各事業のロードマップ振り返り（17 期）
総会資料、理事会資料、執行部との打ち合わせ、各委員会・事業の課題をもとに、17 期の事業実施計画と実施目標、到達目標の達成度と経過評価（遂行困難な状況の課題）をあげ、18 期事業計画に反映させる。
学会として国内での応用的・実践的スポーツ栄養学研究の基盤づくりと発展を目指し、中期（17-18 期）目標として「スポーツ栄養学における応用研究の発信」「スポーツ現場における実践活動報告の推進」「スポーツ現場に還元できるデータの蓄積」を掲げた。
委
中期的目標
員
17 期に対する評価（17-18 期）会
研 研究と実践活動の 到 ・第 17 号の総掲載数：15～20 本（実践活動報告：5〜10
達 ・第 17 号の掲載論文は 11 本で、目標数には届いていな
究 両方の報告を含む 達成 い。
本）誌 独自性のある学会 目 ・研究・教育支援事業運営委員会と協力し、サプリメン度 ・研究・教育支援事業運営委員会と協力し、サプリメント編 誌としてのプレゼ 標 ト号を発刊する。
号を発行した。
集 ンス向上実 ・学会大会等での発表者に対し、論文（ショートレポート
経 ・第 10 回大会の発表者に対し、現地での声かけを行い、投施 を含む）の執筆を促し、必要な支援を行う。
過 稿を促す計画を立てている。さらに、研究誌のプレゼンス
計 ・研究・教育支援事業運営委員会とサプリメント号発刊
評 向上のため研究誌の外部データベースへの登録作業を行っ画 のための調整を行う。
価 ている。
・サプリメント号発刊に向けて予算の調整などをおこなった。
研 ・実践活動報告の
到 ・研究誌編集委員会と協力し、2023 年 8 月に実践活動報達 ・研究誌編集委員会と協力し、2023 年 8 月に実践活動報告
究 発信に向けた各種 達
成 /症例報告のショートレポートをまとめた研究誌サプリメン
告/症例報告のショートレポートをまとめた研究誌サプ・目度 ト号（ショートレポートを 8 本掲載）を発刊した。
講習会による支援リメント号（ショートレポートを 10 本程度 ）を発刊す
教標
・スポーツ栄養学の基盤を高めるための研修会を公認スポる。
育 体制づくりーツ栄養士更新研修 11 月、セミナー12 月の 2 回にわたり・スポーツ栄養学の基盤を高めるための情報提供（更新支 ・スポーツ現場に予定どおり開催した。
研修・セミナー各 1 回）を行う。
援 還元できるエビデ経 ・2023 年 10 月と 2024 年 3 月に希望する会員を対象に第事 ンス構築のための 実 ・2023 年 10 月と 2024 年 3 月に希望する会員（30～40 名
体制づくり
施
過 2、3 回ショートレポート執筆マッチング企画を実施した。
業程度）を対象にショートレポート執筆マッチング企画を計
評 参加人数は第１回よりも減少したが、参加者の満足度は高運実施する。
画価 い企画であった。
営
・投稿されたショートレポートに対する執筆指導および査・投稿されたショートレポートに対する執筆指導および査読を随時行う。
読を随時行った。
・2023 年 9 月の第 9 回大会において、執筆マッチング企画
・2023 年 9 月の第 9 回大会において、執筆マッチング企画に関するシンポジウムの開催、及びマッチング希望演題表に関するシンポジウムの開催、及びマッチング希望演題記を採用した。
表記を採用する。
・2023 年 11 月に更新研修、12 月にセミナーでは日々の実・学会プロジェクトの実施に向けた課題の抽出を引き続き践より得られた結果を質的・量的観点からまとめていく方行う。
法や、サポート時に役立つ他職種の専門的知識などについ・2023 年 11 月に更新研修、12 月にセミナーを開催すて研修を開催した。しかし、学会員向けのセミナーでは、る。講演内容は、公認スポーツ栄養士及び学会員に対参加人数が減少した。次期は専門的知識だけでなく、会員し、スポーツ栄養に関連する科学的な知識についての講にとって訴求力の高い講習会も企画することを検討してい演、実践活動報告/症例報告の執筆などで 16 期中に明らきたい。
かとなった課題を解決すべき点に視点を当てたものとする。

