【特集】オリンピックムーブメントの「転換点」としての 2020 東京オリンピック「復興五輪」をめぐるポリティクス― 災害パターナリズムに抗する被災地

笹生

心太
はじめに
1 「復興五輪」と 2020 年大会招致の過程
2 「復興五輪」について語られてきたこと／語られてこなかったこと
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災害からの復興とは何なのか

4 「復興五輪」関連事業
5

復興ありがとうホストタウンと被災地の主体性
おわりに

はじめに
2011 年 3 月 11 日に発生した東日本大震災（以下「震災」）は，岩手・宮城・福島の 3 県（以下「被災 3 県」）を中心に甚大な被害をもたらした。この震災は，地震，津波，放射能汚染およびそれに伴う風評被害による複合災害という性格を有しており，各地の被害状況は様々であるが，全国的に見ると震災発生から約 10 年間の時点で 1 万 5899 名の死者，3,767 名の関連死者，2,525 名の行方不明者，そして 4 万 1241 名の避難者を生んだ（朝日新聞（1）2021 年 3 月 11 日）。
震災を経て，日本社会はどのように変わっただろうか。震災がなければ，恐らく現在ほどの水準
でエネルギー政策の転換は起こっていなかっただろうし，これほどの防災意識の高まりもなかっただろう。そしてまた震災がなければ，オリンピック・パラリンピック競技大会（以下「○年大会」）の東京（2）開催決定もなかったかもしれない。
震災に先立つこと約 1 年半前の 2009 年 10 月 2 日，コペンハーゲンで開催された国際オリンピッ
ク委員会（以下「IOC」）総会にて，2016 年大会の開催地がリオデジャネイロに決定した。同大会
開催地に立候補していた東京は 2 回目の投票で最下位となって落選したが，その要因として，東京の掲げた「世界一コンパクトな大会」や「環境を最優先した大会」といったコンセプトが「南米（1） 以下，全国紙からの引用は，特に記載がない限り全国版の朝刊からの引用である。また河北新報については，
特に記載がないかぎり朝刊からの引用である。
（2） 以下，2020 年大会の開催地としての東京都は「東京」と表記し，行政組織としての「東京都」と区別する。

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「復興五輪」をめぐるポリティクス（笹生心太）

初」というアピールポイントに勝てなかったことや，日本国内での支持率が低かったこと（3）などが指摘されている。
そして 2011 年 6 月，
石原慎太郎東京都知事（4）は 2020 年大会への再立候補を表明した。2012 年 2
月に IOC に提出した申請ファイルでは開催テーマの 1 つに「震災復興」が掲げられ，以降「復興五輪」というコンセプトを大義名分として 2020 年大会招致が進められていった。この「復興五輪」というコンセプトは，2016 年大会招致の際に掲げられたコンセプトよりも明確であり，かつ国内の支持率を高めるための強力なレトリックであった。後述するように，このコンセプトは大会招致の過程で一時後景に退くこともあったものの，2020 年大会を東京で開催することを正当化するものとして重要な役割を果たした。そして 2013 年 9 月 7 日，ブエノスアイレスで開催された IOC 総会にて，2020 年大会を東京で開催することが決定された。
宮城県在住時に震災を経験した筆者は，この IOC 総会の様子を仙台市内の自宅のテレビで眺めていた。そしてジャック・ロゲ IOC 会長が「TOKYO 2020」と書かれたカードを掲げたとき，日
本国内で大会が開催されるという高揚感と同時に，自身も居住する被災地の復興が遅々として進んでいない状況下での開催決定に対して複雑な思いもこみ上げた。本研究は，このときの筆者の抱えた複雑な感情を出発点としている。

1 「復興五輪」と 2020 年大会招致の過程
まず，「復興五輪」というコンセプトがいかに生まれ，大会招致にどのように利用されてきたのかを確認しておこう。この言葉を明確に用い始めたのは，石原都知事であった。石原は，震災から
約 1 ヶ月後の 2011 年 4 月に実施された東京都知事選挙で 4 選を果たし，6 月の都議会の所信表明演説にて 2020 年大会招致を表明した。その際，「世界史的にもかつてない今回の大震災からの復興
は，戦災からの復興にも匹敵する苦難の道程でありましょう。しかし，必ずや立ち直り，9 年後の日本の姿を披瀝するならば，世界中から寄せられた友情や励ましへの何よりの返礼となるに違いありません」（東京都 2011）と，大会招致と「復興」を結びつけた。
しかし石原は後年，「復興五輪」というコンセプトについて「俺が言い出したんじゃない」（毎日
新聞 2019 年 3 月 13 日）と述べている。さらに「復興の役に立つのなら結構なことだとしても，何もそのために五輪をやるわけじゃないんだから」「実際，五輪で東北の大震災の傷が癒えるわけじゃないだろ。放射能の汚染だって消えるのかね。そんな簡単なもんじゃない」（河北新報 2019 年
12 月 12 日）などと，「復興五輪」の理念そのものを否定するようなコメントすらしている。このような「変節」にも見える態度には，以下のような事情があるとされている（河北新報 2019 年 12
月 12 日）。そもそも石原は 2020 年大会招致自体にそれほど乗り気でなかったが，大会招致を目指す森喜朗らのスポーツ関係者が粘り強い交渉を続けた。その際，石原は震災直後にそのような気運が高まるとは思えないことから，被災 3 県からの支援・後押しさえあれば大会招致に動き出すと条（3） IOC の調査による国内支持率は，リオデジャネイロが 84.5％，マドリードが 84.9％であったのに対して，東京は 55.5％にとどまった（読売新聞 2009 年 10 月 4 日）。
（4） 以下，人物の肩書きはすべて当時のものである。

