環境感染誌

Vol. 34 no. 2, 2019

〈報 告〉

医療関係者に対する麻疹・風疹・ムンプス・水痘ウイルス対策の実態〜2018 年新潟県内多施設調査〜佐藤則泰 1）・石井美帆 2）・継田雅美 2）

Current Situation of Infection Control Measures against Measles, Rubella, Mumps, and Varicella
Viruses for Healthcare Personnel: A Multi-Center Survey in Niigata Prefecture, 2018
Noriyasu SATO1）, Miho ISHII2）and Masami TSUGITA2）
1）Department of Pharmacy, Medical Corporation Aikokai Toyoura Hospital,
2）Laboratory of Clinical Pharmacy, Faculty of Pharmaceutical Sciences, Niigata University of Pharmacy and Life Sciences（2018 年 11 月 9 日受付・2018 年 12 月 19 日受理）
要旨
日本環境感染学会・医療関係者のためのワクチンガイドラインには麻疹・風疹・ムンプス・水痘の感染制御を目的とした抗体価の判定基準等が記載されている．2018 年日本国内では麻疹及び風疹が流行したが，新潟県内病院関係者の麻疹等感染対策の実態は不明であった．上記対策推進を目的として，我々は新潟県内の病院 126 施設に対して調査を行った．回答のあった 89 施設中，自施設病院関係者に対して上記 4 疾患のワクチン接種歴の把握もしくは抗体価測定を実施している病院は，61 施設（68.5％）であった．抗体価測定を実施していた施設中，抗体価の判定基準を外注検査会社基準値とした病院が 17 施設（29.3％），ワクチンガイドライン基準値とした病院が 36 施設（62.1％）であった．
ワクチンガイドラインの基準値は，医療関係者が感染を防御するための抗体価であり，外注検査会社基準値より高めに設定されている．一部の病院では基準値の違いが認識されずに外注検査会社基準値を感染防御の抗体価判定基準に用いている可能性が明らかになった．
Key words：麻疹，風疹，ムンプス，水痘，抗体価

序

行したことから我々は新潟県内病院関係者に対する上記

文
院内感染制御を目的としたワクチン接種管理の方向性

として，日本環境感染学会から「医療関係者のためのワ4 疾患の対策実態及び抗体価判定基準の調査を行ったので報告する．

クチンガイドライン第二版（ワクチンガイドライン）」が 2014 年に発刊された１）．ワクチンガイドラインでは麻方法
1．対象施設と調査方法

疹・風疹・ムンプス・水痘の 4 疾患対策として，学生を含む医療関係者に対して実習・入職前に，ワクチン接種

新潟県内の病院 128 施設中，新潟県病院薬剤師会員が記録の確認を基本として，適宜ウイルス抗体価測定が推在籍する 126 施設を対象とし，2018 年 8〜9 月に，対象奨されている．全国の医療機関においてワクチンガイド

病院長・薬剤部長・感染対策委員宛てに研究趣旨説明

ラインを参考に医療関係者への上記 4 疾患対策が進んで書・依頼書と自記式アンケート用紙（各施設 1 部），返いると思われる．

信用封筒を郵送し，回答を回収した．
2．調査項目しかし，各病院における上記 4 疾患の対策実施状況は以下の 1〜7 について調査を行った．1）病院種別，2）

不明であり，また 2018 年に日本では麻疹及び風疹が流許可病床合計数，3）感染対策チーム（ICT），インフェ1）医療法人愛広会豊浦病院，2）
新潟薬科大学薬学部臨床薬学研究室

