The Journal of Farm Animal in Infectious Disease
Vol.3 No.2 2014

The reports of questionnaire about the diagnosis, treatment and prevention ofdiarrhea in calves

調査報告

子牛における下痢症の診断、治療、予防に関する全国アンケート調査
大塚浩通（家畜感染症学会事務局）
北里大学獣医学部（〒 034-8628 青森県十和田市東二十三番町 35-1）［要約］

本国における子牛の下痢症の診断、治療、予防等に関する生産現場での獣医師の対応を明らかにする
ために、全国 44 県、329 名の獣医師の協力を仰ぎ、全国アンケート調査を実施した。アンケートは2014 年 2 月下旬から 4 月下旬まで約 2 ヶ月間とし、回答協力者の所属としては NOSAI が 65.7％、家畜保健衛生所が 24.0％、開業獣医師が 4.6％、その他であり、性別としては男性が 82.4％、女性が 17.6％であった。設問内容としては、下痢症の診断、治療、予防対策、組織間の連携とした。子牛の下痢症において発症要因の鑑別には稟告、発症日齢、全身状態ならびに便の色や水分量が目安として回答が多く、重症度の目安とされる臨床症状には脱水状態、歩様・起立の状態が重視されていることが示された。重症例の治療に対する第 1 優先選択は水分維持または酸塩基・電解質補正のための輸液剤の選択が 90％以上となった。また軽症例の治療に対する第 1 優先選択では輸液剤の他、抗菌剤ならびに生菌剤の選択が多かった。抗菌剤の使用については、常に使用するが回答全体の 40％を超え、病態によって使用するが 50％以上あった。抗菌剤使用の主な目的としては原因療法と二次感染予防に回答が集まった。下痢症の予防対策については、積極的に実施していると畜主の希望を受けて実施している、を合わせると80％近い回答が得られ、その方法としては牛舎の衛生状態、次いで初乳管理に回答率が高かった。以上の成績は全国の生産現場に従事している獣医師の子牛の下痢症に対する対策の一端を知るものと示唆された。

子牛の下痢症は病原性微生物の感染性と消化［はじめに］

不良性に区分されるが、特に感染性下痢症では

平成 23 年度家畜共済統計表によると、全国

重篤な病態となり、死亡する例もある。下痢症の消化器病による出生子牛の死廃事故別頭数はとは水分を多く含んだ形状のない便のことで、乳牛雌等で 6,729 頭、肉用牛等で 5,522 頭であり、腸管内の細菌叢の乱調によって整腸のために有病傷事故別件数は、乳牛雌等で 57,076 件、肉害微生物を排除するため、または病原体微生物

用牛等においては 341,517 件に及び、その被害の腸管内での増殖または腸管への感染によっては甚大である［9］。子牛の下痢症では、1）成抗原刺激によって腸管内に水分などが大量に分

長不良、2）治療費、3）育成期の受精率の低下・泌されるために起こる分泌型下痢、腸管への病

受胎日数の延長、4）肥育素牛出荷の延滞、5）原微生物の感染によって腸管壁の脱落などが起後遺症による体調不調とそれにともなう新たなこり栄養吸収に障害が起こる吸収不良性下痢、疾病の発症、等が生産性の低下に影響する要因

子牛自身の乳の消化吸収能が劣る、または消化に挙げられる。

性に劣る乳が給与されて起こる消化不良性下痢などが挙げられ、症状が重篤な場合には消耗するため成長不良に至ることも多い。新生子牛は、

受理：2014 年 5 月 19 日

－ 49 －

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水や電解質の調節する能力に劣り、また免疫機アンケートの設問内容の詳細はアンケート結能が未熟であるため、特に虚弱体質の子牛は脱果と共に示した。このうち⑤の虚弱子牛症候群

水や電解質の異常を来したり、易感染のため感に関しては、次号の会誌にて紹介する。

染性下痢症に罹患しやすい。

（2）アンケートの実施

本疾病は全国的にも多くの獣医師が日常的に全国の臨床獣医師、家畜保健衛生所獣医師、遭遇し、治療や予防対策に取り組んでおり、当並びにコンサルタント獣医師にアンケートの回学会では診療や治療予防対策の実態調査のため答を依頼した。回答期間は、2014 年 2 月 27 日に、2008 年に全国の臨床獣医師に協力を仰ぎ、から 4 月 26 日までの 2 カ月間とした。