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件を付けたという。そこで東京都の幹部らが被災 3 県のスポーツ関係者の協力を取り付けたうえ
で，石原に大会招致を決断させた。このように，石原は自らの明確な意思によって「復興五輪」を掲げたというよりも，スポーツ関係者らの熱意に押されて大会招致に動き出し，当時の「あの災害の中で五輪に手を挙げるんだから，復興を前面に出さない選択肢はなかった［中略］そうしなければ確実に批判される」（東京都幹部）という社会情勢を読んで「復興」を持ち出したのである。すなわち，「復興」は大会招致に対する社会的な批判をかわすための方便だったと言える。
このように「復興五輪」というコンセプトは，被災地の復興のために 2020 年大会を役立てようという強い意志から生み出されたものではなかった。このことは，その後の大会招致過程における「復興」の扱われ方の推移からも明らかである（5）。
大会招致委員会が 2012 年 2 月に IOC に提出した申請ファイルでは「大会を開催することは，復興を目指す私たちにとって，明確な目標と団結をもたらし，支援を寄せてくれた全世界の人々への感謝を示す機会となる」（The Olympic Studies Centre 2012（6））と，「復興」が強調された。ところがその後，大会招致委員会は「復興」のトーンを下げる。それは，「復興」の背景には依然未解決の原子力発電所（以下「原発」）事故による放射能汚染という深刻な問題があり，「復興」という言
葉を強調することはその裏の放射能汚染を想起させ，海外の人々の不安を煽り，大会招致に不利に働く可能性があるからである。実際，2013 年 1 月に提出された立候補ファイルでは，従来の申請ファイルから「復興」「東日本大震災」「原子力」という言葉の使用頻度は減少していた（高峰2020：197）。
しかし，「復興」を後景に退ける戦略は諸刃の剣でもあった。すなわち，大会招致のライバルであったマドリードは 2016 年大会招致の際の IOC 総会にて東京を上回る票を集めていたし，イスタ
ンブールは「イスラム圏初」や「アジアとヨーロッパの架け橋」という強い大義名分を有していた。こうしたライバルに対抗できる大義名分は，「復興」をおいて他になかったのだ。他の候補都市と比べて国内の支持率がなかなか上昇しない中，2013 年 7 月ごろから大会招致委員会は再び「復興」を前面に出すようになっていった。このように再度「復興五輪」を大義名分として前面に掲げつつ，しかし一方で要人たちが東京と被災地は無関係なので安心であるというメッセージも発信しながら（7），東京は大会開催の権利を勝ち取った。
このように 2020 年大会招致の過程では，被災地があるときは東京に内包されるものとして，しかしあるときは東京の外部にあるものとして位置づけられたように，「復興五輪」というコンセプ
トは「オリンピック誘致のための道具」（岡田 2020：50），「機運醸成に受け入れられやすいキー（5） 以下の大会招致過程における「復興」の扱いをめぐる経緯は，朝日新聞（2013 年 8 月 9 日），河北新報（2019年 12 月 13 日），高峰（2020）などに基づく。
（6） 2021 年 5 月末現在，東京都は 2020 年大会の立候補ファイルは公開しているが，招致ファイルは公開していない。この引用は，IOC が運営する教育・研究施設であるオリンピック・スタディーズ・センターが公開している
アーカイブからのものである。
（7） 開催地決定直前に竹田桓和日本オリンピック委員会理事長が「福島と東京は 250 キロ離れている」（朝日新聞2013 年 9 月 5 日）と強調し，開催地決定時の IOC 総会における最終プレゼンテーションにて安倍晋三首相が「フクシマについて，お案じの向きには，私から保証をいたします。状況は，統御されています。東京には，いかなる悪影響にしろ，これまで及ぼしたことはなく，今後とも，及ぼすことはありません」（首相官邸 2013）と発言した。

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ワード」（河北新報 2019 年 12 月 13 日）に過ぎないものとして用いられてきた。なお，こうした大会招致の過程について大会招致委員会幹部らは後年，「国内外で『顔』を使い分けるしかなかった」「勝つための戦略だった」（河北新報 2019 年 12 月 13 日）と述べている。

2 「復興五輪」について語られてきたこと／語られてこなかったこと
こうした「復興五輪」を掲げた 2020 年大会招致について，学術レベルではこれまで多くの批判的議論が行われてきた。それらは，大会招致過程において「復興五輪」というコンセプトが持ち出されてきたことを批判的に論じるものと，震災からの復興政策の中で 2020 年大会が招致されたことを批判的に論じるものとに大別できる。
まず大会招致過程に着目したものは，上述のように 2020 年大会の開催権を勝ち取るために「復興五輪」というコンセプトが動員された過程やその意味に着目する。それらの多くは，「復興」という言葉によって政界・財界・スポーツ界などの各界を挙げた「オールジャパン」の招致体制を築くことが可能となり，東京という一都市での大会が，日本全体で行われる大会として意味づけられていったと分析する（佐伯 2015；有元 2015；阿部 2020 など）。また亀山（2017）は，このように大会招致過程において「復興」が重要な意味を持つと印象づけられてきたものの，実は大会招致委員会によるプレゼンテーションや大会開催計画の中に復興に関わる文言は非常に少なく，真の意味
での「復興五輪」の実現性は低いと指摘している。
一方，震災からの復興政策という観点から 2020 年大会招致を論じるものの例として，創造的復興と 2020 年大会の連続性を指摘した市井（2020）を挙げることができる。創造的復興とは「災害以前の状態に戻るのではなく，政治的・経済的な状況に対応させて，地域社会を再開発する」（市
井 2020：233）という，被災地をただ原状回復するのみでなく，新自由主義的な観点からより先を見越した形で地域社会を再開発しようとする発想である。同研究によれば，2011 年の震災後の被災地においても創造的復興が目指されており，それは歴史的に積み上げられてきた様々な社会資本を解体するという「痛み」を伴うものである。そしてそうした被災地の人々の「痛み」を緩和する
ためには，日本中の人々が東北地方の創造的復興に共感しているという気分の醸成が政治的に必要となる。震災直後に人口に膾炙した「絆」や「がんばろう東北」という言葉の氾濫がその代表例であるが，そうした気分の醸成の延長線上に 2020 年大会招致があったと同研究は分析する。
また山下（2020）は，原発からの放射能漏れ事故からの復興政策の展開について，従来は政府が事故に対する社会的責任を認めて賠償を行う立場だったものが，次第に避難指示区域を解除すると同時に賠償を終了させるといった立場に変化していったことに着目した。そして，放射能汚染からの復興は少なくとも 30 年は必要で，たった 10 年で帰還政策を進めるのは無理があるのになぜそのような無理が通ったのかと問いかけ，そのような現実的に無理な政策は 2020 年大会開催決定によって推し進められてしまったのではないかと論じる。
以上のようなこれまでの学術レベルの議論をまとめると，一方で「復興五輪」というコンセプトは 2020 年大会開催を勝ち取るために必要な方便であり，他方で 2020 年大会は震災後の復興政策における創造的復興や早すぎる帰還政策を正当化するために必要なものだったと言える。

