平成２０年度

筑

波

大

学

ファカルティ・ディベロップメント活動報

告書

平成 21 年 7 月

筑波大学 FD 委員会

は じ め に
現代の教育改革は、高等教育にとどまらず、「理念がない」「金がない」「学生（子ども）がいない」と揶揄される改革の三無主義の中で、21 世紀型の教育制度体系を模索しているといってよいでしょう。実際、大学においても、厳しい国の財政状況の中で、長期にわたる 18 歳人口の減少傾向の影響を大きく受けながら、対処療法的な改革対応が続いています。また、「教育の論理」より「経済の論理」優先の改革案が多くみられます。社会に有為な人材を育成することを使命とする
大学教育の発展にとっては、こうした三無主義や経済優先策は阻害要因となっていると思います。
それゆえ、大学教育に対する国の財政措置はもちろん、多様な学生層の確保や教育理念先行の改革などが強く求められます。
総じて、今日のわが国の大学改革は、狩猟民族社会における大学教育システムを農耕民族社会における大学教育システムにどう組み込むのか、という一点に集約されると考えています。大学
改革にみる多くのシステムは主にアメリカの試行・実践を後追いしているように思われますが、システムは導入されてもなかなか日本的なシステムにならないというジレンマを抱えている現実もみられます。60 年も前に大学に導入された単位制度にせよ、一般教育にせよ、大学のシステムとして思ったように定着していないのが現状です。自己点検・評価をはじめとする大学評価シス
テムや、ＦＤ(Faculty Development)に代表される大学の実質化に伴う諸方策などに至っては、まだ緒についたばかりであり、その定着までには相当な時間がかかりそうです。農耕民族社会における新しい大学教育システムを築き上げていく上で、狩猟民族社会のシステムをいかに吸収しつ
つ、改革の実をあげていくかが問われていると思います。
さて、このたび平成 20 年度の『筑波大学ファカルティ・ディベロップメント活動報告書』が出
来上がりましたのでお届けします。本学の中期目標・計画における教育関係の重点課題の１つとしてＦＤ活動の推進が掲げられていますが、全学レベルでは筑波大学ＦＤ委員会が推進役となり、他方、各教育組織等においてはそれぞれの関係委員会が中心となって組織的・継続的なＦＤ活動を展開してきました。
本報告書は、第１章において各教育組織等におけるＦＤ活動の総合的な取組みについて調査し、その実情をまとめました。第２章では、新任教員を対象としたＦＤ研修会をはじめ、総合科目、英語教育、学士課程の改革に関する研修会、さらにはキャリア支援や学生メンタルヘルス問題といった社会的ニーズの高いテーマを取り上げたＦＤ活動報告となっています。第３章では、卒業生・修了生や入学者を対象としたアンケート調査結果をとりまとめるとともに、在学生による総合科目及び共通科目を対象とした授業評価アンケートの結果を掲載しています。そして第４章では、平成 20 年度に採択された「質の高い大学教育推進プログラム（教育ＧＰ）」の取組状況のほか、ＦＤの観点から関連した教養教育の取組みを詳述しました。
ＦＤは、継続性と革新性が重要であります。これまでのＦＤ活動の実績を踏まえた更なる充実
はもとより、全学レベルと部局レベルとの情報の共有化を含めた適切な連携・協力は不可欠であり、その上に立って本学のＦＤ活動の検証を進めながらＦＤ全体の飛躍的発展に結びつけていきたいと考えています。そのためには、ＦＤに関心があっても、参加するＦＤ関係活動の場が近くに持てないといった状況もみられますので、教職員の時間的・空間的な条件保障についても検討していきたいと思います。
筑波大学副学長（教育）

清水 一彦

目

次

はじめに

第 1 章 平成 20 年度ＦＤ活動について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

１.１ 平成 20 年度学群・学類におけるＦＤ活動報告1‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

2‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

36

１.２

平成 20 年度研究科・専攻におけるＦＤ活動報告

１.３

平成 20 年度外国語センターＦＤ活動報告‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

82

１.４

平成 20 年度体育センターＦＤ活動報告‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

83‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

86

第 2 章 平成 20 年度ＦＤ報告

２.１ 筑波大学新任教員研修会（教育関係）について
２.２ 総合科目に関するＦＤ研修会について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

86‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

86

２.３ 京都大学における英語教育の改革に関する講演会について
２.４‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

現代 GP フォーラム及びキャリア支援教職員ＦＤの開催について‥‥‥‥‥‥‥‥

２.５「学士課程教育の改革と筑波大学の試み」（筑波大学ＦＤ研修会）について

87
87

‥‥‥‥

88

２.６ 教職員対象 FD･SD 企画（学生のメンタルヘルス問題への初期対応）‥‥‥‥‥‥‥‥

88

２.７ フレッシュマン・セミナーＦＤの開催について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

89‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

90

第 3 章 アンケート調査について (調査結果を記載) ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

91

２.８ 関連組織におけるＦＤ活動状況

３.１

平成 20 年度学群卒業生アンケート結果について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

91

３.２

平成 20 年度大学院修了生アンケート結果について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

95

３.３ 卒後 20 年の卒業生アンケート調査の結果について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

100

３.４ 平成 20 年度大学院入学者アンケートの実施について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

108

３.５ 平成 20 年度総合科目アンケート結果について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

113

３.６ 平成 20 年度 TWINS による共通科目について‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

119‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

123

第 4 章 平成 20 年度研究調査

４.１ 質の高い大学教育推進プログラムについて 河内真美‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

123

４.２ 「現代人のための科学」と筑波大ＦＤ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

133‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

143

４.３ 平成 20 年度総合科目 FD 研修会

小笠原正明「心の実験室 1」における取り組みについて 加藤克紀

おわりに‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

150

関連規則

‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥

151－ iii －

第1章

平成 20 年度ＦＤ活動について

平成 20 年度における各教育組織のＦＤ活動につになるものと確信します。教職員、学生の皆さんも、いて、下記【資料】のような実情調査を行いました。そ本学においてどのようなＦＤ活動の取組が行われての結果をまとめたものを以下に報告します。これらのいるかを知っていただき、本学のＦＤ活動のさらなる結果は、本学で行われているＦＤ活動について情報活性化にご協力いただくことをお願いいたします。

の共有化を図り、ＦＤ活動をより一層活発化する一助【資料】
平成２１年 ４月 ９日
学群長・学類長
研究科長・専攻長 殿副学長（教育担当） 清 水 一 彦
ＦＤ委員会委員長 溝 上 智恵子
平成２０年度各教育組織のＦＤ活動における総合的な取組みの調査について（依頼）
このことについて、平成１９年度と同様に（『平成１９年度筑波大学ＦＤ活動報告書』を参照）、各教育組織のＦＤ活動について下記のように実情調査を行うことになりました。調査結果は、『筑波大学ＦＤ活動報告書』の作成や今後のＦＤ活動の見直し・改善等への基礎資料として活用することになりますのでご協力願います。
また、本学のＦＤ活動の取組については、各教育組織間で情報の共有化を図るため、公開し調査資料として活用することをご了解願います。
なお、以下の事項についてご留意願います。
・ ＦＤ活動は、各教育組織として重要な事項ですので、各教育組織として報告願います。
・ 学類や専攻など複数の組織が一体でＦＤ活動を行っている場合、共通する部分も回答の上、「○○と共通」と記載して下さい。
・ 報告をいただく各組織の長は、対応するＦＤ活動の担当組織と十分に打合わせのうえ、報告を行って下さい。
・ 平成２０年度の各教育組織の長、各教育組織のＦＤ委員と十分に打ち合わせのうえ、報告を行って下さい。
記（１）調査項目
平成２０年度の各教育組織におけるＦＤ活動について（複数の組織が一体でＦＤ活動を行っている場合、共通する部分も回答のうえ「○○と共通」と記載して下さい）。
（２）回答方法
別添様式により、各組織の長から各支援室の教務担当を経由のうえ、教育企画課ＦＤ担当宛てご回答願います。回答期限は平成２１年５月１５日（金）とさせていただきます。
（３）特記事項
各学群長・各研究科長におかれましては、各学群・各研究科としてのＦＤ活動の取組状況をご回答願います。
各学類長・各専攻長におかれましては、各学類・各専攻としての取組状況をご回答願います。

－ 1 －◎ 貴教育組織において実施されたＦＤ活動の内容を、以下のＡ～Ｊにそれぞれ４００字以内で具体的に記述して下さい。 複数の組織が一体でＦＤ活動を行っている場合、共通する部分も回答の上、「○○と共通」と記載して下さい。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組
Ｆ．新任教員のための研修の取組
Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークショップ等の開催
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

本実情調査は、各組織からの上記 Ａ～Ｊ の項目目を削除してあります。

について、各内容を具体的に記述していただく方法

自組織のＦＤ活動を再確認するとともに、他組織で行いました。調査結果は、項目ごとにそのまま転載のＦＤ活動を参考にして、より一層のご協力をお願いしました。また、回答の無い項目については、その項いたします。

１.１ 平成 20 年度学群・学類におけるＦＤ活動報告
人文・文化学群

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

学群の教育課程委員会が中心となって、学群共

５月２８日、１０月８日、１月２８日、３月４日と計４回、学群の教育課程委員会を開催し、学群共通科目（コア・カリキュラム）の履修状況と授業の在り方について議論を重ねてきた。平成１９年の学群改組を機に新設した、計６科目から成る学群共通科目も、平成１９・

通科目（コア・カリキュラム）を対象に、学生による授業評価アンケートを計３回実施し、その結果を関係教員にフィードバックして教育方法・内容の更なる改善を図った。

２０年度と２年間に亘って一通り開設し終えたが、「学Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向群が取り扱う学問全体の鳥瞰図を与え、広い学問的上に対する取組

視野を養う」という、これらの科目の開設の趣旨が、結果として、学生及び教員の間に定着しつつある。３月４日に開催した第４回学群教育課程委員会では、過去２年間に亘って計５回実施してきた、学群共通科
目に対する学生による授業評価アンケート結果の総

学群の教育課程委員会が中心となって、学群共通科目（コア・カリキュラム）を対象に、学生による授業評価アンケートを計３回実施し、その結果を関係教員にフィードバックして教育方法の更なる改善を図った。

括と今後の課題を明らかにし、次年度の学群教育課
程委員会にその内容を申し送ることにした。

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

学群の教育課程委員会を中心に、学群共通科目－ 2 －（コア・カリキュラム）の履修状況を毎学期調査し、か学類全体としては行っていないが、必要に応じてつ、同科目を対象に学生による授業評価アンケート

学類の各主専攻あるいは、各コースで個別に行ってを実施して、学生の総合的な満足度が総じて高いこいる。

とを確認するとともに、教員の板書や声の大きさ、資Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

料の配付方法、プロジェクターなどの機器の調整等
現在は行っていないが、今後、導入に向けて検討に関する学生の意見・要望等を、各学類の教員会議等を通じて、すべての教員に周知徹底するようにした。

する予定である。
Ｆ．新任教員のための研修の取組

学類長とカリキュラム委員長が、新任教員に対し
人文学類

学類組織、学類の運営、学類の各業務、教育方針、
カリキュラムなどについて説明し、学類構成員としてＡ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

人文学類は、ディシプリン型の教育カリキュラムに基づき、少人数教育に力を入れているが、カリキュラの研修を行っている。
Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

ム委員会を中心に、絶えず学類教育方針がうまく機能しているかを検証し、改善を行っている。また、学類独自の教養教育も重視しており、人文学における学類全体としては行っていないが、必要に応じて学類の各主専攻あるいは、各コースで個別に行っている。

教養を再検討し、学類学生が身につけるべき人文学的教養のためのカリキュラムについても検討を行って

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催いる。

学類全体としては行っていないが、現在、検討中

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含である。

めた教育効果の検証と改善

人文学類開設の概論系、および講義系の科目のＩ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

なかで、人文学類生が多く受講している科目を対象

年２回（６月と１２月）に、クラス連絡会を開催し、教に、各学期ごとに授業アンケートを実施し、授業の満員側からは、学類長、カリキュラム委員長、学生担当

足度、および学生が授業に望む熱意など１６項目に教員、クラス担任ら、また、学生側からはクラス代表、

わたり調査を行っている。さらにアンケート結果を担各部門担当の学生委員など３０数名が出席し、毎回、

当教員はもとより学類教員会議でも報告し、教育効

カリキュラム上、学生生活上の問題点、改善要求など果の検証を行っている。その結果、学生のシラバス利について意見交換を行い、学類教育に反映している。

用について今後、改善する余地があり、現在、カリキ

また、クラス連絡会での討議内容について学生担当

ュラム委員会で検討中である。

教員会議で報告している。

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

従来より、授業、単位認定、成績評価を厳格に行

新入生に支給される全学版のキャリアポートフォリ

うよう、学類としてもカリキュラム委員会、学類教員会

オだけではなく、キャリアポートフォリオと併用できる、議、さらにはクラス連絡会などで教員、学生に周知徹

学類学生の４年間のスケジュールや人文学類学生と底している。

しての自己啓発をサポートする項目などが記載され

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組ている人文学類学生用のキャリアアップシートを独自に作成し、充実した学生生活を送ることができるようにサポートしている。また、例年、学類独自の就職説－ 3 －明会（教職、一般企業、公務員）を志望分野ごとに開催し、就職支援を行っている。

評価アンケート実施小委員会に提出するよう求めた。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

登録科目の変更や 45 単位を超える申請に対して比較文化学類は、学類長が直接面接を行い、学生の学習意欲と目
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善的を十分に確認し、その上で認可を行った。

外国語教育を重視する本学類では、留学生を TA

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向として活用する「教育支援プロジェクト」（「留学生 TA

上に対する取組を活用した外国語コミュニケーション教育高度化プロ
二学期末に、本学類が開設しているすべての授グラム」）を申請し、認可された。それにより専任教員
が不在の言語教育（アラビア語等、フィリピン語）に対する学習支援や授業・課外活動補助等を通して、諸外国の文化研究に対する学生の要望を実現させた。

業を対象にアンケートを実施し、約 67％の回収率を得た。また、その結果を各教員に開示した。さらに、その結果に対して教員から感想等を求め、今後の授業への活用を促した。

また、学類教育における外国語教育のあり方を検討するために二つのワーキング・グループを設け、まＥ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

授業の中で学生が製作した学類紹介ビデオを、

ず 3 年次学生の英語教育に関する改善を実施するこ

授業担当以外の教員も加わって講評会を行い、学生とに決定した。
大学院授業の履修を認め、修得した単位を卒業要件として認可する制度を取り入れ、優秀で、学習意へのアドヴァイスや授業方法等に関して討論した。
Ｆ．新任教員のための研修の取組

欲の旺盛な学生の大学院進学を支援した。

新たに本学に採用された教員（2 名）、ならびに新授業や講演会を通して、教員や外交官などの公たに本学類構成員となった教員（1 名）に対し、学類

務員分野に進むことを希望している学生に対するキ

パンフレット、『学修案内』等を用いて本学類の授業

ャリア支援を実施した。

や運営に関する説明を行った。

マルチメディア教育を実施するために、「学群教Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

育用設備等経費」を申請し、認可された。これを通して 4 教室に高性能の液晶プロジェクターやパネル、ス
クリーン等を設置し、授業に役立てた。

２B 棟にあらたに CALL 設備が導入されるのを前に、外国語教育における活用の可能性を探るために外部から講師を呼び実習を行った。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

めた教育効果の検証と改善

クラス代表者連絡会との懇談の中で提出された要望
授業評価アンケートを実施するための小委員会をに対して、以下の対応をとった。

作り、アンケート内容や実施方法等を検討した。この実施案に基づき、2 学期末に本学類開設の全授業を対象としたアンケートを実施し、前年度を上回る回収率を得た。これは実施時期への配慮とアンケート周知・配布方法等の改善ならびに教員の意識の変化に

１．情報処理科目に関して：その内容や設備等に関して寄せられた要求を、当該科目の世話人に伝え、次年度のシラバスに反映してもらうことができた。
２．クラス制度に関して：従来から要望が出されてよるものと考えられる。
集計したアンケート結果を当該授業担当教員に戻し、さらにその結果に対する感想・改善案等を授業－ 4 －いた 4 年間同一クラス制度を導入することを決定した。

３．専門外国語の授業改善に対する要望を検討し、次年度において暫定的な改善策を実施する

できることになっている。現在その準備中である。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組ことにした。
この項目は、今後の課題とする。
４．2A 棟 3 階の学生控え室への学生用ロッカー設
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向置に関する要望を実現した。

上に対する取組
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

２０年度教育プロジェクト支援件費により、「大学院1. ホームページ上にアドミッションポリシーを載せ、質の高い学生の確保に努めた。

生のキャリア教育支援のための TA 制度の実質化に向けて」を実施し、どのように学類教育に TA を実質

2. 説明会や模擬授業、授業参加などを通して、中的に関わらせるかの取組を行った。授業を担当した

学生・高校生に対して本学類の活動を紹介し、教員からは今回のように授業を一部担当させる TA 制

質の高い学生の確保に努めた。

度について大変に肯定的な意見であった。教員一人

3. 国内外から研究者や詩人を招いた講演会を実施し、研究者や学生、一般市民に向けて文化研で進めるよりも議論が深まりやすく、学生をサポートしやすい、さらに TA の指導をとおして、教員自らの授業を振り返ることができたとの高い評価を得た。

究の意義や成果を公開した。
4. メンタルな側面等で特別な支援を必要とする学

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

生に対し、学生担当教員やクラス担任を中心に、

日本語・日本文化国際実地研修や日本語・日本早期に対応するよう連携した。また担任制度の文化研修留学生のいくつかの授業では複数の教員

改定のなかで、一人の学生に対し３名以上の教が担当することにより、おのずから授業参観および自員が協力して支援にあたることのできる体制を

己点検、自己評価が行われている。

作った。

Ｆ．新任教員のための研修の取組

２０年度は該当者なし。

日本語・日本文化学類

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

平成 20 年度の以下のような各種研修会に参加し５月にクラス代表によるカリキュラムアンケートを実施し、その中で、授業内容、時間割、シラバスの内容

た。

などについて、学生の希望を調査した。その調査結

9 月 26 日 「平成 20 年度総合科目ＦＤ研修会」 谷果はクラス連絡会で検討し、連絡会で解決できない

口孝介

問題はカリキュラム委員会で検討した。

9 月 30 日 学生部主催「学生生活指導関係教職員
研修会 江藤秀一、小口千明

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

10 月 1 日 「教養教育機構・外国語センター・筑波

学類開設の全科目につき、学期末に学生による

大学 FD 委員会共催による大学英語教育に関する

授業評価アンケート実施した。回収率を上げる点が２０年度の課題となっており、授業の最後の時間を使っ講演会」江藤秀一、石田プリシラ
12 月 14 日 「現代ＧＰフォーラム及びキャリア支援教て実施することにより、回収率が上がった。各教員は職員ＦＤ」金仁和

その調査票を参考に、21 年 4 月 24 日までに授業改善計画を提出した。この授業改善計画書はカリキュラ

1 月 12・13 日 「大学教育改革プログラム合同フォーム委員会でまとめ、学生控え室に置き、学生が閲覧－ 5 －ラム」小野正樹1 月 26 日筑波大学障害学生支援室主催「第 1 回筑波大学障害学生支援研究会」小口千明

社会・国際学群
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

2 月 12 日 教育企画室・筑波大学 FD 委員会主催「学士課程教育の改革と筑波大学の試み」竹沢幸一、澤田浩子

平成 19 年度から平成 20 年度にかけて、「筑波ス
タンダード」「第一期中期目標・中期計画現況調査」「平成 19 年度監事監査」に対応して、平成 19 年 4 月

2 月 18 日 安全衛生委員会主催「平成 20 年度管理に発足した社会・国際学群の教育目標及び教育目

監督者を対象とした健康管理講演会」 江藤秀一

標に対する現行カリキュラムについて分析し、改善方

2 月 27 日 保健管理センターほか主催「学生のメンタ策を検討した。

ルヘルス問題への初期対応」杉本武、小口千明

平成 20 年度に新たな課題として浮上した「留学生Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

30 万人計画(グローバル 30)」への対応も含めて、平成 21 年度に全般的な見直しを行う計画である。

ョップ等の開催

10 月 15 日 日本語・日本文化学類将来検討委員会

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

主催「他大学の類似学科のカリキュラムについて」

学生による授業評価アンケートを、社会学類及び12 月 17 日 日本語・日本文化学類学生委員会主催「休学学生の近況およびメンタルな問題を抱えた学

国際総合学類で実施するようにした。また、可能な範囲で実施方法を共通化し、効率化を図った。

生に関する情報交換会」
平成 21 年 4 月 15 日 比文・日日共同開催 「大学院Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

単位の実質化・成績評価の厳格化に留意するよう生のキャリア教育支援のための TA 制度の実質化に向けて」報告会（4 月になりましたが、20 年度の取り組みのプログラムの評価を含む報告会です）に指導した。
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

学生の履修状況については、２学期末から３学期

情報通信技術(ICT)を活用した授業法の確立に初めにかけて支援室と連携し、履修状況を把握し、取り組んだ。平成 20 年 2 月に打ち上げられた超高速

成績の振るわない学生については担任に連絡し、面インターネット衛星「きずな」を使って、アジア工科大談などをして適切な指導に努めている。

学(タイ)及びマルチメディア大学(マレーシア)との間

毎年１学期にクラス代表によるカリキュラムアンケ

で、2 単位の 3 大学間共通遠隔授業を実施した。

ートを実施し、クラス連絡会時にそれを基に話し合い

2 学期入学者の学習支援を主な目的として、7 科を行っている。特に、非常勤講師の集中授業につい目の授業をビデオ収録し、学群内 Web からアクセスては学類の教育目標に鑑みつつ、学生の希望を取りし、予習・復習できる学習支援システムを構築した。

入れて、可能な限り希望に添った科目の開設を心がけている。

System)である Moodle を用いた「日本語教育支援プ
ログラム」を留学生センターと共同開発し、外国人留Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

各学期に１回程度、学類内の課題について、その問題点と解決策についての FD を行うようにした。２０
年度は上記 H のような会を催した。

教育管理システム(LMS: Learning Management

学生の学習を支援する e ラーニング教材を作成した。
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

教員相互の授業参観・授業評価に参加した教員－ 6 －がいたが、実施にあたっての学群全体の合意は得ら

主専攻のカリキュラム委員を通して、あるいは担当教れていない。

員に直接依頼をして、開講曜日や時間帯の調整を行った。その後も、各主専攻間で専門基礎科目につＦ．新任教員のための研修の取組

いて重複がないかなど、学生と共に検証を重ねて改
平成 20 年度は、新任教員はいなかった。

善を図ってきた。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含学群としての研修は実施していないが、全学の研めた教育効果の検証と改善修に参加している教員がいる。

社会学類が行う任意参加の授業評価アンケート

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ（マークシート方式）について、その結果を担当教員にフィードバックし、各教員はそれを参考に授業の改ョップ等の開催

平成 21 年 4 月 27 日に、インストラクショナルデザ
イナーによる FD 講習会「インストラクショナルデザイン

善に役立てた。例えば、毎回参加している教員は、
学期ごとや年度ごとの変化を見て講義の評価を検証するとともに、毎年可能な限り DVD 教材や配付資料による授業改善」を実施する予定で準備を進めた。

を改訂するなどの工夫をした。そのほか、毎週の講義
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組について自由記述でアンケートを取り、翌週にその2 学期入学者による学生の会(NNK)の活動を支援
し、教育担当副学長、学生担当副学長、社会・国際学群長、社会学類長、国際総合学類長と連絡会を開

一部（面白いものや大事なもの）に口頭で答えるなどした教員もいる。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

催し、2 学期入学生の要望・意見の実現に努めた。
演習科目では、学生の研究報告をベースに学生
社会学類及び国際総合学類の留学及び海外イン
ターンシップ体験者が、これから海外留学及び海外インターンシップを計画している学生に体験を報告する会を実施した。多くの学生の参加とともに、社会・国際学群長、社会学類長、国際総合学類長、学類
教員、国際部長ほかの教員も参加し、たいへん実りある会となった。

同士の意見交換や議論を活発化させる工夫を行うとともに、報告内容や議論内容を成績評価に反映させるようにした。また、通常の講義においても、学生からの質問を積極的に受け入れ、質問を促すため、質問内容に応じて成績評価に反映させるなどの工夫を行った教員もいる。さらに、TA のサポートを得て、正規のゼミ報告前に自主的な形で事前発表させるなど、単位の実質化と厳格化に有効な取組を行った教員もＪ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