子牛の下痢症に関する全国アンケートを実施し［2．アンケート結果］た。今回は家畜保健衛生所の獣医師の協力も仰（1）回答者情報

ぎ、調査内容も変更して実施し、以下の回答がアンケートは、北海道から沖縄までの 44 県得られたので報告する。

から 329 名の回答が得られた。北海道が最も多［1．アンケートの作成および実施方法］

く 65 名、次いで鹿児島県 26 名、岡山県 23 名、山 形 県 18 名 と 続 い た。 所 属 で は NOSAI が（1）アンケート作成
子牛の下痢症の診断、治療、予防等について、

65.7％、家畜保健衛生所が 24.0％、開業獣医師が 4.6％、その他となった。性別としては男性

以下の内容のアンケート設問を作成した。
①下痢症の診断について（6 題）が 82.4％、女性が 17.6％となり、年代が若いほ②下痢症の治療について（12 題）

ど女性が増える傾向にあり、50 代女性が 1.9％

③下痢症の予防と対策について（6 題）であったのに対して、20 代では女性獣医師が④畜産関連組織の業務連携について（2 題）

41.3％であった。回答人数としては 20 代 46 名、⑤虚弱子牛症候群について（5 題）

30 代 100 名、40 代 79 名、50 代 104 名となった。

⑥農家の評価、自己評価について（2 題）

業務対象としては、主にホルスタイン種・F1－ 50 －

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が全体の 23.4％、どちらかというとホルスタイ

あったものの、その他の下痢症については臨床

ン種・F1 が 12.2％、ホルスタイン種・F1 と黒症状だけでは診断が難しいという結果となり、毛和種の割合が概ね同数 21.0％、どちらかとい

むしろ診断出来る感染性下痢症はないという選うと黒毛和種 22.5％、主に黒毛和種が 21.0％で択が 40％を超えた。家畜保健衛生所の先生にあった。

対する病性鑑定に関する解答では、全ての原因（2）下痢症の診断について

微生物に対して 70％を超える検査実施状況と下痢の発生要因に関する鑑別の目安になってなり、特に大腸菌、サルモネラ、ロタウイルス

いるものについては序列をつけて回答いただいな ら び に コ ク シ ジ ウ ム は 90 ％ 以 上 と な っ た

た。その結果、稟告、発症日齢、全身症状、便（Q1-2、3）。

の色や水分量を 1 番目に選択する解答がいずれ

また原因微生物の検査を実施する組織に関しも 20％前後となった。2 番目の回答としては稟て回答いただいた。このうち全て診療所が 9.7％

告の選択割合が明らかに低下し、また全身状態であり、一部診療所は 38.3％、一部家畜保健衛の選択も低下する傾向にあった。これに代わっ生所が 38.9％であった。また 26.1％が全て家畜て、バイタルサイン、便の臭い、血便の有無、保健衛生所、研究機関が 5.8％、検査しないが牛群内の感染の拡大様式が上昇する傾向にあっ4.6％であった。回答成績は臨床獣医師と家畜た。3 番目の選択になると選択肢は多様となっ

保健衛生所の獣医師の双方を合わせたものであた。しかし、聴診は殆ど選択されていないことるため、区分して成績を整理する必要がある。

から子牛の下痢症の発症原因の鑑別に対して聴病原体別の検査内容については、細菌性下痢な

診はあまり重視されていない事が明らかとなっらびにウイルス性下痢では血液一般ならびに血た（Q1-1）。

液生化学検査が 40％前後実施されているもの

また病原微生物の感染性下痢症の診断についの、寄生虫性下痢では 30％以下、一方、非感て、臨床症状のみで診断出来るものが有るかど

染性下痢では検査実施の割合が病原性微生物のうかに関しては、コクシジウム症の診断は全体感染による下痢に比べて高く、特に血液生化学の 50％近くが診断可能としているものの、大検査では 50％以上が実施されていることが示

腸 菌 症 と ロ タ ウ イ ル ス は 10 ％ 以 上 の 選 択 がされた。糞便の顕微鏡検査は寄生虫性下痢で－ 51 －

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90％以上が実施されており、次いで細菌性下痢、が判断において重視されている情報であること