9また，以上は主に 2013 年 9 月の 2020 年大会開催決定までの過程に焦点を当てたものだったが，被災地に関連する諸事業の問題性をまとめた石坂（2020：27）は，2020 年大会は「復興とは何かを考える問いそのものを消しつつ，復興を言祝ぐ方向に誘導」するものであり，「大会の開催が，復興を終わらせる存在になりかねない」と指摘する。すなわち，上述のように大会招致のための方便として動員された「復興五輪」というコンセプトであったが，いくつかの競技が東北地方で開催され，聖火が航空自衛隊松島基地（宮城県東松島市）に到着し，J ヴィレッジ（福島県双葉郡楢葉町）から聖火リレーがスタートするといった形で，それが具現化されようとしている。だが，例えば J ヴィレッジは元々東京電力が原発推進を図るために地元に寄贈したものであり，また原発事故の際には事故対応の前線基地になった場所でもあった。「復興五輪」という美辞麗句の中で 2020 年
大会が開催されれば，被災地に元々存在していたこれらの原発をめぐる社会構造の問題性や原発事故の記憶などが覆い隠されてしまう可能性がある。以上のような文脈から，同研究は従来の「復興五輪」に関する議論について「そもそもオリンピック批判に都合よく顔を出す復興とは，何をもってそう呼ぶのかが不明確なまま展開される概念であり，いまだに首相の『アンダーコントロール』
発言が引き合いに出される批判からは，復興の進み具合，課題が見えてこない」（石坂 2020：14）と指摘する。
この問いかけは正鵠を射ている。すなわち，言うまでもなく復興の現場は被災地であり，その議論の主役は被災地に住む人々であるはずだ。だがこれまでの議論は，被災地の現場を踏まえ，その現実に即した意味合いでの 2020 年大会を通じた復興を論じるのではなく，「復興五輪」というコン
セプトそれ自体や復興政策の次元において「復興五輪」を論じるにとどまってきた。こうした意味
で，復興の当事者から「復興五輪」がどう見えるのかは，これまで学術レベルではほとんど議論されてきていない（8）。こうした認識から，本研究では被災地から見て「復興五輪」がどのような意味を持つのかについて論究していきたい。
ここで着目したいのが，震災後の被災地における住宅復興政策を，“上空” から降りてきた大規模再開発プロジェクトであるとして批判的に論じた平山（2020）の視角である。平山（2020：80 81）は「ここで必要なのは，“惨事” に “便乗” する『土木復興』が “上空” から実施され，“地上”の被災者をどのように翻弄するのかをとらえる分析だけではなく，“地上” での生活再建と住宅再生への挑戦の集積が “上空” を動かす力をもちえるのではないかと想像し，そのための論理と道筋を発見する仕事である」という立場から，仮設住宅や災害公営住宅の住民たちへのアンケート調査の結果をもとにして，“地上” の生活再建と住宅再生の現状と課題を分析するとともに，今後の筋道について論じた。
本研究は，同研究と扱う対象自体が異なるため，安易にこうした議論の枠組みを援用すべきでは（8） 数少ない例外として，笹生（2020）と山﨑（2020）を挙げることができる。前者は 2013 年から 2018 年における被災地の地元紙の内容分析から，後者は 2016 年に起こった長沼ボート場（宮城県登米市）へのカヌー（スプリント）競技・ボート競技の会場変更問題に振り回された人々の語りから，それぞれ被災地から見た「復興五輪」を論じている。しかし，いずれも体系的な分析というより，断片的な事実を積み上げた段階にとどまっている。一
方，ジャーナリズムの立場からは，新聞各紙のみならず，例えば寺島（2016）や藍原（2018）といった雑誌記事においても被災地から見える「復興五輪」のあり方が報告されている。

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ないかもしれない。しかし先行する議論が「“惨事” に “便乗” する『土木復興』が “上空” から実施され，“地上” の被災者をどのように翻弄するのかをとらえる分析だけ」だったという指摘は，「土木復興」を「復興五輪」に置き換えれば，そのままこれまでの「復興五輪」をめぐる議論の限界となる。この点において平山（2020）の視角に学べるものは多い。
同研究の視点に倣えば，本研究がなすべきことは，“上空” から実施された「復興五輪」関連政策の状況を分析するだけではなく，被災地の現場でそれがどのように受け止められているのかという “地上” のありようを丁寧に描き出すことだろう。すなわち，「復興五輪」の当事者であるべき
被災地の人々を，“上空” から降ってきた「復興五輪」関連政策にただ翻弄される受動的な客体としてではなく，それを能動的に受け止める主体として描くことで，従来の議論とは異なった視点からの「復興五輪」像を示すことができるはずである。
以上のような方針から，本研究では，以下の課題に取り組みたい。まず石坂（2020）の指摘を踏まえ，これまでの災害復興学における「復興」概念に関する議論を参照しながら，震災からの復興をめぐる論点を整理する。そのうえで，被災地において展開される 2020 年大会関連事業の実際について，被災地の主体性を重視する立場から分析する。以上の作業を通じて，「復興五輪」をめぐる中央（東京や大会組織委員会など）と被災地の間の駆け引き，すなわち「復興五輪」をめぐるポリティクスのありようを明らかにしていく。
なお，一般的に震災の被災地とされる被災 3 県も広大であり，地域によって被害の状況は異なる
し，当然それに伴って復興の状況も大きく異なる。さらに被災地の人々に焦点を当てても，例えば一般住民とスポーツ関係者では「復興五輪」に対する捉え方も異なるだろう（9）。このように，一概に被災地の現場における「復興五輪」の受け止めを記述するといっても，被災地やそこに住む人々の多様性に十全に目を配ってそれを実施することは非常に困難である。本研究はこうした限界性を自覚しつつ，被災地の人々から見た「復興五輪」の全体像を素描することを目指したい。

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災害からの復興とは何なのか

これまでの災害復興学の蓄積をレビューした小林（2020a：159 - 160）によれば，日本は数々の災害からの復興の歴史を持つ社会であることから，災害復興の政策的スキームがある程度形成されており，それが経路依存性をもって現代にまで引き継がれているという。そのスキームの特徴とは，主に都市基盤整備が中心となっていることである。すなわち，私有財産である住宅再建には公的資金を投入できないという原則が立てられ，公的資金は主にインフラ再建に向けられるようになった。このようなインフラの復興を中心とした政策的志向性を持ってきたことから，「日本の法制度では，災害の復興とは『被災者の生活は災害前に被災前に戻し，経済や地域はより良い状態に造り直す』こと」（原文ママ，中林 2020：2）とされ，人々の生活再建には十分な公的資金が費やされないという限界を抱えるようになった。

（9） 被災地における地方紙の記事内容を分析した笹生（2020：248-249）は，被災地の人々の立場を住民，関係者，
行政官，記者などに区別し，立場によって「復興五輪」の捉え方が異なると指摘している。