社会・国際学群の FD 活動は、これまでカリキュラいる。

ム委員会の中の活動として位置づけてきたが、新た

例えば、法学主専攻では、学期末試験の問題内に社会・国際学群 FD 委員会、社会学類 FD 委員会、

容を、知識の確認等を主体とした問題と思考能力を

国際総合学類 FD 委員会を設置した。それぞれ運営問う問題とを合わせて問う形式にすることにより、知識細則を定め、実践活動を開始した。

および思考の両面でリーガルマインドの習熟度を図るものにした。また、社会学主専攻では、アメリカの大社会学類学などで見られるランチ・ミーティングのスタイルを取り入れ、学生達の時間が共通に空くランチタイムを活Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善用して、テーマ別・本のチャプター別で学生達に勉
1・2 年生の間に 4 主専攻の専門基礎科目が履修強させる教員もいた。

できるように、共通科目の固定時間割と専門基礎科
目が重複している講義を学生の協力を得て特定し、4

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向－ 7 －上に対する取組

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

各主専攻では、学内での講義や演習では得られ学生の履修状況や学生の要望・意見を把握するない社会科学の知識を得られるように、学外の各種ために、毎週の講義でアンケートを実施したり、社会施設・企業などの見学や現地調査を行ったり、現場学類が行う任意参加の授業評価アンケート（マークシ

経験豊かな外部講師を招いたりした。また、外部の研ート）に自由記述で意見や感想を書いて貰ったりした。

究会や学会の紹介を行って学生の学習意欲・参加

学生のカリキュラム等に対する要望を学類長がオフィ

意欲を高めることを試みた。

スアワー等を利用して随時聴取するとともに、クラス

学内の講義では、例えば、社会学主専攻は、メディア業界で活躍する卒業生を講師に招くことによって、卒業生との交流を通した人材養成を促進した。法学
主専攻では、実務家教員の指導のもと模擬法廷を積連絡会の場を利用して、カリキュラム委員等の教員に対して、学生から複数の教員に対して直接的に改善を要望する機会を設けた。
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

極的に活用し、裁判制度や関連法規の理解を深める取組みを行った。政治学主専攻では、2 期生支援
経費を活用して購入した DVD 教材等を、従来からの写真や風刺漫画・図表などに加えて使用し、講義内容を実感できる工夫を行った。経済学主専攻では、講義形式の授業の中に、学生が参加するゲーム理論の検証を目的とした実験を取り入れたり、経済学入門演習の中でパワーポイントの利用を積極的に奨励・指導したりした。また、授業の中で「経済学検定」

社会科学を体感する実践型教育の講義「筑波山ルネッサンス」を全学教養科目として全学向けに提供するとともに、社会学類の学生の実習型専門科目として地元との連携による教育の充実を図った。また、社会学類のメリットである分野横断的な共用・知識の獲得を高める取組として、経済学専攻と法学専攻の学類生による「法と経済学」の勉強会を 2 週間に 1 度のペースで行うとともに、法と経済に関心のある学外の専門家にも来て貰い、学生との交流を図った。

について紹介し、経済学の基礎知識に対する学生のインセンティブを高める取組みを行った。

国際総合学類Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

他学群開設の総合科目を見学し、自身の授業法
改善の参考にした教員や、学外の非常勤教員の授業を参観することによって、学内教員の講義方法等を見直す機運を高めようとした教員がいた。特に自由にフロアから質問を取り、それに答えていく双方向性の講義は、印象的であった。

国際総合学類では平成 20 年度、学類の教育目
標を掲載し、各授業を紹介する「国際総合学類シラバス」を作成した。このシラバスのなかでは、学類長からのメッセージ、国際総合学類の教育目標、さらには国際関係学主専攻と国際開発学専攻のそれぞれの教育目標を記載した。くわえて外国語教育目標も記述し、学類生が勉強、研究していくうえでの方向性

Ｆ．新任教員のための研修の取組

新任教員不在のため、特記すべきような取組みはをわかりやすく解説した。

なされなかった。

他の改善点としては、学類の教育目標を学類生にもっと身近に考えてもらいたいということで、国際総Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

合学類のホームページを一新した。そこでは、「国際特記事項なし。

政治・国際法」「経済学」「文化・社会開発」「情報・環Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

特記事項なし。

境工学」の各分野において、なにをどのように学ぶかについて明確な教育方針を示した。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含－ 8 －いては、関心のある教員が出席した。

めた教育効果の検証と改善

平成 20 年度、国際総合学類が開設しているすべ

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組ての科目を対象に授業評価アンケートを二度実施した。一回目は 10 月のゼミ説明会の席で、回答者はおもに 2 年生が中心である。二回目は卒業生を対象に、3 月に実施した。これらの結果については、教育効果

国際総合学類の新入生をおもな対象に、クラス連
絡会を開催した。その席で履修にかんする要望や意
見が学生から提出され、その内容が教員に伝達された。

の向上と改善をはかるために各教員にフィードバック
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）した。

一部の専門基礎科目の授業風景をビデオ撮影しＣ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組て、アーカイブ化を図った。また、海外の大学との相当該取組みについて、学類としてはその重要性を認識している。成績評価の厳格化は学類生の授業にたいする安易な対応を回避するうえで、重要である。
そのような重要性を認識し、平成 20 年度はその具体

互授業提供の試みとして、アジア工科大学（タイ）とマルチメディア大学（マレーシア）と筑波大との３大学間
で相互にビデオ画像を配信し、質問のフィードバックも得られるような遠隔授業を実施した。

的な実施方法を学類内のカリキュラム委員会において議論を行った。

人間学群

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善上に対する取組

教育目標に対するカリキュラムの検証と改善につ
当該取組みの具体的な実施について、学類内のカリキュラム委員会において議論したが、合意に達す
るに至らなかった。

いては、学群全体として取り組む人間学群のコアカリ
キュラムにおいて、科目の担当者を中心に授業評価を進めた。授業評価を科目担当者間で共有し、各自が授業改善に取り組んだ。

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

今年度は新学群・学類体制になって３年目を迎え教員相互の授業参観は FD 活動を活性化するう
えで大切な要素であることを認識している。しかし、学類としては平成 20 年度、それを実施する合意に至らるため、これまでのカリキュラム評価を進めつつ同時に２年後のカリキュラム全体の見直し、更新にむけて準備を進めていかなければならない。そのため、人なかった。

間学群全体として、コアカリキュラムにおける授業評
Ｆ．新任教員のための研修の取組

価の情報の共有、授業改善に結びつけるかが課題と

平成 20 年度、新任教員がいなかったために研修取組みを実施していない。

なっている。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

平成 20 年度、学類独自の研修は実施していない

総合科目においては、共通の評価項目によってが、大学全体で実施された研修会への参加につい授業評価を実施した。人間学群共通科目であるコアては、関心のある教員が出席した。

カリキュラムの授業においては、科目の担当者を中Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

心に授業評価を進めた。授業評価は科目担当者間で共有し、各自が授業改善に取り組んだ。

ョップ等の開催

人間学群の新３学類の中ではそれぞれ授業評価
平成 20 年度、学類独自の講演会は実施していなが実施され、授業改善に取り組んでいるが、学群全

いが、大学全体で実施された研修会への参加につ－ 9 －体として共通の認識のもと、授業評価は実施されなとって、学群教育全体についての一つの研修の場とかった。

もなっている。関係した教員、学生、そしてこの活動に参加した新入生、高校生からもこの活動は大変評

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

価が高い。
各授業科目毎にシラバスに授業の目標を明示し、同時に評価方法を明示して授業の評価基準、単位

その他の学群全体としてのＦＤ取組みは特に実施していない。

取得のための条件をわかりやすく学生に示すようにし
た。

教育学類

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善上に対する取組

教育学類が発足して 2 年目となるが、FD 検討委
学群としては特に取り組んでいない。

員会では、以下のようなカリキュラムの課題をあげた。
① 2 年生から 4 つの系列を意識して授業を取らせ

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組るようにしているが、学生が集中する系列と学生の組織としては現在取り組んでいないが、今年度は少ない系列がでてきそうだ。次年度以降も様子を学群として取り組む計画である。

もみる必要がある。
Ｆ．新任教員のための研修の取組② 教育学類のほとんどすべての教員が、すべて学群としては特に取り組んでいない。

の学生の授業を担当できるように、オムニバス形
式の授業を増やしたが、評価できるとする反面で、Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

内容が深まらないといった批判が教員、学生の双学群としては特に取り組んでいない。

方から出ている。専門の授業があることを教員から学生に丁寧に説明し、教員もそれを認識する必Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

要がある。

ョップ等の開催③ 懸念となっていた４年生からの卒業指導はおそ学群としては特に実施していない。

すぎるという課題は、今年度より３年生で実践演習
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組があるので、それを卒論指導の時間として計画的学群・学類合同で、１学期に 1 回程度、学群長、学類長、担任、学生担当教員がクラス代表の学生とランチミーティングを開き、学生からのさまざまな意に進めることできる。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

見・要望を聞いている。
予め評価項目を検討し、教員は積極的に授業評

ここで出された意見や要望については、出来る限り学群・学類運営に活かし、また要望に対してはでき価を行うことを学類としての基本方針とし、試行的に学生による授業評価アンケートを実施した。授業の内る限り応えていくように関係者間で努力している。

容およびそれぞれの教員により、評価項目は異なる
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

ので、評価項目の大枠は共通とし、個々の評価項目

新入生オリエンテーション、オープンキャンパスなは各教員で検討した。それにより、各教員が改善した

どは、学群の教員・学生が一丸となって取り組んでいい点を重点的に聴くことができ、教育効果の改善がる。この学群での学類を越えた共同作業が教員間と図られる。なお、実施は３学期におこなったので、共学生間を一体化させ、相互の情報交換の場となって通の評価、評価の検証などは今年度の課題となる。

おり、特に新任教員がこの取組に加わった場合、新Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

入学生や入学希望の高校生だけでなく、新任教員に－ 10 －

各教員の意識を高めるために学類会議でのアナ
ウンスをした。

学期に 1 回程度、ランチミーティングを教員と学生が集まって開き、学生からの意見を聞いている。そのＤ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向ほかにも夕方から夜にかけて時間を確保し、立食で教員と学生の誰でも参加できる会を催し、学年を越上に対する取組

えた交流や教員と学生との交流を促し、ざっくばらん
教育学主専攻では、4 年から卒論指導の先生にに学生の要望をきけるような取り組みをしている。

つくという方法をとっていたが、これでは卒論への取り組みが遅い、教員と指導学生の距離が縮まらない

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）などの課題があったため、教育学類では、3 年次にＦＤ活動の一環として、筑波大学の開学時から継「実践演習」を創設し、卒論指導を望む教員の指導続してきた「クラス担任制」について、学類の全学年を受けられる演習とした。これにより、3 年生からの指の学生に調査を行い、その結果を教員会議で開示し導が可能になり、指導教員の同じ、もしくは分野の近た。結果として、概ねクラス担任制は学生から評価がい上級生とのつながりも深められる。

高く、学年が上がるほど担任の果たす役割に対する認識、評価が高くなり、学生のニーズも高いことが確

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組認された。特に問題を抱えた学生の場合は、クラス担
個人で相互の授業を参観することはあるが、組織としては取り組んでいない。

任と卒業論文指導教員間の一層の情報交換、連携が求められることが確認された。

Ｆ．新任教員のための研修の取組

学類としては取り組んでいない。大学全体としての新任教員研修には必ず参加することを学類として心理学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善勧めている。

学類教育課程ワーキンググループ（H18 に組織）で、新カリキュラム（Ｈ19 年度入学者以降）を進めて

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

海外へ出張した教員に、海外研究事情を述べてもらう研修を学系と共同で行っている。

いく上での問題点を、随時検討している。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

また、オープンキャンパスや大学説明会で、１つめた教育効果の検証と改善のテーマを異なる専門の立場から教員が話をすることになっている。それが相互の授業を参観することに準ずる相互研修の機会にもなっている。

人間学群コア科目のうち、心理学類開設科目である「心理学Ⅰ」、「心理学ⅠⅠ」（いずれも、心理学類生の必修科目、その他の人間学群生にとっては選

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

択必修科目）について、学生による授業評価アンケ

ョップ等の開催

ート調査を実施した。結果の一部は、心理学類ＦＤ研

昨年末、教育学教員相互、教員と学生間の意見交換や交流を目的として、シンポジウムを開催し一つのテーマについて異なる学問分野から討議し、相互修会（下記Ｊ．を参照）で、学類教員に資料として開示し、今後の改善を要する点について意見交換を行った。
また、専門基礎科目である「心理学方法論」（必修に検討した。シンポジウムの後、教員・学生間の懇親会を開き、相互の一層の情報交換、交流を図った。
シンポジウム、懇親会とも教員、学生に大変好評だった。

科目）についても、同様の授業評価アンケート調査を実施した（結果については未開示）。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

学類全体としては実施していない。

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組－ 11 －

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向通りであった。

上に対する取組

・学期集中授業への移行に対する評価と問題点
・学生による授業評価の検討

学類全体としては実施していない。

・心理学類の広報
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

・オープンキャンパスと高大連携

学類全体としては実施していない。

・学群２Ａ棟の心理学関係の実験室整備
・「心理学研究法」、「卒業研究」の今後のあり方

Ｆ．新任教員のための研修の取組

新任教員のみを対象としたものは実施していない。

障害科学類

他の教員も含めて、下記（Ｇ．）のように実施した。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

特別支援教育履修モデル、社会福祉履修モデル、
年に一度定期開催（毎年３月開催）している、人間学群クラス担任連絡会において、人間学群（旧組
織では、人間学類）の４学年のすべてのクラス担任が集まり、各学年の様子、問題点を報告し、情報交換、引き継ぎ等を行っている。新任教員（着任後１−２年を含む）が新１年次のクラス担任を担当することが多いので、次年度の１年次クラス担任予定者もすべて障害科学履修モデルをもとに障害に関する専門家の養成を目的にカリキュラムが作られてきている。現在、
このカリキュラムに基づき学習してきた学年が３年となり、新カリキュラムの実施について担当教員およびカ
リキュラム委員との間で連絡を取りながらカリキュラムの実質的な内容を検討しながら取り組んでいるところである。

参加してもらう。学類生の学生生活指導における研Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含修の要素が強い。

めた教育効果の検証と改善
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

総合科目、および障害科学類で実施している学

ョップ等の開催

群コアカリキュラム（障害科学 I および障害科学 II）に学類主催では行っていない。人間総合科学研究
科主催のＦＤ研修会（年３回実施）への積極的な参加を促した。

関する授業評価を実施し、授業内容の改善、授業方法の改善の資料として、教員会議でその報告を行っている。

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

人間学群学生専門委員会が中心になって行っている、学群学生の代表との会合（ランチタイムミーティ
ング、学生委員、学群長、学類長が出席）の中で、学生の意見・要望を聴取し、対応を検討した。また、学単位取得に関する上限を設定していることの意味
を新 1 年生のオリエンテーションや年２回予定されている学生、教員の交流会の場で周知するようにしている。また成績評価の方法をシラバスに示している。

類ＦＤ研修会において、クラス担任等から授業の内容に対する日頃の学生の意見を報告してもらい、そＤ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組の対応を議論した。

教育機器を障害科学系、障害科学専攻、障害科

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

学類とともに整備し、その活用をはかっている。
心理学類のＦＤ研修会を、心理学系・心理学専
攻・生涯発達科学専攻との合同で、７月２日（水）Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

10:00〜18:00 大学会館第３、第５会議室で開催した。

現時点では教員相互の参観、評価は実施していそのうち、心理学類に関係した主な議題は、以下のない。しかしオムニバス形式での授業では各教員の－ 12 －

実施した授業の内容および資料をノートに添付し、しての使用も期待される。

相互に確認できるよう工夫している。

Web シラバス： 開設授業科目データベースと連動した、シラバスの Web 入力・閲覧システムを構築しＦ．新任教員のための研修の取組た。生物学類では、従来から全授業科目について、障害科学に関連する教育組織とともに、教育に関連する業務について研修を行っている。

冊子および Web で詳細なシラバスを提供してきたが、シラバスの Web 入力システム (担当教員が各自 Web
上で編集できる) を導入したことで、編集効率が格段

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組に良くなるとともに、オフィスアワーの不整合などを防

現時点では特別な研修は行っていない。

げる様になった。また、開設授業科目データベースと
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催連動させることで、学期ごとの授業時間割表に対応して閲覧できるようにするなど、学生のニーズに合った

新しい情報を教員、学生につたえるための講演閲覧方法を柔軟かつ容易に選択できるようになった。

会をカナダの研究者を招いて講演会を開催した。今

シラバスの内容はデータベース化され記録・管理さ後もそうした講演会を開催していく予定である。

れているため、カリキュラム改善の資料として活用できるほか、冊子印刷用の出力にも対応する。

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

学期完結型授業： 平成 19 年度の筑波大学全体
年２回、学生と教員の交流会を開催し学生の要望・意見を聞く場をもうけている。その場で出た要望・意見を反映するよう努力している。また同様の場として人間学群のランチミーティングがある。

の学群・学類再編に合わせて、学類内のコース・カリ
キュラムの再編（学期完結型授業への移行を含む）を実施したが、2 年目となり専門科目群も学期完結型授業となった。
２学期入学者対応カリキュラム： 1 年次のカリキュ

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

学類長、カリュキュラム委員、総務からなる FD 委員会を構成し、FD 活動を計画、実施する体制を作っ

ラムを工夫し、学類開設の科目については補講なし
で 2 学期入学者に対応できるように改善した。

ている。学生と教員の交流会の場を、重要な FD 活動

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含として位置づけ実施してきている。

めた教育効果の検証と改善

学生による授業評価： 生物学類開設の全科目
生命環境学群に関して「TWINS 双方向型リアルタイムシステム」を利用した学生による授業評価を実施し、学生の意見

生物学類

を毎週の授業に反映させた。また、全科目で、学生からの評価・意見と、それに対する教員からのコメント

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

開設授業科目データベース： 学類全体のカリキ
ュラムを、新旧両課程の整合性を保ちつつ効率的か
つ正確に記録・管理する開設授業科目データベースを構築した。カリキュラム改善の体系的な実施が容易になったほか、「開設授業科目一覧」の改訂原稿の作成にも対応している。教員の授業負担、授業の教を、学期ごとに生物学類の発行する月刊オンライン
誌「つくば生物ジャーナル」において完全公開し、問題のある授業に関してはカリキュラム委員会及び学類長による指導を行なうことで、学類全体のファカル
ティー・ディベロップメントを推進した。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

室割当などを一元的に管理できるほか、TWINS の授業科目データベースとの連動も視野に入れた設計となっており、全学的な開設授業科目データベースと評点分布による教育水準評価： 成績評価基準
ガイドラインを設定することで、学生の学習意欲向上を図ると同時に、達成すべき水準の向上を目指して－ 13 －

いる。達成目標に到達した学生を B 評価とし、特に優ョップ等の開催れた者を A 評価とするこのガイドラインは、シラバスとあわせ、あらかじめ全学生に周知した。各科目の課ＦＤ検討会（6 月、9 月、1 月の生物学類教員会議で実施）： Ｅ．教員相互の授業評価に記載の通り。

題設定が適切であったかを検証するため、生物学類
開設の全科目の評点分布一覧をオンライン学務シス

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

クラス連絡会（6 月、12 月に開催）： 学生からの授

テム TWINS を活用して作成し、全教員で共有（毎学
期学類教員会議で教員相互に討議）するとともに、業改善等の要望を収集し対応した。

上記ガイドラインに合わない科目に関しては担当者

卒業生シンポジウム（10 月）： ホームカミングデー

から理由・意見を聴取することで、学類全体として適の全学プログラムに引き続き、生物学類卒業生による切な成績評価体制を確立した。

シンポジウムを開催し、卒業後 20 年の卒業生から要Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向望・意見・提言を聴取した。
成績不振学生の対応： 毎学期、成績不振学生

上に対する取組をリストアップし、クラス担任または学類長が面接指導
双方向リアルタイム・コミュニケーション： TWINS
Web 入力システムを活用し、全授業科目について対
面授業時間外にも、受講学生と担当教員の相互コミュニケーションが容易に取れるようにしたことで、授業した。また、1,2 年生については、必修科目を連続欠席した学生がいた場合、担当教員が生物学類長室に連絡し、学習意欲の減退や不登校を早期に発見する体制を構築して対応している。

の事前準備学習や事後学習の支援体制が充実し、Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

幅のある授業展開が可能となった。

FD 委員会： 生物学類カリキュラム委員会およびＥ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

学類教育企画室の各 FD 部門を統合・改組して、平教員相互の授業参観： 教員間で自主的に実施
している例はあるが、学類全体で体系的なアレンジ
はしていない。

成 19 年度から「生物学類 FD 委員会」（教員４名）を設置し、平成 20 年度にはその活動について「生物学類ファカルティ・ディベロップメント実施要項」（平成 21

教員相互の授業評価： 教員相互の授業参観に基づく相互評価は実施していない。ＦＤ検討会（6 月、年 1 月 21 日生物学類教員会議）として明文化した。
生物学類 FD 委員会は毎週開催している。

9 月、1 月の生物学類教員会議で実施）では、学生による授業評価と教員のコメント、全科目の評点分布などの情報を全教員で共有し、それらの情報に基づき教員相互に授業についての議論や評価を行った。
問題のある授業科目については、担当者からの理由・意見の聴取、カリキュラム委員会及び学類長による指導などで対応した。

「研究マインド応援プログラム」の実施： 学習・研究に対する意欲と能力により選ばれた 1,2 年生に対し、教員と大学院生のサポートのもと、希望する研究室で独自の研究テーマを追求する環境を提供している。各学年数名の学生が各自の興味を自主的に深めた学習・研究成果をあげており、学生の学ぶ意欲、
動機付けを促進する効果が認められた。

Ｆ．新任教員のための研修の取組

生物資源学類

平成 20 年度新任教員なし。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

本学類では平成 16 年度に教育目標に沿ってカリＦＤ検討会（6 月、9 月、1 月の生物学類教員会議で実施）： Ｅ．教員相互の授業評価に記載の通り。

キュラムを全面的に改革した。平成 19 年度にはこの
新カリキュラムでの最初の卒業生が出たところである。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

概ね新カリキュラムは機能し、教育目標にかなう学類－ 14 －

教育が実現できつつあると思われる。しかし、この 4上に対する取組

年間に学生の質や学類への期待が少しずつ変化しており、また学群の再編もあったことから、初年度教育の改訂、学生の問題意識に則した 2 年次専門科
目の新設、細分化していた専門科目の整理を進めている。

学生との双方向性のある授業をめざし、授業の組
み立てや、中途での質問時間の設定など、各教員に創意を促す働きかけをしている。あわせて、Ｂ・Ｃに示した学生の自学を促す授業になるよう工夫を凝らすことを求めている。

現カリキュラムでは初年度教育における専門基礎科目（必修）とクラス担任に大きな役割が与えられて

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

専門基礎科目（必修）は、オムニバス形態の授業

おり、これらの科目担当者とクラス担任に、毎年そのであるため、事前に教員間で意思疎通を行っている。

意義を理解させることに努めている。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

授業は相互参観して、授業終了後には本学類の初年度授業としての適切性について検討会を開催してめた教育効果の検証と改善いる。またこれらの授業はクラス担任も必ず参観して学生による授業評価アンケート調査は、改訂を加えながら実施している。教員の側の問題点はこれにおり、担任からも意見を聴取して次年度の授業に反映している。

より一定程度明らかとなってきた。調査結果は必ず教員に戻し、問題点の掌握と改善点についてまとめた
回答を学類へ返送してもらっている。この教員の回答

他の科目についても、質の高い授業を推薦し、参観を通じて各教員の授業の質向上に生かしていく予定である。

書は公開しており、学生も閲覧できる。各教員は授業改善に努力しており、その効果は確実に向上していＦ．新任教員のための研修の取組

新任教員の授業は FD 委員が参観し、授業終了

ることが読み取れる。なお、特に問題のある教員には、FD 委員等から改善の具体的方法を示唆している。
このアンケート調査には平成 20 年度から学生の自学の状況を書かせるようにしたところ、課題・宿題が出ない限り自学をほとんどしていないことが明らか後に意見交換をしている。優れた点を指摘すると共に、改善点を確認し、よりよい授業にするよう心掛けてもらっている。
Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組になった。教育効果の向上のためには自主的な自学
特にしていない。次年度以降の課題である。