非感染性下痢の順となり、ウイルス性下痢は実が示された。

施割合が最も低かった。また糞便の培養検査で具体的な治療内容に関しては診療に従事するは細菌性下痢での実施割合が 50％弱と最も高獣医師に重症例・軽症例とも優先順位別に回答かった。微生物の抗体価検査ではウイルス性下いただいた。重症例では第 1 位の優先選択とし痢において 50％を超える割合での実施状況でて水分維持または酸塩基・電解質補正を目的とあり、その他の原因の下痢では 10％以下と低した輸液材の何れかが選択され、これらが大半かった（Q1-6）。これらの成績は臨床的な判断を占めた。第 2 位の優先選択では酸塩基・電解によって確定診断のための詳細検査が選択され質補正の輸液、次に水分維持用の輸液剤の選択ていることが反映されているものと示唆され回答が多く、三番目の選択として抗菌剤、栄養る。

保持用の輸液剤の選択回答が多かった。第 3 位

Q2 からは治療における判断と治療内容につの優先選択としては抗菌剤の選択が最も多く、いての回答結果である。Q2-1 では治療法の選

栄養保持、生菌剤、消炎剤、止瀉剤の順で回答

択に際し、重視している子牛側と親牛側の要因が多かった。軽症例における治療薬の第 1 位のについて回答いただいた。罹患畜である子牛情優先選択では抗菌剤が最も多く、次に酸塩基・報としては日齢が最も重視ている項目であり約電解質補正用の輸液剤、水分維持用の輸液剤と80％、次いで初乳の摂取状況、飼養環境の順で生菌剤を選択回答が年代別に分かれた。第 2 位あった。一方、母牛の情報としては母牛の健康の優先選択では生菌剤の選択回答が最も多く、状態が最も重視され、次いで分娩状況、産次回

次に抗菌剤と止瀉剤の選択回答が年代別で別れ数の選択割合が高かった。治療方針の選択におた。第 3 位の優先選択は生菌剤、抗菌剤と止瀉

いては、98％にて臨床症状が回答され、次いで剤の選択回答が年代別で別れ、輸液剤の他、栄病原体の種類、畜主の管理能力併発症の有無、養剤、消炎剤等、回答が分散した。重症例では

血液検査所見、牧場の飼養形態の順となった。

酸塩基・体液・電解質の補正を優先しており、治療法また方針を考える上で、子牛の日齢や初軽症例では抗菌あるいは生菌剤の投与によって乳の摂取状況、母牛の健康状態、臨床症状など

腸内細菌の調整を試みる傾向にあることが示唆－ 52 －

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加リンゲル同等の選択回答数であり、生食、等
張重曹注、リンゲルの順に回答数が多かった。
された（Q2-3）。選択された輸液剤の内訳とし下痢症の治療において、重症例に対しては酸塩ては、重症例では 7％重曹注、酢酸リンゲル、基の補正を優先しており、軽症例ではどちらか

等張糖加リンゲルの順に選択回答が多く、生食、というと水分・電解質補正を優先している事が5％ブドウ糖が続いた。軽症例では酢酸リンゲ示唆された（Q2-4）。
輸液方法としては、輸液速度は症状によってルの選択回答が最も多く、7％重曹注と等張糖－ 53 －

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いては、全体の 40％以上が常用しており、特調整するという回答が最も多く、日齢、薬剤にに 30 代では 50％以上の回答数となった。またよって調整する、が続いた。多くの獣医師が何病態によって使用するは全体で 50％を超え、らかの理由によって輸液剤の投与速度を調整し20 代で 65％以上、次いで 50 代、40 代、30 代ていることが示唆された。また輸液の投与に際と続き、若い獣医師が抗菌剤を積極的に使用しして留置針を用いるかどうかに関しては、毎回ていることが示唆された。また使用理由として、使用が最も多く、ほぼ留置針を利用する、の割

二次感染予防のためが最も多く選択され、次に合を加えると、70％近い獣医師が輸液剤の投与

原因療法のため、対症療法のため、と続いた。

に際し留置針を利用していることが示された

特に 30 代では 50％以上で二次感染予防を選択（Q2-5、Q2-6）。

しており、病原微生物の種類に関係なく抗菌剤

抗菌剤の使用に関する回答結果は Q-7 に示を使用する割合の高かった 30 代の獣医師の選した。子牛の下痢の処置において病原微生物の択理由が二次感染予防である可能性があった。