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こうした問題は 1995 年の阪神・淡路大震災時に顕在化し，1998 年には被災者生活再建支援法が制定され，被災者の生活再建の中心的要件である住宅再建に対する公的資金投入に関する議論が始まった。そして，2004 年と 2007 年の同法改正，2011 年の震災の経験を経て，現在では被災者の住宅再建に対する公的資金投入は大幅に認められるようになっている（10）。しかしながら，例えば住宅の損壊状況が半壊の場合には金銭支給の対象とならず「半壊の涙」という言葉が作られるなど（朝日新聞 2018 年 11 月 26 日），依然として日本の災害復興政策には「被災地での焼け太りは認めな
い，したがって（個人の生活＝住宅等の資産にではなく）公共的投資に限定する，というスタンス」（大矢根 2007：153）が温存されている。
ここで確認すべきは，日本の災害復興政策は「生活再建を中心とする被災者の復興と，都市基盤の再生を中心とする被災地復興が，政策的にも混同して用いられているため，政策目標から外れる
被災者復興の希望を支援する仕組みが弱い」（小林 2020b：28）ということである。このように災害復興を考えるうえでは，インフラ整備などの「被災地の復興」と，被災者たちの生活再建という「被災者の復興」を峻別することが必要である。当然，両者は深く関わり合うことから，これらはあくまで理念形としての区分ではあるが，復興関連事業の重点がどこにあるのかを分析するうえでは有用な区分だろう。
また，災害からの復興を論じるうえでは，復興した先に何を目指すかという観点も重要である。
矢守（2020）は，災害復興とはどうあるべきかという問題について，「立て直し」と「世直し」を対照させながら説明する。両者とも「被災地を良くする」という目的では一致しているが，両者を分けるものは「良い」と判断するその基準である。すなわち「立て直し」とは「災害前の何らかの状態を『基準』として受け入れて，それに照らして復興の進捗について議論が展開される」もので，対して「世直し」とは「災害前まで自明のものとして受け入れていた『基準』そのものを『見直し』，『練り直し』，場合によっては，抜本的な『出直し』を図ろうとする立場のこと」である（矢守 2020：38）。例えば震災後には，全国で 50 基以上の原発が稼働していたかつての状態を基準として，再稼働数を基準に復興が進んでいる／遅れているという判断をすることがなくなった。これは，震災を契機として社会の「良い」状態に関する判断基準が変化し，原発を多数稼動させる社会のあり方そのものの問い直しが起こったという「世直し」の例と言える。
そしてこうした「世直し」，すなわち復興をめぐる良し悪しの基準そのものを作り直すことこそが，上述の創造的復興である。2011 年の震災後の復興政策は創造的復興という掛け声のもとで進められ，実際に被災地の人々の医療情報と同時にゲノム情報も収集する東北メディカル・メガバン
ク計画，沿岸漁業権を民間企業に開放する水産業復興特区制度，仙台空港の民営化などが実現しているが，これらの施策は従前から検討はされていたものの，震災がなければ実現し得なかった可能性が高いものである（古川 2015）。
このように社会のあり方の良し悪しを決める基準という観点を導入すると，次に考えるべきは，こうした基準を誰が作るのかという問題である。この点に関して日本の災害復興政策の特徴として
しばしば言及されるのが，災害パターナリズム（金菱・植田 2013：388；小林 2020b：19 - 20）と（10） 阪神・淡路大震災以来の住宅再建政策の変遷については，岡田（2020）を参照のこと。

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「復興五輪」をめぐるポリティクス（笹生心太）

呼ばれる問題である。これは，個人の生活よりもまずは「公共の福祉」が優先される，社会のリス
ク低減と引き替えに弱者を締め出しても構わない，という発想のことで（11），その最大の問題は「国家を代表とする被災地の外部から挿入される災害復興の方針に，被災地が強く影響を受けてしまうという問題を生み出してきた」（小林 2020a：160）点にある。すなわち，災害からの復興をめぐっては，被災者は生活再建を，被災自治体は地域再建を，資本は利潤増殖を，そして国家は国益の最大化をと，多様なアクターが自らの目的に沿うように復興関連事業を活用しようとする（小林2020a：161 - 162）
。その中で資本や国家というアクターが強い権力を行使すると，被災地や被災者にとって必要性の低い事業メニューが押し付けられることになる。このように復興の現場では，被災地の外部から押し付けられた「公共の福祉」を理念とする復興関連諸事業を，いかに被災地や被災者の置かれた個別の状況に適合するように解釈するかという駆け引きが起こる。
一方，こうした中央から押し付けられた復興関連事業を被災者たちがうまく飼いならし，主体的に活用しながら自らの生活再建につなげようとする事例もある。例えば創造的復興政策の典型例の1 つとして，水産業復興特区制度が挙げられる。これは，従来漁業協同組合に独占的に付与されていた沿岸漁業権を民間企業にも開放することで，水産業に民間企業の活力を導入し，東北地方の水産業の活性化を図ろうという制度である。同制度は被災した沿岸部の水産業関係者たちの生活基盤を揺るがす「東北ショック・ドクトリン」（古川 2015）の典型とされ，宮城県漁業協同組合はこれに猛烈に反対した。一方で，石巻市桃浦地区の漁業者たちは，合同会社を設立してこの水産特区に参加する決断をした。桃浦地区の漁業は元々高齢化と後継者不足のために危機に瀕しており，さらに津波によって地元の公共施設が破壊されたうえ，仮設住宅も地元から離れた場所に作られた。このように桃浦地区の漁業関係者たちは，地元での暮らしの危機という切実な生活課題に対応するために，たとえ個々の漁業権を失ったとしても，水産特区に参加することによって漁業を継続し，地域のまとまりを守ろうとしたのである（金菱 2013：50 - 51）。
「創造的復興」という言葉は，少なくとも 2020 年大会をめぐる議論ではあまりポジティブな文脈で言及されないが（市井 2020 など），以上の議論を踏まえるならば，必ずしも創造的復興そのもの
がネガティブなものとは言えない。真に問われるべきは，創造的復興の先にある「良さ」を被災地や被災者の側が判断する余地が残されているのか，すなわち外部から押し付けられた復興関連事業について「被災地の自治権」（永松 2020：13）が尊重されているかどうかを検討することである。
そして，そうした事態に直面した被災地の人々が，その事業を通じて何を求めていくのかを互いに議論し，調整し，妥協し，責任を負うようになる過程（小林 2020a：165）をこそ分析する必要があると言える。
2020 年大会の文脈に戻ると，以上の災害復興学の知見から以下の 3 点の示唆を得ることができたと言える。
第 1 に，「復興五輪」関連事業の意味は，「被災地の復興」と「被災者の復興」を理念的に峻別したうえで評価されるべきということである。上述のように日本の災害復興政策は前者に偏っている（11） 災害パターナリズムは，このような国家政策のレベルにおいてのみでなく，津波が襲った地区に帰還しようとする人々に対して「善行」としてそれを思いとどまるように干渉するような個人行為のレベルにおいても見られる（植田 2012；金菱・植田 2013）。