が最も重要であるとの観点から、これを授業改善の最大の目標に設定し、各コースに則した方法を各教員

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシに模索してもらっている。

ョップ等の開催

全学で開催されるこれらの催しには、全教員に対Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

単位の実質化・成績評価の厳格化については、Ｂで指摘した学生による自学が成績に反映できるような試験・レポートを課すことを目標とすることになった。

し積極的に参加するよう促している。学類としては、今後の課題である。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

自学しなければ単位が取得できず、自学の程度が成績に反映するような成績評価を各授業担当教員に求めている。各教員も自学を促す工夫をするようになり、
アンケート調査の自学記入欄の記述が増え始めている。この傾向を一層強化することが重要であろう。

学生の履修状況については、1・2 年次はクラス担
任制度が十分に機能しており、常に確認すると共に、相談にも応じている。問題を抱える学生は呼び出して、適切な対応をしている。3 年次はコース主任がこれに対応し、3 年次 3 学期以降は卒研指導教員がこ

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向れに当たる。

－ 15 －

学生の要望・意見等に対しては、学生による授業

ギャップがあることが問題点として認識された。学生

アンケート調査はもちろん、クラス連絡会（各学期毎）

グループとの協議の結果、実施内容や結果の分析

では真摯に意見交換し、改善に努めている。もちろにおいて、学類運営委員会と学生グループが、協ん学生に問題がある場合は、わかりやすく指摘して同して進めることとした。

いる。

３．その他
①クラス連絡会（年 2 回）の開催

地球学類②オリエンテーション合宿（1 泊 2 日）の実施③学類運営委員と授業改善委員会との定期的な対

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

話
１．初年次の学類生対象の専門基礎科目である「地④基礎科目に関する詳細な授業アンケートの実施

球環境学」と「地球進化学」の講義のために、「地球と授業改善に向けた教員側からのレスポンス

環境学」と「地球進化学」の教科書を関係者全員でＣ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

執筆し、発行した。
２．二年次の学類生に数学、物理学、化学、情報処

１．複数の教員が担当する学類共通科目について、理の基礎的知識を教授するために、地球学類で独学力を確実に評価するために、試験出題・採点方

自に地球基礎数学、地球統計学、地球基礎物理法を詳細に検討した。試験実施後には、問題の正学、地球基礎化学、地球情報学の講義を開設し解率の詳細な分析を行った。

た。

２．卒業研究の成績評価を厳格化するために、各専

３．授業アンケート評価を考慮して、カリキュラムを改

門分野の全教員が互いに成績評価を検討し合って善した。

最終的な評価を決定した。

４．地球学類創設に向けての準備を始めて以来、学３．成績評価の決定に際し、担当者だけで決めず、

類カリキュラム委員会において、分野横断的な議論

分野会議で検討・承認の上で決定した。（大学院とを行ってきた。

共通）

５．各専門分野会議の場で、カリキュラムの改訂・シラ

４．その他

バスの充実について検討した。（大学院と共通）①ＴＡを活用して、出欠の厳密な管理、試験（含む

６．人文地理学・地誌学の二分野は、協力して講義

レポート）実施の厳格化を実現した。

内容や開講科目、担当教員に関して調整を行って②レポートの添削・返却の実施によるフィードバック

おり、学生に対して効果的な教育プログラムを提供（大学院と共通）できるように、定期的に点検した。（大学院と共通）③シラバスを活用した成績評価基準の明示と評価の厳格化（大学院と共通）

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向

１．一年次対象「地球環境学Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」と「地球進化上に対する取組

学Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」を対象に、毎時間、学生による授業

１．視覚教材を用いた授業では、重要な図について

評価アンケートを行い、学期ごとにその集計結果を

は配布資料として印刷した。講義によっては、毎週、まとめて冊子にして公開した。

内容に関するレポートを学生に課して、採点の後返

２．前年までの授業評価アンケートを二年次対象の却した。（大学院と共通）

共通講義に拡張した。また、授業評価アンケートは

２．各専門分野で各教員の講義内容について確認・

これまで学生の任意グループが自主的に行い、教意見交換を行い、講義内容の更新に反映させた。

員側に報告するという形式で実施してきたが、アン（大学院と共通）ケートの有効性や結果の解釈において、教員側と３．演習の中で、プレゼンテーションの方法論につい－ 16 －

て指導することで、より効率的な授業方法の向上に院と共通）努めた。（大学院と共通）

４．合同演習や複数教員が参加する野外実験におい４．地球環境学，地球学実験，地球学野外実験等のて、ベテラン教員による学生・大学院生への指導方

学類共通科目において、1 回の授業を複数の教員

法を若手教員が学んだ。（大学院と共通）で担当させることで、他の教員の講義を評価・参考

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組にする機会を設けた。
５．各専門分野会議のほか、分野間の教員が積極的に連絡を取り合うことによって、教育能力の向上に

１．授業内容を詳細に記したシラバスを作成し、ホームページで公開することで、授業内容の確認を行った。（大学院と共通）日々努めた。（大学院と共通）
６．地球学の卒業研究において GIS が利用できるようになることを目標に、教材の開発、アンケート調査
による教育方法の改善、e-larning ststem の導入を

２．講義の一部について、若手教員とベテラン教員が共同で担当し、ベテラン教員から若手教員に講義
内容の提案、資料の提供がなされた。（大学院と共
通）

行った。

３．分野全体の演習や、複数教員が参加する実験・Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

野外実験において、ベテラン教員による学生・大学

１．専門分野で全教員が集まる演習授業を開催し、院生への指導方法を他の教員が参観した。（大学学生による研究発表の内容に対して互いに議論し院と共通）あうことで、教員相互の意見調整を行った。（大学４．合同演習や複数教員が参加する野外実験にて、院と共通）

ベテラン教員による学生・大学院生への指導方法

２．複数教員の担当による演習・実験・野外実験の実を他の教員が参観した。（大学院と共通）施を通じて、相互の評価と意見交換を行った。（大学院と共通）

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

３．人文地理学・地誌学の二分野では、合同ゼミを実施することにより、教員間の議論を通じて相互の評

１．研究科 FD 委員会の企画により、海外長期派遣から帰国した教員を対象に、海外での FD の取り組み

価に取り組んだ。（大学院と共通）
４．人文地理談話会等、各専門分野での研究会における教員の研究紹介を通じて、相互研鑽を試みた。

を紹介する講演会を開催した。（大学院と共通）
２．教員懇談会を実施した。（大学院と共通）
３．その他（大学院と共通）①人文地理談話会の実施（大学院と共通）
Ｆ．新任教員のための研修の取組②地理空間学会の設立と定例会、学会の開催、学１．新任教員の研究紹介を目的としたセミナーを開催

会誌の発行（大学院と共通）し、関係する全教員で表現力や内容の構成に関し③ＧＩＳセミナーの実施（大学院と共通）てコメントを行った。（大学院と共通）④大気科学特別セミナーの開催（大学院と共通）

２．ベテラン教員の講義の授業参観を行い、講義の⑤地形学セミナーでの他大学・研究機関の研究者

進め方のノウハウ、ポイントを学んだ。ベテラン教員の講演会（大学院と共通）と共同で野外実験を主催し、巡検のノウハウを学ん

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組だ。ベテラン教員から講義内容の提案、資料の提１．年度末に、学生と教員の懇談会を開催し、年間を供がなされた。（大学院と共通）
３．各専門分野全体の演習や、複数教員が参加する
実験・野外実験にて、ベテラン教員による学生・大学院生への指導方法を若手教員が学んだ。（大学通しての授業に関する率直な感想や改善点の提言を聞いた。（大学院と共通）
２．学類長の指示の下、1 年生の履修・成績状況につ－ 17 －

いて分析と確認を行った。特に不合格率が高い講義に関し、地球学セミナーにおいて、授業内容やの情報交換を行っている。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

教育方法についての要望・意見の聞き取り調査を各学類が主体的に実施し、学群は主に、学類間行った。
３．分野会議を定期的に開催し（週 1 回）、学類生・大学院生が抱える要望や問題点に対する解決策を検討した。（大学院と共通）の情報交換を行っている。
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

４．フレッシュマンセミナー、地球学セミナー、クラス連
絡会、教員と学生間の会合（学類長、学類運営員、各学類が主体的に実施し、学群は主に、学類間の情報交換を行っている。

クラス担任とクラス代表）を通じて、学生の要望・意
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

見に対して取り組みを検討した。

各学類が主体的に実施し、学群は主に、学類間Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）の情報交換を行っている。
１．優秀な学生を入学させるために、教員、院生、学類生の総力を挙げて、大学説明会を念入りに企画

Ｆ．新任教員のための研修の取組

学群初任者研修を平成 21 年 3 月 6 日（15：30～

し、多彩な内容を含む大学説明会を盛大に実施した。

17：00）に実施した。

２．専攻の研究紹介をまとめたパンフレットを新たに

研修対象者は、平成 19・20 年度赴任教員

作成し、関係者に配布した。（大学院と共通）

研修対象者以外の参加者は、学群長、副学群長、学３．本学類受験を念頭においている高校生を対象と類長、学群 FD 実行委員、システム情報工学等支援する体験学習を実施した。全国から十数名が参加

室長・総務担当・会計担当

し、まる一日、模擬講義や模擬実験などを体験する

内容は次の通り機会を作り、本学類の教育内容などについて、理（１）趣旨説明・筑波スタンダードと理工学群の教育目
標（紹介：学群 FD 実行委員長）

解を深めた。
４．その他（２）理工学群各学類の紹介（紹介：各学類長）

出前講義や説明会への参加、各高校からの研究室（３）会計・総務関係マニュアル等について（説明：支援室）

訪問の受入に務め、積極的に広報活動に取り組ん（４）意見交換だ。
以上の努力の成果として、地球学類の前期入試

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

倍率が昨年度の 2.1 倍から今年度は 4.4 倍に急増し
今年度は実施していない。

た。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

理工学群

ョップ等の開催

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

今年度は実施していない。

各学類が主体的に実施し、学群は主に、学類間Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組の情報交換を行っている。

各学類が主体的に実施し、学群は主に、学類間Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善の情報交換を行っている。
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

各学類が主体的に実施し、学群は主に、学類間－ 18 －

平成 20 年度の理工学群 FD 活動内容要約

（１）平成 19 年度に引き続き、各学類における FD 活動の情報を共有し、互いに参考とした。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

また、全学 FD 委員会からの情報を各学類 FD委員会等に連絡した。

学生のアンケートは行われている。数学類はその報告書の作成等に援助を行っている。アンケート結（２）理工学群における各学類で、FD 委員会等を中心に、FD 活動が行われている現状を確認した。

果はクラス連絡会において報告され、授業改善の議論がなされている。

（３）理工学群全体での FD 活動として、学群初任者
研修を平成 21 年 3 月 6 日に実施した。このため、各学類の FD 活動等の資料を収集した。
各学類及び関連研究科・専攻における特色あるFD 活動を互いに紹介し、今後の活動の参考にする

平成２０年度数学類クラス連絡会が下記の通り開
催された。
１．日 時

１０月２４日（金）１６：４５～１８：００

２．場 所

１Ｃ２１０講義室

３．議 題 （１）授業評価アンケートを基にした討論ことによって、各学類における FD 活動を一層推進し（２）活動報告及び予定ていくこととした。併せて、FD 活動の必要性、省力化、
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

学内外での現状について、討議を行った。

数学類において単位はすでに実質化され、成績

なお、平成 20 年度理工学群 FD 活動報告（pdf フ

評価も厳格に行われている。

ァイル約 30 ページ）を別途作成している。

授業における単位の認定は、試験の実施またはレポートの評価などを必ず行うことにより実施されてい数学類る。いわゆる出席点だけによる評価は行われていな

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善い。卒業（予備）研究などの個別セミナーにおいても、
カリキュラムについては数学類ＦＤ委員会で議論はされているが、大きな見直しを伴うカリキュラムの変更が必要であるという意見は現在のところない。一般の教員からも変更の要求はない。

毎回の発表の準備具合、理解度などを総合的に評
価し成績評価を行っている。さらに卒業（予備）研究の担当教員が成績を担任に報告し、担任がそれについて確認を行った後に成績報告がなされている。

カリキュラムについて考える場合、１，２年次生と３，４年次生においては分けて考える必要がある。１，２
年次生においては微分積分、線形代数、集合などに

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

関連するごく基礎的な講義がなされており、それらは前述の担当者連絡会は関連する授業の担当者

世界的な観点から見てもあるいは歴史的に見ても、が集まり議論をする場であり、その場において教育方ある程度固定されたカリキュラムからなっている。した法の改善や教育能力向上に関する議論が行われてがって頻繁な変更や時代に迎合した変更はむしろ望いる。具体的には、ある種の取り組みが効果的であっ

ましくないと考えられている。３、４年次生に対するカリ

たという指摘があれば、それを他の教員が参考にす

キュラムは専門のグループが時代や学生の能力の推るなどの例が実際にある。また、新人教員に対しては、移に会わせた講義を責任を持って行っている。

本学での講義の進め方の特徴や学生の気質を理解

また１、２年次生の講義では、各学期に担当者連
絡会という名称の会合を開き、同一名、あるいは関連する上でも重要な会議になっている。
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組する講義およびその演習において、問題点、改善点
授業参観の実施については数学類ＦＤ委員会でなどについて話し合いを持ちならが講義を進めている。その場において、教える内容についての議論も当然なされている。

議論を行っており、継続審議中である。しかし教員の授業参観よりも効果的であると考えられる方法もあり、それらとの比較を今後議論する。例えばＴＡの活用と－ 19 －

して、毎回の授業に出席をして、質問を受け付けるな

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

ど、授業の補助的な役割を受け持つことも、考えられョップ等の開催

る。そのことは、ＴＡ学生にとって、その目的のためだけの会合を大々的に数学類独「その科目を再度学習する学問的な効果」

自に行うことは現在は実施されていないが、今後の「質問を受け付けるトレーニングの効果」

検討課題である。学内で行われるＦＤ関連の講演会「教員の教え方を学べるという教育効果」などには積極的に参加するよう奨励している。しかし、が期待できる。また、教員にとっても、大学院生に見られることで、ＦＤ効果が期待できる。

その講演会が数学類教員が参加不可能な日程（例
えば入試業務のある日）などに設定されることもあり、改善をお願いしたい面もある。

Ｆ．新任教員のための研修の取組

新任教員に対しては、数学類として個別に３０分

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

程度の面接を行い、数学類、自然学類の学生の現在の状況に合わせた講義・演習の仕方の指導および助言を行っている。また同面接においては筑波大学の教員組織、学生組織、事務手続き等に関する説明も行う。新任教員を一括しての研修では決してできないきめ細かい指導、助言が行われている。

学生が独自に行う学生アンケートの他に教員が行うアンケートを実施するかどうかについては、
検討課題として数学類ＦＤ委員会で議論を行っている。
学生アンケートを通じて出てきた要望などについて、
数学類クラス連絡会において報告されたものについさらに、講義開始事前の担当者連絡会においても講義・演習などの仕方や本学学生の知識の程度などに対して助言がなされているので、新任教員は実ては、その後数学類運営委員会において議論を続けている。できることについては改善するように努めている。

際の講義・演習にあたる前に大まかな本学学生像をＪ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

つかむことができる。

数学類ＦＤ委員会では、場合に応じて数学専攻Ｆ理工学群の新任教員研修会も開かれていて、数Ｄ委員会（学務委員担当）と連絡をとりながら、議論を学の新任教員の出席率は非常に高い。

すすめている。授業参観、教員によるアンケート実施、Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

ティーチングポートフォリオの作成などに関しては議担当者連絡会はそのような新任教員以外の研修論を継続して行っている。

にもつながっている。また各分野ごとの話し合いは頻繁に行われ、その年度の授業（特に３，４年）の目標

物理学類

や進度について議論を行い、教員相互が適度の緊
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

張感のもとに講義を行っている。
数学類では毎月他大学の講師を招いて行われて技術的なこと（方法論）以前の問題として、教育はいる数学系談話会への出席を奨励している。談話会

いかにあるべきか、何が大切か、どういう人間を育ては非専門家へ短時間でその分野の概要をお話しいるべきか（教育の理念）ということをカリキュラム委員会

ただく企画であり、本来は授業方法改善のための研や物理学類教員会議で議論、検討している。全てが修という目的というよりも研究という側面から実施され明確になったわけではないが、そのうち合意が取れているものである。しかし短時間で主要な議論を効率たものについてそれを実現するための方法論（技術）

よく行う点を学ぶという意味で、実際の授業のプレゼを考え、実行しつつある。
そのうちのひとつが、これまでの教育の大きな問

ンテーションの仕方などの改善に大いに役立っている。

題のひとつが知識ばかりを教えていることにあると判断した。知識は道具・手段(教員によって多少言葉や－ 20 －

考え方に違いがあるが)にしかすぎない。大切なのはる（たとえば「筑波大学３０年史稿」120 ページにあるそれを使っていかにすれば独創的な研究や優れた「本末転倒」という学生の声や卒業時の学生アンケー

仕事ができるかを身に付けることである。そのため、ト等を参照のこと）。

方法論として２つのことを授業科目として試行し始めた。１つは｢課題探求実習｣で、１～３年生向けに進め

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組ており、内容を詰めて２年後に本格的に導入する予カリキュラム委員会での検討を中心に上記Ａの記定である。２つ目は「人に学び、歴史に学ぶ」ために「発明発見はいかにしてなされたか」という授業内容
で、学生が特定の発明発見の例を調べてきて考察するもので、極めて有効である。来年度の総合科目にも述に含まれる。また、教員会議で適宜具体的な事例の報告などを行っている。大切なことは、方法論はその前の教育の理念を実現するための手段なので、「まず理念をしっかり考えること」である。

適用する予定である。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

委員会や教員会議で教育の在り方やその方法論

めた教育効果の検証と改善

学生が主体となり、３学期とも授業改善アンケートを実施し、その結果をもとに年１回、学生と教員が集まって教育の在り方や進め方について懇談している。

について議論し、効果のあったものについて情報交換をしている。また学生と教員の懇談の場で、学生が授業科目の評価や意見を述べているときに他の教員も参考にしている。

それによって教育の改善をはかっている。
全科目のアンケートを取り、集計するのは大変で

Ｆ．新任教員のための研修の取組

あるとの学生の意見により、１学期は開講全科目を、理工学群の新任教員のための研修に参加してい２学期と３学期はそれ以前に開講科目がなかった教る。また常に教員会議に出席することを原則とし、そ員の科目についてアンケートを実施した。また同じ科

こでの教育に関する議論に参加して教育に関して常目（同じ担当教員）を翌年度以降も継続することによに考えるよう要請している。

って、その教育効果を検証している。一方、学生から

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

は、学生と教員の懇談において立場が同等ではない
上記Ａ～Ｆに含まれる。

ので意見が通りにくいという点を指摘された。そのため、今後はもっと学生の声に真摯に耳を傾ける必要

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシがある。

ョップ等の開催

委員会と教員会議での議論が主であり、そこに適Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

成績の評価は従来どおり、適切な試験やレポートの評価などで実施している。思考力や「なぜだろう、
不思議だな」と思うことが大切なので（朝永振一郎）、

宜、参考となる資料（教育に関する優れた記述等）を提出し、学習している。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

学生がそうできるように教育において「暗記」から解放するようにしている。そのため多くの教員は期末試験等において講義ノート等の持込を可とし、暗記力よりも思考力や理解度、勉学の姿勢などを評価している。
「４５単位の制限」は役にたっていないのみならず、これ以上勉強してはいけないと学生に言って勉学意欲を喪失させるものであるので早急に廃止すべきであ

学生と教員の懇談会を年１回開催し、討論している。また学生の代表と学類長との話し合いは頻繁にあり、さまざまな議論、検討、意見交換、物事の決定など行っている。また学期末や年度末に学生の履修状況を把握し、クラス担任や学類長が必要な処理を取っている。特に１５単位未満の履修者には個別に面談を行い、その後の履修状況を把握している。精－ 21 －

神疾患に陥った学生には学内のカウンセリングを受[Ｄ] 教育は本当のこと（真実）を語ることから始まけさせている。また止む無く退学になった元学生に対ると考える。学外への大学の宣伝ならばともかく、学してもできるだけその後の状況把握に努めている。

内での教育においては建前やきれいごとだけでは教育にならない。都合の良いことも悪いことも全て正直Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）にありのまま学生に提示し、それから我々は何を学ぶ
ＦＤ活動かどうかは不明であるが、以下の取り組みを行っている。

か、を学生と一緒に考えることが教育にとって重要であると考える。

[Ａ] 教育で重要な要素は大切なものから順に以下の３つであると考える。(1) 教育への情熱、(2)教

育の理念・哲学、(3) それを実現するための技術。し[Ｅ] 教育は学生のために行うように努めている。
当然のことではあるが、そうでない場合が多いので、特に迷った場合の判断基準として実行している。

かるに、昨今は（名目はともかく実際上は）(3)ばかりが力を入れることになっており、何のためになぜ行う化学類のかという(2)の視点が欠落したまま(3)が実行される傾向がある。(2)が全く無いわけではないが、形を整

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善えるための作文にすぎない場合が多い。(1)は個人のカリキュラム内容やシラバス内容については、化内面的な問題が大きいので難しいが、(2)を考えるこ学類運営委員や FD 委員を中心に随時検討しているとは努力によって可能である。本学類では常に(2)をが、概ね現状のカリキュラムを続ける方向で議論が進

まず考え、それを実現するための手段として(3)を考んでいる。細かい問題として無機化学、物理化学、有えるように努めている。

機化学の分野ごとに教員間で集まりを持って、カリキ[Ｂ] 「不思議だと思うこと、それが科学の芽です」

ュラム内容の確認や授業改善について話し合ってい（朝永振一郎）ということに基づいて本学は「科学のる。化学類の化学実験室の整備や備品等の購入に芽」賞を創設し、小学生～高校生に「なぜだろう、不ついても継続的に検討してきていたが、概算要求で思議だな」と思うことが大切ですよ、と説いている。しの経費配分により、化学実験、基礎化学実験、無機・

かるに、現在の大学の入学試験は高校生に多大なる

分析化学実験、物理化学実験、有機化学実験のそ暗記を強要し、したがって「なぜだろう、不思議だな」

れぞれ、機器や器具の更新と新たな導入を行い、そと思うことができないようにしている。本学類では、朝れに伴い、実験手法の改善などを行った。今後もさら

永さんの理念を実現する条件整備として、高校教育に、カリキュラムの改善やそれに必要な経費の導入をにおいて過度の暗記から解放するために２０１０年度

はかっていく。

から推薦入試（小論文）において教科書の持込を可とすることとした。一般入試（前期日程）においては外

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善的条件があるため検討中である。また入学後の学類
授業評価アンケート結果は、学期ごとに開かれてにおいても同様に上記Ｃの取り組みを行うとともに、いる化学類クラス連絡会で開示し、教員と学生間の大学院入試についても議論中である。
[Ｃ] 教育の本当の実をあげるため、学生に大切だと説いていることは教員自らできるだけ実行するよ
うに努めている。背中を見せずして本当の教育はできない。また同じ大学内で学生に接しているわけであるから、事務職員も極力そうでないと学内での教育は成り立たない。そのためには教員は事務職員とよく話話し合いの場が設けられている。その場で各授業について、教員から学生への要望、学生から教員への要望などが話し合われた。特に昨年度の連絡会では、板書の内容がすぐ消されてノートに残せないという学生側からの指摘があり、一部の講義室の黒板を多面型の黒板に改修した。
このように、１学期の教員とクラス代表者との連絡を行い、教育の理念を共有する必要がある。

会・懇談会から始まり、２学期及び３学期には、化学－ 22 －

類・自然学類化学専攻の全学生を対象にしたクラスや要望について、質疑応答が行われた。化学類でも連絡会を開くととともに、その中で教育活動を中心に

筑波大学における教育システムや化学類の教育に様々な議論を行い、学生・教員の意思の疎通をはか関する説明を適宜行っているが今後、定期的に開催るとともに、改善出来る点は改善した。

することについても検討を行っている。

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

成績評価については担当教員に任されているが、クラス連絡会に教員が多数、参加することで、授単位はすでに実質化され、成績評価も厳格に行われ業の問題点や学生からの要望に対して、学生も交えている。シラバスを活用した成績評価基準の明示とた教員同士の共通理解が得られている。また、教員評価の厳格化につとめている。例えば、３年生の実間の授業に対する取り組みについての話合いの場の験講義については複数教員で出席やレポートなどを設定に関しても取り組んでいるが、今後さらに定期的通して、実践力や理解力、構成力などをチェックして、な研修を行うことについて検討を行っている。