種類に関係なく抗菌剤を使用するかどうかにつまた子牛の下痢に対して使用する割合の高い抗－ 54 －

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菌剤としてはペニシリン系が最も高く全体で30％以上、次いでテトラサイクリン系で 25％弱であり、セフェム系やアミノグリコシド系を選択する回答も 10％以上であった。年代別では 20 代ではペニシリン系かアミノグリコシド系を選択する回答が多く、年代が上がるとアミノグリコシド系やフルオロキノロン系の選択回答も高まった。抗菌剤の選択理由として最も高かったのは広域スペクトルだから、が最も選択され、慣例的使用、家畜共済の病症給付基準に則って、が続いた。子牛の下痢症に対して抗菌
ついては、自らあるいは畜主に確認する回答が剤の使用頻度が高いことが示された（Q2-7）。
輸液剤や抗菌剤を除く下痢の治療に利用され全体の約 30％を超え、病状によって確認する

る 薬 剤 と し て は、 エ ン ド コ ー ル、 ウ ル ソ がこともあるが 30％以上あり、確認していない

50％弱の選択回答であり、ベルベリン、トラネという回答も 20％以上であった（Q2-8、Q2-

キサム酸、ビタミン B1 と続いた。また下痢の9）。
Q3 と Q4 は下痢の予防対策と各組織間の連終診後に子牛の発育状況を確認するかどうかに－ 55 －

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携に関する回答成績を示した。子牛の下痢に対する予防対策として積極的にあるいは畜主の希望を受けて実施していると回答された割合は全体で 80％近くであり、獣医師の子牛の下痢予防に対する前向きな対応が伺える（Q3-1）。また具体的な予防を実施する上で重視する項目に関する優先順位の回答としては、序列第 1 位が牛舎の清潔状態で全体の 40％以上の回答があ択では、初乳管理指導、次いでワクチンプログ

り、20 代で選択する割合が高いものの年齢がラム、牛舎の清潔状態であったが、全体の平均高くなるほど回答割合が低下した。2 番目ではでは全て 20％以下の選択回答であった。序列 3

選択割合の高かったのは初乳の管理指導であ位では序列 2 位に比べてさらに選択回答が均等

り、母牛の飼養管理内容、過去の疾病発生状況、化したことから、現場に直面する獣医師の下痢ワクチンプログラムと続いた。序列第 2 位では予防の重視情報としては、牛舎の清潔状態以外

1 位で一番選択された牛舎の清潔状態の選択割は様々な視点で子牛の下痢が理解されているも合が激減し、回答内容が分散した。2 番目の選のと示唆された（Q3-3）。

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体で 60％以上が毎回実施していると回答しており、畜種からの依頼により実施を加えると、下痢症発生後の防疫対策では牛舎の清掃・消75％以上となった。実際の衛生対策方法として

毒が 70％以上の選択割合であり、感染源の遮は長靴消毒を選択する回答が 90％で最も高く、断・感染拡大の防止とワクチン接種の指導が次いで手袋交換が 60％を超えた。また、着衣50％を超える選択であった。日常業務で牧場内の交換や車輛消毒は 30％以上の選択があったに訪問する際の衛生対策の取り組みとしては全（Q3-4）。

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日常業務において牧場での子牛の下痢対策に

子牛の日齢が最も高く、次いで初乳の摂取状況

際して、各組織間の業務の役割分担や情報交換であった。母牛情報としては健康状態が最も優に関する設問では密接な連携、あるいはある程先されていることから、獣医師の判断として周度の連携が取れているという回答が 54.4％であ産期における母子の健康状態が下痢症の発症にり、どちらともいえないが 20.4％、それ例外は影響している事を示すものかもしれない。