渉 ・他団体との連携
外 をよりスムーズに行う。
・可能であれば、新規団体との連携を模索する。
・臨スポとの合同シンポジウムのあり方を引き続き整理していく。

国際交流

国際交流推進の意義を理解できる会員を増やす。

到 ・連携機関等からのイベント開催の効果的な情報共有・発達 信
目・他学会と連携した合同イベントの開催と、学会員への周標知、参加促進。
・先方からの学会情報を学会員がどれだけ必要としているかを把握する。
・関連学会や団体との連携状況を見える化し、必要とされる連携を確認する。

達成度・連携機関等からのイベント開催の情報共有をメールニュース等で行うことが、JSNA 学会員を対象とした他の情報共有を妨げる可能性が考えられたため、発信を控えている。
・第 17 期では、第 34 回日本臨床スポーツ医学会学術集会にて合同シンポジウムを開催し、「外傷・障害からの復帰時の栄養管理」というテーマで各学会より 2 名ずつ登壇し、フロアからも参加者から多く質問がなされた。
・学会情報のニーズについては引き続き検討していく。
・日本栄養学学術連合からは東京栄養サミット 2021 のコミットメントの対応として、JSNA で該当する項目の整理を行っている。この他、日本スポーツ体育健康科学学術連合、健康日本 21 連絡協議会の定例会議に出席し、定期的に情報収集を行っている。

実 ・学会員の他学会の所属を把握するためのアンケートの実
施 施を計画する。
計 ・日本臨床スポーツ医学会との合同シンポジウムの次年度画 以降の開催も計画的に進める。

経過評
価

到 ・PINES：E-News と記事の翻訳を行い、定期的に発信す
達 る。
目・KSEN:学術交流活動を再開する。
標・JSNA 内における国際交流活動に対する理解度を把握する。

達成度

・他学会の所属を把握するためのアンケート実施については、引き続き慎重に検討する。
・第 10 回大会では JSNA 側で日本臨床スポーツ医学会との合同シンポジウムを行うこととなっており、準備を進めている。
・東京栄養サミット 2021 のコミットメントの対応も、引き続き進める。
・第 16 期の活動報告を JSNA の HP に掲載した。
・JSNA 内における国際交流委員会とその活動内容についての認知度を第 9 回大会前後に調査し分析した。
・PINES から届く全ての E-News の抜粋翻訳を行い、PINESが発信している記事を 2 報翻訳して学会員に発信した。
・初めて JSNA の会員の活動を翻訳して PINES に発信した。
・1 月に KSEN の新しい理事長および会長とオンラインで会談を行い、KSEN との学術交流活動について、KSEN が発行している国際誌 Journal of Physical Activity andNutrition に論文として掲載した。
・2024 年に開催される第 10 回大会での国際交流セッションの開催が決まった。

認定事業運営

スポーツ現場において PDCA サイクルに則った実践活動ができる公認ス
ポーツ栄養士を養成する。

実 ・PINES から届く全ての E-News の抜粋情報と、PINES が発施 信している記事を年間 3－4 編翻訳して学会員に発信す計る。
画・KSEN と具体的な交流活動に向けた意見交換を行い、可能な範囲で活動を再開する。
・HP に第 16 期の国際交流報告活動を掲載する。
・2024 年の学会での国際交流セッションの開催に向けて検討する。
・JSNA 会員に対する国際交流活動についてのアンケートを実施する。

経過評
価・PINES との関係は良好である。PINES の発信する記事をJSNA が翻訳するほか、JSNA から提供したオリジナルの記事を世界各地の PINES 会員に向けて発信いただくなど、PINES内における JSNA のプレゼンスを高められている。
・KSEN と JSNA 会員間の交流は再開できていないものの、KSEN との連絡体制は維持できており、交流の再開は可能となっている。
・JSNA 内における国際交流委員会とその活動実態の認知度の低さが明らかになったことから、認知度を高めて参加者を増やす活動を促進することが望まれる。第 10 回大会の国際交流セッションでは国際交流委員会の活動紹介を盛り込み、認知度向上に努める。
・公認スポーツ栄養士の検定試験合格率アップと合格に向けたフォローアップを継続して実施できた。
・ベーシック講習会を滞りなく運営した。