厳密に成績評価を行っている。また、卒業研究では、実験、実験結果の報告、論文としてのまとめと発表な

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

どを複数教員で個別に指導し、学生の能力向上を目
昨年度は行われていないが、化学類独自の講演指すとともに厳密に成績評価を行っている。

会などの企画を検討している。また、学内で行われる
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

ＦＤ関連の講演会などには積極的に参加するよう奨励している。

無機化学、物理化学、有機化学の分野ごとに教Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組員が不定期に集まって、カリキュラム内容の確認や授履修状況はクラス担任が把握している。学生の意

業改善について話し合っている。経験の少ない教員などには、適宜、講義の進め方や教育方法の改善・
教育能力の向上に関する助言を行うとともに、教員全般で意見交換を通じて教育能力の向上につとめて見・要望はクラス連絡会を通して把握している。学生が独自に行う学生アンケートの他に教員もアンケートを実施し、学生の要望や意見をくみ上げ、授業に反影させるようつとめている。

いる。

学生アンケートを通じて出てきた要望などについＥ．教員相互の授業参観・授業評価の取組て、化学類クラス連絡会において報告されたものに教員相互の授業参観は可能であり、教育方法のついては、その後化学類教員会議などで報告するな

改善や教育能力の向上に役立つものである。また、

ど議論を続けており、可能なことについては改善する

授業評価は、アンケートを教員が行うものと学生が自ように努めている。

発的に行いクラス連絡会などを通して改善に役立て

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）ているものがあり、また、アンケート結果の一部は化春および夏の大学説明会を通して、優秀な学生

学類教員に配布し、教員相互に問題点や改善点、優れた点などを共有し、教育の向上に役立てていの受け入れにつとめるとともに、教員、化学類学生の協力とそれを通した FD 活動の在り方などについてもる。

意見交換を行っている。
Ｆ．新任教員のための研修の取組

一日体験化学教室を毎年８月に開催し、全国から理工学群共通の新任教員のための研修会が２月参加する１００人規模の高校生を化学類の関係の全におこなわれた。各学類の教員構成や FD 活動につ分野の教員が担当することにより、高校生に対する啓いて紹介した。新任教員からの事務手続き等の質問

蒙活動とそれを通した化学類の教育内容や教育方－ 23 －

法に関する再確認などを行っている。

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

高校や中学校からの模擬講義、模擬実験などの依頼に積極的に対応し、化学全般および化学類の教育、研究に関する説明を通して、社会貢献に努めている。

FD 委員会では毎学期の学生による授業評価アン
ケート調査の集計結果を受け、シラバスの内容の改善・再検討も併せて議論しているが、平成 20 年度はWEB 上の学類シラバスについて大幅な改訂作業を高校からの出前授業、大学説明会の依頼などに答えることを通して化学類の教育内容の説明を積極的に行っている。

実施した。これにより、学習指導計画と単位の実質・授業内容等の整合性の向上が図られ、また、成績評価の厳格化も大きく改善された。
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向応用理工学類上に対する取組
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

上述の学生による授業評価アンケート調査および応用理工学類では、学類長を長とする FD 委員
会・カリキュラム検討委員会を設置し、毎学期毎にカ
リキュラムの改善について検討している。平成１９年度の学群再編に伴い、カリキュラムの大幅な再編・履修内容の再検討等のカリキュラムの整備を実施した。
平成 20 年度は、この新カリキュラムについて、後述の学生による授業評価・アンケート調査結果に基づき、検討会並びに集計結果の公表を実施し、教員・学生が教育改善に対する情報を広く共有することにより、教員の教育方法の改善に対するモチベーションが大きく向上した。また、上記シラバスの改善により学生の履修内容と評価基準に対する理解が深まり、教員－
学生間の意見交換を通じて教員の教育能力の向上にも大きく役立てられている。

毎学期のカリキュラム検討委員会にて検討され、その検討結果を踏まえて、FD 委員会にて評価・改善に関

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

平成 20 年度の段階では、教員相互の授業参観・する議論を行った。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

授業評価の取組みは実施されていないが、同じ授業
科目(クラス)を担当する教員間では常時授業内容・

めた教育効果の検証と改善

成績評価について討議・検討を行っており、授業評
学生による授業評価アンケート調査は、各学期毎に実施している。平成 19 年度から調査方法を紙ベー

価アンケート調査の取り組みを通して継続的な授業
評価を進めている。

スでのアンケートに変更し、回収率の大幅な向上が見られている。平成 20 年度からは、調査対象を 1,2

Ｆ．新任教員のための研修の取組

平成 21 年 3 月に新任教員のための研修を理工学

年次の全専門基礎科目に拡張して授業評価・アンケ

群 6 学類合同で開催した。

ートを実施・集計した。
アンケート集計結果は科目担当者（クラス）間での各学類の紹介や授業方法改善に対する取り組み、討議をうけ、カリキュラム検討委員会にて報告・検討

筑波スタンダードのシステムの把握などについて理された。さらに、集計結果は教員・学生向けに公表さ解を深めるための研修を実施し、お互いの学類の理れ（紙媒体での閲覧方式）全教員が情報を共有する

解と相互の情報の共有に努めた。

ことによって継続的な教育改善が進められている。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

現在、専門基礎科目以外の開講科目についても
上記新任教員のための研修に併せて、対象者を学生による授業評価アンケート調査実施について順
次拡大を準備しており、計画的な教育改善を図っている。

本学着任から 3 年以内の教員に拡張し、新任教員以外の教員のための研修を平成 21 年 3 月に理工学群
6 学類合同で実施した。

－ 24 －

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

受講生の到達レベルと、成績評価の基準を明確にシ

ョップ等の開催

ラバスに記載している。これにしたがって成績評価を学類独自では具体的な取り組みはなされていな

厳密に行っている。

いが、教育方法改善のための講演会・シンポジウム・

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向ワークショップ等に対する全学的な取り組みについて、上に対する取組学類の教員に周知し、積極的な参加を促している。

全教員が、全担当科目についてティーチング・ポ
ートフォリオを作成し、提出することとしており、授業

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

上述の学生による授業評価アンケート調査に加え、学生－教員懇談会やクラス連絡会を年に複数回開催して学生－教員間の意見交換と教育改善に向けた情報の共有を実施している。また、学生独自の授改善状況を自発的・継続に把握出来る仕組みを用意している。また、収集されたティーチング・ポートフ
ォリオをもとに、授業改善が継続的に行われている状況を把握している。
科目担当教員グループで毎年度実施されており、業評価アンケート調査も推奨し、学生の要望・意見を取り入れやすい環境作りに努めている。このような意見交換から派生した教育改善活動は新入生・新年度
オリエンテーションや学生－教員懇談会を通じて学生にも周知し、効率的なフィードバックと情報の共有

年度末の報告も義務化されている。数学担当者グル
ープでは特に活発な検討会が開催されている。また、科目間メイリングリストを利用して、授業内容・方法の検討が恒常的に行われている。また、教員・支援室
職員・学生の出席のもと、年３回開催されるクラス連を進めている。

絡会において学生から出される授業改善等要望（教育方法、教員学生間の連絡方法、講義室の環境整工学システム学類

備の改善）に対し、積極的に応える努力がなされていＡ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善る。

学類カリキュラム委員会において、常時カリキュラ

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

ムの改善を検討している。
学類としては実施していないが、システム情報工

平成１５年度より学類ＰＤＣＡ委員会を新設し、日本技術者教育認定機構（ＪＡＢＥＥ）認定を維持すべく、教育方法と教育環境の改善を継続的に行うシステム学研究科の関連専攻であるリスク工学、知能機能シ
ステムでは実施しており、構造エネルギー工学専攻でも実施の検討を開始している。

を確立している。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含Ｆ．新任教員のための研修の取組

毎年実施している。

めた教育効果の検証と改善

学類長、主専攻主任、教育点検改善(PDCA)委員

授業評価アンケートの結果を、教員相互に閲覧すること（Web、紙媒体）によって、授業の評価状況の把握に務めている。したがって、教員相互の授業評
価が間接的に行われている。

会委員長（JABEE の説明）、研究科ＦＤ委員長によって、関連する取り組みの説明をしている。
Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

また、年 3 回開催される学生教員連絡会（クラス連

ＦＤ研修会を毎年実施している。

絡会）は、学生も含めた教員相互の授業評価の場となっている。

主要な例に挙げれば、学類から JABEE 審査員講習会へ毎年 3 名派遣し研修させると共に、講習会参加者による報告会を実施し、JABEE の審査基準の現Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

ＪＡＢＥＥ認定を受けた時に、全ての授業における状等について理解を深めている。また、他組織の FD－ 25 －

活動状況等について研修会を実施した。

る。年度ごとの確認も行われている。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

社会工学類

ョップ等の開催

システム情報工学研究科と共催で毎年講演会をＡ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

学類会議で 4 回ほど FD のあり方について議論を実施している。

行ったり、大学本部の FD 活動への積極的参加を各

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

教員に促している。
クラス連絡会を年３回開催し、教育方法、教員学
生間の連絡方法、講義室の環境改善に関する学生の自由意見を吸収している。その結果は学類会議に

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

全ての授業に対して、TWINS によるオンライン入よる審議を経て、授業改善に反映させている。

力ではなく、マークシートを用いて、各学期末に授業

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

評価を実施した。講義と演習・実習はそれぞれ異なる
2004 年度より日本技術者教育認定機構（JABEE）
により工学教育プログラムに認定されている。工学シ
ステム学類のカリキュラムが JABEE プログラム認定コ

質問票によって評価され、得点により授業改善計画の提出が要求された。授業評価の結果と改善方策は
教員、学生に公開した。

ースとして維持されるには、以下の点が満足されている必要があり、これらの要件をみたすために、教育の質を維持し、継続的改善を行うための教育点検改善

クラス連絡会の時に授業評価と授業内容、授業のやり方のことについては学生と教員間で特によく議論をし、よりよいものになるように改善に努めている。

（PDCA）委員会を設置し、活動している。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組＜JABEE プログラム認定コース維持要件＞①工学システム学類を卒業する学生全員が、JABEE

同一科目を複数教員が担当する場合、授業進度終了要件に必要な科目を受講して単位を取得しての調整や試験問題の共通化などの連携により、講義いること。（この終了要件に必要な科目の単位をとらや実習を行った。同じ科目に関し成績評価のばらつずに卒業した学生が１人でも存在すると、欠格になきがないように努めた。

り、今後の JABEE 認定を維持できない。）

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向②工学システム学類が、卒業までに身につけるべき上に対する取組

知識・能力として適切な学習・教育目標を設定して教員の集まるサロンに FD 関連図書を配置して、いること。
③シラバスに記載されたとおりの教育が実施されてい各教員が読んで取り入れてもらうように努めている。
また、授業評価の結果、各教員に対して評価されること。
④工学システム学類を卒業する学生全員が、設定したすべての学習・教育目標を社会の要請する水準以上で達成していること。

た芳しくない項目に関しては、各教員より改善案を学類長、FD 委員に提示をしてもらっている。
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組⑤教育の継続的な改善システムが機能していること。
関連して、学類の目標とする技術者像の各項目と特に実施していない。
Ｆ．新任教員のための研修の取組

JABEE 認定基準の各項目の対応マトリックス（１３×

社会工学類に新しく赴任する新人に対して、社会

８）、および学習・教育目標達成のための授業流れ図

工学類の歴史と現状や、教育目標、システムの把握、（全科目）が整備されており、シラバスに明示されてい授業方法の理解を深めるために、主に採用時の世話－ 26 －

人からの研修を個別に行った。

る教育を実施し、実践的演習を狙った教育プログラ
ムに取り組んでいる。「情報メディア創成学類と共Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

通」
大学全体の FD 研修会に、教員の出席を勧めてＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含いる。

めた教育効果の検証と改善
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

・ すべての授業科目、実験・演習科目について、

ョップ等の開催

受講生による授業評価アンケートを実施した。アン
特に実施していない。

ケートは、定型質問と学生が自由に要望や意見を記述できる欄から構成され、授業・教員・学生自身

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

各年次の学生との意見交換会（計４回）を開いた。
各学年概ね 8 割の学生が参加。盛んな意見交換をについての事柄を包括的かつ詳細に情報収集できるように設計されている。自由記述文は担当教員が直接、目を通して、授業改善に役立てている。マー

行い、FD に反映させている。
成績不良者に対しては、クラス担任、カリキュラム
委員、学類長などが履修に対して個人的に指導、激クシート・データは FD 委員会にて統計処理を行い、結果を各授業担当教員に配布し、他の授業科目の評価値との関係を参考にしながら授業改善を行え励等を実施している。

るよう工夫している。
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

・ 平成 20 年度からは新たな試みとして、上記の統４年次学生の中間発表、最終発表により卒業研

計処理結果を FD 委員会にて検討し、改善勧告が究も多角的に指導した。優秀な卒業研究発表者３名

必要と認められる授業については、同委員会からに「倉谷賞」を与えた。

該当授業担当者に直接、改善が必要な旨を連絡し、各学年の各学期ごとの実習・演習終了時には成績優良者を表彰するようにしている。

大きな改善が必要と思われる場合は、改善案の回答を求めた。
・ 授業ごとの統計処理結果を、教員会議資料に含

情報学群

め、相互共有することとした。
・ 以上はすべて、システム情報工学研究科コンピュ

情報科学類

ータサイエンス専攻と共通で実施した。

（システム情報工学研究科コンピュータサイエンス

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

専攻と一体的に取り組んでいる）

成績評価を厳格に行うこと、成績付けの難易度が同等となることを推奨している。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

すべての授業科目のシラバスを作成し、印刷冊子版を全学類生および担当教員に配布すると共に、Web にて公開した。授業の対象者、担当教員、実施
学期、単位数等の情報に加えて、授業概要、学習・教育目標、各週の予定内容、教材、参考書籍、成績評価法、教員への連絡法、オフィスアワー等を記載している。

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組・ システム情報工学研究科 FD 委員会が開催した教育方法改善のための講演会開催に協力すると共に、同会への参加を促した。
・ 情報学群 FD 委員会への参加を行った。
・ 情報学群 FD 委員会が主催した FD 講演会に出「 組 込 み 技 術 キ ャ ン パ ス OJT(On The Job
Training)と称して最先端技術を擁する企業講師によ席した。
・ 項目 B で述べたように、特に必要と思われる場合－ 27 －

は、FD 委員会から授業改善が必要である旨の指平成 19 年度の学群改組に伴い、新たに情報学

摘とそれに対する対応策の回答を求めることとし群およびその下の 3 学類が創設され、3 年目を迎えた。

た。学群内の他学類と連携を図りつつ、特に学群共通科目を開講するとともに、その在り方について継続

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

して検討を進めた。「3 学類で共通」
・ 教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上のために、今年度から、授業参観制度を開始した。すべての授業科目は、原則として、教員相互間で授業参観可能であることを教員会議で申し合わせた。

情報学群現代 GP「異分野学生の協働によるコンテンツ開発演習」として実践を重視した学習プログラ
ムに取り組んだ。同プログラムにおいてはアンケート等による受講者からの意見の収集にも努めており、学群および学類のカリキュラム検討の際の参考として・ 授業参観が有意義なものとなることを推進するた

活用する計画である。「3 学類で共通」

め、FD 委員会から参観を推奨する授業のリストを、授業担当教員に対して公開した。このリスト作成に当たっては、前述の授業評価アンケートの統計処
理結果を参考とした。

「 組 込 み 技 術 キ ャ ン パ ス OJT(On The Job
Training)と称して最先端技術を擁する企業講師による教育を実施し、実践的演習を狙った教育プログラ
ムに取り組んでいる。「情報科学類と共通」

・ 授業参観を行った教員は、参観した感想・コメント
を FD 委員会が用意した Web ページに書き込み、教育方法の改善策を教員間で共有できるようにした。

学類長直下に「専任教員化タスクフォース」を設置し、情報メディア創成学類３年目以降(H21 年度以降)から実施される全専門科目に関して、「専任教員が責任を持って教育を行う体制作り」を実現した。

・ 以上のやり方はすべて、システム情報工学研究
科コンピュータサイエンス専攻と共通で実施した。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｆ．新任教員のための研修の取組

回答率の高い紙面配布方式により、授業評価ア
全学レベルの研修会により行った。

ンケート調査を実施した。結果を担当教員にフィードバックした。さらに、H20 年度は学類教育に関する以Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

項目 H で述べる FD に関する講演会参加がこれ下の２種類の総合的なアンケート調査が行われた。
(1) 年間を通したカリキュラムや学類教育の満足度にに該当すると考えられる。

ついてのアンケート調査を全学年 (1 年次、2 年次)
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催の学生に対して行った。
(2) １年次生による学類教育全般に関する学生主体

システム情報工学研究科 FD 委員会が開催したのアンケート調査結果がクラス連絡会で報告され教育方法改善のための講演会開催に協力すると共た。

に、同会への参加を促した。

これらの学生の生の声を含む調査結果は今後のカリキュラム改革で活用する予定である。

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

クラス連絡会での学生側からの要望に対応して、毎学期に開催されるクラス連絡会で学生からの要望を聴取し、学生からの要望を授業改善活動に役立てるようにしている。

授業期間中に複数回にわたって授業に関するアンケートを実施することを推奨している。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

情報メディア創成学類
成績評価の厳格化・均質化を図るため、成績評
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善－ 28 －

価のガイドラインを設定し、学類科目担当教員に周各学生がポートフォリオを持ち、学習成果を認識・知している。これを、シラバスにより公開もしている。

確認し、履修計画などに役立てることができるようにし

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向ている。
成績データを整備し、クラス担任による履修指導上に対する取組や、複数科目の単位を落とした学生への早めのケア「筑波スタンダード」を発行・配布し、達成すべきに活用している。

教育水準や教育の質の保障について、具体的に記述し、社会にわかり易い FD 活動を実施している。「3Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

FD 委員会を設置し、責任ある体制の整備を図っ

学類で共通」
数学のリメディアル教育に積極的に参加していた。
情報学群 FD 委員会を通じ、他学類との情報交換る。
学類が管理する教育設備等の自由な使用に取りを図っている。
筑波スタンダードの公開を積極的に実施中であ組んでいる（例えば、２４時間オープン化、他学類へのオープン化などを節電対策とバランスする形で実る。
進路指導委員会を設置して、卒業後を見据えた

現）。

教育指導体制を充実させた。

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

現在は、各教員に委ねているが、まずは、授業評

知識情報・図書館学類

価アンケート結果の共有化を進め、今後の実現にむ
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

けての基礎資料としている。

平成 19 年度の学群改組に伴い、新たに知識情Ｆ．新任教員のための研修の取組

報・図書館学類が発足した。新学類向けのカリキュラ
平成 20 年度の新任教員はいないが、新任教員やクラス担任向けの全学的研修会やシンポジウムへの参加という形を基本に考えている。

ムが、平成 20 年度には学年進行に伴い２年次まで適用された。これに伴い、カリキュラムの検証と必要な修正を、随時行っている。具体的には、学生の履修状況調査、カリキュラムについての学生アンケート調

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

全学および研究科または専攻ごとの研修会やシ査等に基づく、検証を行っている。並行して、平成 21
年度から開講される科目（主専攻実習など）について

ンポジウムに積極的に参加している。
（文部科学省による海外先進教育研究実践支援

その詳細を検討した。
また、GPA を用いて学生個々人に学習の達成度

や日本学術振興会による海外特別研究員募集の周を自覚させるとともに、クラス担任による個別指導、主知を行っている。）

専攻の選択などに GPA を活用している。
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

ョップ等の開催

めた教育効果の検証と改善学群主催のものへの積極的な参加を推奨してい前年度までと同様の方式により「学生による授業る。

評価アンケート」を実施した。併せて、平成 19 年度にＩ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組実施した授業評価アンケートの集計結果（科目ごと）

クラス連絡会やクラス担任を通して、カリキュラムやを、全教員に授業担当科目の範囲を超えて通知した。

学生生活にかかわる学生からの要望や意見等の収また、集計結果を全体にわたり分析し、教員会議に集に努めている。

おいて報告した。

－ 29 －

並行して、これまで長年に渡り継続して実施してきた「学生による授業評価アンケート」の方式変更につ

また、情報学群のＦＤ研修会の開催に協力した。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

いて、十分な時間をかけ検討した。筑波スタンダード
GPA を用いたクラス担任教員による個別学生への（学類版）の実質化を図る、授業評価結果のできるだ
け早い段階での授業改善への反映を目指すことなどを目的とした変更であり、平成 21 年度からの変更を指導を徹底している。併せて、修学指導グループを設け、主に単位修得が計画通り進んでいない学生に対して、きめ細かな指導と支援を行った。

決定した。

クラス連絡会を開催し、学生からのカリキュラムや
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

学生生活にかかわる要望や意見等の収集に努め、すべての科目の成績分布を分析し、科目群との相関の分析結果等を示し、教員の間で成績評価に

要望事項についてはできる限りの対応を図った。
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

ついて情報共有を図った。
ステークホルダー調査として大学図書館の管理職
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組に対して、図書館情報専門学群の教育内容と卒業生に関する評価等の調査を実施した。

「筑波スタンダード」を発行・配布し、達成すべき教育水準や教育の質の保障について、具体的に記

医学群

述し、社会にわかり易いＦＤ活動を実施している。
医学類

Ｆ．新任教員のための研修の取組

新任教員による卒業研究指導（図書館情報専門

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

学群）について、サポート教員を設け支援する体制を医師にとって必要な生涯学習能力の獲得をねら整備した。また、着任時に研究科が実施する新任教いとして、自己決定型学習に基づく問題解決能力の員に対する研修に協力した。

涵養を目指した教育プログラムとして、Ｈ１６年度より
新しいカリキュラムを導入した。その柱となる問題解Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

決型小グループ学習ＰＢＬテュートリアル（１～３年次）、
教員会議の開催に合わせて FD 研修会を行い、学類教員間で認識の共有を図っている。平成 20 年
度には、卒業生アンケート集計結果の報告、入試結果の分析と報告、入学者アンケートの集計結果報告、２年次学生に対するカリキュラム等についてのアンケ
ート集計結果報告、平成 19 年度の学生による授業
評価アンケートの集計結果報告、ステークホルダー
調査（大学図書館の管理職に対する、教育内容およ診療参加型臨床実習（クリニカルクラークシップ；４～６年）では、教員が一方的に医学知識を教えるのではなく、教員は学生の疑問を引き出し、問題点を明らかにして、何をどのように学ぶかの指針をたて、問題解決の中で新たな知識を身につける過程をサポートする技量が求められる。教育効果を高めるために、ＦＤの充実が不可欠であり、医学類は精力的にＦＤ企画実施に取り組んできた。

び卒業生等の評価調査）結果報告などを行った。

現時点で、全国医学部共通テスト結果より問題解

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

決レベルの医学知識の獲得は、新カリキュラム学生

ョップ等の開催は従来の学生より向上しているが、自学自習態度のアジア太平洋図書館・情報教育国際会議（A-LIEP）を、図書館情報メディア研究科教員が中心獲得については、まだ十分な成果を確認できておらず、今後の課題となっている。

となり開催し、今後の教育のあり方について討議を行Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含った。「図書館情報メディア研究科と共通」

めた教育効果の検証と改善－ 30 －

臨床実習前教育（１～３年次）の専門科目「医学・シナリオブラッシュアップワークショップ： ＰＢＬテュの基礎コース」全２５コースにおいて、実施直後に、ートリアルで用いる教材（シナリオとテューターガイ

学生によるコース評価（講義/実習/テュートリアルがド）を、ピアレビューをしながらブラッシュアップする

よく組まれているか、教材のボリューム、教材の難易ためのＷＳを２回実施しＨ２０年度は２３名が参加し度、テューターのアドバイスの適切さ、教員の教育にた（Ｈ１８年度より毎年実施）。

対する熱意など）を実施している。医学教育企画評・診察法演習の全担当教員を対象に、共用試験実施

価室で集計を行い、担当教員にフィードバックし、次評価機構による教材を用いて、標準的な身体診察

年度以降のプランニングに役立てる他、コースを越え法とその教え方に関する講習会を行った（Ｈ１６年て共通する改善点については、医学教育推進委員

度より毎年実施）。

会を通して、同年度内に続く他コースに即改善を反・臨床現場における教育方法の topics について、臨映させた。評価の高いコースの特徴として、教材の使床系の若手教員、ＴＡを対象に講習会を２回実施し

