NEWS RELEASE

報道関係者各位
令和5年（2023年）12⽉14⽇
近畿⼤学
特定⾮営利活動法⼈⻄⽇本がん研究機構
⿃取⼤学
株式会社テンクー

国内の肺がん患者を対象とした遺伝子検査の実施状況を調査
治療方針を決定するために必要な遺伝子検査の普及に課題
近畿⼤学医学部（⼤阪府⼤阪狭⼭市）内科学教室（腫瘍内科部⾨）医学部講師 ⾼濱隆幸と、⿃取⼤学医学部（⿃取県⽶⼦市）附属病院呼吸器内科・膠原病内科特任助教 阪本智宏、北九州市⽴医療センター（福岡県北九州市）呼吸器外科 松原太⼀らを中⼼とした研究グループは、特定⾮営利活動法⼈⻄⽇本がん研究機構（WJOG）において、株式会社テンクー（東京都⽂京区）、武⽥薬品⼯業株式会社（東京都中央区）と実施した共同研究で、⽇本における肺がん患者を対象とした遺伝⼦検査の実施状況について調査しました。その結果、治療⽅針決定のために必要な遺伝⼦検査を⼗分に受けられていない症例があることが判明しました。
本件に関する論⽂が、令和5年（2023年）12⽉16⽇（⼟）AM1︓00（⽇本時間）に、臨床医学領域の国際的な科学雑誌"JAMA Network Open（ジャマ ネットワーク オープン）"にオンライン掲載されます。

調査対象とした29の医療機関

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1.

本件のポイント● 全国29の医療機関で肺がんと診断された患者1,479⼈を対象に、治療⽅針決定のために必要な遺伝⼦検査の実態を調査● 複数の遺伝⼦を対象としたマルチ遺伝⼦検査を受けた患者は47.7%にとどまり、普及に課題があると判明● 肺がん患者のより良い治療を実現するために、遺伝⼦検査のさらなる普及が急務

2.

本件の背景
肺がんは、進⾏速度や治療効果の違いによって、⼩細胞肺がんと⾮⼩細胞肺がんに⼤別され、そのうち⾮⼩細胞肺がんは肺がん全体の8〜9割を占めています。⾮⼩細胞肺がんは、原因遺伝⼦（ドライバー遺伝⼦ ※1 ）が複数知られており、治療の際はどの遺伝⼦に異常があるかを特定し、結果に応じて分⼦標的治療 ※2 薬を⽤いることが、⽇本肺癌学会の発⾏する「肺癌診療ガイドライン2022年版」で推奨されています。ドライバー遺伝⼦の異常の特定は、従来⼀つの遺伝⼦に⼀つの検査（単⼀遺伝⼦検査）を⾏うことが通常でしたが、⼀つずつ検査を⾏うのでは費⽤も時間もかかり、適切な診断に結びつかないことがあります。そのため、令和元年（2019年）と令和4年（2022年）に、複数の遺伝⼦を同時に検査できるマルチ遺伝⼦検査が保険適⽤となり、検査の幅が広がりました。
しかし、これらのマルチ遺伝⼦検査は、測定のための検体が多く必要で患者に負担がかかったり、結果返却に時間を要するといった課題も指摘されており、⼗分に普及していない可能性が指摘されています。そのため、異常のある遺伝⼦に応じて個別化医療を受けるべき肺がん患者が、そもそも適切な遺伝⼦検査を受けられていないという懸念があります。

3.

本件の内容
研究グループは、肺がん患者の遺伝⼦検査実施の正確な実態把握を⽬的として、全国29の医療機関において診断された1,500例の⾮⼩細胞肺がん症例における、遺伝⼦検査実施の有無を調査しました。その結果、86.1%の症例では何らかの遺伝⼦検査が⾏われていましたが、マルチ遺伝⼦検査は全体の47.7%しか実施されておらず、治療⽅針決定のために必要な遺伝⼦検査を⼗分に受けられていない症例があることが判明しました。

4.