クションコントロールドクター（ICD），感染症専門医― 122 ―

環境感染誌

Vol. 34 no. 2, 2019（ID），感染管理看 護 師（ICN），感 染 制 御 専 門 薬 剤 師

統計学的有意差はなかった（一般病院と療養型病院，一（ICPS），感染制御認定薬剤師（PIC），感染制御認定臨

般病院と精神科病院，一般病院とその他ケアミックス等，床微生物検査技師（ICMT）の有無，4）自施設職員院

療養型病院と精神科病院，療養型病院とその他ケアミッ

内感染制御目的とした麻疹・風疹・ムンプス・水痘ワク

クス等，精神科病院とその他ケアミックス等それぞれ p

チン接種歴の把握，抗体価測定実施実績の有無，5）抗＝0.054，0.054，0.151，0.751，0.706，0.751）．過 去 に 対

体価測定方法，6）外注検査会社名，7）上記 4 疾患の院策実施歴のある 10 施設の内訳は，一般病院 3 施設，療内感染制御に使用している抗体価判定基準

養型病院 2 施設，精神科病院 4 施設，その他ケアミック

3．分析方法ス等 1 施設であり，病院種別間の実施率の統計学的有意２）

統計解析には統計ソフト EZR を用いて，p＜0.05 を

差 は な か っ た（p＝0.87，0.62，1.0，1.0，0.87，0.62）．

統計学的に有意と判定した．病院機能別の検 定 に は

現在，対策を実施している，または過去に対策実施歴のFisher の正確検定，多重比較検定として FDR 法を用いある 61 施設中，対象としていた職種は，医師 58 施設

た．

（96.7％），看 護 師 59 施 設（98.3％），薬 剤 師 58 施 設

4．外注検査会社への調査（96.7％），検査技師 57 施設（95％），放射線 技 師 57 施

アンケートの回答があった医療機関が契約する検査会設（95％），リハビリテーションスタッフ 58 施設（96.7％），社（SRL，BML，江東微研，アルプ，保健科学研究所，事務 55 施設（91.7％），看護助手・介護士 57 施設（95％）

LSI メディエンス）を対象とし，麻疹・風疹・ムンプス・であった（図 1）．この 61 施設中，「2018 年以前から対水痘抗体価結果を医療機関側へ伝える際の判定基準値記策を実施していた」が 42 施設，「2018 年の麻疹流行を載について，E メール等で問い合わせを行い，回答を得期に対策を開始した」が 9 施設，その他（過去に対策実た．

施歴のある）10 施設であった．4 疾患のうち対策を実施

5．倫理的配慮されていたものは，61 施設中，麻疹 59 施設（96.7％），本研究は，新潟薬科大学倫理審査委員会で，平成 30

風疹 53 施設（86.9％），ムンプス 36 施設（59％），水痘

年 7 月 19 日に承認を得て実施した（承認番号：H30-06）．

42 施設（68.9％）であり（図 2），具体的な対策方法は「先ず抗体価測定」が 46 施設（75.4％），「先ずワクチン

結果接種歴把握」が 11 施設（18.0％），「その他」4 施設（6.6％）

アンケート郵送先病院 126 施設中 89 施設（70.6％）かであった（図 3）．

ら回答を得た．病院種別では一般病院 38 施設，療養型

2．抗体価測定方法

病院 12 施設，精神科病院 19 施設，その他ケアミックス

4 疾患の抗体価測定法について図 4 に示した．いずれ

等 20 施設であった．許可病床数内訳は，99 床以下が 13の疾患についても主要な抗体価測定方法は EIA-IgG 法

施設，100 床以上 199 床以下が 35 施設，200 床以上 299であった．図 4 の other の内訳は，麻疹は，PA 法・EIA-床以下は 17 施設，300 床以上 399 床以下が 7 施設，400IgG 法から選択が 2 施設，HI 法・EIA-IgG 法から選択

床以上 499 床以下が 13 施設，500 床以上が 4 施設であっが 1 施設，NT 法・PA 法・EIA-IgG 法から選択が 1 施

た．89 施 設 中，ICT 有 70 施 設（78.7％），ICD 在 籍 39設，HI 法・NT 法・EIA-IgG 法 か ら 選 択 が 1 施 設，風施設（43.8％），ID 在 籍 11 施 設（12.4％），ICN 在 籍 27

疹は，HI 法もしくは EIA-IgG 法から選択が 4 施設，ム施設（30.3％），ICPS 在 籍 4 施 設（4.5％），PIC 在 籍 20ンプスは，CF 法・EIA-IgG 法・HI 法・NT 法から選択施設（22.5％），ICMT 在籍 10 施設（11.2％）であった．

が 1 施設，水痘は，CF 法・EIA-IgG 法から選択が 2 施

1．院内感染制御目的とした自施設職員への麻疹・風設，IAHA・EIA-IgG 法から選択が 2 施設であった．全疹・ムンプス・水痘ワクチン接種歴の把握，抗体ての抗体価測定法がワクチンガイドラインに準じている