いやすさ、講義のわかりやすさ（メッセージがはっきりた（Ｈ２０年度より導入）。

している、内容を詰め込みすぎない）、コース初日のオリエンテーションおよび最終日の総括講義のわかりやすさなどが挙げられ、ＦＤに活用している。

以上、詳細は添付のＨ２０年度医学類ＦＤ委員会
資料参照。
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

教員相互の授業参観については、初心者テュー

医学類の専門科目において、固定時間割で開設

ターの研修の一環としてベテランテューターによるコ

される授業は、１年時の医学統計学などわずかな科

アタイムの見学を行っている。これは授業評価目的で目に限られている。主は臨床実習前の「医学の基礎行ったものではなかったが、Ｈ２１年度より、講義方法

コース」、「クリ二カルクラークシップⅠ～Ⅲ」、１年～５のＦＤを教員の更新研修（必修ＦＤ）として、導入する年の「医療概論Ⅰ～Ⅴ」の３本柱で構成され、すべて予定である。

コースのテーマによってオーダーメイドで日替わりのＦ．新任教員のための研修の取組

時間割・プログラムが組まれており、成績は小グルー
全新任教員を対象に、筑波大学医学類のカリキュ

プ討論の担当教員からの評価、試験成績、実習評価を合わせて総合的に成績判定する。全て専門科目の試験は、医学類教員運営委員会によって承認された各学年総コーディネーターの方針に基づき、医学
教育企画評価室において、問題の編集・実施後の不適切問題等のチェック・集計を通して成績判定必要な資料を作成し、最終的に各学年総コーディネータ
ーが確認するような厳密かつ厳格な体制のもとに行

ラムの説明、１～３年次のコアとなるＰＢＬテュートリア
ルに関して、ＰＢＬテュートリアルとは？テューターの役割とは？などをテーマにした講義、ワークショップを２回（５月と１０月、各２時間）に実施し、計４０名が参加した。参加者アンケートから医学類のカリキュラムの理解が十分に得られなかったとの意見が聞かれ、その反省をふまえて、２１年度は研修を１時間を延長
して、卒後臨床研修も含めた医学教育全体の流れもっている。

重点的に説明し、参加者から理解を得られるように改
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向善する方針である。

上に対する取組
Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

・テューター養成ＦＤ基礎コース： ＰＢＬテュートリア
各コースのＰＢＬテュートリアル教材作成担当教員

ルの小グループ討論の教員によるファシリテート方法について、全新任教員に対する必修ＦＤとして、２回実施し、Ｈ２０年度は４０名が参加した（Ｈ１６年度より毎年実施）。

を対象に、Ｈ２０年度に使用する教材（シナリオとテューターガイド）をピアレビュー形式でブラッシュアップ
するＷＳを実施した。その結果、コースを越えた教員－ 31 －

の間で今までの教材作成経験や教育効果を高める
ためのアイデアが共有され、さらに実際に使用する教ガイダンスを実施した。
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

材を改善することができた。
平成２１年３月２７日にＨ２０年度医学類ＦＤ委員
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

会を実施し、Ｈ２０年度の実績とＨ２１年度の方針、年間計画を討議し、その結果をＨ２１年度４月の医学類

・４年次に所属する聴覚障害を有する学生がＨ２０年

教員会議でアナウンスする方針とした。

夏より附属病院での臨床実習にでるため、それに先駆け、臨床実習現場での聴覚障害学生の支援の実績がある大学の教員を招いて、同テーマの講

看護学類
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善演会を行った。
厚労省の指定規則の改正に伴い、カリキュラムの・医学類の特色ＧＰ「チーム医療実践力育成プログラム」の一環で、医学群３学類合同コース「ケアコロキ
ウム（チームワーク演習）」の教育効果改善を目的にして、３学類教員を対象に職種間連携教育における小グループファシリテーションをテーマにしたＷ

見直しならびに改正を行った。カリキュラムのスリム化、ならびに実践能力の育成に重点をおいた内容で、21年度入学生から実施している。また、20 年度以前の入学生に対してもカリキュラムを見直し、実践能力の育成に重点をおいたカリキュラムに改善した。

Ｓを実施した。
・学生の自己決定型学習を促すための工夫に関する情報交換のため、医学教育企画評価室の教員を、Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

ＭＥＤＣ医学教育セミナーとワークショップ、ハワイ大学による「Introduction to Medicine」コースなどに学生によって TWINS に入力された授業に関する意見を、各教員に返し授業の改善に役立てている。

派遣して、同室内で報告会を実施した。

また、臨地実習終了後には各領域で実習に関する意見をとりまとめ、関係する全教員で共有し、改善

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

１年～３年の全コースおよび各学年末に行っている学生アンケートで得られた意見から、リーズナブル
でかつ即改善可能なものを、医学教育企画評価室
で抽出し、医学教育推進委員会の検討をすすめ、導方法を委員会で検討している。また、附属病院が行う研修等にも参加を促し、実習態度の改善に努めた。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

平成 20 年度は新たな取り組みは実施しなかった。

入した。例えば、３学類合同プログラムのケアコロキウ
ム（チームワーク演習）が、従来医学の学生が試験期間の直前に実施されていたため、試験勉強が気にな

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

りプログラムに精力的に取り組みにくいという意見に

平成 20 年度は新たな取り組みは実施しなかった

対し、３年次の全体のスケジュール調整を行った。

が、カリキュラム改正に伴い、臨地実習施設との打合

また、４年次１学期の講義への出席率が非常に低く（３０％未満）、その背景について、学生からの聞きせ・調整を特に密に行い、教育の改善に努めた。
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

取り調査およびアンケートを実施し、臨床実習前の共ケアコロキウム実施にあたり、外部講師（神戸大学

用試験（全国医学部共通試験）前に自習時間が不足していた点や、講義の質に偏りがあることが指摘され、医学教育推進委員会４年次小委員会において、講

田村由美教授）を招いてグループワークを行った。
Ｆ．新任教員のための研修の取組

義の位置付けの見直しや実施方法の改善案を検討し、２１年度の時間割に反映させ、担当教員に対する－ 32 －

各専門領域で、その専門性の相違により授業内

容、演習方法、実習方法・内容、評価等が異なるた

位の実質化・単位認定の厳格化を目指した改善を実め、新任教員に対しては各領域で行っている。臨地施し、今後もさらなるカリキュラムの改善を図ることとし

実習に関しては、実習先での研修を行っている。

た。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

学内では、「学士課程と大学院課程－中教審答

めた教育効果の検証と改善

在学生および卒業生を対象として、５段階（１，２，

申をめぐって」のタイトルで、小笠原正明特任教授の３，４，５）の「学生による授業評価」を、学類が開設す講演を行った。
看護系大学協議会等、外部組織が実施する FD

る全ての科目について実施した（回収率、ほぼ１００％）。

研修会への参加を促している。20 年度は、「看護系学生には、「高い」あるいは「低い」評価をした科目に大学の将来を担う教員に対する FD のあり方につい

ついては、その理由あるいは要望の具体的コメントて－大学における教授の指導力－」（21 年 1 月 24 日の記載も求める形式で行った。評価結果はＰＣＭＥ

開催）に１名参加した。また、同じく看護系大学協議において集計し、結果は個別のコメントを含めて科目

会看護学教育評価機関検討委員会主催のシンポジ

責任者へ還元し、該当する場合には改善への具体

ウム「看護学専門領域の評価システム構築－看護系的方策を求めた。また、授業評価の結果、および個

大学・大学院の認証評価を目指して－」（21 年 2 月

別の要望に対する教員からの回答を学生にフィード

28 日開催）に 2 名の教員が参加した。

バックするためのＦＤ（「学生による授業評価」）を平

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

成２０年９月３０日に実施した。個々の要望に対する教員の回答については学生向けの掲示板への掲示

ョップ等の開催も行った。平成２１年度当初の学年別ガイダンスにお平成 20 年度は実施していないが、看護学という専門性の特殊性から、専門的な外部組織が実施す

いても、前年度と同様に学生による授業評価を実施
しており、評価のさらなる向上を目指している。

る研修やシンポジウムへの参加を推進している。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

上記（Ａ）にあるように、科目毎の単位認定を厳格
TWINS に入力された授業評価ならびにクラス連
絡協議会で出された意見を、各担当教員に配布し、授業の改善に努めた。

化し、学期末試験の不合格者については年度末に再度再試験を行って（再試験週間を設定）、特に必修科目の学力定着が実質的に確認できた学生にのみ単位認定を行うようにした。実習科目については、

医療科学類

積極的に実技試験の導入を図っており、レポートのみによる単位認定を極力避けることとし、学力や技術

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

本学類では、年次進行のカリキュラムにおいて、が実質的に獲得されることを目指している。

「進級判定基準」を設定しているが、これまでの基準

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向に基づいて進級あるいは卒業した過去の学生の学上に対する取組力や（臨床検査技師）国家試験の成績などを検討する目的のＦＤを開催（平成２０年３月２１日）し、科目毎に単位を認定する方式の問題点や将来、包括単位認定方式やユニット制科目編成の可能性について議論を行った。平成２０年８月２６日には、「成績評価、
再試験、進級判定基準」に関するＦＤを実施して、単学生に講義内容を事前・事後に提供(WebCT 医療科学類コースを通じて)することによって学生の自主的な学習を支援している。多くの科目では TA やTF を積極的に活用している。実習書は学類で一括編集しているが、このことは、実習内容を教員相互が共有することによって、実習内容の重複や欠落を教－ 33 －

員相互が確認できる効果をもたらしている。

新聞として掲示し、学生にも授業改善への関心や自覚を促した。

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

現在取り組んでいない。

受講者の多い教職関連の講義や実習では、単位

Ｆ．新任教員のための研修の取組の実質化と成績評価の厳格化をめざし、授業の最初
平成２１年２月～４月の間に着任した専任教員（計３名）に対して、学類長から個別に学類の教育目標
や講義・実習の特徴、学生指導に関する注意点などに講義目標と評価規準、テストと出席レポートなどのそれぞれの配点を受講者に明示するよう担当教員に助言している。

を説明した（約２時間）。
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組上に対する取組

現在取り組んでいない。

教職関連の実習では、指導案作成のグループワ

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシーク、模擬授業の実施を中心に行っているが、講義

ョップ等の開催

時間以外にも、模擬授業前での指導教員による事前指導、さらに模擬授業後には実施授業の DVD 映像

現在取り組んでいない。

の視聴と授業分析を行うなどの指導方法を取り入れ
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

るように助言した。

上記（Ａ）の「学生による授業評価」の際寄せられ

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

た学生の要望や意見に対して、担当教員に改善策
教職関連の模擬授業を中核とする実習では、受について回答を求め、学生に対してこの内容を報告

講者 120 名を超えるため１つの授業を複数の教員でした（説明会＋掲示）。

担当しているが、各授業の事前・事後に打ち合わせ
や反省・評価を実施し、授業を運営するように助言し体育専門学群た。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
Ｆ．新任教員のための研修の取組

主専攻制を設置してから１０年が経過するが、見直特に行っていない。

しが必要との意見が多いので、教育課程検討委員会
を新たに設置し、検討に着手した。平成 21 年度にはＧ．新任教員以外の教員のための研修の取組

教育企画推進委員会を設置し、主専攻制の長所短所などを検討しカリキュラムの改善に取り組むことに人間総合科学研究科にて主催する FD 研修会に積極的に参加するように呼びかけた。

なった。
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

ョップ等の開催

めた教育効果の検証と改善特に行っていない。
クラス代表者を通じて、学生の授業に対するアン
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

ケート調査を実施した。
私語をしている学生にはきちんと対応してほしい

４月の第２週の昼休みに各学年の担任及び教務こと、成績の公平さを求める意見などがあった。これら

担当者を相談室に配置して、個別に履修方法につの内容を教員会議で報告し、各教員が改善に向けていての相談、要望・意見等に応じた。特に１年生では、積極的に取り組むように促した。また、調査結果を壁

教職免許取得のための履修方法についての相談が－ 34 －

多かったので、フレッシュマン・セミナーなどの機会に、さらに具体的に説明するようにした。

り、教育効果の検証と改善を図った。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

芸術専門学群では、実技系の授業が多く、学期

体操伝習所開設１３０周年を記念して、「体操伝習の期間中に課題作品の提出を求める回数が多い。

所１３０年展」を体育ギャラリーで開催し、学生や教員

理論系もレポートの提出を求める機会が多い。それらに対して、体育専門学群の歴史を理解するとともに、に対して真摯に取り組むことを学生に課している。教日本の体育・スポーツ界に大きく貢献してきたことに員は、学生個々の日常の学習態度に注意を払い、誇りをもちながら、教育・研究に関われるようなことを

一年を通じての学生の成長を確認しつつ、客観的に試みた。

厳格な成績評価を行い、単位の実質化を図った。

北京オリンピックに出場する選手の壮行会を開催するとともに、出場した体育専門学群関係の写真パ

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

ネルを体育ギャラリーに展示して称え、学生たちの更芸術専門学群のすべての教員向けの研修会を実なる奮起を促した。
教育課程を改善する基礎的資料を得るため、卒業後２５年、１５年、５年を経過した卒業生に「筑波大施した。（詳細は、下記のＨ.の項目の回答に記述）
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

学体育専門学群で受けた教育に関するアンケート」を行った（結果については平成２１年度に報告する予定）。

実習・演習系の授業などにおいて、同一コースの全教員が授業改善を議論し、相互参観や相互評価以前に必要な相互協力体制を築くよう努めた。
Ｆ．新任教員のための研修の取組

芸術専門学群

専攻内において先輩教員が行っている。また、芸Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善術専門学群のすべての教員向けの研修会を実施し芸術専門学群における FD は、「学生による授業た。（詳細は、下記のＨ.の項目の回答に記述）

評価」という視点を中心に出発したが、本年度は、「芸術専門学群の教育的特性に適合した FD のあり

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

芸術専門学群のすべての教員向けの研修会を実方」を再考し、改善を行った。芸術専門学群は、授業の成果を発表する卒業制作展（つくば美術館）を毎年開催しており、このアウトプットもカリキュラムの実質的な一部を構成するという考えを再確認し、教員と学施した。（詳細は、下記のＨ.の項目の回答に記述）
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

生が打ち合わせ会を繰り返し、展覧会の準備過程や
平成２１年２月１８日、芸術教員会議終了後、その展示内容の改善を図った。

場所（５C１０５会議室）において、芸術専門学群 FD
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善委員会主催の教員向け研修を実施した。はじめに芸術学系石崎和宏准教授が講師をつとめ、宇都宮大

全学共通科目としての芸術授業科目についての学の教員評価と授業改善の取り組みについて講演を学生アンケートを平成１９年度に行ったが、その結果行った。続いて鈴木雅和芸術専門学群副学群長（芸を踏まえて授業改善を図った。また、芸術専門学群

術専門学群 FD 委員会委員長）が、授業改善に関すは、専攻毎に教員が学生を指導する上で、学生の作

る同志社大学での専門的研究事例（文部科学省科品や論文の制作に対する指導を日常的に行ってい研費）の事例について報告し、FD に関する教員の役

る。その中で学生の質問や要望に耳を傾けることによ割の認識を深めた（大学院と共通）。

－ 35 －

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

学生の履修状況については、カリキュラム委員会

平成２０年度プレ戦略イニシアティヴに採択されたならびに支援室が中心となり、卒業に向けた履修指「Ａ．Ｒ．Ｔ．の構築－筑波大学におけるアートリソー

導を綿密に行っている。また、学生委員会が主催しスの戦略的ディスプレーと活用」を今後のＦＤ活動にて、授業や学生生活全般に関する学生の要望や意活用する方法を検討した。

見を聴取する会合を設け、問題解決を図った。

１.２ 平成 20 年度研究科・専攻におけるＦＤ活動報告
教育研究科ても、学生に随時報告している。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

教育研究科の主たる目標は、高度な専門職業人

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）としての教員の養成（特に、中等教育教員の養成）であるが、現代の多様な教育課題を解決し得る教員の養成をめざした、平成 17-18 年度、及び平成 18-19

年 2 回、学生と教員が参加するソフトボール大会と懇親会を開催し、親睦を深めるとともに、学生からの要望・意見を聴取している。

年度の 2 つの教員養成 GP の研究成果を踏まえて、高度な授業力の育成を意図したカリキュラム改革を

人文社会科学研究科

行い、平成 20 年度より実施している。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善めた教育効果の検証と改善

IFERI（インターファカルティ教育・研究イニシアテ
教育研究科共通必修科目：「教育デザイン論」、
教科教育専攻共通必修科目：「教科教育デザイン論」
については、受講者全員からの授業評価アンケートを実施している。

ィヴ。大学院教育改革支援プログラムにより設置）が実施した教育活動（研究科院生に対して専攻横断的に開講される授業、合同研究会、ワークショップ等）
に対して、学生・教員双方から構成される IFERI 評価

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

委員会を設けて教育効果の検証と改善の活動を行

ョップ等の開催

った（研究科共通。研究科 FD 委員も参加）。

平成 18-19 年度には、話の専門家である落語家、俳優等を招致し、教育方法改善のためのシンポジウ
ムを開いた。これは、教員志望の院生のためであるが、研究科担当の教員も出席している。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

・IFERI 合同研究会「人社系異分野融合研究と新領域の開拓の試み」開催（IFERI・研究科 FD 委員会
共催。平成 20 年 6 月 27・28 日 於：大学会館特別

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

年 1 回、各専攻・コースから教員、学生が出席し、教員・学生懇談会を開催している。そこでは、学生からの学習・研究・生活等にかかわる様々な要望・意見を聴取し、話し合いを持っている。対応の結果につい会議室）
・リュブリャナ大学・筑波大学人文社会科学ジョイントセミナー開催（IFERI・研究科 FD 委員会共催。平成20 年 12 月 26 日 於：大学会館特別会議室）－ 36 －

・「大学教育の国際化推進プログラム」報告会（研究科 FD 委員会主催。平成 21 年 2 月 4 日）

三分野がそれぞれ月例研究会を組織し、そこにおいて教員間の教育方法の在り方を討議し、それを以って教育能力の向上に努めている。

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

・若手教員からなる企画・評価委員会を設置。研究科

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組のこれまでの教育研究活動を検証し、第二期中期

相互の授業参観等は行っていないが、専攻内運

目標・計画期間に向けた研究科の教育研究活動の営委員会、分野会議等を通して、互いの教育活動

あり方を検討して中間報告を研究科運営委員会に（授業）の在るべき姿をめぐって議論を深めている。

提出した。

Ｆ．新任教員のための研修の取組

・研究科 FD 委員会細則を制定した（研究科 FD 委員
各分野が行う月例研究会において、新任教員に会）。
※以上、専攻単位の活動を除く研究科共通の活動のみ記した。また、特段の記載の無い各項目も、研究科運営委員会、ＦＤ委員会、学生委員会、企画・は赴任記念の研究発表を行ってもらい、それを以って研修に代えている。
Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

評価委員会等の日常的活動を通じて検証と改善に取り組んでいる。

各分野の月例研究会、年一度の哲学・思想学会の大会において、新任教員以外の教員も研究発表を義務付けられており、その研究発表に対する他の哲学・思想専攻

教員からのサジェスションが自ずからに「研修」となるようなシステムが構築されている。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

本専攻は、哲学、倫理学、宗教学・比較思想学の三分野から成るが、各分野に多様な教員を配置し、Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

院生の研究に対して緻密な指導ができるように配慮している。教員の定員削減にもかかわらず、特に博士論文に関して、極めて充実した態勢を堅持してい倫理学分野では、所属教員が日本倫理学会における倫理教育に関するワークショップに積極的に参加している。

る。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

随時開催される院生と教員との懇談会において、めた教育効果の検証と改善

教員側は院生の要望・意見等に耳を傾け、それらをアンケートの形式は取っていないが、随時院生と自己の研究、授業に生かすように心がけている。

教員との懇談会を開くことによって、授業に対する院生の要望を反映させるべく努力している。

歴史・人類学専攻

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

教員各位が、それぞれのゼミにおいて、院生による発表というスタイルを確立し、事前準備等に関する厳しい指導を行うとともに、各学期末にはレポートを研究者として必要なスキルの習得と博士論文の完成に向けての研究課題の深化を図るべく、とりわけ後期課程の指導体制を充実させた。

課し、それらを総合して厳格な成績評価を実施している。

また、2008 年度から歴史学と文化人類学を横断する複合的な新領域（地中海・西アジア研究領域、

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向

現代東アジア歴史・民俗研究領域）を新設し、学際上に対する取組

的な研究指導体制を構築した。

－ 37 －

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含プログラム報告会が催され、本専攻から山田重郎教

めた教育効果の検証と改善授が報告を行った。専攻教員にもこの件について周アンケート形式は取っていないが、随時教員との対話の場を設けて、開設科目や非常勤講師等に関知した。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

する院生からの希望を聴取し、教育効果の検証を行っている。

年度初めに、専攻、コース単位にオリエンテーショ
ンを行い、学生の要望を聴取している。また、学生相談窓口を通じて、随時個別に学業面、生活面の相談

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

各演習においては、発表の際の事前準備、討論に応じている。

への参加状況、期末レポートの内容等を総合して、厳格な評価を行っている。また、複数教員の研究指導体制により、個々の院生に応じたきめ細かい指導

文芸・言語専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善を行っている。

専攻運営委員会を中心に検討を進めている。20

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向

年度から新たに「専攻共通科目」として、１・２年次生上に対する取組

向けの「理論言語学の方法と実践」と、３年次以上向

将来、研究教育の場で指導的な役割を担うことをけ「研究発表演習Ⅰ」を開設した。

目指して、歴史学における古文書調査や、考古学、Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

民俗学、文化人類学の実地調査に院生を伴い、教めた教育効果の検証と改善員の補助に当たらせるとともに、学部学生を指導する

授業評価に特化したアンケートは行っていない。

経験を積ませている。
また、県立、私立の博物館と提携して、1 か月から
1 年の単位で院生を派遣し、資料調査、整理、展示

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

平成２０年９月に専攻院生アンケートを実施し、教等の実務経験を積ませるインターンシップを実施して育・研究環境の改善を中心とした取り組みを検討し、いる。

平成２１年２月にアクションプランとして専攻院生・教Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

員懇談会において提示した。
公的なプログラムとして教員相互の授業参観を行うことはないが、実習指導やコースごとの全体ゼミなＧ．新任教員以外の教員のための研修の取組

どの機会を通して、教員間の意見交換を行い、授業

専攻運営委員会において定期的に専攻内の各内容の改善を図っている。全体ゼミの内容と日程は領域の教育指導体制を委員が報告している。これにコースごとに公開されており、自由な聴講ができる体

よって、各領域の学位取得への取り組みの情報やノ制となっている。

ウハウを共有し、各自の領域での教育指導の改善に努めている。

Ｆ．新任教員のための研修の取組

専攻単位で行うことはないが、コースの責任でオリＨ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

エンテーションを行っている。

専攻運営委員会を中心に、シラバスの改善を巡る

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ報告会を開催し、平成２１年度シラバス改善に取り組

ョップ等の開催んだ。
平成 21 年 2 月 4 日（水）大学教育の国際化推進
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組－ 38 －

平成２０年９月に専攻院生アンケートを実施し、教育・研究環境の改善を中心とした取り組みを検討し、平成２１年２月にアクションプランとして専攻院生・教特に行ってはいない。
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

員懇談会において提示した。施設（女子トイレ）のリニ
教育方法の改善を直接のテーマとした講演会等

ューアル、図書館用コピーカード、留学生向け論文は行っていないが、下のＪ．に挙げた＜現代語・現代

日本語サポートシステムなどが具体化している。

文化フォーラム＞の活動などは、授業以外での教員と学生の交流の場の提供や、外部の研究者の様々

現代語・現代文化専攻

な研究発表の仕方に学生とともに触れる機会の提供
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善という意味で、間接的に教育方法の改善に役立って

平成２０年度４月に行われた改組にあたって、後期課程の学生にも論文指導の単位に加えて２科目のいると思われる。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

授業の履修を修了に必要な単位と位置づけ、学生指
毎年、学生と教員の相談会を開催して、学生から導を密にできる態勢を整えた。

の様々な要望等を聞き、それぞれの分野で対処でき
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善ること、専攻全体で対処すべきことをとりあげて、解決へと導いている。

毎年分野ごとに開いている、学生と教員の相談会

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）において、学生の教育に対する要望を吸いあげ、そ学外の研究者を招いて、＜現代語・現代文化フォの結果を授業に反映できる態勢をとっている。