連携が円滑ではないという回答であった。また

Lofstedt ら［8］の報告では、4 週齢以内で子牛の下痢対策において所属組織以外の獣医師

下痢症を発症した 252 頭の子牛では便中の病原との連携が必要と考えるものは、届出伝染病が微生物として 39％からコロナウイルス、38％

70％を超えて最も高く、これと近い割合でウイから病原性大腸菌、33％からクリプトスポリジ

ルス性下痢症が選択された。これらに続いて細ウム、12％からロタウイルスが分離されたとし

菌性下痢、寄生虫性下痢が選択された（Q4-1、ている。小岩ら［7］が本国 157 頭を対象に子Q4-2）

牛の下痢症の病原微生物を調査した報告では、
21.0％がロタウイルス、49.7％がクリプトスポ［まとめ］

リジウム、22.9％がコクシジウムであったとさ

本アンケート調査によって、全国の臨床獣医れている。勝田［6］の報告では、子牛の下痢師ならびに家畜保健衛生所獣医師の子牛の下痢の原因微生物の内、原虫が 24.4％、ウイルスが症に対する認識、診断法、治療に関する情報を19.2％で細菌は 6.0％であったとし、病原体の数値として表現することが出来た。回答者の性検出できなかった検体も散見されているがこれ別として年代が下がるほど女性の割合が高くなは消化不良など非感染性下痢症の可能性もあり、20 代では 40％を超え、産業動物においてる。今回のアンケートにおいて病原微生物の発女性獣医師の割合が高まっていることが考えら

生率を調査対象としていなかったが、これまでれた。

の報告から本国においては寄生虫やウイルスの臨床症状によって診断可能な子牛の下痢症と感染による下痢症の発生割合が高く、細菌性下しては、約半数の獣医師がコクシジウム症の診

痢症の発症頻度は感染性下痢症の中では比較的断が可能としているものの、大腸菌やロタウイ

低いものと示唆される。このように異なる病原ルスにおいて 20％に満たず、むしろ症状だけ体による下痢症の発症に当たり、獣医師が確定ではどのような病原微生物の感染による下痢か診断するために原因検査を実施し、各病原体別

どうかは診断出来ないという回答が 40％以上に病態の把握に必要な処置が施されているものであった。一方、家畜保健衛生所では高い割合と考えられる。

で多くの病原体の診断業務に従事していること治療内容としては、重症例と軽症例に対してが分かるが、病原体によっては実施率が 80％

治療内容に差の有ることが示された。重症例で以下のものがあることも示された。

は水分または酸塩基・電解質補正のための輸液治療においては、脱水や歩様・起立など視診剤が優先されており、次の選択肢としては抗菌による診断が重症度として最も重視され、バイ剤と栄養保持のための輸液剤であった。重症度

タルサイン、吸乳反射や口腔内温度はよりも重の判断基準では脱水と歩様・起立状態の回答割

症度の判断に有用な所見である獣医師が多い事

合が高く、重度の脱水症を改善する処置が施さが明らかとなった。さらに病原体別の特殊検査れていることを反映しているものといえる。まにおいては、細菌、ウイルス、寄生虫ならびにた最も選択されることの多い輸液として重曹が非感染性下痢の 4 区分の下痢症において、各々、挙げられ、臨床獣医師の多くが重症例の病態の優先される検査に特徴があった。アンケート成判断として代謝性アシドーシスを疑って処置し績から寄生虫性下痢症についてはある程度、原ていることが示唆された。また軽症例では抗菌

因病原体を想定して治療されているが、その他剤の回答割合が最も多いことから下痢症に対しの下痢症では臨床診断だけでは原因の判断に至する抗菌剤の使用頻度が高いものと示唆されらないケースの多いことが示された。下痢症のた。抗菌剤は細菌感染症に対して効果のある薬治療法を選択する上で優先される個体情報では剤であるが、臨床症状のみで診断出来る細菌性－ 58 －

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下痢症の予防としては、積極的に実施あるい下痢症は大腸菌で 17.9％、サルモネラとクロス
トリジウムでは 10％に満たない回答割合であは畜主の要望に応じて実施しているが全体でる。抗菌剤使用の目的は原因療法または二次感

70％以上であり、予防対策が有る程度実施され染予防を目的に使用されていること、臨床症状ている現状が示された。対策として最も関心がからの細菌感染性下痢症の診断可能とする回答

