NASDAQ100 3倍ベア

NASDAQ100 2倍ベア新設のお知らせ

2024年7⽉26⽇
平素は、「NASDAQ100 3倍ベア」をご愛顧賜り、厚く御礼申し上げます。
2024年5⽉22⽇発⾏のファンドレター『今後の運⽤⽅針について』及び2024年6⽉7⽇発⾏のファンドレター『（続）今後の運⽤⽅針について』にて告知した通り、「NASDAQ100 3倍ベア」におきましては、基準価額が5営業⽇連続して1,000円未満となったことから、 2024年8⽉21⽇より、わが国の短期⾦融商品等による安定運⽤に切り替えを⾏います。それに伴いまして、引き続きNASDAQ100を対象としたベアファンドの提供を継続するため、後継ファンドとして「NASDAQ100 2倍ベア」を2024年7⽉22⽇に新設いたしました。なお、当ファンドは3倍程度ではなく2倍程度逆となることをめざして運⽤を⾏なうファンドになります。
参考として「NASDAQ100 3倍ベア」の安定運⽤移⾏時の基準価額推移例と今後のスケジュールを下記に記載しております。基準価額推移例につきましては、2024年8⽉19⽇の基準価額が1,000円であったと仮定し、NASDAQ100 指 数 の 変 動 を ど の よ う に 反 映 す る の か を ⽰ し た も の に な り ま す 。 2024 年 8 ⽉ 21 ⽇ ま で のNASDAQ100 指数の変動を反映し、基準価額は2024年8⽉22⽇まで推移しますが、その後は同⽇の基準価額でほぼ固定される形となります。
受益者の皆様にはご不便をおかけしますが、どうぞよろしくお願いいたします。

「NASDAQ100 3倍ベア」 安定運⽤移⾏時の基準価額推移例
2024年8⽉19⽇

2024年8⽉20⽇

2024年8⽉21⽇

2024年8⽉22⽇〜

NASDAQ100 3倍ベア 基準価額

1,000970

999

1,029

NASDAQ100 指数+1%-1%-1%-※当ファンドの基準価額は前営業⽇の指数値を参照します。

今後のスケジュール
通常運⽤期間安定運⽤期間「NASDAQ100 3倍ベア」
8/21
安定運⽤移⾏⽇「NASDAQ100 2倍ベア」
7/22
設定⽇

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基準価額及び純資産の推移（2024年7⽉25⽇現在）
NASDAQ100 2倍ベア
基準価額
純資産総額

10,770 円
54 百万円
当初設定⽇（2024年7⽉22⽇）〜2024年7⽉25⽇

12,00011,50011,000基
準価 10,500
額
10,000円

純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額
参考指数

4.0
3.5
3.0

9,500

1.5億円

9,000

1.0

8,500

0.5

2.5（ ））

8,000
設定時

（2.0

純資産
総額

0.0
24/7/25

24/7/23

NASDAQ100 3倍ベア
基準価額
純資産総額

878 円
25 億円
当初設定⽇（2020年10⽉23⽇）〜2024年7⽉25⽇

20,00018,00016,000

純資産総額
分配金再投資基準価額
基準価額
参考指数

200180160140100

純資産
総額8,00080億円

6,00060

4,000402,00020（ ）12022/1/2123/4/20）

0
設定時（基 14,000準価 12,000額
10,000円

024/7/18※「分配⾦再投資基準価額」は、分配⾦（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、実質的な運⽤管理費⽤（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費⽤をご覧ください）。
※NASDAQ100指数（税引後配当込み、⽶ドルベース）は当ファンドのベンチマークではありませんが、参考指数として掲載しています。
※グラフ上の参考指数は、グラフの起点時の基準価額に基づき指数化しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換⾦時の費⽤・税⾦等は考慮していません。
※過去の実績を⽰したものであり、将来の成果を⽰唆・保証するものではありません。