ーラム＞と称する講演会をシリーズで開催し、学生のＣ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

教育に資するとともに、学生と教員の意見交換・研究

従来は教員と学生の間の個別の指導・被指導の交流の場として活用している。また、学生と教員が気関係であった論文指導を、必修単位として可視化し、軽に参加できる懇親会を適宜開催し、意見交換と交実質的な内容をもてるようにした。

流の場としていることも、ＦＤ活動のひとつとして捉え

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向てよいであろう。

上に対する取組

国際公共政策専攻
研究指導に関しては、特に博士論文の副指導（副査）として外部の研究者に原則として加わってもら

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

再編発足後ようやく１年を経たところであり、現段うこととしており、学生に対する指導だけでなく教員間の指導方法の相互刺激という意味でも、能力の向上に役立っている。

階ではカリキュラムの検証・改善は行っていない。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

特に制度としては行っていない。

専攻としては特にアンケートなどは実施しておらず、個別教員による独自の試みに委ねている。

Ｆ．新任教員のための研修の取組＜世話人＞教員が個別に新任教員にアドバイス

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

現段階では各担当教員に委ねている。

をする。特に外国人教員の場合は、この方式が有効である。
Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組－ 39 －

現段階では各担当教員に委ねている。

クト演習の進め方について検討している。

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

適宜、教員相互間で大学院での授業内容などについての情報を交換している。

教員相互の授業参観・授業評価については、今のところその必要はないと考えている。なお、副指導教員については、今後検討したいと考えている。

Ｆ．新任教員のための研修の取組

Ｆ．新任教員のための研修の取組

特に実施していない。

実施せず。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

特に実施していない。

実施せず。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

特に実施していない。

実施せず。

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

適宜、教員相互間で学生の状況や要望などに関Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

院生の要望・意見については、できるだけ話を聞する情報などを交換している。

く機会を設けており、積極的に改善に努力している。
経済学専攻
法学専攻

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

教育目標に対するカリキュラムの検証と改善につ

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

法学専攻は、2008 年度、人文社会科学研究科のいては、カリキュラム委員を中心にすすめられ、また改組の一環として作られた。現在のカリキュラムは文専攻会議でのその都度検討をしている。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含部科学省への届け出に際して提出した資料に沿った形で組まれている。新課程の完成年度まで変更は困めた教育効果の検証と改善難なので、現在まで具体的な検証・改善は行ってい学生による授業評価アンケート調査に関しては、その必要と効果について疑問が多いため、企画・実施を今のところ考えていない。院生は評価されるほうない。完成年度を迎えた時点（前期課程は 2009 年度
末、後期課程は 2010 年度末）で、改善の必要性の有無について検討する予定である。

で、教員を評価する主体ではありえない。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

めた教育効果の検証と改善

経済学専攻は、発足後まだ１年しかたっていない
ため、この問題に対する取組みはまだない。しかし、これからは、成績評価についても検討していきたい。
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

学生数が極めて少ないため、無記名のアンケート
調査等は行うのが困難な状況である。これまでは学生代表を通じて要望・意見のある場合に出してもらうようにしているのみである。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

教育方法については、カリキュラム委員会や専攻会議で常に中心的な議題としている。現在、プロジェ

通常の授業の単位・成績についてはいまだ特別な取組みは行っていない。

－ 40 －

修士論文、博士論文審査については、予備審査の公開等による審査の客観化を図っている。

他大学法学研究科・法科大学院等で、具体的にどのようなＦＤ活動がどのようになされているのか、情Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向報収集を始めたところである。

上に対する取組国際地域研究専攻
学生数が少ないため、演習や講義科目についても、あらかじめ担当教員が各履修者の要望、研究テ

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善ーマ等を聞き、ニーズに合わせたテーマ、教材を用

今年度が新専攻（前期）の完成年に当たることから、

いて授業を進めるよう努めるとともに、授業を進めて

各コース別代表から構成されるカリキュラム委員会をゆく過程でも履修者との意見交換を行うことで内容・中心に体系的に検証を行う予定で、今年度専攻の取方法の改善を図っている。

り組むべき重要なアジェンダの一つに設定されていまた、教員間では、当該履修者を中心とした指導る。すでに分野別の入学者の増減やグローバル化をチームを構築し、バランスのとれた指導を展開するこ考慮し、試みに行っているものもある。また、英語プロとができるよう、担当教員間で当該履修者に関する情グラムの増設に合わせ、科目の改編等一部見直しを

報交換を密にすることが試みられている。

行った。専攻本来の教育課程の検証に加え、来年度から 4 つの英語プログラムが共存することから、各々Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

教育目標とコンセプトを明確にし、対応するカリキュラ
現在のところ、実施するまでに至っていない。但し、ムの検証と改善を図る努力が要求されている。

個別には、他大学の法学研究科あるいは法科大学院の担当教員の講義・演習を個人的に参観させてもらうことによって、研究指導方法等の改善を試みる教

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

公式の調査は行っていない。授業、論文指導を員がいた。

通じて教員個人が判断し改善する、あるいは分野、コＦ．新任教員のための研修の取組

ース別の演習等を通じて問題を把握し改善している。
これまでのところ、新任教員もいないため、特に行っていない。

アンケート調査については、演習等そぐわない科目があり、またコース、研究分野の特性もあり、一律に実施することは困難かもしれないが、講義科目が多Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

いのが専攻の特徴であり、10 人を超す講義科目もか

現在のところ、実施するまでに至っていない。

なりの数に上ることから、今後の検討課題であろう。
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

ョップ等の開催

新専攻発足に当たり、共通基礎科目（必修）に、1

現在のところ、実施するまでに至っていない。もっとも、法学専攻として将来的に実施することを考え、他大学での取組みにつき情報収集を始めたところで年次から論文提出までの各段階に合わせたプロセスを取り込み（1 年次「リサーチ・ワークショップ」：2 年次
生の中間発表会、口頭試問、優秀論文発表会、論ある。

文構想発表会（新設）、2 年次「プロジェクト演習Ⅰ」：
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

中間発表、口頭試問、優秀論文発表会）、演習や個学生の履修状況や学生の要望・意見については、専攻教員会議に諮り、検討することとしている。
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

別指導とともに各段階への参加を義務付けることにより、論文執筆までの指導を実質化、改善する取り組みを始めた。なお 6 点選出する最優秀論文賞の審査基準を新たに見直すことにしている。

－ 41 －

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向望のほか、学生自治会との会合、懇談会を通じて把上に対する取組

握し、教育指導等にフィードバックするよう努めている。

同上の取り組みのほかは、基本的には各教員個
人の改善の努力、各分野・コースの努力に委ねられている。 また、英語プログラムは、基本的に、社会人、有識者を対象としており、担当教員は教育方法

既設プログラムの留学生の増大（6 割）、英語プログラ
ムの増設による留学生数の増大に合わせ、学生自治会の在り方の見直しなど取り組みが必要になっている。

の改善等にかなりの努力を払っているものと考えてい国際日本研究専攻

る。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

本専攻は博士論文執筆に教育の目標を置いてい特に実施していないが、研究分野毎に設定されている演習は、専門を超えた関連指導教員の参加による合同演習の形態をとっており、教員相互での意
見交換や指導を通じ、授業参観と同様の効果が期待される。また年度末に優秀論文発表会を実施しておるため、卒業に必要な単位数をできるだけ少なくとど
め、基礎的な共通科目以外は、博士論文についての専門的な科目を受講し、残りの時間は論文の執筆に集中できるようなカリキュラムを構成している。
専門としては、国際比較、国際交流、日本研究基り、同様の教育上の効果が得られると考えている。
なお平成 20 年度から、新たに国際経営プロフェショ
ナル専攻との遠隔授業を双方向で開始しており、複数の教員が参加することがあり、担当教員にとって教盤の三つの領域において授業カリキュラムを開講し、さまざまなテーマを研究する院生の個別のニーズに対応できるようにしている。
例えば、国際比較領域の中でさらに比較政治・比育改善の機会になっている。

較社会・比較経済・比較文化・比較民俗・比較思想
Ｆ．新任教員のための研修の取組のように分かれた専門科目が提供されるなど、院生新任教員には個別に説明し、教育にあたるよう指導しており、また改組に伴う移動で専任となった教員

一人一人の論文指導に応じることができるように授業が組まれている。

には、分野毎の教員間の協力にも委ねられている。

それと同時に、三つの領域の教員・院生がそれぞ

また外国人教員には契約に基づき、詳細な説明を行れ蛸壺化して閉鎖的になることを防ぐため、専攻のすっている。

べての教員が担当する基礎科目の現代日本研究の方法、また共通科目のプロジェクト演習を全院生に必Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

修にしている。現代日本研究の方法では、領域の異特に専攻として実施しておらず、個人の努力に基本的に委ねられている。

なる教員によってさまざまな専門分野をまたがる形で授業が行われる。また研究構想報告を領域の異なる

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

多くの教員・院生の前で行うプロジェクト演習では、

ョップ等の開催

院生同士が互いの研究を学びあう機会を得るのはも

特に専攻として実施していない。学内外のイベント等への参加に限られるが、今年度から FD 対応教員

ちろん、多くの教員が相互に意見を交換する場ともなっている。
カリキュラムのあり方については、Ｉに見られるようを中心に、検討することにしている。

に、専攻会議において随時話し合い、院生の要望を
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

聞きながら改良を加えている。

履修状況は教員、事務を通じて把握している。要望、意見等は教員個人への要望、事務室を通じた要

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善－ 42 －

多くが少人数の授業であり、公式のアンケート調
査は行っていない。そのかわりに、大学院生と日常的Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催に接触し、授業での報告や研究の進展についての会話を行うことで、教育効果を日々検証し、必要なら

特に教育方法改善をめざすための講演会等は行っていない。

ば適宜軌道修正を加えながら授業を進めている。

しかし、授業によっては、海外からの研究者・実務家などを招待し、国際ワークショップを開くことで、実Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

少人数の授業・演習であるため、出席、報告、レ
ポート、また論文執筆への研究の進展度合が具体的に重視される。この意味で、単位・成績評価は実質を質的に院生の研究・教育を進める機会を与えている。
そこでは院生に報告の機会を与え、英語でパワーポ
イントを使って 30 分程度で発表し、その後英語で長時間議論を行う。これらは、報告準備という形で研究伴うものであると言える。

の進展を促すと同時に、英語での報告や議論に慣Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

れさせ、多くの人前で話す度胸を身につけるのに役立っていると考えられる。

基本的には個人の教員に教育方法の改善は任されている。

同様に、ＩＦＥＲＩに属している院生の場合は、ＩＦＥ
ＲＩでの研究報告の機会はもちろん、大きな国際ワー

ただし、Ａでふれた、プロジェクト演習における一

クショップ・シンポジウムでの報告機会を持ったり、外人一人の院生への集団指導、またＥでふれる短期留国の学会に出張して報告する機会を持つケースも少学生研究報告会での教員と院生とのディスカッションなくない。

の形を通じ、専攻として教員同士が互いの指導方法や見解を学びあい、刺激を与え合っている。

こうした場を院生にできるだけたくさん提供することそのものが、教育方法の改善に大きく資するものと

特に、短期留学生研究報告会の報告のほとんどは英語によるパワーポイントで行われるため、参加者考えられる。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

にとって英語で報告を聞き、英語で議論をするため
本専攻は博士論文執筆に教育の目標をしぼってのトレーニングの場ともなっている。

いるため、必要単位数を少なくし、博士論文執筆に
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組集中できるようにカリキュラムを構成している。そのた授業の相互参観という形はないが、外国人短期留学生の研究報告会を定期的に行っている。そこでめ、最低限しか授業を履修しない院生から、あえて多くの授業をとる院生までさまざまである。

は、多くの教員・院生・留学生が集まり、留学生の報

全員必修の授業については、院生から学年の途

告を聞いて議論を行う。領域を越えた教員が集まっ中で、授業時間や単位取得方法の確認、また使用て、一人の留学生に対してコメントを述べ、議論して言語についての要望（英語しかわからない院生が二いる。指導の方法や方向性・コンセプトなど、互いに人いたため、日英混合授業を希望）がでた。その際参考になる場合が多い。

には院生の希望を専攻教員会議で取り上げて議論し、次年度からのカリキュラムの変更（英語の授業のＦ．新任教員のための研修の取組

設定）や単位取得方法の確認などを行った。
上記の形で日常的な取り組みを行っており、特別な研修は行っていない。

ビジネス科学研究科

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

同上

経営システム科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善－ 43 －

日常的な教育や運営に関することを審議する専

文の研究内容を、その経過に応じて、教員全員が参攻会議の他に、「教育問題検討委員会」を毎月１回加する概要発表会、中間発表会、最終発表会で発

第２木曜日に開催し、教育目標と実際の教育カリキュ

表させ、研究指導の適切性を、主指導や副指導だけ

ラムや教育方法の適切性や改善を継続的に議論しでなく教員全員で評価する体制をとっている。

ている。さらに、この教育問題検討委員会へ諸検討

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

事項を提案するために、教育、入試、総務（学生生
現在のところ、教員相互の授業参観や授業評価

活全般）、広報のワーキンググループを設置している。
平成 20 年度においては、平成 18 年に体系化した４つの教育プログラムの完成年度を迎えたこともあり、は実施していない。
Ｆ．新任教員のための研修の取組

特に、その内容を総合的に評価すると共に、開設科
目や推奨科目の見直し等を実施した。

平成 20 年度は新任教員の着任がなかったので、当該項目の取組みは行わなかった。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

めた教育効果の検証と改善

平成 20 年度は４つの教育プログラムの評価と改
経営システム科学専攻で開講されているすべての授業科目に対して、専攻独自で調査票を作成し、この統一の調査票を用いて、各授業の最終日に調査を実施している。その結果はすべて担当教員にフィードバックされ、授業内容や方法の適切性を自己点

善に FD の多くの時間を費やしたため、当該項目についての取組みは行えなかった。教育・研究プログラ
ムのさらなる深化のために、新しい教育方法や手段を学ぶための研修は必要と考えており、平成 21 年度に実施するよう計画している。

検する資料として活用されている。
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

ョップ等の開催

４つの教育プログラムごとに基礎科目、専門科目、輪講科目を設け、教育目標をより効果的に達成するための各科目の体系化と履修手順を明確化し、大学
院便覧やオリエンテーション時に提示している。また、
授業シラバスにおいて履修要件と成績評価基準を明記し、学生に予め周知すると共に、それに基づいて厳格に成績評価をするように図っている。

教育経費改善経費の補助を受けて、新しい分野
での教育内容の検討および教材開発を、複数の隣接領域の教員がワーキンググループを作って行っている。平成 20 年度は、ビジネスデータ・マネジメント、
会計制度改革と日本企業の財務、計算で学ぶ金融
工学、社会環境の変化と新しいマーケティングの４領域について、それぞれのワーキンググループで、教Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向

育内容の評価を行うためのワークショップを 1 回ずつ

上に対する取組

開催し、作業結果の評価と検討を行った。

経営システム科学専攻では、教育の集大成として、

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

修士論文研究を特に重視している。そのため、研究指導にあたっては、一人の学生に対して主指導教員と副指導教員を指名する複数指導制を実施している。
その際、各学生について２名ずつの副指導教員が修士論文に関して行った指導について報告書を作成し、主指導・副指導間で指導の内容と修士論文研究の現状について情報の共有をはかり、整合性のある研究指導を行えるように工夫している。一方で、修士論

学生からの要望を聴取するために、毎年１回、大学院生活に関するアンケートを実施し、また、アンケートの回答内容に基づき学生と教員の懇談会を開き、直接学生の声に耳を傾ける機会を設けている。平成
20 年度においても 11 月～12 月にかけてアンケートを行い、学生の要望や意見を広く収集すると共に、12 月に懇談会を開催し、直接、学生と教員が議論できる場を設けた。なお、収集された要望については、－ 44 －

教育問題検討委員会および専攻会議で取り上げ、えられる。また、異なる組織･実施主体によるアンケー

改善を行った。

トが複数存在するため、学生の側で｢アンケート疲れ｣とでもいえる現象があり、アンケート回収率の向上な

企業法学専攻どの点で問題を生じている。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

修士論文作成のマイルストーンとなる修士論文中

企業法学専攻では、論文指導をはじめとする履間報告会の位置づけに関して、教員会議における議

修指導について学期進行を念頭に置いたステップを論を経て、以下のとおり、変更した。すなわち、従来、踏んで行うこととされており、その進展について教員

中間報告会での報告は、｢行なうことが望ましい｣とさ相互の意思疎通が日常的に行なわれているが、それれるにとどまっており、これは、本専攻の学生が勤務に加えて、専攻所属教員全員出席の下での中間報

時間などの制約のため、必ずしも特定時期に設定さ告会を実施しており、その場において行なわれる学

れた修士論文中間報告会での報告がかなわない可生の修士論文執筆に関する報告に基づいて、研究能性があるとの事情を考慮したものと推察される。し水準や論文執筆状況の判断、その他論文指導上のかし、他方で、学生に早期に論文執筆を促し、ひい問題について専攻所属教員全員による意思疎通をてはより質の高い修士論文の執筆を可能にするため図っている。

に、修士論文中間報告会での報告は重要である。このジレンマを解決するため、修士論文中間報告会での報告を義務化するとともに、設定された中間報告

法曹専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善会において、勤務の都合などの理由により報告でき
専任教員全員を構成員とする FD 委員会を設置しなかった者については、別途中間報告会を開催することとして、中間報告会の実質化を図った。同時に、各学期において修了する者についても適切な時期において中間報告会を開催することとして、あわせて、ている。また、委員会活動の実効性を高めるために、委員会内に公法系科目部会、民事系科目部会、刑事系科目部会及び実務系科目部会の４部会を設け、原則として月 1 回各部会を開催している。委員会に教育効果を高めるための改善を行なった。
この改革の実施を踏まえて、昨年度来、検討してきた中間報告会の開催時期の繰り上げおよび複数回実施による指導体制の強化については、中間報告会義務化による修士論文執筆の円滑化および指導おける教育内容等改善の実効性を高めるため、議題に応じて、各部会の授業に関係する非常勤講師、チューター等にも出席を依頼し、教育内容の質的向上を図るように努めている。
ＦＤ委員会では、今年度までに、正規授業のカリ

体制強化の実績を見て、再度検討することとなっていキュラムについて多くの改善を既に行ってきた。今年る。

度は、正規授業との整合性等を図ることを目的としたＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

チューター・ゼミの教育内容等に関する意見交換などを行った。

授業内容の改善のためには学生による授業評価が不可欠であるという認識の下で、学生に対するアン

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

ケートを実施し、その結果を授業内容に反映させて
毎学期、学生に対する授業評価アンケートを実施いる。もっとも、受講生は専門領域に応じて分化しており、個別の授業における参加者がそれほど多くないことから、受講生自身の意欲などによる影響も大き
く、教育効果の分析結果の一般化は困難であると考し、その結果を分析して教育の内容及び方法の改善に役立てている。授業評価アンケートについては、平成 19 年度 2 学期までは回収率が非常に悪かったた－ 45 －

め、平成 19 年度 3 学期より、アンケート項目の見直し評価とし、「D」以外は各担当教員の裁量とするが、法による内容の簡略化及び回収時期の変更（期末試験

科大学院の教育の趣旨に合致する内容とする。成績時又は期末レポート回収時）を内容とする抜本的改

素点 80 点以上の者が 30％を超える場合には、高得正を行った。さらに、20 年度からは、アンケート回答

点者から上位 30％を目処に「A」とし、そのうち特に優に対する学生の手間を減じることによって、さらに回れた者を「A＋」とするが、後者の割合は 10％を目処

収率の向上を図るべく、アンケート方式をマークシーとする（ただし、必修科目以外の科目については、相ト方式へと改善した。これらの改革を通じて、改善前

当な理由がある場合には、教務委員会及び法曹専の平成 19 年度 2 学期には 6.7％だった回収率が、改攻会議の承認を得て、「A＋」及び「A」の割合を変更

善後は 8 割を超えるところまで上昇しており（平成 19できる）。

年度 3 学期 84.7％、平成 20 年度 1 学期 87.0％、2

成績評価に対して説明を希望する学生に対して

学期 74.2％、3 学期 81.5％［20 年度平均 81.2％］）、は、成績照会制度による対応を行っている。成績照飛躍的に改善された。

会を希望する学生は、事務室で配布される「試験の回収されたアンケートは科目ごとに集計結果をま採点結果に関する照会申請書」を所定の期間内（成とめた一覧表が作成される。この一覧表は各担当教

績評価発表後、概ね 1 週間）に提出することによって、員に配布されており、各教員がそれぞれの教育内容

授業担当教員に対して成績評価の内容について説及び教育方法の自己点検を実施し、各自の裁量によ明を求めることができる。

り改善可能な部分については迅速に対処が図られる

成績評価の通知と併せて、必要な関連情報の提ようにしている。さらに、この一覧表は FD 委員会等で供をするために、学生が事務室において「成績分布回覧資料とされ、教育内容及び教育方法の具体的表」を閲覧できるようにしている。

改善に対する討議の基礎資料として活用されている。

FD 委員会および教務委員会において、成績評

また、集計結果の各一覧表は、法科大学院事務室に価と修了認定のあり方について十分な議論を行っておいて常時閲覧できる状態で保持されており、学生いる結果、成績評価・修了認定は厳格に実施されてを含む学内者は常時その閲覧を請求できる。これにいる。そのため、実際に進級要件を充足せずに留年

より、学生に対するアンケート結果の完全な公表を保する者が発生している。

障するとともに、教員による教育内容の改善を間接的

1 年次 49 名・・・2 年次への進級者 41 名（留年者 6に促進している。

名）（退学者 4 名）＊進級者と退学者のダブルカウント 2 名

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

2 年次 43 名・・・3 年次への進級者 41 名（留年者 1
当専攻では、原則として８割以上の出席が学年末
試験受験の要件となること、必要な単位を取得しても、名）（退学者 1 名）
3 年次 38 名・・・修了者 36 名（留年者 2 名）

GPA が一定の水準に達していない場合には、進級
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向することができないことを明示している。
具体的な成績評価の基準は、次の通りである。優上に対する取組

秀と認められる者は A 評価（80 点以上 90 点未満）と上記の「成績分布表」は、各教員も自由に閲覧可

し、その中でも特に優秀と認められる者は A＋（90 点

能であり、担当者間はもとより、科目間においても、採以上）とする。良好な水準に達していると認められる点分布に関するデータが担当教員間で共有されて者は B 評価（70 点以上 80 点未満）とし、一応の水準いる。今後、ＦＤ委員会における討議の基礎資料としに達していると認められる者は C 評価（60 点以上 70て活用を図るなど、データ共有化の実効性をさらに点未満）とする。そして、上記以外の者は D 評価（60

改善していく予定である。また、当専攻は平成 20 年

点未満（不合格））とする。成績評価は、「D」のみ絶対度で 2 年目の修了生を送りだし、また最初の司法試－ 46 －

験受験・合格を経験した。合格者・不合格者につい

第 9 回 平成 21 年 2 月 5 日（木）て、当専攻受験の際の成績、在学時の成績などを追テーマ：優生学と人権跡調査をすることにより、より効果的な教育プログラム

講師： 白鴎大学大学院法務研究科教授の開発をＦＤ委員会の場で行った。

大石和彦氏

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

ＦＤ活動の一環として、平成 20 年度より、学期ごと

学生からの要望の強い事項（このような事項は、に、教員相互による授業参観を導入した。授業参観

匿名の「意見箱」を経由して同時に伝達されるのが通後、参観者は報告書を提出することとなっており、こ常である）については、教務委員会やＦＤ委員会にれらを基礎資料として、ＦＤ委員会における討議を深おいて、適宜審議され、可能な限り対応措置がとられ

め、教育の内容及び方法に関するさらなる改善に向ている。これにより、各教員の裁量の範囲を越える事けた取組みを行う予定である。

項についても、制度的に教育内容の改善・向上が図られてきている。

Ｆ．新任教員のための研修の取組

平成 20 年度の新任教員は 1 人であったが、その国際経営プロフェッショナル専攻

ための特段の研修は行わなかった。しかしながら、ＦＤ委員会において、新任教員がスムーズに授業の引Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