持たれ実施されているのは牛舎の衛生管理で割合が低かったことから、少なくても初診時にあった。しかし年代によって予防において重視

おける抗菌剤の使用は二次感染予防であり、そされる項目は異なり、20 代における牛舎の清の後、細菌検査の結果を踏まえて原因療法とし潔状態の回答割合が 60％近くであったものの、て抗菌剤が使用されていることが示唆される。

年 齢 が 上 が る ほ ど 低 下 し て、50 代 以 上 で はConstable［1］は子牛の細菌性下痢症に対する35％程度となった。これとは反対に 20 代では抗菌剤使用によって回復率が早まることを述べ

初乳管理に対して注目度が低く、年齢と共に重ており、治療において同様の診療結果が反映さ視する獣医師が多いことが示された。また下痢れているために、抗菌剤の使用頻度が高いもの

症発生後の対策では牛舎消毒や衛生指導が実践と示唆される。しかし院内患者への抗生物質投されていることが示唆された。下痢症対策にお与によって Clostridium difficile による下痢症

ける組織間の連携が円滑であるかどうかに関すが見られることも示唆されており［2，10］、下る設問では、50％以上の獣医師が密接にあるい痢症に対する抗菌剤の投与による腸内細菌叢のはある程度は連携が取れていると回答した。し乱調とそれにともなう当初の原因とは異なる新かし、それ以外の獣医師はどちらともいえない、

たな下痢症の発症のリスクが高まることが指摘

あるいはあまり円滑な連携が取れていないと回されている［3］。下痢症の発症に子牛において答しており、その実態についてはクロス集計にも白痢を発症した症例への抗菌剤の投与によっよって多少明らかになるかもしれない。また、て細菌叢に変化があり血中エンドトキシン濃度

組織間の連携による対策の必要な下痢症としてが上昇することが報告されており［4］、子牛のウイルス性下痢と届出伝染病が 70％以上の回下痢症の処置において抗菌剤の使用が著効を示

答で、細菌、寄生虫の順で回答が多かった。しすだけでなく二次的な問題を誘導する可能性をかし、それ以外の獣医師は連携の必要性が無い考慮する必要がある。
子牛の下痢症に対しては、という回答であり、この詳細に関してもクロス抗菌剤使用とその効果、またその後の感染症の集計によって確認する必要があると考えられ発症との関連について、今後更なる検討が必要た。
以上のことから、子牛の下痢症における臨床かもしれない。
一方、輸液剤を除くと、下痢症の治療におい現場での獣医師の診断・治療・予防に関してのて抗菌剤と共に利用頻度の高いものに生菌剤や現状が示された。今後の集計として、所属組織

止瀉薬が挙げられた。小児医療では腸内細菌叢

間での下痢症対策の違いを明らかにする目的でへの関心が強く、重度の胃腸疾患に対するシン

臨床獣医師と家畜保健所獣医師の間での比較、バイオティクス療法とは腸内細菌叢を改善する品種による違いとして黒毛和種とホルスタイン作用を持つ生菌剤と腸内有用菌の増殖因子であ種の比較、地域別による下痢症対策の違い、下る難消化性食物・プレバイオティクスを同時に痢症対策の成果として自信の有無間の対応内容

投与して相乗効果を期待するものである。金森の違い、等を明らかにすることによって全国的［5］は腸菅疾患の患児や呼吸障害患児への治療な下痢症への対策に関する情報共有が出来るも的シンバイオティクスが良好な効果を得たことのと期待する。