論文概要
掲載誌︓JAMA Network Open（インパクトファクター︓13.8＠2022）
論⽂名︓Biomarker Testing in Patients With Unresectable Advanced or Recu
rrent Non–Small Cell Lung Cancer（切除不能な転移・再発⾮⼩細胞肺癌患者におけるバイオマーカー診断の現状）
著 者︓阪本智宏 1 、松原太⼀ 2 、⾼濱隆幸 3※ 、横⼭俊秀 4 、中村敦 5 、時任⾼章 6 、岡本⿓郎 7 、⾚松弘朗 8 、沖昌英 9 、佐藤悠城 10 、⾶野和則 11 、池⽥慧 12 、森雅秀 13 、三村NEWS RELEASE
千尋 14 、前野健 15 、三浦理 16 、原⽥敏之 17 、⻄村邦裕 18 、平岡学 19 、釼持広知 20 、藤本淳也 21 、下川元継 22 、⼭本信之 8 、中川和彦 ３ (所属は執筆当時)※責任著者、研究代表
所 属︓1 ⿃取⼤学医学部附属病院 呼吸器内科・膠原病内科 、2 北九州市⽴医療センタ
ー 呼吸器外科、3 近畿⼤学医学部内科学教室（腫瘍内科部⾨）、4 倉敷中央病院 呼吸器内科、5 仙台厚⽣病院 呼吸器内科、6 久留⽶⼤学医学部医学科
内科学講座 呼吸器・神経・膠原病内科部⾨、7 九州がんセンター 呼吸器腫瘍科、
8 和歌⼭県⽴医科⼤学 内科学第三講座、9 名古屋医療センター 呼吸器内科、10 神⼾市⽴医療センター中央市⺠病院 呼吸器内科、11 飯塚病院 呼吸器内科、12 神奈川県⽴循環器呼吸器病センター 呼吸器内科、13 ⼤阪⼑根⼭医療センター
呼吸器腫瘍内科、14 神⼾⼤学⼤学院医学研究科 内科学講座・呼吸器内科学分野、15 名古屋市⽴⼤学⼤学院医学研究科 呼吸器・免疫アレルギー内科学、16
新潟県⽴がんセンター新潟病院 内科、17 JCHO北海道病院 呼吸器内科、18 株
式会社テンクー、19 武⽥薬品⼯業株式会社、20 静岡県⽴静岡がんセンター 呼吸器内科、21 テキサス⼤学MDアンダーソンがんセンター 胸部／頭頚部腫瘍内科、22
⼭⼝⼤学⼤学院医学系研究科 医学統計学分野
5.

研究の詳細
研究グループは、所属する⻄⽇本がん研究機構（WJOG）において、全国29の医療機関で令和2年（2020年）７⽉から令和3年（2021年）６⽉までの期間に初めて⾮⼩細胞肺がんと診断をされた1,500⼈の患者の情報を登録し、うち1,479⼈を対象として調査を実施しました。
その結果、何らかの遺伝⼦検査は全体の86.1%の症例で実施されていましたが、マルチ遺伝⼦検査は全体の47.7％の症例でしか実施されていませんでした。
また、ドライバー遺伝⼦変異の有無と標的治療の有無に分類して、患者の⽣存期間を⽐較しました。①遺伝⼦検査の結果ドライバー遺伝⼦が⾒つかり、分⼦標的治療を受けた患者、②遺伝⼦検査の結果ドライバー遺伝⼦が⾒つかったが、対応する分⼦標的治療薬を受けられなかった患者、③検査の有無に関わらずドライバー遺伝⼦が⾒つからなかった患者、それぞれの⽣存期間を解析したところ、患者の⽣存期間中央値は①24.3カ⽉、②15.2カ⽉、③11.0カ⽉でした。これ
らの結果から、できるだけ多くの遺伝⼦検査が適切に実施され、その結果に基づく分⼦標的治療が⾏われることが、患者のより良い治療成績につながることが⽰唆されました。
また、遺伝⼦検査が実施されない理由として、パフォーマンスステータス（PS） ※３ 不良、合併症、組織型 ※４ 扁平上⽪がんの影響があげられました。しかし、PS不良例であっても、ドライバー遺伝⼦が⾒つかった場合には症状の改善が期待でき、扁平上⽪がんの症例においてもドライバー遺伝⼦陽性の症例は⾒つかっているため、改善の余地があると考えられます。