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という特徴を持つことから，とりわけ「復興五輪」関連事業がどれだけ後者の「被災者の復興」に資するものなのかという観点から，その意味を問う必要があるだろう。
第 2 に，2020 年大会招致の経緯からも明らかなように，「復興五輪」というコンセプトが「被災地側が求めたものではなく，東京 2020 招致側が必要としたもの」（高峰 2020：194）として動員されたものであり，また開催決定後にそれを既成事実化するために様々な関連事業が被災地で実施されようとしていることは，典型的な災害パターナリズムとみなせるということである。2020 年大会は，大会招致の段階からすでに「東京での五輪開催は，経済効果や，子どもに夢を与えるなど良
いこともあるでしょう。しかし，巨額の費用がかかります。そのお金は『復興優先』で使ってほしいと思います」（河北新報 2013 年 3 月 30 日）などと，被災者の生活再建のための事業と対立することが懸念されてきた。にもかかわらず，「復興五輪」を掲げて大会開催を勝ち取ったからといって「復興五輪」関連事業が被災地に押し付けられるならば，「被災者の復興」のための事業としての意味は薄いと言えるだろう。
第 3 に，以上のように 2020 年大会の開催は災害パターナリズム的な意味合いが強いものの，それでも被災地の人々が自らの利益につながるように「復興五輪」関連事業を主体的に活用しているのではないかという視角を持つ必要があるということである。すなわち，「復興五輪」関連事業は大会推進側の意向そのままに被災地や被災者に押し付けられているのか，それとも被災地や被災者が地元の実情に沿って自らの利益に資する形でそれらをうまく読み換えているのか，といった観点から事業をめぐる駆け引きを分析する必要がある。

4 「復興五輪」関連事業
それでは，災害復興をめぐる以上の 3 つの論点を踏まえたうえで，「復興五輪」関連事業の実際を分析していこう。
「復興五輪」関連事業としては，野球・ソフトボール競技のあづま球場（福島県福島市）での開催，サッカー競技の宮城スタジアム（宮城県宮城郡利府町）での開催，聖火リ
レーの J ヴィレッジからの出発，大会期間中における復興のモニュメントの設置，被災地各地へのアスリートの派遣と交流，そして大会関係者の会合の際の被災地産の食材を活用したメニューの提供などが行われている。これらは「復興五輪」の象徴的事業としてメディアにも多く取り上げられている。しかしながら，これらはいずれも 1 日やごく短期間しか行われないものがほとんどであり，継続的に「被災地の復興」や「被災者の復興」に役立つと思われるものはほとんどない。
その中で例外的なのが，被災地産の食材や花などの活用である（12）。大会期間中の選手村では，農作物に関する第三者認証制度である GAP や，水産物に関する第三者認証制度である MEL を取得した被災地産の食材が提供される予定である（13）。またメダリストに贈られるブーケには，岩手県産のリンドウ，宮城県産のヒマワリ，福島県産のトルコギキョウなどの被災地産の花卉が使用される予定となっている（朝日新聞岩手県版 2020 年 1 月 21 日）。これらの被災地産の食材や花が活用さ（12） 以下の様々な事実関係は，本研究が執筆された 2021 年 5 月末時点での見通しである。
（13） ただしセキュリティの観点から，大会終了前に食材の詳細な調達先が公表されることはなく，産地以外のブランド名の公表もない予定である（河北新報 2020 年 3 月 3 日）。

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「復興五輪」をめぐるポリティクス（笹生心太）

れることは，それらのブランド化および放射能汚染による風評被害の払拭に貢献し，被災者たちの生業の復興，すなわち「被災者の復興」につながり得るものと言える。しかしながらこうした取り
組みは，被災地の人々の期待とは裏腹に全国的にはあまり報じられていない。
「復興五輪」をめぐる被災地の地方紙と全国紙の新聞記事内容を分析した笹生（2020：247）によると，こうした被災
地産の食品等の活用に関する記事は，地方紙では年を追うごとに注目が高まっている一方，全国紙
ではほとんど取り上げられていなかった。
以上のように，ここまで概観してきた「復興五輪」関連事業の多くは，「被災地の復興」にも「被災者の復興」にもつながり得ない，短期的に終了するものがほとんどであった。しかし実は，
ここまで挙げた諸事業のように全国規模のメディアに取り上げられる機会はほとんどないものの，長期的に「被災者の復興」に関わり得る事業も実施されている。それは，復興ありがとうホストタ
ウン（以下「ありがとう」）という事業である。
この事業は，元々先行して制度化されていたホストタウン事業（14）を，被災 3 県の自治体が参加しやすいように改良したものである。具体的には「被災 3 県（岩手県，宮城県，福島県）の自治体を対象に，震災時に支援してくれた海外の国・地域に復興した姿を見せつつ，住民との交流を行い，2020 年に向けた交流を行う」（東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会推進
本部 2017）もので，大会参加国・地域の人々との交流，大会参加者との交流，日本人オリンピア
ン・パラリンピアンとの交流などを実施し，交流にかかる事業費のうちの 1/2 が政府によって財政支援（特別交付税措置）される。
同事業は，各国・地域の選手・関係者と交流する中で，震災時の世界中からの支援に対する感謝を発信することがその主眼である。しかし筆者による調査の過程で，ただの交流を越え，各自治体がそれぞれの地域の抱える生活課題の解決，すなわち「被災者の復興」にも結びつけようとしている様子が看取できた。以下では，同事業に参加している自治体職員へのインタビュー調査（15）の結果と，同事業の推進主体である内閣官房東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会推進本部事務局（以下「内閣官房オリパラ事務局」）へのインタビュー調査の結果をもとに，同事業を通じていかにして「被災者の復興」が成し遂げられようとしているのかについて考察し（14） ホストタウン事業とは，2020 年大会開催に向けて「スポーツ立国やグローバル化の推進，地域の経済活性化，観光振興等に資する観点から，参加国・地域との人的・経済的・文化的な相互交流を図る地方公共団体」（株式会社エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所 2020：2）をホストタウンとして認定するものである。この事業は，長野県で開催された 1998 年冬季大会で展開された一校一国運動や，日本と韓国の共催で行われた 2002 年のサッカー
ワールドカップの際に各地で行われた各国選手団の事前キャンプなどが念頭に置かれ（松橋 2020），具体的には日本全国の自治体が特定の国・地域の選手団やその住民などを受け入れ，大会前後に交流することが目的とされている。
（15） 以下で触れる自治体職員へのインタビュー調査の概要は以下の通り。なお行政区分上の町や村に該当する自治体も含まれるが，以下は便宜上「○市」とした。
A 市：担当職員 1 名に対する調査（2020 年 9 月 28 日実施）。
B 市：担当職員 2 名に対する調査（2020 年 9 月 10 日実施）。
C 市：担当職員 3 名に対する調査（2019 年 9 月 4 日実施）。
D 市：担当職員 2 名に対する調査（2019 年 8 月 14 日実施）。