平 成 20 年 度 は 、 本 専 攻 が 特 定 非 営 利 法 人

き継ぎができるように、意見交換や討議を行ってい

ABEST21 による専門職大学院認証評価を受審したる。

ことから、専攻教員間の重点的な話し合いを通して、Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

専攻の教育目標との整合性にもとづくカリキュラム改
下記はＨ．スタッフ・セミナーを参照。

善内容について自己点検を実施した。これに先立ち、

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

本専攻は、設立２年後の平成１９年４月に完成年度を

ョップ等の開催迎えたのを機に、専攻インフォーマルミーティング（教ＦＤ活動の一環として、外部の学識経験者や同僚
教員を講師としたスタッフ・セミナーを開催している。
このスタッフ・セミナーでは、外国において法曹養成制度に携わっているゲストスピーカーを招き、当該国における法曹養成のための教育内容や教育方法について質の高い情報を学ぶことによって、本学の教育の改善に役立たせることを、その目的の 1 つとしている。

育問題懇談会）においてカリキュラムの大幅改訂を行
い、平成１９年度の教育プログラムから導入している。
上記のように、本専攻では、教員同士の話し合いを通して、教育目標との整合性、並びに将来計画の観点から現状の課題と改善方向を確認し、恒常的に改善活動を実施するＰＤＣＡサイクルを専攻内に包括するシステムを構築している。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

第 7 回 平成 20 年 9 月 30 日（火）めた教育効果の検証と改善

テーマ：テロの克服と人間の尊厳
講師： ドイツ連邦内務省
ハンス・ゲオルグ・マーセン氏
第 8 回 平成 20 年 12 月 10 日（水）テーマ：日独の法曹養成・司法制度改革
講師： ドイツ・チューリンゲン州司法省事務次官

ミハエル・ハウスナー氏

本専攻では、平成１７年の開設以来、全授業の講義最終回後に専攻共通様式による受講生の授業評
価を実施している。本評価票は、匿名で行い、回収についても教員が直接関与せず学生代表が自主回収し、封印された封筒を教務係前に設置された評価
票回収ボックスに提出する方式を取っている。評価
内容については事務的に集計処理される。集計結果－ 47 －

の活用方法として、各学期終了後、教員の成績提出の確認を経て、担当教員に返却され、授業内容の確実施した。
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

認および翌年度に向けた授業改善に役立てている。
教授法の改善のためには、これまで、全教員の授また、専攻長および教育担当が集計結果を参考に翌年度のカリキュラム構成、外国人客員教員の招聘判業を網羅的に授業参観することよりも、ロールモデルとなる質的に高水準の講義を観察することの方が効断の客観的な基準に用いている。

率的であり、学習効果も高いと判断してきた。この判
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

断方針にもとづき、平成 20 年度も海外から招聘した本専攻では、開設以来、ＧＰＡ制度を導入した厳外国人教授による授業について、専攻教員を参観す

格な成績管理を実施している。評価分布にあたってる機会や、今年度から専攻内で導入した国際遠隔授は、相対評価を行い、受講生人数に応じて①コア科

業の授業運営方法について専攻教員が見学する機

目：A～A-（２割）、B+～B-（７割）、C+～C-（１割）、②

会を積極的に設定した。また、新任教員を主たる対

選択科目・基礎科目：履修者が１５名以上の場合、コ象とした、シニア教員によるプロジェクト指導等に関

ア科目と同様に２：７：１の相対評価：履修者が１５名するワークショップを実施し、教授法のノウハウの移

以下の場合、平均が B＋となる分布ポリシーにより、

転と情報共有を図った。

公平性の担保を図っている。また、ＧＰＡは、「最終学Ｆ．新任教員のための研修の取組期に実施し、修了要件となるビジネスプロジェクトの新任教員向けには、新入生に配布しているガイド

開始要件」に設定し、修了に必要となる講義科目単位３７単位について、ＧＰＡ３．０の基準を満たしていることを進級条件としている。上記により、教育型大学院として、科目履修を通した知識や技能形成の質的水準を維持するとともに、教員の成績管理を含めたブックに基づき教育プログラム、授業方法、プロジェク
ト指導等についてガイダンスを行っている。これに加えて、必要に応じて先任教員の授業の見学機会を設けている。さらに、上記Ｅ．に記載したとおり、プロジェ
クト開始にあたり、プロジェクト指導に定評の高いシニ

教授法の向上を促進している。

ア教員によるワークショップを開催し、実施要領のみ
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

ならず、現場の指導におけるノウハウを伝達する機会を設けた。

本専攻は、英語開講を原則とする国際経営大学

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組院であり、国際基準に依拠した科目構成、授業法が
上記Ｄの海外ＦＤ、上記Ｅのロールモデル授業、要求される。一方、所属教員には、実務家教員をはじめ、海外経営大学院における教員経験がない場合もあり、急速にビジネススクールにおける標準的な教授法を育成する必要がある。このため、開設初年度
から、毎年１週間程度の海外ＦＤを実施してきた。テーマ内容の比較参考までにこれまでの研修テーマを挙げると、初年度は、ハワイ大学経営大学院におけ

ワークショップは、全専任教員が受講対象であり、継続的に教授方法の改善に役立てる機会を設けた。また、ワークショップは、討論型による参加者の意見を取り込みながら実施する方式を導入しており、その機会自体が専攻としての教育プログラム内容の再検討と改善に向けた機会としての役割を果たしている。

る「アクション・ラーニング」、２年目は、香港工科大学

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

経営大学院における「討論型授業運営」、３年目は、

ョップ等の開催

カナダ・ウェスタンオンタリオ大学経営大学院における「ケーススタディ授業法」であり、４年目となる平成
20 年度は、タイ・チュラロンコン大学サッシン経営大

上記Ｅに記載した外国人招聘教員によるロールモ
デル授業終了後に、専任教員との意見交換機会を設け、教育方法改善に向けたワークショップとしての学院における「国際経営大学院の教育プログラム」を－ 48 －

役割を果たした。

めた教育効果の検証と改善

数理物質科学研究科学務委員会において検討

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

専攻開設以来、学生の履修計画および、進捗状
況に関しては、一義的にはアドバイザ-制度により対応している。先ず、入学時に新入生向けに暫定指導教員を配置し、入学時に行われるフレッシュマンキャ

を続け、平成２０年度より、学期を分けて授業評価ア
ンケートを実施した。集計結果については、当該授業担当教員に伝え、改善資料として活用を図った。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

ンプ（１泊２日のガイダンス）において、ガイドブックに特に行なっていない。

もとづく履修指導や科目登録の相談を行っている。また、入学学期後半に主指導が正式に確定後は、履修計画の指導と進捗状況の確認に加えて、学生生

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

ＦＤ報告会として「大学教育の国際化推進プログ

活全般における相談にも対応している。また、主指導
教員の指導内容について、学生の異議申し立てがある場合には、教育担当が仲裁委員会を設け、主指導、

ラム報告会」を開催した。
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

学生の双方から意見を聴取し、学生の円滑な課程修特に行なっていない。

了を第一に考えた、奨励策の提示と経過観察を行う制度を設けている。

Ｆ．新任教員のための研修の取組

特に行なっていない。

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

本専攻は、６カ国（平成 20 年度）の多国籍教員か

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組ら構成されることから、教育プログラム運営に対する特に行なっていない。

恒常的な意見交換や意思疎通が不可欠と考えている。そのため、専攻会議の他に、月２回のインフォー
マルミーティング（教育問題懇談会）を設定している。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

ＦＤ報告会として「大学教育の国際化推進プログ

このミーティングにおいて、専攻運営のみならず、日常の講義経験から得た教育経験や学生から寄せられた意見について教員同士の情報交換を行っていラム報告会」を開催した。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組る。こうした日常的な教員同士の教育活動に対する「大学院生と教員の懇談会」を主催し、学生の意

話し合いの機会は、上記のような定型的なＦＤを補完し、実質的な教育活動の改善、質的向上に有益であ見を聴取できる場を設けている。

り本質的に重要な役割を果たしている。
数学専攻
数理物質科学研究科

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

各分野では、新年度の授業担当者を決める際に、Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

数理物質科学研究科学務委員会において検討を続け、各専攻における授業科目の履修方法を再確認し、「数理物質科履修細則」を制定した。また、本履修方法を「大学院便覧」に掲載し、学生の履修指前年度からの引き継ぎ・授業内容などを十分に話し合い、教育効果を高める努力をしている。専攻全体としては、数学系カリキュラム委員を中心に、学類 FD
委員（大学院・数学専攻 FD 委員と共通）および各分
野の責任者と連携しながら、カリキュラムの検討と改導に役立てる方策を工夫した。

善に努めている。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含－ 49 －

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

ョップ等の開催

めた教育効果の検証と改善

年度初めに分野別に会合を持ち、教育・研究指学生による授業評価アンケート調査を研究科単位で毎年実施し、各専攻（数学）の授業の改善に努めている。また、数学専攻では、その授業評価アンケ

導方法改善のための話し合い（ワークショップ）を行っている。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

ート調査結果を大学院生と教員との懇談会、懇親会
日常的に学務委員を中心に取り組んでいる。また、などを通じて話し合い、お互いの意思の疎通をはかり各種の院生と教員の懇談会、懇親会を通じてお互い授業改善に役立てている。

の意思の疎通をはかり、学生の要望・意見等を教育
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

改善につなげる取組みを行っている。

授業の内容、到達目標、達成度、評価などシラバ

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

スを通じて、また授業の初めに学生に周知している。
大学院前期の学生の指導に関しては、正指導教

数学系教員全員でこの問題に取り組んでおり、そのチェク体制を学務委員が中心となって強化している。

員・副指導教員（２人）体制で指導しており、学生と教員とのいろいろな問題等の解決に役立っている（特Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組に他大学からの学生）。数学専攻では、親身な少人
数セミナーによるきめ細かな研究・教育指導体制をと

大学院では、年度初めに各分野で授業・セミナー
担当者が会合を持ち、授業・研究指導の内容、前年ることで、より大きな教育効果をあげる努力を行っている。

度からの引き継ぎなど各分野内の教育・研究内容を十分に話し合っている。また、学類の授業では、同一名の講義および講義と演習のセットの授業について

化学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善は、担当教員全員が担当者連絡会を開催し、授業方便覧の記載内容の充実を図った（研究科共通）法の改善に努めている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

めた教育効果の検証と改善

年度初めに各分野で授業・セミナー担当者が会
アンケート調査を実施（研究科共通）。

合を持ち、授業・研究指導の内容、前年度からの引き継ぎなどの確認を行い、前年度との比較検討、報Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

告などを行っている。

学内調査資料を配布し、単位の実質化・成績評価の厳格化に対する認識の向上を図った。

Ｆ．新任教員のための研修の取組

学系長・専攻長の指導、各分野の責任者からの説明、事務担当者からの事務説明などを行っていＤ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組る。

学生に対するアンケート調査内容について各教員に検討・対応させた。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

各分野でお互いに話し合い、改善に努めている。

Ｆ．新任教員のための研修の取組

問題があれば、全体で取り組む仕組みを作ってい全学での新任教員研修と同じ。

る。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ－ 50 －

学生と教員の懇談会での意見を参考に、集中講義の掲示方法などを改善している。

ドにする教員が多い（教授４名、准教授１名、講師１
名、助教２名）ため、それらの教員が中心となりワーク
ショップ「表面化学サロン」を平成２０年１２月に開催しＪ．その他（ＦＤ活動に対する取組）た。学生２０名以上が参加した。本専攻の教育目標
FD 委員会を立ち上げた。

である融合的教育において効果があったと考えられる。

物質創成先端科学専攻
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

学生との懇談会において、セミナー、授業形式、
物質創成先端科学専攻の学生の履修における最大の特長は、他専攻の科目を制限無く履修することができる点にある。また、理学と工学の融合的など学履修申請に関しての要望を広く聞き、学生の疑問に答えると共に、大学院便覧において履修方法を明快に説明するよう改善した。

際的な教育を行うことが目標である。平成２０年度は、教員及び学生に対して、そのカリキュラムの特長を強電子・物理工学専攻

調した。その検証は今後行う予定である。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

専攻の教育目標に従い、コア科目として、電磁気めた教育効果の検証と改善

学、量子力学、固体物理学を設定している。次年度
現時点では、授業評価アンケートは個々の教員の授業内容における改善のために使用されている。
総合的な検討は今後行う予定である。

から留学生対応としてこれらの科目を通年ではなく学期完結とし、日本語では１学期から、英語では同じ内
容を２学期から開講することとした。

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

成績評価を厳格に行うように進めている。

めた教育効果の検証と改善

アンケート調査を実施（研究科共通）し、授業の改

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向善に努めている。調査結果は担当教員にフィードバ

上に対する取組

研究指導において、学生が理工融合的な分野を幅広く身に付けるためには、指導教員間の共同研究が有効であると考えられる。そこで、専攻内での共同ックされるとともに、教員会議や大学院生との懇談会を通じて話し合われる。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

研究を推進するようにしている。平成２０年度は、理論グループと実験グループの共同研究が開始され、学生にとっての大きな教育効果があった。

単位の実質化および評価の厳格化は教員に周知している。必修の電子・物理工学特別研究ⅠおよびⅡの成績評価の一部に、セミナーの出席など客観的な基準を取り込むことを明確化した。

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

授業参観は行っていないが、授業評価の取組みを始めたところである。その結果とアンケート方式にＤ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

ついて検討を始める予定である。

前期大学院生に副指導教員が付き、セミナーな

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

どを通じて、教育、研究指導を行っている。
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

物質創成先端科学専攻内では「表面」をキーワー－ 51 －

いくつかの専門基礎科目、専門科目は複数教員

による講義が行われていて相互に授業内容評価がＥ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

行われている。授業参観は担当教員に申し出れば自特に行なっていない。

由に行うことができる。非常勤講師による電子・物理
Ｆ．新任教員のための研修の取組

工学特別講義への参観が推奨されている。

特に行なっていない。

Ｆ．新任教員のための研修の取組

専攻長およびペア教官などから職務内容などのＧ．新任教員以外の教員のための研修の取組

特に行なっていない。

説明をおこなっている。新任教員はセミナーなどの司会を通して学生との交流を促している。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

全学レベルの研修会に参加した。

特に行なっていない。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

ョップ等の開催

毎年１２月に実施している大学院生と教員の懇談

本年度は特におこなっていない。

会において学生の意見を聞き、必要性が高い要望事項については、実施するようにしている。

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

大学院生の懇談会を毎年開催し、学生の要望やシステム情報工学研究科

意見をきいて必要に応じて対応している。
社会システム・マネジメント専攻 （社会システム工学
物性・分子工学専攻

専攻、経営・政策科学専攻と共通）

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

学生の基礎学力を充実させるために、専門科目とは別に基礎科目を設け、電磁気学、量子力学、固体物理学等、重点的に教育を行っている。

授業評価を主体にしている FD 委員会とは別に、カリキュラム委員会が「教育目標に対するカリキュラムの検証と改善」について担当している。（社会システ

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

ム工学専攻、経営・政策科学専攻と共通）
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

数理物質科学研究科全体で授業評価アンケート

めた教育効果の検証と改善を実施し、その結果を教員にフィードバックし、教育方法の改善に役立てている。

本専攻の大学院 1 年生全員に、毎学期末に電子メールによる授業評価を行い、評価を得ている。評価
結果は教員会議で公開され、各教員の教育改善に

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

学務委員会からの指示もあり、全Ａ問題については改善すべく努力を行なっている。短期間に全面的な改善は不可能であるが、可能な教員からＢ、Ｃの評役立てている。この電子メールによる授業評価アンケ
ート法は、昨年度から開始したため実績に乏しく、その長所・短所を観察している段階であるので、教育効
果の検証までは至っていない。（社会システム工学専

価もつけるようになっている。

攻、経営・政策科学専攻と共通）
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

新授業評価法に取り組み始めたばかりなので、デ特に行なっていない。
－ 52 －

ータの蓄積中であるため、単位の実質化・成績評価要とされた場合には、適任教員が個別に対応していの厳格化等に対する取り組みは行わなかった。（社る。（社会システム工学専攻、経営・政策科学専攻と会システム工学専攻、経営・政策科学専攻と共通）

共通）

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）上に対する取組

教員の教育・研究資質向上のための良好な環境

学生表彰制度の充実を図った。それにより、学生の維持を図り、向上させることも極めて重要な FD 活の研究意欲の向上のみならず、研究指導教員の指動であるとの意見が出され、その具体的対応方法を

導へのモチベーションを向上させるのに役立った。

発案中である。（社会システム工学専攻、経営・政策（社会システム工学専攻、経営・政策科学専攻と共科学専攻と共通）通）
リスク工学専攻

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組「教員相互の授業参観・授業評価の取組み」はＡ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善行っていない。しかし、本専攻では、幾つかの科目に教育目標とカリキュラム・履修モデルとの対応関係

おいて複数教員による講義を行っており、結果として、に関する説明資料が準備されており、オリエンテーシ

教員相互の授業参観、授業評価になっている。（社ョン時に学生に示されている。また、教育目標とカリキ会システム工学専攻、経営・政策科学専攻と共通）

ュラムとの対応について、継続的にチェックされている。これに加えて、独自の達成度評価システムを導入

Ｆ．新任教員のための研修の取組

し、カリキュラムの強化と授業内容の継続的改善を進本専攻では、該当する新任教員がいなかったた
め、新任教員のための研修は特に行っていない。
（社会システム工学専攻、経営・政策科学専攻と共めてきた。また、学生教員連絡会において示された意見を検討し、カリキュラム・授業内容に反映させている。

通）

最後の項目で改めて述べる達成度評価委員会からのフィードバックが、カリキュラム検証に役立っていＧ．新任教員以外の教員のための研修の取組

特に取り組んでいない。（社会システム工学専攻、
経営・政策科学専攻と共通）る。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

めた教育効果の検証と改善

専攻ＦＤ委員会が中心となり、すべての科目につョップ等の開催

一昨年、昨年度と FD に関する講演会を企画し実施したので、今年度は開催していない。（社会システ

いて授業アンケートを行い、その結果は、教員会議等で検討するとともに、教員間で情報共有している。
これに加えて、授業モニタリングによって、授業内容

ム工学専攻、経営・政策科学専攻と共通）＊ ただし、経営・政策科学専攻では、学外の有識者からなるアドバイザリーボードが組織され、教育に対する改善要望を授業中に逐次学生側から提出し、教員がそれに応える制度を実施している。
また、達成度評価委員会による学生の教育効果研究に関わる評価を受けている。

の検証とフィードバックが毎年 2 回行われる。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

大学院生ガイダンスや学生懇談会を開催し学生
単位の実質化のために、達成度評価システムをの要望を収集して教員会議で報告される。必要に応じて、その対応が議論されている。何らかの対応が必導入し、学生に周知してきた。この制度の裏付けとし－ 53 －

て、従来より、共通認識として厳格な成績評価を行う
ことを教員会議等で周知してきたが、特記できることとして、必修科目のリスク工学前期特別研究Ⅰ，Ⅱの研究会開催がこれに相当する。
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

成績評価に、外部研究発表の有無を考慮することを
毎年 1 回、大学院ＧＰプログラムによるシンポジウ

取り決めている。
専攻演習等の必修科目でも、委員会開催によっムあるいは研究会を開催し、そこでは、国内あるいは海外ＦＤ派遣の報告会を行っている。また、外部講師て、厳格な成績評価を行ってきた。
また、厳格な成績評価状況の検証は達成度評価

による特別講演によって今後の教育制度の方向性が示され、パネルディスカッションにより社会から学生に委員会によっている。

期待される能力と知識についての討論が行われていＤ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組る。このようにして、教員の教育内容・教育方法の改善のための情報提供がなされている。

平成 19 年度からはじまった大学院ＧＰプログラム

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

における達成度評価システムは、様々な意味で授業
Ｂの項目で挙げた授業モニタリングによって、授方法改善に役立ってきた。後に述べる授業参観や海外ＦＤ研修、研究会以外にも、カリキュラム委員会、大学院ＧＰ実施委員会で検討された多くの改善事項

業内容に対する改善要望を逐次学生側から提出し、教員がそれに応える制度を実施している。
また、学生教員連絡会において示された意見をが教員会議で議論されている。さらに、達成度評価
委員会からの情報フィードバックは、教育方法改善の検討し、カリキュラム・授業内容に反映させている。
また、学生の履修状況のチェックは、標準的履修ための貴重な情報源となっている。

モデル以外の科目を取得する場合については、指Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

導教員の了承を得るシステムをとっており、さらに年 2

平成 20、21 年の 2 年間にわたり、すべての講義科目について、それぞれ数名の教員が授業参観を行い、その結果について意見を述べている。授業実施

回の達成度評価委員会で履修状況の検証が行われる。
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

教員は、これらのコメントについて回答し、全体がＦＤ
上記諸項目全体について、平成 19～21 年度に実委員会によってまとめられて、教員間の共有情報とされている。この取り組みは、広い意味での授業評価である。なお、平成 20 年度は 1，3 学期の講義科目を対象としたが、21 年度は 2 学期の講義科目について

施中の大学院 GP「達成度評価システムによる大学院
教育実質化」が関係している。達成度評価がどのように実施されるかは、学生オリエンテーション時に提示され、学生の履修状況は、学修エビデンスと学生ポ実施する予定である。

ートフォリオ収集により検証される。学生は達成度自Ｆ．新任教員のための研修の取組

己評価書を記入し達成度評価委員会に臨む。この専攻教員が比較的少数であるため、専攻独自の委員会で履修状況が検証され、履修における問題

新任教員研修会は、その年度内に着任した新任教点とその解決方法などが話合われる。これらの結果

員がいる場合に限って年度末に行われている。

は、大学院ＧＰ委員会を通じて、教員会議と教員各
自にフィードバックされるので、上記項目の A, B, C,

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

D, I が、この達成度評価の仕組みによってカバーさ専攻独自の制度としては、毎年数名の教員が国れている。

内あるいは海外ＦＤ研修を行っていることと、次の項目で述べる大学院ＧＰプログラムによるシンポジウム、

ＦＤ活動等に関する内部・外部資料は、グループ
ウェアによって教員間で共有されている。また、専攻－ 54 －

web ページに公開情報を掲載している。

・ 授業ごとの統計処理結果を、教員会議資料に含プレＦＤ活動としてシラバス作成と 1 時間の模擬講義を後期課程学生 2 名について実施した。

め、相互共有することとした。
・ 以上はすべて、情報科学類と共通で実施した。
・ 高度 IT コースにおいては、入学時から 1 年ごとにコンピュータサイエンス専攻

スキル診断(情報技術スキル、コンピテンシスキル、
パーソナルスキル、性格診断、EQ 診断)を実施してＡ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

おり、教育効果の定量的測定と評価を行っている。
すべての授業科目のシラバスを作成し、印刷冊子版を全学類生および担当教員に配布すると共に、Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

Web にて公開した。授業の対象者、担当教員、実施・ 学位審査手順や学位授与の審査基準等は文書

学期、単位数等の情報に加えて、授業概要、学習・化し、専攻担当教員に web 上で公開されており、統教育目標、各週の予定内容、教材、参考書籍、成績

一的基準に基づく学位授与・修了認定が既になさ

評価法、教員への連絡法、オフィスアワー等を記載し

れている。

ている。

・学習・教育目標のシラバスへの記載と公開、それに

高度 IT 人材育成のための実践的ソフトウェア開照らし合わせた厳格な成績評価、成績評価結果の発専修プログラム(以下、高度 IT コースと略す)におい

集計、統計情報の公開などを行っている。

ては、カリキュラムおよび授業科目内容の改善のため、・これらの取組みの結果、ＣＳ専攻におけるＡ比率は

授業担当教員と経団連支援企業の方々と履修学生約６割となり、成績評価が厳格に行われる環境・体により定期的に授業計画検討会を実施している。そ制が整ってきている。

れにより開講学期の変更、科目内容の重複や漏れの除去が行われた。

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

・ システム情報工学研究科 FD 委員会が開催した教育方法改善のための講演会開催に協力すると共・ すべての授業科目、実験・演習科目について、に、同会への参加を促した。

受講生による授業評価アンケートを実施した。アン

・ 項目 B で述べたように、特に必要と思われる場合

ケートは、定型質問と学生が自由に要望や意見をは、FD 委員会から授業改善が必要である旨の指記述できる欄から構成され、授業・教員・学生自身

摘とそれに対する対応策の回答を求めることとしについての事柄を包括的かつ詳細に情報収集できた。

るように設計されている。自由記述文は担当教員が・ 高度 IT コースにおいては、前述の授業計画検討

直接、目を通して、授業改善に役立てている。マー会で担当教員による自己評価と学生による授業改

クシート・データは FD 委員会にて統計処理を行い、善要望を公にし、授業の進め方について企業人の結果を各授業担当教員に配布し、他の授業科目の助言を受けながら改善の取り組みを実施している。