価測定実施実績の有無

施設数・割合は 57 施設中 51 施設（89.5％）であった．

自施設職員に対して上記 4 疾患の全てもしくはいずれワクチンガイドライン準拠内訳は，麻疹は 57 施設中 52かについてワクチン接種歴の把握や抗体価測定（以後，施設（91.2％），風疹は 53 施 設 中 52 施 設（98.1％），ム対策）を実施している施設は 61 施設（68.5％：うち，過ンプスは 40 施設中 37 施設（92.5％），水痘は 44 施設中去に対策を実施したことはあるが現在は実施していない40 施設（90.9％）であった．抗体価測定方法がワクチン（以 後，過 去 に 対 策 実 施 歴 の あ る）施 設 は 10 施 設

ガイドラインに準じていなかったもしくはその疑いのあ（11.2％））であった．現在，対策を実施している 51 施る施設には重複があり，施設 A（精神科病院）：麻疹を設の内訳は，一般病院 38 施設中 29 施設（76.3％），療HI 法 も し く は EIA-IgG 法 か ら 選 択，施 設 B（一 般 病養型病院 12 施設中 4 施設（33.3％），精神科病院 19 施院）：麻疹・風疹・ムンプス・水痘を EIA-IgM 法，施設設中 8 施設（42.1％），その他ケアミックス等 20 施設中C（一般病院）：麻疹を HI 法・NT 法・EIA-IgG 法から10 施設（50％）であった．病院種別間の対策実施率に選択，ムンプスを CF 法・EIA-IgG 法・HI 法・NT 法か― 123 ―環境感染誌

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図1

図2

自施設職員の麻疹・風疹・ムンプス・水痘ワクチン接種歴の把握もしくは抗体価測定を行っているか（対象職種内訳）

自施設職員の麻疹・風疹・ムンプス・水痘ワクチン接種歴の把握もしくは抗体価測定を行っているか（対象疾患内訳）

ら選択，水痘を CF 法・EIA-IgG 法から選択，施設 D（療

図 3 自施設職員の麻疹・風疹・ムンプス・水痘対策方法
ワクチン接種歴：先ず 1 歳以上のワクチン接種歴把握，結果次第で抗体価測定 or ワクチン接種推奨
抗体価測定：先ず抗体価測定実施，結果次第でワクチン接種推奨
その他：その他の方法

養型病院）：麻疹を HI 法，施設 E（療養型病院）：麻疹を HI 法，ムンプス・水痘を CF 法，施設 F（精神科病院）：水痘を CF 法・EIA-IgG 法から選択，としていた．

院 2 施設，精神科病院 5 施設，その他ケアミックス等 7

3．院内感染制御目的とした自施設職員への麻疹・風施設，その他基準利用は，一般 1 施設，療養型病院 0 施
設，精神科病院 1 施設，その他ケアミックス等 1 施設で

疹・ムンプス・水痘抗体価の判定基準
院内感染制御を目的としてウイルス抗体価測定・ワクあった．なお，2．で抗体価測定法をワクチンガイドラ

チン接種推奨を行う場合の判定基準は，外注検査会社基インに準じていなかったもしくはその疑いのある施設

準値とした施設が 17 施設（29.3％），ワクチンガイドラA〜F の中で，外注検査会社基準値利用が 4 施設，ワクイン基準値とした施設が 36 施設（62.1％），その他の基チンガイドライン基準値利用が 1 施設，無回答 1 施設で準が 3 施設（5.2％），無回答 2 施設（3.4％）であり，造あった．また，目的変数を「抗体価判定基準」とし，説血細胞移植ガイドライン・予防接種基準値を使用してい明変数を「病院機能，ICT，ICD，ID，ICN，ICPS，PIC，た施設はなかった（図 5）．外注検査会社基準値利用のICMT」で単変量解析したが統計学的有意な関係性はな

内訳は，一般病院 8 施設，療養型病院 2 施設，精神科病かった．

院 4 施設，その他ケアミックス等 3 施設，またワクチン

4．外注検査会社への調査

ガイドライン基準値利用は一般病院 22 施設，療養型病

外注検査会社 6 社全てから回答があり，いずれも「検― 124 ―環境感染誌図4

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医療関係者の麻疹・風疹・ムンプス・水痘ウイルス対策に用いる抗体価測定方法（疾患別内訳）

46 施 設（75.4％），「そ の 他」が 4 施 設（6.6％）で あ った．佐藤ら４）は，罹患歴・ワクチン接種歴の証明記録を管理している職員は少数で，記憶に基づく記録は，あいまいで不確実，としており，今回の調査で「先ず抗体価測定」を優先させていた施設が多かった理由はこのためと考えられる．また，ワクチンガイドラインには病院実習生へも職員同様の対策が推奨されているが，本研究の事前調査で，病院実習生への麻疹・風疹・ムンプス・水痘免疫状況把握を行っている病院は実習生受入を行っていた 76 施設中 22 施設（25.9％）にとどまっていており，今後の課題であろう（データ非公表）．
図5