15

たい（16）。

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復興ありがとうホストタウンと被災地の主体性（1） 事業創設の経緯（17）ありがとう事業が創設されたのは 2017 年 9 月のことだが，その背景には「復興五輪」の実現が進展しないことに対する大会推進側の危機感があった。ホストタウン事業は 2015 年 11 月から募集が開始され，それ以降，全国の自治体が参加していったものの，復興関連事業に注力せねばならな
い被災 3 県の自治体の参加状況は低調であった。そのような中，2017 年 8 月，岩手県選挙区出身の鈴木俊一が東京オリンピック・パラリンピック競技大会担当大臣（以下「オリパラ担当大臣」）に就任する。その時点でホストタウン事業に参加していた被災 3 県の自治体は 10（9 件）にとどまっていた。この状況を危惧した鈴木は，自身がオリパラ担当大臣になったからには 2020 年大会
を真の意味で「復興五輪」とするために自分にできることをしたいという思いから，約 1 ヶ月間で復興ありがとうホストタウン事業を創設した。
従来のホストタウン事業と比べた際の同事業の最大の特徴は，自治体の活動を大会推進側が積極的にサポートする点にある。例えば，ある自治体が同事業への参加を検討している際，内閣官房オ
リパラ事務局職員が交流相手国・地域（以下「相手国」）を探したり，相手国関係者にコネクショ
ンをつないだり，相手国に訪問する際に随行するなどのサポートを行う。こうした手厚いサポートを約束したことで，2017 年 11 月の第 1 次締め切り時点で 11 自治体（11 件）が参加し，その後も参加件数が増え，2021 年 5 月末現在で 32 自治体（33 件）が同事業に参加している。
このように，ありがとう事業が創設された背景には，大会開催のための大義名分として活用した「復興五輪」をただの名目では終わらせられないという大会推進側の危機感があった（18）。そしてここで確認しておきたいことは，同事業は被災地の側が希求して実現したものではなく，大会推進側
が被災地を巻き込むために発案したものだったということである。もちろん内閣官房オリパラ事務
局は同事業参加自治体を積極的にサポートしているし，実際ほとんどの自治体職員がそうしたサ
ポートをありがたいものと認識していた。こうした実際の事業実施上のサポートの手厚さはあるとしても，同事業の発案は被災地の都合ではなく大会推進側の都合によるものであって，その意味で（16） 新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大の影響により，大会前後に海外の選手・関係者が被災 3 県を訪れることは非常に難しい状況となった。そのため，現実的に多くの交流が中止・延期となり，ありがとう事業が実際に「被災者の復興」につながったのかを検討することはできない。本研究は，同事業の「効果」を検討するのではな
く，各自治体がなぜ同事業に参加したのかという「動機」を主に検討するものである。
（17） 以下のありがとう事業創設の経緯については，内閣官房オリパラ事務局へのインタビュー調査（2020 年 7 月
31 日実施）に基づく。
（18） さらに同事業は，創設当初から 2020 年末まで「復興『ありがとう』ホストタウン」と，「ありがとう」の文字をカッコで括り，より強調する形で表記されていた。この名称は上述の鈴木オリパラ担当大臣が決定したものであり，関係者からの反対などもほとんどなかったという。このように，一般的な事業名としてやや違和感のある表現であるにもかかわらず，世界中からの支援に対する感謝の気持ちをストレートに表現するためにこのような名称が選ばれたことからも，大会推進側が感謝の気持ちを発信する機会としての「復興五輪」を明確に具現化させたいという気持ちが強くにじみ出ているように思われる。

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「復興五輪」をめぐるポリティクス（笹生心太）

災害パターナリズム的性格を持った事業であったと言える。
（2） 支援を受けたままという苦痛からの解放
それでは，ありがとう事業参加自治体は同事業から何を得ようとしたのだろうか。以下では，筆者が調査を進めるうえで感じた戸惑いを素直に記述しながら，この点について考察していく。
インタビュー対象となった自治体職員のほとんどが東北地方出身者で，震災時にも東北地方に居住していた人がほとんどであった。そのため，遅々として進まない復興関連事業を横目に 2020 年
大会開催が決定したことに対して，「復興よりも優先されるべきことか」「被災地のためになるのか」「『復興五輪』という理念と実際の取り組みのギャップがある」といった心情を述べる職員もいた（19）。こうした感覚は，冒頭に挙げた 2020 年大会開催決定時に筆者が抱いた複雑な感覚に近いものであった。
しかし，筆者が調査を進める中で意外だったのは，以上のような複雑な心情を抱える自治体職員
はごく少数だったということである。筆者としては，インタビュー調査を通じてできるかぎり本音に迫って調査を行いたい，すなわち自治体職員としての意見ではなく，被災地に暮らす住民としての意見をできるだけ引き出したいという意図を持って調査を進めたが，驚くほど多くの職員が，本音として同事業に前向きに取り組んでいるように見受けられた。もちろん，ラポールの不足によって本音を語ってくれなかった可能性も十分に考えられるし，行政職員として本音に蓋をして私情を挟まずに業務を遂行していた可能性も大いにあり得る。しかしながら，こうした事情を勘案してもなお，筆者にとって理解に苦しむほどに，多くの自治体職員が非常に主体的に同事業に取り組んでいるようだった。
このように多くの自治体職員が主体的にありがとう事業に取り組んでいた要因の 1 つは，まず彼ら・彼女らの間に震災時に受けた各国・地域からの支援に報いたいという気持ちがきわめて強く存在したからと考えられる。例えば A 市職員は，以下のように述べる。
たくさんご支援をいただいたにもかかわらず，感謝の気持ちを示すようなことがなかなかできないでおりました。これは東北人だと特にそうですけど，やっぱり何かご支援いただいたときに「ありがとうございます」とか，この間何かおすそ分けをいただいたから「これちょっとしたものですけどお返しです」とか。やっぱりそういういただいたご厚意に対して，何かしらの御礼やお返しをしなければいけないなとずっと思っていたのですが，それがなかなかできないでいた。こういうことが，私ども役所の人間にもそうですけど，市民にとってもひっかかっていた。
こうした意見は他自治体職員からも多く聞かれ，多くの自治体は震災時の各国・地域からの支援
に対する感謝の機会を渇望していたようであった。市町村レベルの自治体が単独で世界中の国・地（19） これは調査対象となったある自治体職員の言葉の引用であるが，身分を明かさないことを条件に公開が許可されたものである。

