The Journal of Farm Animal in Infectious Disease
Vol.10 No.4 2021

総VETERINARIAN MANAGEMENT OF PIG FARMER’S ANTIMICROBIAL USE

説

養豚場における抗菌剤使用とインフォームドコンセント
遠矢良平†

吉原啓介

宮崎県農業共済組合

嶋田誠司

辻厚史

生産獣医療センター 養豚担当課〒 889-1406 宮崎県児湯郡新富町大字新田 18802-3†

責任著者：遠矢良平

電話：0983-35-1116

FAX：0983-35-1137

E-mail：toya@nosai-miyazakiken.jp［要約］

豚では、個体診療が主体の牛と異なり、群単位で抗菌剤の投与を実施する。そのため、この投与方法が抗菌剤使用量を増加させる一因として考えられている。多くの養豚場では、獣医師による直接投薬ではなく、生産者への投薬指示という形をとっている。これは全国で実施されており、投薬するのは生産者自身である。養豚において獣医師は、群治療として広範囲の投薬指示を求められるため、確実な治療効果を得るために、診断や治療についてのインフォームドコンセントが重要である。宮崎県農業共済組合の契約農場では、抗菌剤使用量の定量化やベンチマーキングにより、生産者に対して薬剤耐性対策の意識づけを行っている。しかし、抗菌剤使用は、養豚獣医師と生産者の双方にとって利便性認識が高いとされており、それだけでは効果が得られない農場が存在する。抗菌剤使用量の多い農場では、生産者が主体的に無駄のない抗菌剤使用を目指す必要がある。よって、本稿では、獣医師が、養豚生産者の抗菌剤投薬をマネジメントし、薬剤耐性対策を試みた事例について述べる。今後は、生産現場の獣医師として、感染症予防のために生産者が主体的に取り組めるような対策を講じながら、群に対する抗菌剤治療と向き合っていきたい。
キーワード：群治療、投薬マネジメント、投薬指示、薬剤耐性対策、養豚場場も増えている。一般的に豚の肥育には 6 か月はじめに以上を要し、異なる週齢の動物が連続して飼養

国内の養豚産業における力価換算の抗菌剤使される形態において、細菌感染症は群単位で発用量は多くなっている［20］。豚では、個体診生する。そのため、抗菌剤による群治療が行わ療が主体の牛と異なり、群単位で抗菌剤の投与れる（図 1）。宮崎県農業共済組合の巡回契約を実施するため、この投与方法が使用量を増加

農場では、獣医師による直接投薬ではなく、生させる一因として考えられている［8］。実際、産者への投薬指示という形をとっており［17］、1 農場当たりの飼養頭数が多く、夫婦 2 名で営これは全国的にも実施されている［9］。本稿でむような母豚 100 頭の小規模一貫経営農場では、定期訪問している農場で行っている投薬指あっても、1,000 頭を超える動物を飼養してい示と、それに関わる獣医師によるマネジメント、る。また、宮崎県では、ここ数年で経営の規模その上で養豚生産者とともに取り組んでいる飼拡大により、複数名の従業員を雇うような養豚養環境改善を中心とした薬剤耐性対策について述べる。

受理：2021年10月1日－ 127 －

家畜感染症学会誌
10 巻 4 号 2021

養豚生産者の抗菌剤投薬に対する獣医師のマネジメント

図 1

果を判定することで、シビアに評価されるため、治療に対する生産者の合意が非常に重要である。初診の段階で原因細菌名が複数想定される場合や、使用中の薬剤について耐性化が疑われる場合には、臨床検査を実施し、細菌名の絞り込みや薬剤感受性試験結果を生産者と共有する。診断を絞り込むために薬剤を選択し、その効果から治療診断を実施することもある。また、十分な効果がみられない場合も、なぜ効果が出なかったのか説明が必要であり、それを次の治
図1

れる
図 2

療へとつなげる。

群単位で発生した感染症に群治療が行わ生産者の治療や疾病に対する十分な理解は、

図 1

効果判定においても重要である。誤った用量や養豚場における投薬指示と投薬方法によって、本来効果のある薬剤が効果インフォームドコンセントなしと判定される。体重〇 kg あたり〇 ml、飼投薬指示は、医療でいう処方にあたり、投薬料〇 kg あたり「商品として」〇 g といった具するのは生産者自身である。養豚場の投薬指示

体的な指示と確認が必要であり、経口投与としを分析した国内の報告では、抗菌剤使用のうちて飼料タンクに投入する場合、次の飼料がいつ9 割が経口投与であり［9, 17］、これは世界の届くのかによって、投薬タイミングが遅れ、十養豚産業の状況と同様である［10］。養豚にお分な効果が得られないこともあるため、細かくいて獣医師は、群治療として広範囲の投薬指示確認を行う。また、想定される原因細菌や症状を求められる。そのため私たちは直接投薬時との特性に応じて、投薬期間や投薬方法を設定すは異なるポイントに気をつけながら、診断からる。