麻疹・風疹・ムンプス・水痘院内感染制御に使用する抗体価判定基準

院内感染制御を目的とした麻疹・風疹・ムンプス・水痘抗体価測定法で，麻疹では HI 法を，ムンプス・水痘
では CF 法を，全ての検査を EIA-IgM 法で行っている施設があったのは注意すべき点である．造血細胞移植ガ

査伝票記載基準値は，ワクチンガイドラインとは異なるイドライン―予防接種第 3 版には，個々の評価法につい基準値を記載している」であった．ては，1）麻疹・風疹・ムンプス・水痘に関して CF 法はすべて評価に値しない，2）麻疹の HI 法はワクチン

考世代の年長児や成人では感度不足となるため避けるべき察
ワクチンガイドラインに記載された麻疹・風疹・ムンであり，NT 法が基本となるが手技が煩雑のため近年はプス・水痘ワクチン接種のフローチャートは，ワクチンPA 法が代わって実施されている，3）風疹は HI 法が優接種歴の把握からスタートする．また，麻疹・風疹・水れている，4）水痘は IAHA 法が最適であるが一部の検痘・流行性耳下腺炎（ムンプス）に関する Q＆A には査センターでしか実施されていないため EIA-IgG 法が「抗体検査の結果のみで判断するのではなく，1 歳以上推奨される，5）ムンプスは EIA-IgG 法でのみ評価可能，で 2 回の予防接種の記録が確認できた場合は，フロー

6）EIA 法は免疫の有無は判定できるが感染予防可能なチャートを参考にご判断ください」と，ワクチン接種記

免疫の評価には適さない，7）風疹以外の HI 法は感度

３）録を重視している ．アンケート回答のあった 89 施設中，が悪く，免疫があっても陰性になることもあるので検査対策を実施している，または過去に対策実施歴のある 61

法としては選択しない，等記述されている５）．この検査施設で，ガイドラインのフローチャートに準じた「先ず法の選択についてはムンプス・水痘を除き，ワクチンガ

ワ ク チ ン 接 種 歴 の 把 握」と し て い る 施 設 は 11 施 設

イドラインと同様である．今回の調査で，一番使用され（18.0％）であり，「先ず抗体価測定」としていた施設はていた検査法は EIA-IgG 法であった．庵原６）は，免疫保― 125 ―環境感染誌

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有状態の検索には，感受性の高い抗体価測定方法を用いて麻疹・風疹・ムンプス・水痘の感染制御の重要性やワるべき，としており，EIA-IgG 法は感受性・再現性の面クチンガイドライン内容の啓蒙活動を行う必要性があるから優秀である．一方，他の検査法よりも費用が高額にと考える．

なるため，施設によっては導入が検討されにくいことも考えられる．

謝 辞：本研究にご協力を賜りました対象病院の病院長，薬剤抗体価とワクチンの接種についての情報を提示してい部，感染管理関係者の皆様方に深く感謝いたします．本研究にごるガイドラインは，造血細胞移植ガイドライン―予防接協力をいただいた新潟薬科大学薬学部，服部碧子様に感謝いたし

種と，日本環境感染学会医療関係者のためのワクチンガます．また，本研究を進めるに当たり，ご指導ご鞭撻を賜りまし１，５）

イドラインがある ．造血細胞移植ガイドラインの「感た，新潟大学大学院医歯学総合研究科 呼吸器・感染症内科学分染予防抗体価」およびワクチンガイドラインの「基準を野満たす陽性」の抗体価は，麻疹と風疹に関して，感染し菊池利明教授に厚く御礼申し上げます．