17

域に対して感謝の気持ちを発信することは，現実的に困難である。そのような中でありがとう事業が創設され，世界中の視線が日本に注がれる 2020 年大会を感謝の気持ちの発信に利用しようという発想は，ごく自然なものであった。
ところで，こうした震災時の各国・地域からの支援をめぐっては，震災直後の避難所の人々がしばしば十分な支援物資を受け取らなかったという報告がなされている（スレイター 2013；マクジ
ルトン 2013 など）。生きるか死ぬかという状況下で，被災者本人や避難所の代表者たちは，十分な量の支援物資を目の前にしてもごく限られた量しか物資を受け取らなかったり，受け取りを拒否したというのである。こうした現象について，人類学的な視角から被災者の心情を説明しようとしたのがスレイター（2013）である。同研究によると，人々は対等な交換ではなく，一方的な施しを受けることに苦痛を感じるという。すなわち，一般的に贈り物を受けた場合には返礼が必要とされるが，震災直後の被災者のようにこうした対等な交換行為を成り立たせることが困難な状況において贈り物を受け取ったままにすることは，その人にとって非常に耐えがたく，尊厳を傷つけるものだという。まして震災の被災地の多くは――まさに上記の A 市職員の言葉にもあるように――都市部に比べて物品の交換行動による地域経済が盛んな地域でもあった。そのため「互酬か不名誉か，
選択肢はこの 2 つしかないと言ってもほとんど過言ではない。不名誉を避けるためには，適切なやり方で相手に報いることが必要である。それができないとき，支援を受けることは大きな懸念の源となる」（スレイター 2013：81）ために，支援物資の受け取りを拒否する被災者が多かったと考えられるのである。
以上の例は個々の被災者というミクロな次元における議論だったが，よりマクロな次元においても総じて同様のことが言えるだろう。すなわち，自治体として各国・地域から――しかも，これまでまったく交流のなかった国・地域からまで――多大な支援を受けると，その贈り物をもらったま
まにしておくことは，自治体やその住民の尊厳を傷つける。2011 年以来感じ続けてきた不名誉の感覚を解消するために，自治体やその住民たちにとってありがとう事業の創設は救いの機会だったと考えられる。
このように各自治体は，震災時の各国・地域からの支援に対する感謝の気持ちを発信したいという強い思いを軸としてありがとう事業に参加していった。そして同事業への参加を通じて，被災地の人々が潜在的に傷つけられてきた自尊心を回復することが期待されてきた。このことが，筆者が戸惑うほどに各自治体職員が主体的にありがとう事業に取り組んでいた 1 つの要因と考えられる。
（3） 生活課題の解決
しかし自治体職員への調査を進める中で，彼ら・彼女らが非常に前向きにありがとう事業に取り組んでいる背景には，その他の要因もあることが明らかになってきた。それは，各地域が震災後に抱え込んだ生活課題を解決する手段としても同事業が活用されているという要因である。すなわ
ち，同事業の特徴は「基本のところが『感謝』であって，そこにいろんなことを詰め込める」（A市職員）という点にある。そのため，感謝の気持ちの発信に加えて，震災後に抱え込んだその地域
固有の生活課題を解決し，「被災者の復興」につなげるための手段としても同事業は活用されようとしているのである。こうした事業としての有効性もまた，各自治体職員が主体的に同事業に取り

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「復興五輪」をめぐるポリティクス（笹生心太）

組んでいる要因と考えられる。
例えば放射能汚染によって住民の避難を余儀なくされた A 市では，人口減少という課題に直面している。そこでありがとう事業は，人口回復のための手段として期待されている。すなわち，同事業による国際交流を通じて，A 市は子どもの国際交流事業が盛んで教育熱心な自治体であるという宣伝につなげ，そうした教育環境の充実ぶりに惹かれた人々が避難先から帰還したり，他自治体から移住してくることが期待されている。
また従来水産業が盛んだった B 市は，震災の影響もあり，水産業が低迷するという課題を抱えている。そこで B 市では，現在新たに海面養殖によって海産物を養殖し，同時に豊富な自然環境を生かしたジビエ料理の開発を進めている。そしてありがとう事業を通じて相手国と親交を深め，これらの新しい食材を相手国に輸出することが目指されている。さらに同じく水産業が盛んで，全国的に有名な漁港を有する C 市は，元々相手国の人々を遠洋漁業船の乗組員として受け入れていた。それらの人々は C 市に定着し，地元には相手国の主要宗教の礼拝堂が整備されているほどである。そしてようやく漁港の復旧も終わり，再び水産業を盛り上げていこうとしている C 市では，
ありがとう事業を通じて相手国との交流を深めることによって，さらに多くの相手国の人々が船の乗組員として C 市に関わり，水産業の再興に貢献してもらいたいと期待している。
そして，比較的早く「被災地の復興」が完了した D 市では，地域住民の震災の記憶の風化という新たな課題が生まれている。この点に強い危機感を持っている D 市は，ありがとう事業による交流の様子を多く発信することで，住民に対する震災の記憶をつなげる契機としたいと考えている。
以上のような人口回復，水産業の再興，震災の記憶の風化防止といった地域課題の解決は，必ずしも「被災者の復興」とイコールではないものの，それにつながり得るものと言うことはできるだ
ろう。
このように，ありがとう事業に参加している各自治体は，相手国との交流を通じて世界中に感謝の気持ちを発信することで人々の傷ついた自尊心の回復を図ると同時に，各自治体が抱えている固有の生活課題の解決につながり得るように同事業をうまく活用しようとしていた。このような意味
で同事業の参加には有効性があることから，各自治体職員たちは積極的に同事業に取り組んでいたものと考えられる。

おわりに本研究では，東京が「復興五輪」というコンセプトを掲げて 2020 年大会開催を勝ち取ったことに対する筆者の違和感を出発点として，復興の当事者たちから「復興五輪」がどう見えるのかを素描してきた。
本研究ではまず，「復興五輪」というコンセプトは，2020 年大会を被災地の復興に役立てたいという切なる願いから生まれたのではなく，あくまで 2020 年大会開催を勝ち取るための方便に過ぎなかったことを確認した。このことは，2020 年 3 月に新型コロナウイルス感染症の蔓延を理由として大会延期が決定された際，安倍晋三首相が「今後，人類が新型コロナウイルス感染症に打ち