到 ・公認スポーツ栄養士の検定試験合格率アップと合格に向達 けたフォローアップを継続させる。
目・ベーシック講習会を滞りなく運営する。
標達成度

実 ・専門講習会事前説明会を開催する。
施 ・専門講習会受講者交流会を開催する。
計・サテライト講習会を開催する（2 回/年）。
画・再検定試験を実施する（2 回/年）。
・検定試験未受験者へ検定準備講座再受講の機会を設ける。
・ベーシック講習会を、2023 年 12 月にオンラインで開催する（3 日間、受講者定員 180 名）。
・講習会運営に関するマニュアルを整備する。

経 ・専門講習会事前説明会を 2023 年 8 月に開催した。
過 ・学会大会内で専門講習会受講者交流会 2023 年 9 月に開催
評し、22 名の参加があった。対面での交流が出来て良かった
価など、良い意見が多かった。
・サテライト講習会を 2023 年 9 月と 2024 年 4 月に開催した。
・再検定試験を 2023 年 7 月と 2024 年 1 月に実施した。
・検定試験未受験者へ検定準備講座再受講の機会を 2023 年10 月と 2024 年 6 月に設けた。
各事業の成果を評価することは、対象者が 5 年間の受講有効期限内であるため、現状では難しいが、年度別の受講者に対する受講未終了者の割合、未受験者の割合、及び、受験者数を母数とした合格率は、過去と同程度で推移している。
・ベーシック講習会を 2023 年 12 月にオンラインで開催し、174 名が受講した。
・申込状況、受講者アンケート、実施状況から今後の開催方法、受講者数、受講料を検討した（次年度もオンライン形式で実施すること、受講者数および受講料は変更しないこと、要望の多かった講義終了後の質問へ対応について質問受付フォームで対応することを決定した）。引き続きマニュアルの整備を進める。
ホームページを通じた学会活動の情報発信と見える化の充実

ホムペジ・広報到 ・会員の実践活動とキャリア形成に関する動画コンテンツ
達 の作成と配信
目・学会活動の紹介動画コンテンツの作成準備
標・新規サイトによる安定的情報発信基盤の構築

達成
度実 ・会員数名の実践活動とキャリア形成に関する動画コンテ
施 ンツを作成し、第 9 回大会市民公開講座で公開する。
計・上記、公開動画コンテンツをホームページで公開し、継画続的に動画コンテンツを公開していく基盤を作る。
・第 8 回大会学会企画シンポジウムで公開した委員会活動の紹介セッションを基に、学会活動の紹介動画コンテンツの構成を作成し、18 期の公開に向けた基盤を作る。
・新規サイトを安定的に運営し、継続的に情報発信を行う。

経過評
価

・多様な実践フィールドで活躍する 4 名の会員の実践活動とキャリア形成に関する動画コンテンツを作成し、配信完了した。
・学会活動の紹介動画コンテンツの作成準備については、未到達である。なお、この到達目標と実施計画は見直しを検討している。
・新規サイトによる安定的情報発信基盤は構築できている。
・会員 4 名の実践活動とキャリア形成に関する動画コンテ
ンツは、配信完了し到達目標を達成できている。
・動画コンテンツの継続的公開の基盤と、学会活動の紹介
動画コンテンツ作成については、予算が高額になることも鑑み、学会会員の意向や社会動向、必要性を継続的に検討していくことで見直しすることとした。
一方で、学会活動の情報発信と見える化の充実を図る上で、本学会が認定事業を運営している公認スポーツ栄養士の現状を発信しているアンケートデータが、平成 29 年のもので古くなっている。有資格者がその後 2 倍ほどに増えていることも鑑み、18 期に向けて、実施計画を「公認スポー
ツ栄養士の現状に関するアンケートとその結果の公開を行う」という内容で修正する方向で進めることを検討している。それに伴い、実施に向けて準備計画を進める。
新規サイトの安定的な運営基盤は整ってきており、継続的に情報発信もできている。