から、小児の感染症に対する予防・治療に対し［謝てシンバイオティクスを推奨している。今回の辞］

結果は、産業動物臨床においても子牛の下痢症

本アンケート調査は、家畜感染症学会の平成の治療に対して腸内細菌叢の維持を目的とした

25 年度事業計画に則って行われており、実施

生菌剤使用が実践されていることが示唆されに賛同いただいた会員各位に深謝する。実施にた。

あたり、全国 329 名の獣医師に協力をいただい－ 59 －

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た。事業遂行にあたり、協力をいただいた関係

痢治療における抗菌剤投与が血中エンドトキ
シン濃度および腸内細菌叢に及ぼす影響 家
畜診療 59，353-360．
5． 金森豊 2013．乳児腸内細菌叢コントロールと腸管機能 家畜感染症学会誌 2，39-44．
6． 勝田賢 2013．耐性菌と抗生物質による治療
家畜感染症学会誌 2，1-8．
7． 小岩政照，虻川孝秀，田口清，田島誉士，中井裕，渡来仁 2003．子牛下痢症の全国的な病原調査と予防対策 北海道獣医師会雑誌
47，259．
8． Lofstedt J, Dohoo IR, Duizer G. 1999. Modelto predict septicemia in diarrheic calves. J
Vet Int Med 13, 81-88.
9． 農林水産省経営局 2011．平成 23 年度家畜共済統計表．
10． McFarland LV. 1998. Epidemiology, risk factors and treatments for antibiotic-associateddiarrhea. Dig Dis 16, 292-307.

各位に心より深謝する。
［引用文献］
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Med 18, 8-17.
2． Fekety R, Kim KH, Brown D, Batts DH,
Cudmore M, Silva J Jr. 1981. Epidemiology ofantibiotic-associated colitis: isolation of Clostridium difficile from the hospital environment. Am J Med 70, 906-908.
3． Hempel S, Newberry SJ, Maher AR, Wang Z,
Miles JN, Shanman R, Johnsen B, Shekelle
PG. 2012. Probiotics for the prevention andtreatment of antibiotic-associated diarrhea: asystematic review and meta-analysis. JAMA
307, 1959-1969.
4． 懸田和子，三浦潔，菊地薫，三浦泰斗，木戸口勝彰，岡田啓司 2012．黒毛和種子牛の白The reports of questionnaire about the diagnosis, treatment and prevention of diarrhea
in calves
Hiromichi Ohtsuka

Secretariat of the Society of farm Animal in Infectious Disease
School of Veterinary Medicine, Kitasato University－ 60 －

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家畜感染症学会誌
3 巻 2 号 2014

子牛における下痢症の診断、治療、予防に関する全国アンケート調査－ 66 －

The Journal of Farm Animal in Infectious Disease
Vol.3 No.2 2014

The reports of questionnaire about the diagnosis, treatment and prevention ofdiarrhea in calves－ 67 －

会
第1章

総則

し、名誉会員は、この限りではない。
（年会費）

（名称）
第1条

本会は、家畜感染症学会（The Soci-ety of Farm Animal in Infectious Diseases）

第7条

会員は毎年、年会費を納めなければならない。
2 ．名誉会員および顧問は年会費を免除する。

と称する。

3 ．既納の会費はいかなる事由があっても返還

（事務局）
第2条

則

本会の事務局は、麻布大学獣医学部獣医学科内科学第三研究室に置く。

しない。
4 ．本会の年会費は附則により定める。
（退会）

第2章

目的および事業

会員が退会しようとするときは、事前にその旨を本会事務局に届け出なければなら

（目的）
第3条

第8条

本会は、家畜の感染症に関連した臨床ない。

的・基礎的研究の発展ならびに知識の普及を（資格の喪失）図り、会員相互の学術的協力を行い、もって第9条

会員が次の各号に該当したときは、そ

学術の発展、畜産生産および獣医医療の向上の資格を喪失する。

に寄与することを目的とする。

（1）退会したとき（2）除名されたとき

（事業）
第4条

本会は、前例の目的を達成するため次（除名）
第 10 条の事業を行う。
（1）学術研究に関する発表会および学術集会

会員が次の各号に該当するときは、総会の承認を得て除名することができる。
（1）本会会員として品位を著しく欠く行為がの開催（2）機関誌の発行および学術図書などの発行（3）研究の奨励、研究業績など学術の進歩発あったとき（2）会費を 5 年以上滞納したとき展に貢献した者の表彰（4）その他、本会の目的を達成するために必