19

勝った証しとして，完全な形で東京五輪・パラリンピックを開催する」（読売新聞 2002 年 3 月 25日）と述べ，簡単に「復興五輪」の看板を下ろしたことからも明らかである（20）。
とはいえ，例えばありがとう事業の創設の経緯からも分かるように，大会推進側は「『復興五輪』
を『看板倒れ』に終わらせてはいけないとの危機感」（河北新報 2019 年 12 月 14 日）も有しており，数多くの事業が大会推進側によって発案され，被災地はそれらを受け止めてきた。こうした過程を踏まえれば，ありがとう事業を含めた「復興五輪」関連事業は，典型的な災害パターナリズムだったと言える。
しかしながら，こうした過程を被災地，具体的には被災自治体の立場から見れば，ことはそれほど単純ではなかった。ありがとう事業参加自治体は，外部から押し付けられた同事業にただ翻弄されたわけではなく，むしろそれを能動的に受け止め，積極的に活用しようとしていた。すなわち，世界中に感謝の気持ちを発信することで人々が潜在的に傷つけられてきた自尊心の回復につなげると同時に，各地域固有の生活課題を解決し，「被災者の復興」を実現するための手段としても同事
業は位置づけられていたのである。このように被災地は，外部から押し付けられた「復興五輪」関
連事業を能動的にうまく読み換えようとしていたと言える。そして，このような「被災者の復興」につながり得るという目的性を持っていたがために，各自治体職員は総じて積極的に同事業に取り組んでいたものと考えられる。
「復興五輪」をめぐって，これまでの議論では被災地に対する押し付けという側面が強調されてきた（小川 2014：武田 2019 など）。もちろん，例えば「復興五輪と言われ，盛り上げなきゃいけないのもニコニコしなきゃいけないのも分かるけど，スッキリしない人もいるのでは？」（河北新報 2019 年 4 月 25 日）などと，現実に「復興五輪」を押し付けと感じる被災者も多く存在すると思われるし，筆者もそうした側面を否定するつもりはない。しかしながら，本研究の議論から分かったことは，被災地の人々を一方的に「復興五輪」を押し付けられる客体として理解することもまた不適切だということである。平山（2020）が指摘してきたように，「復興五輪」が外部から押し付けられたものであるとただ嘆くのではなく，被災地の主体性に着目してそれを捉え直すことこそが，2020 年大会を「被災者の復興」につなげるための方途と言えるだろう。
またこれまでの議論では，2020 年大会は被災地の復興にどのように役立つのか／役立たないのではないかといった問いが立てられがちだった（山下 2020；笹生 2020 など）。しかし，ありがとう事業に対して期待するものが参加自治体によって様々であったことからも分かるように，被災状況や復興のあるべき姿は自治体や地域によって異なる。そのため，「被災地」という大きな主語で括るこうした問いの設定自体が，実は不適切と言えよう。すなわち「復興五輪」を論じる際には，個々の被災地の固有性とそこに住む人々が抱えている生活課題の多様性にこそ着目する必要がある
と言える。
最後に，
「復興五輪」をめぐってもう 1 点見過ごすことができないのが，復興関連事業の終息である。すなわち，福島県のあるスポーツ関係者が「五輪開催を復興の『区切り』や『節目』と捉え（20） 同時に，被災地の人々も「復興五輪」が方便に過ぎないことをよく理解していたがゆえに，「開催できたら，福島の復興を発信する『復興五輪』の色が薄まり，コロナからの復興の大会になっても，しょうがないですよね」（朝日新聞福島県版 2020 年 7 月 22 日）といった諦めに似た反応を多く示したものと思われる。

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「復興五輪」をめぐるポリティクス（笹生心太）ていないか。深刻な被害に向き合い続けてほしい」（河北新報 2019 年 10 月 24 日）と語るように，
震災から約 10 年となる 2020 年大会の開催をもって，復興関連事業にかかる予算補助等が打ち切られるのではないかという危惧は，被災地に根強い（21）。すでに見てきたように，これまで名目に過ぎなかった「復興五輪」に実効性を持たせるため，有名アスリートが被災地を訪問したり，被災地産の食材等をアピールするなどの様々な事業が行われてきたが，それらが今後継続されるかは不透明である。そのような中で，本研究で詳しく紹介してきたありがとう事業を通じた交流は，むしろ大会終了後こそが実質的な本番である（22）。これまで「復興五輪」を盛んに論じてきた全国規模のメ
ディアは，大会後における各自治体の交流の取り組みを，これまでと同じ熱量をもって報じるだろうか。こうした点への注視が，これからの我々に求められている。
（ささお・しんた

東京女子体育大学体育学部准教授）【付記】
本研究は，令和元年度東京女子体育大学奨励個人研究費および JSPS 科研費 20K19548 の助成を受けたものである。

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記事総数（いずれも過去 6 年間分）を調べたところ，いずれのデータベースでも「2020 年までに」を含む記事数のほうが多かった。
（22） 2021 年 5 月末現在，新型コロナウイルス感染症拡大と日本国内のワクチン接種率の低さを背景として，ホストタウン交流や各国選手団の事前合宿を断念するケースが相次いでいる。ある自治体関係者によれば，交流事業は「コロナ対策を徹底すればするほど，交流は名ばかりになる」（朝日新聞 2021 年 5 月 20 日）ものであり，大会開催を強行するならば，このような状況は仕方がないものと言えよう。確かに大会期間中の交流はホストタウン事業の目玉だが，ありがとう事業はあくまでアスリートとの交流というよりも復興への支援に対する感謝を表明することが主眼の事業であり，事前・事後交流にも重きを置いている。

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植田今日子（2012）「なぜ被災者が津波常習地へと帰るのか―気仙沼市桑折町の海難史のなかの津波」

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大原社会問題研究所雑誌№755・756／2021.9・10

「復興五輪」をめぐるポリティクス（笹生心太）『環境社会学研究』18，60 - 81
山下祐介（2020）「復興オリンピック―なぜ，相反するものが一つになったのか？」石坂友司・井上洋一
編著『未完のオリンピック―変わるスポーツと変わらない日本社会』かもがわ出版，36 - 56
山﨑真帆（2020）「「復興五輪」から考える復興の主体としての「被災地」「被災者」―宮城県登米市長沼
ボート場への会場変更をめぐる混乱に注目して」『復興』8（4），42 - 50
矢守克也（2020）「災害復興のパラダイムシフト」『日本災害復興論文集』15，37 - 4323