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NASDAQ100 2倍ベア
基準価額の値動きについて

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NASDAQ100 3倍ベア
基準価額の値動きについて

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

NASDAQ100 2 倍ベアファンドの⽬的・特⾊ファンドの⽬的
・⽇々の基準価額の値動きが NASDAQ100 指数（配当込み、⽶ドルベース）の値動きの 2 倍程度逆となることをめざします。
ファンドの特⾊・⽇々の基準価額の値動きが NASDAQ100 指数（配当込み、⽶ドルベース）の値動きの 2 倍程度逆となることをめざして運⽤を⾏ないます。
当ファンドは、Nasdaq, Inc. またはその関連会社（以下、Nasdaq, Inc. およびその関連会社を「株式会社」と総称します。）によって、⽀援、推奨、販売または販売促進されるものではありません。株式会社は、ファンドの合法性もしくは適合性について、または当ファンドに関する記述および開⽰の正確性もしくは妥当性について認定するものではありません。株式会社は、当ファンドの保有者または公衆⼀般のいかなる者に対しても、⼀般的な証券投資または特に当ファンドへの投資についての妥当性や、NASDAQ-100 Index の⼀般的な株式市況への追随可能性について、明⽰的か黙⽰的かを問わず、何らの表明もしくは保証も⾏ないません。株式会社と⼤和アセットマネジメント株式会社との関係は、Nasdaq®および NASDAQ-100 Index の登録商標ならびに株式会社の⼀定の商号について使⽤を許諾すること、ならびに、⼤和アセットマネジメント株式会社または当ファンドとは無関係に、ナスダックが決定、構築および算出を⾏なう NASDAQ-100 Index の使⽤を許諾することに限られます。ナスダックは、NASDAQ-100 Index の決定、構築および計算に関し、⼤和アセットマネジメント株式会社または当ファンドの保有者の要望を考慮する義務を負いません。株式会社は、当ファンドの発⾏に関してその時期、価格もしくはその数量の決定について、または当フ
ァンドを換⾦する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず、また関与をしていません。株式会社は、NASDAQ100 Index とそれに含まれるデータの正確性および中断されない算出を保証しません。株式会社は、NASDAQ-100 Index またはそれに含まれるデータの利⽤により、⼤和アセットマネジメント株式会社、当ファンドの保有者またはその他いかなる者もしくは組織に⽣じた結果についても、明⽰的か黙⽰的かを問わず、何らの保証も⾏ないません。株式会社は、明⽰的か黙⽰的かを問わず、何らの保証も⾏なわず、かつ NASDAQ-100 Index®またはそれに含まれるデータの利⽤に関する、特定の⽬的または利⽤のための市場商品性または適合性については、いかなる保証についても明⽰的に否認します。上記に限らず、いかなる場合においても、株式会社は、いかなる逸失利益または特別、付随的、懲罰的、間接的もしくは派⽣的損害や損失について、たとえもし当該損害等の可能性につき通知されていたとしても、何らの責任も負いません。

投資リスク●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯⾦とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
価格変動リスク･信⽤リスク
組⼊資産の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割株価の変動込むことがあります。
株価は、政治・経済情勢、発⾏企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。発
⾏企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資⾦が回収できなくなることもあります。
価格変動リスク･信⽤リスク
組⼊資産の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割公社債の価格変動込むことがあります。
公社債の価格は、⼀般に⾦利が低下した場合には上昇し、⾦利が上昇した場合には下落します。また、公社債の価格は、発⾏体の信⽤状況によっても変動します。特に、発⾏体が債務不履⾏を発⽣させた場合、またはその可能性が予想される場合には、公社債の価格は下落します。
株価指数先物取引の利⽤に伴う株価指数先物の価格は、対象指数の値動き、先物市場の需給等を反映して変動しまリスクす。先物を売建てている場合の先物価格の上昇により損失が発⽣し、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。また、先物を売建てている場合の株式市場の上昇によって、株式市場の変動率に⽐べて⼤きな損失が⽣じる可能性があります。
なお、対象指数の値動き等に変動がなくても、収益または損失が発⽣することがあります。
連動債券への投資に伴うリスク
当ファンドが投資対象とする連動債券において、連動債券が追加発⾏されないこととなる場合および連動債券の早期償還事由が⽣じた場合は、株価指数の値動きの 2 倍程度※詳しくは「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」をご覧ください。