第4章
（役員）

要な事業

第 11 条
第3章

会員

i． 会
本会の会員は、次の通りとする。

（1）正会員

本会の目的に賛同してする個人（2）学生会員

本会の目的に賛同する大学生

および大学院生（3）賛助会員

本会の事業を援助する個人ま（4）名誉会員

長

1名

ii． 副 会 長

2名

iii． 評議委員

15 名以上

iv． 監

2名

事

（会長）
第 12 条会長は、本会を代表し、会務を総括

する。

たは法人
本会の発展に関し功績がとくに顕著な者で、総会の議決を持って推薦された者

2 ．会長は、評議委員の互選により選出され総会で承認される。
3 ．会長に事故の生じたときは、副会長が代行
する。

（入会）
第6条

本会に、正会員の中から次の役員を

置く。

（種別）
第5条

役員

入会を希望する者は、所定の入会申込を行い、年会費を添えて本会事務局に提出し、評議委員会の承認を得なければならない。但（評議委員）
第 13 条

評議委員は、正会員の互選により選出され総会で承認され、第 18 条に定める職務を行う。

3 ．その他、評議委員会が必要と認めた事項

2 ．評議委員の任期は、3 年とし、再任を妨げ

4 ．評議委員会は、評議委員の 3 分の 2 以上のない。但し、連続 2 期以上の再任を行わな

出席をもって成立する。但し、あらかじめい。

委任状を提出した者は、出席者とみなす。

3 ．会長は評議委員の中から以下の担当評議委

5 ．評議委員会の議事は、出席評議委員の過半数をもって決する。

員を指名する。
i． 副会長（会長職の代行）
ii．	庶務（会員の動静、通信、渉外、その他
一般に関する事務）
iii． 会計（会計に関する事務）iv． 編集（会誌編集に関する事務）v． 記録（記録に関する事務）

第6章（学術集会）
第 19 条本会は、原則として学術集会を毎年1 回開催する。
2 ．発表者は、会員に限る。但し、共同発表者には会員以外の者を含むことができる。

（監事）
第 14 条

学術集会

監事は、評議委員会にて推薦し、総3 ．学術集会の運営費は、その都度学術集会費を徴収してこれに充てる。

会で承認された者であって、評議委員を兼ねることはできない。
2 ．監事の任期は 3 年とし、再任を妨げない。

第7章

3 ．監事は、本会の財産、会計ならびに会務の（会誌発行）

執行を監査する。

本会の会誌の名称は「家畜感染症学

会誌：The Journal of Farm Animal in Infec-（顧問）
第 15 条

第 20 条

会誌の発行

顧問は、評議委員会に出席できるが評決には加わらない。

tious Diseases」とする。
第 21 条本会は毎年 3 回以上会誌を発行する。

（学術集会会長）（論文掲載）

第 16 条

第 22 条

学術集会会長は評議委員会で選出され、当該年度の学術集会の運営に当たる。

学術集会での発表論文を会誌に掲載

するものとする。

2 ．学術集会会長の任期は、担当する学術集会が修了するまでとし、次年度学術集会会長

第8章にその職務を引き継ぐものとする。

（会計年度）

3 ．学術集会会長は、2 期連続して就任することはできない。

第 23 条会計
本会の会計年度は、毎年 4 月 1 日に始まり翌年 3 月 31 日に終わる。
（本会運営の経費）

第5章

会議

本会の運営に要する経費は、年会費ならびに寄付金などを以ってこれに充てる。

（総会）
第 17 条

第 24 条本会は、原則として総会を毎年 2 回

但し、非営利的に運営されねばならない。

開催する。
2 ．総会は、会長が指名し、指名された者が議長を務める。
3 ．議事は、出席正会員の過半数の可否により
決する。

第9章

会則の変更

（会則の変更）第 25 条

この会則は、評議委員会および総会の議決を経て変更することができる。

（評議委員会）第 18 条本会は、会長が評議委員会を年 2 回

附則

以上招集し、議長となる。会長、評議委員お1 ．事務局所在地：

よび監事をもって組織し、次の事項を審議す〒252-5201

る。

辺 1-17-71

2 ．毎年度の事業および会計に関する事務

神奈川県相模原市中央区淵野

麻布大学獣医学部獣医学科内科学第三研究

（3）学生会員

室
Tel：042-754-7111（内線 235）

1,000 円

但し、学生会員は論文投稿または学会・

Fax：042-769-1637

シンポジウムの参加を目的として 1 年間有

e-mail：r-sato@azabu-u.ac.jp

効とし、学会誌等の郵送配布はしない。

2 ．本会の年会費は、次の通りとする。

3 ．その他、謝金、広告料等の運営に関する経（1）正 会 員

5,000 円費については経費取扱い規定に準ずる。

（2）賛助会員

50,000 円

4 ．この会則は、2012 年 4 月 1 日から施行する。