新潟医療関連感染制御コンソーシアム（CHAIN）代表世話人

たウイルスの増殖を抑制するレベルで，ワクチンを受けてもブースター効果が働かない程度の高い抗体価を設定

利益相反自己申告：申告すべきものなし．

している３，５）．一方，外注検査会社 6 社への確認ではいずれも「検査伝票記載基準値はワクチンガイドラインに準文じていない」と回答されていた．つまり，外注検査会社基準値とワクチンガイドライン抗体価判定基準の間には乖離があり，自施設でワクチンガイドラインに準じた対応をする場合は外注検査会社伝票数値から読み替えが必要となる．今回の調査で，外注検査会社の基準値を感染防 御 評 価 に 用 い て い た と 思 わ れ る 施 設 が 17 施 設（29.3％）あった．これは，ワクチンガイドライン基準値が認知されていなかったためか，該当病院の衛生委員会等で抗体価判定基準を独自に議論・決議された結果かは不明である．
本調査は，1）新潟県内限定，2）新潟県病院薬剤師会員が在籍する病院，3）回収率 70.6％，と限定された調査であり，一般化には全国的，また，開業クリニック等への調査も必要である．この調査時点では新潟県内調査対象として回答のあった 89 施設中，対策を実施している ま た は 過 去 に 対 策 実 施 歴 の あ る 病 院 は 61 施 設（68.5％）にとどまった．新潟県内の各医療機関では，感献1）日本環境感染学会：医療関係者のためのワクチンガイドラ
イン第 2 版：http://www.kankyokansen.org/modules/publ
ication/index.php?content̲id=11：2018 年 5 月 15 日現在
2）Kanda Y: Investigation of the freely available easy-to-use
software ʻEZRʼ for medical statistics. Bone Marrow Transplant 2013; 48(3): 452-8.
3）日本環境感染学会：麻疹，風疹，水痘，流行性耳下腺炎（ムンプス）に関する Q＆A：http://www.kankyokansen.org/modules/publication/index.php?content̲id=17： 2018 年 5月 15 日現在
4）佐藤ひろみ，佐藤久子，福原賢治：ケアミックス病院の常勤職員に実施した流行性ウイルス感染症の抗体価と罹患歴・ワクチン接種歴の自己申告調査の分析．環境感染誌
2016; 31(1): 41-7.
5）日本造血細胞移植学会：造血細胞移植ガイドライン―予防接種 第 3 版（2018 年 4 月改訂）：http://www.jshct.com/guideline/guidelines̲list.shtml：2018 年 5 月 15 日現在
6）庵原俊昭：抗体検査：目的・結果・次にすることは．小児感染免疫 2011; 23(1): 89-95.

〔連絡先：〒959-2311 新潟県新発田市荒町甲 1611-8
医療法人愛広会豊浦病院薬剤部 佐藤則泰
E-mail: noriyasu.sato@aiko.or.jp〕

染対策委員会や ICT の活動を通じて自施設職員に対し― 126 ―

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Current Situation of Infection Control Measures against Measles, Rubella, Mumps, and Varicella
Viruses for Healthcare Personnel: A Multi-Center Survey in Niigata Prefecture, 2018
Noriyasu SATO1）, Miho ISHII2）and Masami TSUGITA2）
1）Department of Pharmacy, Medical Corporation Aikokai Toyoura Hospital,
2）
Laboratory of Clinical Pharmacy, Faculty of Pharmaceutical Sciences, Niigata University of Pharmacy and Life Sciences

Abstract
The Vaccination Guidelines for Healthcare Professionals, published by the Japanese Society for
Infection Prevention and Control, defines criteria for antibody titers to control measles, rubella,mumps, and varicella infections. A measles and rubella outbreak began in Japan in 2018. However, the actual situation of infection control measures, including measles, for healthcare personnel working in healthcare facilities in Niigata Prefecture has not been well assessed. To promotethese control measures, we surveyed the current status of infection control measures against
measles, rubella, mumps, and varicella viruses for healthcare personnel in 126 hospitals in Niigata
Prefecture. Of the 89 facilities that responded to the questionnaire, 61 (68.5%) carried out checksof the vaccination history or measured antibody titers for the above-mentioned viruses among
their healthcare personnel. Of the facilities that measured antibody titers, 17 (29.3%) used the criteria indicated on examination reports provided by commercial clinical examination facilities, and36 (62.1%) used the criteria indicated in the Vaccination Guidelines for Healthcare Personnel.
The criteria indicated in the Vaccination Guidelines for Healthcare Personnel are used toevaluate antibody titers to control infection of healthcare personnel. Thus, the criteria provided
by the Vaccination Guidelines for Healthcare Personnel are usually stricter than those in the examination reports from commercial clinical examination facilities. The results suggest that somehealthcare facilities use the criteria indicated on the examination reports provided by the commercial clinical examination facilities as criteria for infection control without recognizing the differences between these evaluation criteria.
Key words: measles, rubella, mumps, varicella, antibody― 127 ―