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逆の投資成果を享受することができず、予想外の損失を被る可能性があります。
連動債券の発⾏体が、スワップ取引を活⽤した場合で、スワップ取引の相⼿⽅に債務不履⾏や倒産その他の事態が⽣じた場合、株価指数の値動きの 2 倍程度逆の投資成果を享受することができず、予想外の損失を被る可能性があります。
連動対象の指数に関するリスク
当ファンドは、⽇々の基準価額の値動きが NASDAQ100 指数（配当込み、⽶ドルベース）の値動きの 2 倍程度逆となることをめざして、純資産規模を上回る投資を⾏なうことから、投資対象の市場における値動きに⽐べて⼤きな損失が⽣じる可能性があります。
為替変動リスク
為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。
為替ヘッジを⾏なう際、⽇本円の⾦利が組⼊資産の通貨の⾦利より低いときには、⾦利差相当分がコストとなり、需給要因等によっては、さらにコストが拡⼤することもあります。
カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が⽣じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、⽅針に沿った運⽤が困難となることがあります。
その他
解約資⾦を⼿当てするため組⼊証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
また、連動債券の値付業者の財務状況が著しく悪化した場合などには、当該債券の流動性が著しく低下する可能性があり、その影響により、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第 37 条の 6 の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
●当ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を⼿当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換⾦の申込みの受付けが中⽌となる可能性、換⾦代⾦のお⽀払いが遅延する可能性があります。
●レバレッジ運⽤を⾏なう先物取引や連動債券への投資においては、⼀般に借⼊⾦利に相当する負担があります。そのため、⻑期に保有する場合、⾦利負担が累積されます。
●レバレッジ倍率に⽐した⾼リスク商品であり、初⼼者向けの商品ではありません。
⻑期に保有する場合、対象資産の値動きに⽐べて基準価額が⼤幅に値下がりすることがあるため、そのことについてご理解いただける⽅に適しています。
●当ファンドは、忠実義務に基づき、投資する債券について、その価格が⼊⼿できない、または⼊⼿した価格で評価すべきでないと考える
場合には、適正と判断する直近の⽇の価格など当社が時価と認める価格で評価することがあります。

※詳しくは「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」をご覧ください。

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ファンドの費⽤※詳しくは「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」をご覧ください。

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お申込みメモ

購⼊単位

最低単位を 1 円単位または 1 ⼝単位として販売会社が定める単位

購⼊価額

購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額（1 万⼝当たり）購⼊代⾦販売会社が定める期⽇までにお⽀払い下さい。

換⾦単位最低単位を１⼝単位として販売会社が定める単位

換⾦価額

換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額（1 万⼝当たり）

換⾦代⾦

原則として換⾦申込受付⽇から起算して 5 営業⽇⽬からお⽀払いします。

申込受付中⽌⽇① ナスダック（⽶国）またはシカゴ・マーカンタイル取引所の休業⽇②「 委託会社の休業⽇でありかつナスダック（⽶国）またはシカゴ・マーカンタイル取引所の休業⽇でない⽇」の前営業⽇③ ①②のほか、⼀部解約⾦の⽀払い等に⽀障を来すおそれがあるとして委託会社が定める⽇（注）申込受付中⽌⽇は、販売会社または委託会社にお問合わせ下さい。

申込締切時間（2024 年 11 ⽉ 4 ⽇まで）
午後 3 時まで（販売会社所定の事務⼿続きが完了したもの）（2024 年 11 ⽉ 5 ⽇以降）
原則として、午後 3 時 30 分まで（販売会社所定の事務⼿続きが完了したもの）
なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。

換⾦制限

信託財産の資⾦管理を円滑に⾏なうために⼤⼝の換⾦申込みには制限があります。

購⼊・換⾦申込受付●次に該当する場合には、委託会社の判断で、購⼊、換⾦の受付けを中⽌または取消しにすることがありまの中⽌および取消しす。
・株価指数先物取引のうち主として取引を⾏なうものについて、当該先物取引にかかる⾦融商品取引所等における当⽇の⽴会が⾏なわれないときもしくは停⽌されたとき。
・株価指数先物取引のうち主として取引を⾏なうものについて、当該先物取引にかかる⾦融商品取引所等における当⽇の⽴会終了時の当該先物取引の呼値が当該⾦融商品取引所等が定める呼値の値幅の限度の値段とされる等やむを得ない事情が発⽣したことから、当ファンドの当該先物取引にかかる呼値の取引数量の全部もしくは⼀部についてその取引が成⽴しないとき。
●⾦融商品取引所等における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌その他やむを得ない事情が発⽣した場
合には、購⼊、換⾦の申込みの受付けを中⽌すること、すでに受付けた購⼊、換⾦の申込みを取消すことがあります。

