, 2011）、などが挙げられる。これらの先行研究を等閑視し、翻訳学研究のコミュニティ内で自閉し自己充足してしまった概念操作を反復してみたところで、真の意味での in-bound な学際性は望めず、かつ、out-bound な形で他の学術分野と共約可能な理論が提示できるかは極めて疑問である。そろそろ、翻訳学がその自立性・自律性・独自性の基盤を強固にするためにも、学際性の真の意味を見直す時なのであろう。
8) マクロ水準として想定されるのは国家ないしそれに準ずる公的機関と翻訳者個人との関係性であり、国家権力が翻訳者コミュニティないし翻訳者個人に対しどの程度、翻訳行為という言論・表現の自由（日本国憲法憲法 21 条）を法的に規制するかに関わるものである。これに関しては、憲法学の多くの論者が議論してきたように（佐藤, 1981; 樋口 1992; 伊藤, 1994; 芦部, 1997 など）、外面性精
神的自由権を経済的自由権と区別し前者を優越的に保障する理論的根拠となる違憲審査制における「二重の基準」（米国判例理論）が深く関わってくる。この二重の基準の論拠はいくつか議論されているが、思想の自由市場論（いかなる意見も国家権力の介入なしに自由に競争できる市場を設定し、この市場において多くの人を同意せしめる力をもつ意見が、少なくともその時点での最良のものであるという考え方）も論じられてきた（伊藤, 1982, p. 213）。尤もこれは規範理論（べき論）であって、ある種のフィクションである点も指摘される（浦島・竹下・芹川, 2007, pp. 58-59）。
近時のメディアの飛躍的な発達にともなって、一部の独占・寡占メディア産業による情報流通の歪みであるとか、近時のサイバー空間における各種 SNS の発達によるかなり歪曲した言論・表現の流通実態はあるものの、少なくとも「国家からの自由」（freedom from the state）という意味での自由権保障においては、日本国憲法下において広く言論・情報の自由な流通は一般的に確保されていると言えるだろう。但し、情報流通の歪みの是正に国家が積極的に関与する「国家による自由」（freedom by the state）、つまり社会権の局面においては、本文に記したような国家の言語政策として翻訳の流通（cf. トゥーリーの予備的規範の議論）や質保証の面での規制や統制が行われる場合は、
憲法 21 条における別の法理論が援用されることになる。詳しくは、法学・憲法学の松井（1994）や、メディア論の浦島・竹下・芹川（2007）などを参照。
9) 客観的観察・証拠・仮説検証の規準としての実験や観察・帰納、つまり、一般原則を確立する推論や、事実や例から引き出される結論・再現・批判的分析・立証や検証などを特徴的な要件とするモ
ダニズム的科学観は、何でもあり（Anything goes）・脱構築・知識のコンテクスト性・ナラティヴ・解釈
学・パラドックス・複雑性・不確定性／予測不可能性／曖昧性・変化・批判性・再帰性・内省・直観・
価値観・実践志向性・現象学・構築主義などを特徴的な要件とするポストモダニズム的科学観から諸々の批判を受けている (Wallis, 2010) という意味において、法則性の導出を志向するトゥーリーの理論は前時代的な科学観であると言いうるだろう。モダニズム的科学には、マッハ（E. Mach）の現象論やカルナップ（R. Carnap）に代表される論理実証主義などがある。これは、われわれの認識や理論から独立の中立的な「感覚与件」（sense-data）があり、科学的知識の構成はそのようなものの忠実な観察と記述から始める立場で、科学の進歩は観察と観察事実の記述の累積によってもたらされると考える理論群である（小林, 1987, p. 128）。もちろん、自然科学を中心とする学問分野では、このモダニズム的科学の有用性は甚大である。しかしながら、人文・社会科学を本義とする翻23

『翻訳研究への招待』No. 13 (2015)

訳学ないし翻訳研究において、翻訳規範や記述的翻訳研究といった概念ないし研究手法がこのような自然科学を旨とする方法論に依拠することに対して自己批判的でないとするならば、それは前時代的な科学観が反映されていると評されて然るべきだと思われる（この点につき、論理実証主
義と構築主義の一般的見解に関する誤解を説いたものに、小山, 2011, pp. 6-9, 450-454、河原,
2015a がある。cf. ハッキング, 2006[1999]）。翻訳行為という多面的・多元的・多層的・多義的・不確定的な社会行為のなかからひとつの局面のみに照射し記述・分析・説明を施すという学問的言説
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