効果判定までを行っている（図 2）。定期訪問

生産者に対する薬剤耐性対策の意識づけや臨時の対応の際に、既往歴、稟告、症状、剖図 3検所見等を基に感染症を診断していくが、この販売量から推定される日本の豚における抗菌診断過程や想定される原因細菌名を生産者に十剤使用量の全国平均値は、2014 年から 2017 年分に説明しなければならない。いわゆるインで 388–437 mg/ population correction unit

フォームドコンセントである［19］。投薬指示（PCU）と報告されている［16］。PCU は、欧図 2では、生産者が自ら購入した薬剤を投薬し、効図2

図 3

州医薬品庁のサーベイランスで用いられている

養豚生産者に対するインフォームドコンセントの概要－ 128 －

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VETERINARIAN MANAGEMENT OF PIG FARMER’S ANTIMICROBIAL USE

家畜補正バイオマス重量であり、加盟国共通の投薬マネジメントと飼養環境改善

値として畜種別に設定された体重（例えば、母豚：240㎏、出荷肉豚：65㎏）に飼養頭数また生産者の投薬に対して獣医師がマネジメントはと畜頭数を乗じて算出する［11］。私たちのすることで、飼養環境改善につなげた事例を述

抗菌剤使用量の調査では、一貫経営の養豚場べる。抗菌剤使用量が多い農場では、慢性疾病17 戸の 2014 年から 2018 年の平均値は 191.9–が群単位で繰り返されるケースが多い。私たち

242.9 mg/ PCU となっており［17］、全国平均は、養豚場において一般的な抗菌剤の投薬方法値と比較すると低値を示している。宮崎県農業である飼料添加を、飲水投与に変更することで、共済組合の巡回契約農場では、10 年以上前に飼養環境の見直しが進み、慢性疾病の発症が抗菌剤使用量と薬剤耐性の調査が行われており減った結果、抗菌剤使用量低減につながった事［2］、前述のインフォームドコンセントの実施例を報告した［18］。飼料添加は、すぐに投薬等、獣医師側にある程度意識づけができているできず、さらに発症要因をマスクしてしまうとのかもしれない。

いう性質から長期間の投薬になりやすい。そこ

その上で契約農場では、2017 年から年間抗に群治療の開始と終了が自在な飲水投与という菌剤使用量を算出する農場が増えており、2020

選択肢が増えると、次の発症に対して飼料添加

年にはベンチマーキングも実施した。これを全よりも迅速な対応が可能になる。さらに、その国平均値と比較する形で、獣医師と生産者に共結果明確になった複数の発症要因を除外しやす有することで、抗菌剤使用についての意識づけくなったため使用量が低減できたと考えられたを行っている。生産現場における薬剤耐性対策［18］。その後、いくつかの農場では、飲水投与が進んでいるオランダやデンマークでも、抗菌が導入されたが、施設の都合で導入できない農剤使用のベンチマーキングが非常に効果的で、場もあり、抗菌剤使用量が多い農場に対する次生産者と獣医師で具体的な抗菌剤使用方法につの対策を考える必要があった。そこで 2019 年

いて議論が行われる可能性があると報告されてから、投薬マネジメントの強化として、投薬指おり［7, 13］
、客観的指標による評価は、主観示と同時に慢性疾病の発症要因除去を積極的に的な認識とは異なる気づきを与えるのに有効で行うよう提案し、効果判定の際に、投薬継続のあると考えられる。

必要性について生産者と検討するという方法

国内の報告によると、養豚生産者および獣医を、抗菌剤使用量が全国平均値を超える 3 農場師の使用量削減意志に共通して影響する因子で試みた。結果、前年と比べて、2020 年は 3 農は、養豚従事年数および抗菌剤使用に対する利場全てで抗菌剤使用量が減少し、その変化率は、便性の認識とされている［5］。養豚従事年数の-77.2% から -32.4% の範囲で、合計値の変化率増加とともに抗菌剤使用への抵抗が少なくなるは -51.6% であった（図 3）。投薬マネジメント傾向がみられ、抗菌剤を使用することの利便性強化によって、投薬頻度の減少や投薬ステージ認識は高く、同時に抗菌剤使用量削減への意志の短縮、投薬中止がみられ、抗菌剤使用量は大に負の影響がある関連因子として有意な結果がきく減少した。対照として、強化を実施しなかっ得られている［5］。これは宮崎県の生産現場でた抗菌剤使用量が多い 3 農場の変化率を算出しも同様であり、長年、抗菌剤は費用対効果の高たところ、-18.7% から -10.9% の範囲で、合計い感染症制御のツールとして認識されているの値の変化率は -14.4% であった（図 3）。これら