繰上償還●委託会社は、基準価額が 5 営業⽇連続して 1,000 円未満となった場合、当該 5 営業⽇の最終⽇（以下「当該最終⽇」といいます。）から 5 カ⽉程度運⽤を継続した後、マザーファンドの受益証券による安定運⽤に切り替えを⾏ない、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、当該最終⽇の 1 年 5 カ⽉後の⽇（当該 1 年 5 カ⽉後の⽇が休業⽇の場合は、その前営業⽇とします。以下同じ。）に信託を終了（繰上償還）させます。ただし、当該最終⽇の 1 年 5 カ⽉後の⽇が信託期間終了⽇以降となる場合は、繰上償還を⾏ないません。
●次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、繰上償還できます。
・受益権の⼝数が 30 億⼝を下ることとなった場合・信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発⽣したとき

収益分配

年 1 回、収益分配⽅針に基づいて収益の分配を⾏ないます。
（注）当ファンドには、「分配⾦再投資コース」と「分配⾦⽀払いコース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問合わせ下さい。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除、益⾦不算⼊制度の適⽤はありません。
公募株式投資信託は税法上、⼀定の要件を満たした場合に NISA（少額投資⾮課税制度）の適⽤対象となります。

※詳しくは「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」をご覧ください。

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当ファンドは、NISA の対象ではありません。
※税法が改正された場合等には変更される場合があります。

※詳しくは「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」をご覧ください。

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

NASDAQ100 3 倍ベアファンドの⽬的・特⾊ファンドの⽬的
・⽇々の基準価額の値動きが NASDAQ100 指数（配当込み、⽶ドルベース）の値動きの 3 倍程度逆となることをめざします。
ファンドの特⾊・⽇々の基準価額の値動きが NASDAQ100 指数（配当込み、⽶ドルベース）の値動きの 3 倍程度逆となることをめざして運⽤を⾏ないます。
当ファンドは、Nasdaq, Inc. またはその関連会社（以下、Nasdaq, Inc. およびその関連会社を「株式会社」と総称します。）によって、⽀援、推奨、販売または販売促進されるものではありません。株式会社は、ファンドの合法性もしくは適合性について、または当ファンドに関する記述および開⽰の正確性もしくは妥当性について認定するものではありません。株式会社は、当ファンドの保有者または公衆⼀般のいかなる者に対しても、⼀般的な証券投資または特に当ファンドへの投資についての妥当性や、NASDAQ-100 Index の⼀般的な株式市況への追随可能性について、明⽰的か黙⽰的かを問わず、何らの表明もしくは保証も⾏ないません。株式会社と⼤和アセットマネジメント株式会社との関係は、Nasdaq®および NASDAQ-100 Index の登録商標ならびに株式会社の⼀定の商号について使⽤を許諾すること、ならびに、⼤和アセットマネジメント株式会社または当ファンドとは無関係に、ナスダックが決定、構築および算出を⾏なう NASDAQ-100 Index の使⽤を許諾することに限られます。ナスダックは、NASDAQ-100 Index の決定、構築および計算に関し、⼤和アセットマネジメント株式会社または当ファンドの保有者の要望を考慮する義務を負いません。株式会社は、当ファンドの発⾏に関してその時期、価格もしくはその数量の決定について、または当ファンドを換⾦する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず、また関与をしていません。株式会社は、NASDAQ100 Index とそれに含まれるデータの正確性および中断されない算出を保証しません。株式会社は、NASDAQ-100 Index またはそれに含まれるデータの利⽤により、⼤和アセットマネジメント株式会社、当ファンドの保有者またはその他いかなる者もしくは組織に⽣じた結果についても、明⽰的か黙⽰的かを問わず、何らの保証も⾏ないません。株式会社は、明⽰的か黙⽰的かを問わず、何らの保証も⾏なわず、かつ NASDAQ-100 Index®またはそれに含まれるデータの利⽤に関する、特定の⽬的または利⽤のための市場商品性または適合性については、いかなる保証についても明⽰的に否認します。上記に限らず、いかなる場合においても、株式会社は、いかなる逸失利益または特別、付随的、懲罰的、間接的もしくは派⽣的損害や損失について、たとえもし当該損害等の可能性につき通知されていたとしても、何らの責任も負いません。