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以上の結果から、遺伝⼦検査を⼗分に受けられていない患者が潜在的に存在する可能性があり、⽇本において肺がんのより良い治療を実現するためには、さらなるマルチ遺伝⼦検査の普及が望ましいことを明らかにしました。研究グループは、今後もさらに追跡調査を継続し、予後なども解析する予定です。

図 ドライバー遺伝⼦変異の有無と標的治療の有無による全⽣存期間の分類
遺伝⼦検査の結果、ドライバー遺伝⼦が⾒つかり分⼦標的治療が受けられた群（⾚線）、ドライバー遺伝⼦が⾒つかったが分⼦標的治療が受けられなかった群（⻘線）、ドライバー遺伝⼦が⾒つからなかった群（緑線）の⽣存曲線6.

研究代表者コメント
⾼濱 隆幸（たかはま たかゆき）
所

属︓医学部内科学教室（腫瘍内科部⾨）職

位︓医学部講師

学

位︓博⼠（医学）

コ メ ン ト︓肺がんの治療⽅針を決定するために、がんの原因遺伝⼦を調べて、⼀⼈⼀⼈の患者に適した治療薬を提案する、「個別化医療」が可能になっています。個別化医療を受けていただくためには、患者が「遺伝⼦検査」を適切に受けられるようにしなければいけません。今回の研究結果から、遺伝⼦検査の普及には課題も⾒つかりました。我々研究者は、より多くの患者が⾃分の病気の原因遺伝⼦を知り、最善の治療を受けていただけるよう、今後も協⼒して検査の普及と治療法の開発に取り組んで参ります。
7.

本資料の配布先⼤阪科学・⼤学記者クラブ、⽂部科学記者会、科学記者会、厚⽣労働記者会、厚⽣⽇⽐⾕ク
ラブ、東⼤阪市政記者クラブ、河南記者クラブ、⽶⼦市政記者クラブ

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8.

用語解説※１ ドライバー遺伝⼦︓がんの発⽣や進⾏に直接的な役割を果たす遺伝⼦のこと。
※２ 分⼦標的治療︓がん遺伝⼦により産⽣されるタンパク質などを標的として、その働きを抑えたり、「がん周囲の環境を整える因⼦」を標的にしたりして、がん細胞が増殖しにくい環境を整える治療のこと。
※３ パフォーマンスステータス（PS）︓全⾝状態の指標の⼀つで、患者の⽇常⽣活の制限の程度を⽰す。０〜４の５段階に分類され、数字が⼤きいほど制限が⼤きいことを⽰す。
※４ 組織型︓肺がんの組織を顕微鏡などで診断した際、「⼩細胞肺がん」、「⾮⼩細胞肺がん」の２つに分類され、⾮⼩細胞肺がんはさらに「腺がん」、「扁平上⽪がん」などに分類される。
これらの分類のことを「組織型」という。⼀般的に、「腺がん」ではドライバー遺伝⼦が⾒つかりやすいと⾔われているが、今回の研究では「扁平上⽪がん」でもドライバー遺伝⼦が⾒つかっている。

【本件に関するお問合せ先】
学校法⼈近畿⼤学 医学部・病院運営本部総務広報課 担当︓南川・真鍋
TEL︓072-366-0221 (内線3873) FAX︓072-365-8300
E-mail︓med.koho@itp.kindai.ac.jp
特定⾮営利活動法⼈ ⻄⽇本がん研究機構 事務局⻑︓武⽥晃司
TEL︓06-6633-7400 FAX︓06-6633-7405
E-mail︓wjog@wjog.jp
⿃取⼤学⽶⼦地区事務部総務課広報係 担当︓藤⾕ 早苗
TEL︓0859-38-7037 FAX︓0859-38-7029
E-mail︓me-kouhou@ml.adm.tottori-u.ac.jp
株式会社テンクー 広報担当 担当︓⼊江TEL︓03-3868-2374 E-mail︓pr@xcoo.jp
Web︓https://xcoo.co.jp