で、生産者に対しては、薬剤耐性対策に関する6 農場を含む、17 農場の 2019 年から 2020 年の世界の情勢、持続可能な開発目標（SDGs）等

合計値の変化率は、-20.1% であった。海外の報の情報を伝えるとともに、特に若い生産者は今告にあるように、発症要因を取り除かずに抗菌後どのような豚肉を生産していきたいかを投げ剤治療のみを実施すると、次の豚群でも細菌感かけることで、各農場の飼養条件において無駄染症が発生する可能性は高いため、生産者が投のない抗菌剤使用を目指すよう促している。

薬を継続しがちである［4, 14］。今回、自農場の抗菌剤使用量を認識させ、薬剤耐性対策の意識づけを行った上で、投薬指示と同時に、慢性－ 129 －家畜感染症学会誌
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図3

図 3

養豚生産者の抗菌剤投薬に対する獣医師のマネジメント

2019年から2020年の抗菌剤使用量の変化（左：投薬マネジメント強化農場、右：強化なし農場）

疾病の発症要因の積極的な除去を提案すること(10): e0241644.

で、生産者自身が投薬を止めやすい機会を作ることができたと考えられた。また、全体として抗菌剤使用量は減少しており、2020 年に実施した抗菌剤使用量のベンチマーキングによる意識づけの効果が出た可能性がある。
おわりに
産業動物診療獣医師は、2018 年の届出数から推定すると約 4,000 名で、届出医師数 327,210名と比べると約 80 分の 1 である。この人数で、医療の 582.2 トンを超える 646.4 トンの抗菌剤を扱っている（いずれも 2018 年の原末換算量）［20］。対象動物である牛や豚の体重は成人よりはるかに重く、群で飼われており、投薬力価の高い薬剤が多く使用されている［1］等、条件が異なるため単純に量の比較はできないが、産業動物獣医師一人ひとりの責任が大きいことを認識しておく必要がある。今後、養豚生産現場の獣医師としては、単に使用量を減らすというマインドではなく、海外の成功事例［3, 6, 12,15］を参考に、飼養環境や飼養密度、栄養、バイオセキュリティの改善等、感染症予防のために生産者が主体的に取り組むことでメリットを与えられるような対策を講じながら、群に対する抗菌剤治療と向き合っていきたい。
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VETERINARIAN MANAGEMENT OF PIG FARMER’S ANTIMICROBIAL USE

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10 巻 4 号 2021

養豚生産者の抗菌剤投薬に対する獣医師のマネジメント

Antimicrobial use and informed consent in pig farms
Ryohei Toya†, Keisuke Yoshihara, Seiji Shimada, Atsushi Tsuji
Production Medicine Center, Agricultural Mutual Aid Association in Miyazaki Prefecture,
18802-3 Nyuta, Koyugun-Shintomicho, Miyazaki 889-1406, Japan.
†Correspondence to: Ryohei Toya
Phone number: 0983-35-1116 Fax number: 0983-35-1137
E-mail: toya@nosai-miyazakiken.jp【Abstract】
Bovine are treated with antimicrobials primarily on an individual basis, while swine are treated on a herd basis.
Therefore, this administration is considered to be one of the factors that increase the amount of antimicrobial use.
In many pig farms, the veterinarian does not administer the medication directly but prescribes it to the producer.
This is practiced throughout the country, and the producers themselves administer the drugs. In pig production,
veterinarians are required to prescribe large doses of antimicrobials as a herd treatment. Hence it is important toprovide informed consent on diagnosis and treatment for producers in order to ensure the effectiveness oftreatment. At the farms contracted with the Agricultural Mutual Aid Association in Miyazaki prefecture,
antimicrobial usage is quantified and benchmarked to raise awareness of antimicrobial resistance measures amongproducers. However, antimicrobial use is reported to percept high convenience for both swine veterinarians andproducers. Thus, there are some farms where it is not more effective. On farms where antimicrobial usage is high,producers need to take the initiative in aiming for lean antimicrobial use. Therefore, this paper describes somecases in which veterinarians managed antimicrobial administration by pig producers and tried antimicrobial
resistance measures. As veterinarians at the production site, we would like to continue to confront antimicrobial
treatment for the herd while taking measures to enable producers to take the initiative in preventing infectious
diseases.
Keywords: antimicrobial resistance measures, herd treatment, medication management, pig farm, prescription－ 132 －