投資リスク●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯⾦とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
価格変動リスク･信⽤リスク
組⼊資産の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割株価の変動込むことがあります。
株価は、政治・経済情勢、発⾏企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。発⾏企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資⾦が回収できなくなることもあります。
価格変動リスク･信⽤リスク
組⼊資産の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割公社債の価格変動込むことがあります。
公社債の価格は、⼀般に⾦利が低下した場合には上昇し、⾦利が上昇した場合には下落します。また、公社債の価格は、発⾏体の信⽤状況によっても変動します。特に、発⾏体が債務不履⾏を発⽣させた場合、またはその可能性が予想される場合には、公社債の価格は下落します。
株価指数先物取引の利⽤に伴う株価指数先物の価格は、対象指数の値動き、先物市場の需給等を反映して変動しまリスクす。
先物を売建てている場合の先物価格の上昇により損失が発⽣し、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。また、先物を売建てている場合の株式市場の上昇によって、株式市場の変動率に⽐べて⼤きな損失が⽣じる可能性があります。
なお、対象指数の値動き等に変動がなくても、収益または損失が発⽣することがあります。
連動債券への投資に伴うリスク
当ファンドが投資対象とする連動債券において、連動債券が追加発⾏されないこととなる※詳しくは「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」をご覧ください。

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場合および連動債券の早期償還事由が⽣じた場合は、株価指数の値動きの 3 倍程度逆の投資成果を享受することができず、予想外の損失を被る可能性があります。
連動債券の発⾏体が、スワップ取引を活⽤した場合で、スワップ取引の相⼿⽅に債務不履⾏や倒産その他の事態が⽣じた場合、株価指数の値動きの 3 倍程度逆の投資成果を享受することができず、予想外の損失を被る可能性があります。
連動対象の指数に関するリスク
当ファンドは、⽇々の基準価額の値動きが NASDAQ100 指数（配当込み、⽶ドルベース）の値動きの 3 倍程度逆となることをめざして、純資産規模を上回る投資を⾏なうことから、投資対象の市場における値動きに⽐べて⼤きな損失が⽣じる可能性があります。
為替変動リスク
為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。
為替ヘッジを⾏なう際、⽇本円の⾦利が組⼊資産の通貨の⾦利より低いときには、⾦利差相当分がコストとなり、需給要因等によっては、さらにコストが拡⼤することもあります。
カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が⽣じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、⽅針に沿った運⽤が困難となることがあります。
その他
解約資⾦を⼿当てするため組⼊証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
また、連動債券の値付業者の財務状況が著しく悪化した場合などには、当該債券の流動性が著しく低下する可能性があり、その影響により、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第 37 条の 6 の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。
●当ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を⼿当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、⼀時的に組⼊資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換⾦の申込みの受付けが中⽌となる可能性、換⾦代⾦のお⽀払いが遅延する可能性があります。
●レバレッジ運⽤を⾏なう先物取引や連動債券への投資においては、⼀般に借⼊⾦利に相当する負担があります。そのため、⻑期に保有する場合、⾦利負担が累積されます。
●レバレッジ倍率に⽐した⾼リスク商品であり、初⼼者向けの商品ではありません。⻑期に保有する場合、対象資産の値動きに⽐べて基準価額が⼤幅に値下がりすることがあるため、そのことについてご理解いただける⽅に適しています。
●当ファンドは、忠実義務に基づき、投資する債券について、その価格が⼊⼿できない、または⼊⼿した価格で評価すべきでないと考える
場合には、適正と判断する直近の⽇の価格など当社が時価と認める価格で評価することがあります。

※詳しくは「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」をご覧ください。

15/19

ファンドの費⽤※詳しくは「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」をご覧ください。

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お申込みメモ

購⼊単位最低単位を１円単位または１⼝単位として販売会社が定める単位購⼊価額

購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額（1 万⼝当たり）購⼊代⾦

販売会社が定める期⽇までにお⽀払い下さい。

換⾦単位

最低単位を 1 ⼝単位として販売会社が定める単位

換⾦価額

換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額（1 万⼝当たり）

換⾦代⾦

原則として換⾦申込受付⽇から起算して 5 営業⽇⽬からお⽀払いします。

申込受付中⽌⽇① ナスダック（⽶国）またはシカゴ・マーカンタイル取引所の休業⽇②「委託会社の休業⽇でありかつナスダック（⽶国）またはシカゴ・マーカンタイル取引所の休業⽇でない⽇」の前営業⽇③ ①②のほか、⼀部解約⾦の⽀払い等に⽀障を来すおそれがあるとして委託会社が定める⽇（注）申込受付中⽌⽇は、販売会社または委託会社にお問合わせ下さい。

申込締切時間（2024 年 11 ⽉ 4 ⽇まで）
午後 3 時まで（販売会社所定の事務⼿続きが完了したもの）（2024 年 11 ⽉ 5 ⽇以降）原則として、午後 3 時 30 分まで（販売会社所定の事務⼿続きが完了したもの）
なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。

換⾦制限

信託財産の資⾦管理を円滑に⾏なうために⼤⼝の換⾦申込みには制限があります。

購⼊・換⾦申込受付● 次に該当する場合には、委託会社の判断で、購⼊、換⾦の受付けを中⽌または取消しにすることがありの中⽌および取消します。
・株価指数先物取引のうち主として取引を⾏なうものについて、当該先物取引にかかる⾦融商品取引所等における当⽇の⽴会が⾏なわれないときもしくは停⽌されたとき。
・株価指数先物取引のうち主として取引を⾏なうものについて、当該先物取引にかかる⾦融商品取引所等における当⽇の⽴会終了時の当該先物取引の呼値が当該⾦融商品取引所等が定める呼値の値幅の限度の値段とされる等やむを得ない事情が発⽣したことから、当ファンドの当該先物取引にかかる呼値の取引数量の全部もしくは⼀部についてその取引が成⽴しないとき。
● ⾦融商品取引所等における取引の停⽌、外国為替取引の停⽌その他やむを得ない事情が発⽣した場
合には、購⼊、換⾦の申込みの受付けを中⽌すること、すでに受付けた購⼊、換⾦の申込みを取消すことがあります。

繰上償還

次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）できます。
・受益権の⼝数が 30 億⼝を下ることとなった場合
・NASDAQ100 指数（配当込み）が改廃された場合・信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発⽣したとき

収益分配

年 1 回、収益分配⽅針に基づいて収益の分配を⾏ないます。
（注）当ファンドには、「分配⾦再投資コース」と「分配⾦⽀払いコース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問合わせ下さい。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除、益⾦不算⼊制度の適⽤はありません。
公募株式投資信託は税法上、⼀定の要件を満たした場合に NISA（少額投資⾮課税制度）の適⽤対象となります。
当ファンドは、NISA の対象ではありません。
※2024 年 4 ⽉末現在のものであり、税法が改正された場合等には変更される場合があります。
※税法が改正された場合等には変更される場合があります。

※詳しくは「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」をご覧ください。

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2024年7月26日 現在取扱い販売会社
NASDAQ100 3倍ベア

加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会

登録番号

日本証券業
協会

登録金融機関関東財務局長(登金)第633号○

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長(登金)第624号○○

あかつき証券株式会社金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第67号

○

○

○
○

株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者マネックス証券株式会社)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券)

株式会社SBI新生銀行

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第61号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号○○

極東証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第65号○

Ｊトラストグローバル証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第35号○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第188号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第164号○○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号

○

○

○

○

○
○
○

上記の販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によって、新規のご購入の取扱いを行っていない場合や、お申込み方法・条件等が異なります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。

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2024年7月26日 現在取扱い販売会社
NASDAQ100 2倍ベア

加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)
株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会

登録番号

日本証券業
協会

登録金融機関関東財務局長(登金)第633号○

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号○○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第53号

○

○

○

○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号

○○○

○

○

上記の販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によって、新規のご購入の取扱いを行っていない場合や、お申込み方法・条件等が異なります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。

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