評価値との関係を参考にしながら授業改善を行え

また企業講師向けに、講義の実施方法の他に授業るよう工夫している。

設計や授業評価も含めた教育デザインに関する講・ 平成 20 年度からは新たな試みとして、上記の統習会を実施している。

計処理結果を FD 委員会にて検討し、改善勧告がＥ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

必要と認められる授業については、同委員会から該当授業担当者に直接、改善が必要な旨を連絡し、大きな改善が必要と思われる場合は、改善案の回答を求めた。

・ 教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上のために、今年度から、授業参観制度を開始した。すべての授業科目は、原則として、教員－ 55 －

相互間で授業参観可能であることを教員会議で申施し、学生の要望・意見の吸い上げと改善のためのし合わせた。

取組みを実施している。

・ 授業参観が有意義なものとなることを推進するた・ 高度 IT コースでは、項目 A の授業計画検討会にめ、FD 委員会から参観を推奨する授業のリストを、学生が企画から参画しており、学生が作成した授授業担当教員に対して公開した。このリスト作成に業改善要望書(約 40 ページの報告書)をもとに改善当たっては、前述の授業評価アンケートの統計処を実施している。

理結果を参考とした。

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

・ 授業参観を行った教員は、参観した感想・コメント
先導的 IT コースにおいては、他大学(九大、産業を FD 委員会が用意した Web ページに書き込み、教育方法の改善策を教員間で共有できるようにし

技術大学院大学など)における FD の取り組みについて情報交換を実施し、また FD に関するノウハウを得た。
・ 以上のやり方はすべて、情報科学類と共通で実るため FD 講習会(実践的ソフトウェア教育コンソーシ
アム主催)に参加している。

施した。
Ｆ．新任教員のための研修の取組

知能機能システム専攻

・ 全学レベルの研修会により行った。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

・ 項目 D で述べた講習会は、初めて大学で教鞭を・ 専攻カリキュラム委員会において、常時カリキュラ

とる企業講師を主な対象として実施した。

ムの改善を検討している。
Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

・ 平成２０年度より専攻ＰＤＣＡ委員会を新設し、学

項目 H で述べる FD に関する講演会参加がこれに該当する。

類におけるＪＡＢＥＥ認定のノウハウを生かし、教育
方法と教育環境の改善を継続的に行うシステムを

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催確立している。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

・ システム情報工学研究科 FD 委員会が開催した

めた教育効果の検証と改善

各学期に開講している授業科目ごとに学生による教育方法改善のための講演会開催に協力すると共に、同会への参加を促した。

授業評価アンケートを実施している。その結果を専攻

・ 項目 A の授業計画検討会は、教育方法の改善の教員全員が閲覧できるようにし、教員相互に授業評ための講習会でもある。履修学生は授業を横断的価を行うことを可能にしている。

に見ており、企業人からの改善提案も受け入れ改Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

善を実施している。
成績の点数の基準を定めており、これにしたがっＩ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組て成績評価を厳密に行うようにしている。

・ 履修指導に関しては、指導教員が学生の履修状
況をオンラインで随時確認できる学務システムを利Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組用している。
各大学院生に２名の副指導教員がつく、複数指・ 日常的研究指導・セミナー・学会発表等を通して、技術の修得度や研究の完成度を確認し、さらに高導教員制を取り入れている。セミナーにおける学生の発表を通じて、教員相互に研究指導方法の評価がめる指導の体制が確立している。
・ 定期的に学生と教員の懇談会を専攻レベルで実行われ、研究指導方法の改善に貢献している。

－ 56 －

として、「チュートリアル・スタディ」形式を導入した．

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

・ 教員相互の授業参観を自由に行うことを認めてこれは，３名ないし４名の少数の大学院生に対し，医・工・文の分野からなる同数の教員がチュートリア

いる。
・ 専攻教員が持ち回りで公開授業を行う「iit カフェ」
を定期的に開催し、教員相互に聴講することを推ル方式にてケーススタディをうものである．各チュー
トリアルには世話人を設定し，発表担当の学生に対しメンターとして事前の討論を行っている．チュート

奨している。

リアル学習では，これらの課題について討議を行い，Ｆ．新任教員のための研修の取組

これらを調査資料とともにまとめ，成果報告会にてさ工学システム学類と合同で新任教員のための研修会を毎年開催している。

らなる発表・討議を行っている。これは、博士後期課程学生のプレＦＤであるとともに、担当教員の教育法改善に資するものである。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

・ プロジェクト実習を中心としたコースワークを整備
工学システム学類と合同で、ＦＤ懇談会を定期的に開催し、ＦＤに関する最新の情報を共有するとともに、講義の教授法などをブラッシュアップする機会を設けている。

することによって、高度専門技術者を養成しようとする取り組みが文部科学省の「特色ある大学教育支援プログラム」に「プロジェクト実習による高度専門技術者養成」として採択された。この取り組みでは

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

講義と実習とを連携させるようにカリキュラムを調整

ョップ等の開催したことにより、講義で学んだ理論を実習において大学院生連絡会を毎学期開催し、教育方法に関する学生の自由意見を吸収している。その結果は専
攻教員会議で報告され、教育方法改善に貢献していすぐに応用することができるようにした。また、実習では最先端の技術を実習することができる設備を整備した。これによって、修了後即戦力となる学生を育成することに貢献している。このコースワークでる。

は、授業と実習における教育方法の検討が継続的
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組に行われている。

・ 学生が履修申請を行うときに、履修すべき講義科
目を指導教員と相談して決定することにしている。
そのために学期ごとに履修計画書を作成させ、指構造エネルギー工学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

導教員の承認を得た後、計画書を提出させている。
カリキュラムは「構造・防災・信頼性工学」分野，

そして学期が終了するとその計画書を指導教員に戻し、指導教員は指導学生の履修状況を TWINS「固体力学・材料力学」分野，「流体・環境工学」分野，
及び「熱流体・エネルギー工学」分野の 4 つの分野よから確認させている。
・ 大学院生連絡会を毎学期開催し、教育方法に関する学生の自由意見を吸収している。その結果は専攻教員会議で報告され、教育方法改善に貢献しり構成され，体系化されている。専攻の教育理念を共有し，系統的な講義体系を実現するために，カリキュ
ラム委員会の主導のもと検討会を開催し，次年度のカリキュラムに反映させている。FD 委員会により学期ている。

ごとに授業アンケートを実施し，学生からの意見をフＪ．その他（ＦＤ活動に対する取組）ィードバックしながら，個々の授業内容を改善する仕・ 平成 19 年度に、グローバルＣＯＥプログラム「サイ組みを整えている。併せて，FD 委員会主導のもと，バニクス」が採択され，博士課程後期の科目の実質年度末には，担当した授業科目について各教員にテ化及び充実に努めている．特に，新たな教育形式

ィーチング・ポートフォリオの作成を義務付けており，－ 57 －

授業内容の改善に努めてもらうようにしている。

Ｆ．新任教員のための研修の取組

専攻独自では特に取り行っていない。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

FD 委員会の主導のもと，学期ごとに学生による授業アンケートを実施し，これらの結果を各教員にフィードバックし，授業内容の改善に活かす仕組みを整えている。また，年度末には授業アンケートの結果を専攻独自では特に取り行っていないが，全学ある
いは研究科単位で開催される FD 関連の事業に対して常に情報を教員にメール等で周知し，これらの事業に対する積極的な参加を促している。

点数化して集計し，各教員の教育業績評価を行う際のデータのひとつとしている。また，ティーチング・ポ
ートフォリオの作成に際しては，前年度の学生アンケ

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

専攻独自では特に取り行っていないが，研究科ートの結果に基づいてどのような授業改善を行った

FD 委員会主催のシンポジウム等にはその情報を全かを記述するよう求めている。

教員にメール等で周知し，積極的な参加を促してい

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組る。
コア科目と位置づけられている主として基礎的な科目においては，試験による厳格な評価を行うことを

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

前述した学生に対する授業アンケートによって，こ原則としている。また，必修科目である特別演習，特別研究においては，セミナーへの出席，口頭発表，れらの情報を吸い上げる仕組みを整えている。

質疑応答の状況に基づく評価点と指導教員の評価点に同一の重み付けをして評価している。なお，授業の成績評価については基本的には各教員の裁量

生命環境科学研究科（研究科として各専攻をまとめて記載する）に任せている。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向前期課程

上に対する取組

学期ごとに授業アンケートを実施し，各教員にこ○生物資源科学専攻

れらの結果をフィードバックすることで，授業改善のイ

生物資源科学専攻運営委員会においてカリキュ

ンセンティブが強く働くような仕組みを整えている。まラム構成について検討しているが、経常的な教育改た，年度末にはティーチング・ポートフォリオの作成を善への取り組みは遅れている。

義務付けている。これらの結果は，講義担当コマ数，○生物科学専攻

指導学生数，学位授与数，その他の教育活動への生物科学専攻の主たる教育目標は、多様性生物貢献などと併せて点数化して評価し，研究科の教育貢献賞の候補者推薦の基礎データとして利用している。なお，このデータは専攻の全教員に公開し，各自

科学、細胞生物科学、分子生物科学の３領域において独創的な研究の遂行に必要な研究能力と豊かな学識をもつ研究者及び高度職業人の養成であり、この授業改善に利用できるようにしている。

の目標に従っての履修指導に努めている。具体的にＥ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

は、「先端生物科学セミナー」（１年次必修）、｢多様授業参観による教員評価は実施していない。しか性・細胞・分子生物科学各概論 I｣（１年次必修）およし，予め担当教員連絡をとれば授業参観を行えるこび種々の共通科目等を軸として、３領域の基本的なとになっており，授業改善に利用されている。

知識と理解、調査と実験技術及び情報処理技術の－ 58 －

習得が達成できるよう指導している。さらに、「各分野

６．人文地理学・地誌学分野が協力して，講義内容の特論または特講」（必修）、「各分野の研究法 A・B」

や開講科目，担当教員に関して調整を行っており，（必修）、「各分野のセミナーA・B」(必修)の履修により、学生に対して効果的な教育プログラムを提供できる専門分野に関する高度な知識と理解力及びプレゼン

ように，定期的に点検した。（学類・大学院）

テーション、コミュニケーション能力の習得へと導いて○構造生物科学専攻いる。これらの履修指導により、基本的な知識を身に構造生物科学専攻では、生物多様性の理解をつけさせるとともに、後期課程に進学してより専門性の高い高度職業人、研究者となり得る人材の育成を目指している。なお、教育目標をはじめとする専攻の研究、教育指導等は、生物系３専攻合同の専攻教員会議を実施し、博士前期課程、博士後期課程の特徴に配慮しつつ、一貫性のある教育方針を掲げて実行している。このことは、構造生物科学専攻、情報生物科学専攻の教員は、全員が生物科学専攻の担当教員となっていることから実現しているものであり、合同での研修などの実施に有効かつ効率的であり、FD

目指し、世界をリードする独創的な研究を行う研究者
及び高度職業人の養成を教育目標としており、これに従って教育指導を行っている。基本的には教員個人の指導に委ねているが、学生一人に２名以上の副指導教員を配置するなど、複数教員による教育指導体制による、きめ細かな指導を行っている。なお、教育目標をはじめとする専攻の研究、教育指導を含む
すべての活動等は、生物系３専攻合同の専攻教員会議を実施し、博士前期課程、博士後期課程の特徴に配慮しつつ、一貫性のある教育方針を掲げて実行

活動について相乗効果を上げている。

している。このことは、構造生物科学専攻、情報生物○環境科学専攻

科学専攻の教員は、全員が生物科学専攻の担当教

大学院生・教員に対するカリキュラムを中心とする員となっていることから実現しているものであり、合同

アンケート調査の結果を平成 20 年度にとりまとめた。

での研修などの実施に有効かつ効率的であり、FD大学院生からは多様な授業の関連づけの向上の要

活動について相乗効果を上げている。

望がなされたが、実習に対する評価は高い。教員か○情報生物科学専攻

らは科目の関連づけに配慮している意見がある一方
情報生物科学専攻では、生命活動の基本原理

で、カリキュラム見直しの必要性が言及されている。

や生命現象の本質を解明する科学的能力を有する
後期課程

人材の育成と、先端科学技術の開発、研究成果の国○ 地球環境科学専攻

際社会への還元などにおいて、高度な専門性をもっ

１．地球学類では数学、物理学、化学の基礎的知識を教授するために、地球学類で独自に地球基礎数
学、地球基礎物理学、地球基礎化学の講義を開設

社会をリードする先導的生命科学者を育成することを目標としており、これに従って教育指導を行っている。
指導教員によるきめ細かな指導に加え、学生一人にした。（学類と共通）
２．地球環境学の講義のために、地球環境学の教科
書を関係者全員で執筆し発行した。（学類と共通）
３．授業アンケート評価を考慮して、地球進化の教員

対して２名以上の副指導教員（所属専攻にこだわらず専門性と学生の興味を重視した人選による）を配置するなど、複数教員による教育指導体制を構築して、幅の広い分野をカバーする指導を行っていと合同でカリキュラムを改善した。（学類と共通）
４．カリキュラム委員会を設置し、分野横断的な議論る。なお、教育目標をはじめとする専攻の研究、教育
指導等は、生物系３専攻合同の専攻教員会議を実を行った。（学類・大学院）
５．分野会議の場で，カリキュラムの改訂・シラバスの充実について検討した。（学類・大学院）て的確に対処できる創造的能力豊かな人材や国際施し、博士前期課程、博士後期課程の特徴に配慮しつつ、一貫性のある教育方針を掲げて実行している。
このことは、構造生物科学専攻、情報生物科学専攻－ 59 －

の教員は、全員が生物科学専攻の担当教員となって○持続環境学専攻

いることから実現しているものであり、合同での研修などの実施に有効かつ効率的であり、FD 活動について相乗効果を上げている。

後期課程設立後 2 年目に当たるため、当専攻の教育目標である学際深化と環境学の体系化に沿ったカ
リキュラム内容のあるべき姿を再検討し、次年度に向○国際地縁技術開発科学専攻

けた新たな授業形態を提案し、その実行に努力し当専攻は博士後期課程のため、博士論文の執筆た。

を指導することを教育の第一の目標としている。論文
指導は学生によってその内容が大きく異なるため、一貫制「カリキュラム」という括りでは検証することができないと考える。後期課程の学生については、一人一人の○生命共存科学専攻

学生について、複数の教員によって構成される「アド専攻のＦＤ委員会にて，議論を行っている．

バイザリーコミッティー」を組織し、論文指導、受講す

学部の講義と大学院の講義の目標，方法を明確る授業の選択、研究の進め方等について、「オーダに分ける必要があるとの観点で，学部，大学院の講ーメイド」で指導を行うとともに、教育効果の検証・改義科目の見直しを検討している．

善等を行っている。

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含○生物機能科学専攻

めた教育効果の検証と改善

前期課程

教員個人に改善を依頼している。
後期課程では、各研究分野（研究室）の研究遂行○生物資源科学専攻

能力の養成が主目的である。具体的には実験手法
本専攻の 1 年次生対象の共通科目である生物資の習得と実験結果の考察、これに基づいた研究の進め方、研究結果をまとめた英語論文の執筆能力を養成することである。後期専攻のカリキュラムは、研究分
野（研究室）毎に開設している講究Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ（各１単位）、計３単位のみが必修であり、講究の授業内容は大学院生が行なっている研究に関する発表や討論、

源科学研究法では授業評価を実施し、概ね高評価を得たが、今後は全体の科目についてアンケート等を実施する必要がある。また、授業改善につながる取り組みも必要である。
○生物科学専攻

論文執筆指導などである。

専攻全体としては実施していないが、各教員個々

日本の殆どの理系では現在、学位の授与要件が審査制度のある学術誌に研究論文が掲載されることとなっており、したがって、授業が少ない後期専攻のカリキュラムの検証・改善は、FD 活動としてあまり大きな意味を持たないと考えられる。

に授業アンケートを実施しており、その結果に基づき、個々の科目については担当教員が、専攻の共通科
目については専攻長およびカリキュラム委員が、それぞれ対応、改善に努めている。また、専攻共通科目となっている全連携大学院教員担当の授業「生物科学オムニバス特講」においてもアンケートを実施し、そ○生命産業科学専攻
生命産業科学専攻運営委員会において、本専攻
主軸理念である高度専門職業人育成のためのカリキの結果を次回の授業に反映させている。
○環境科学専攻

ュラム構成に関し、経常的に編成および、社会的必要性に応じて著名な講師を招聘し、対応している。

上記のカリキュラムを中心とするアンケートをふまえ、環境科学専攻において平成 20 年度より導入された英語科目に関するアンケート調査も実施し報告書
にとりまとめた。日本人大学院生や英語教育を全く受－ 60 －

けていない中国北部からの留学生を考慮して、多様○情報生物科学専攻

なバイリンガル手法で実施されたことが示された。それに対して、大学院生からは授業密度低下、教員からは負担の増加などが指摘された。

専攻全体としては実施していないが、各教員個々に授業アンケートを実施している。その結果に基づき、教員個人、専攻長、カリキュラム委員が、指後期課程摘事項に応じてそれぞれ対応し、改善に努めている。（構造生物科学専攻と共通）○地球環境科学専攻
１．地球環境学 I,II,III を対象に毎時間、学生による授○国際地縁技術開発科学専攻
上記「アドバイザリーコミッティー」にて、授業の教業評価アンケートを行い、毎学期にその集計結果

育効果の検証と改善を行っている。

をまとめて冊子にして公開した。（学類と共通）
２．より適切で建設的な授業評価アンケート調査を行○生物機能科学専攻

うため，教員組織と学生組織とで検討を行った。
後期専攻としてはアンケートは実施していない（学類と共通）３．前年まで、一年の共通講義で行っていた授業評
価アンケートを、２年生の共通講義に拡張した。また、授業評価アンケートはこれまで学生の任意グルが、研究や学生生活に関する悩みや相談のきっかけとなるアンケートを今後計画したい。
○生命産業科学専攻

ープが自主的に行い教員側に報告するという形式で実施してきたが、アンケートの有効性や結果の解釈において、教員側とギャップがあることが問題点

特に後期課程では、各先生の授業の中に学生からの意見、評価を論議する機会を設け、授業に反映させている。

として認識された。学生グループとの協議の結果、
今後は、実施内容や結果の解釈などにおいて、学○持続環境学専攻
特段のアンケート調査は行っていないが、日本人類運営委員会と学生グループが、議論しながら進めることとした。（学類と共通）

学生と外国人留学生が共学する科目において実施

４．その他

している日本語・英語講義に関し、今後アンケート調

クラス連絡会（年 2 回，学類）の実施

査を行う計画である。

学生との懇談会（年 2 回，大学院）の実施

一貫制

クラスセミナーの実施（学類）○生命共存科学専攻

オリエンテーションの実施（学類）

概論科目などの実施に際して，学生に対するアン

学類運営委員と授業改善委員会との定期的な対話

ケートを企画している．

（学類）
基礎科目に関する詳細な授業アンケートの実施とＣ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

その後の授業改善に向けた教員側からのレスポン
前期課程

ス（学類）

○生物科学専攻○構造生物科学専攻専攻の教員会議において、成績評価の実質化

専攻全体としては実施していないが、各教員個々に授業アンケートを実施しており、その結果に基づき、教員個人あるいは専攻長およびカリキュラム委員が、それぞれ対応、改善に努めている。 （情報生物科学専攻と共通）について恒常的に議論されており、｢多様性・細胞・分子生物科学各概論 I｣（１年次必修）などにおいては、課題レポートの評価点と授業への出席率を統合した厳格な成績評価が実施されている。また、修士論文審査については、公開の予備審査－ 61 －

会を実施、研究内容やプレゼンテーションを点数

について恒常的に議論しており、教員と学生の双化して評価するなど、客観化を図っている。

方に対して周知徹底を図っている。また、博士論文審査については、完全公開で予備審査会を実施し、○生物資源科学専攻

10 名の博士論文予備審査委員によって合否を判
各研究室に分属している状況での実質化、成績評価の厳密化には、後期専攻でのアドバイザリー制
度のような第 3 者評価が求められるので検討していきたい。

定するなど、博士論文審査の客観化を徹底している。20 年度から「早期修了プログラム」に参画し、本年４月に１名の修了者を輩出した。同プログラムについては、論文指導と審査体制、基準、実施状況○環境科学専攻について外部評価委員会の評価を受け、指摘点が1977 年設置の環境科学研究科を前身とする環境科学専攻では当初より実質化が図られているが、具体的な状況を把握するために、ツインズで遡れる平あれば適宜改善する体制を構築している。 （情報生物科学専攻と共通）○情報生物科学専攻

成 12 年度からの科目名とその受講生数を表としてとりまとめた。また、成績評価については 20 年度のアン
ケートにおいて課題の分量と評価手法について教員に尋ね、レポート主体であるが、筆記試験、プレゼン
テーション、出席など多様化を図っていることが示された。

専攻の教員会議において、成績評価の実質化について恒常的に議論しており、教員と学生の双方に対して周知徹底を図っている。また、博士論文審査については、完全公開で予備審査会を実施し、10 名の博士論文予備審査委員によって合否を判定するなど、博士論文審査の客観化を徹底している。20 年度から参画している。「早期修了プログラム」について

後期課程

は、論文指導と審査体制、基準、実施状況について○地球環境科学専攻

外部評価委員会の評価を受け、指摘点があれば適１．卒業研究の成績評価を厳格化するために、専門分野の全教員が互いに成績評価を検討し合って最宜改善する体制を構築している。（構造生物科学専攻と共通）

終的な評価を決定した。（学類と共通）
２．関係する教員が集まる分野会議を開催して、単位○国際地縁技術開発科学専攻の実質化を相互に確認しあった。（学類と共通）

博士後期課程においては、学術雑誌に論文を投

３．成績評価の決定に際し，担当者だけで決めず，稿して査読されることによって実質的な評価が行わ分野会議で検討・承認の上で決定した。（学類と共れるので、単位の実質化、成績評価の厳格化という通）

考え方はなじまないと考える。

４．その他○生物機能科学専攻

ＴＡの活用などを通じて出欠の厳密な管理，試験
後期専攻にはなじまない項目である。

（含むレポート）実施の厳格化を実現している（学○生命産業科学専攻

類・大学院）。
レポートの添削・返却の実施によるフィードバック（学類・大学院）

実務型高度専門職業人としての人材を育成する
ために、概論演習授業科目に実地見学連携プロジェ

シラバスを活用した成績評価基準の明示と評価のクトへの参画を導入している。

厳格化（学類・大学院）
企業等と連携し、実務の概論、見学等の導入を積○構造生物科学専攻

極的に実施し、学生の意見、考え方等をレポートで専攻の教員会議において、成績評価の実質化

提出させている。

－ 62 －

○持続環境学専攻

交換を行い，一部の実験の講義内容を更新した。

当専攻においては、博士論文作成の各進行段階
において、研究指導委員会と演習評価委員会を併設することにより、成績評価の厳格化を継続して実行（学類と共通）３．ゼミの中で，プレゼンテーションの方法論について議論を行うことで，より効率的な授業方法の向上に努めた。（学類と共通）している。

４．地球環境学の講義の一部について，1 回の授業
一貫制

を複数の教員で担当させることで，他の教員の講義○生命共存科学専攻に触れる機会を設けた。（学類と共通）
５．分野会議のほか，分野間の教員が積極的に連絡講義にあたって，学生に単位取得条件を明示．

を取り合うことによって，教育能力の向上に日々努
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組めた。（学類・大学院）
６．e-learning への取り組みを開始した。（学類・大学

前期課程

院）

○生物科学専攻○構造生物科学専攻

Ａで示した「先端生物科学セミナー」は、教員の研「先端生物科学セミナー」（博士前期課程生物科

究の一端を紹介し、研究の背景と方向性などを公開

学専攻必修科目）は、教員の研究の一端を紹介し、する授業であり、このことによって、学生に研究の面

研究の背景と方向性などを公開する授業であり、毎白さ、重要性に触れる機会を提供している。また、こ回、教員の参加が求められている。これによって、教の科目は、毎回、専攻教員の参加が求められており、員間に相互刺激が生じることにより、指導能力やプレ学生に対する指導だけでなく教員間に相互刺激を与ゼンテーションの向上が図られており、学生に対するえ、指導能力やプレゼンテーションの向上に役立た

教育指導にも反映させている。（情報生物科学専攻、生せている。（構造生物科学専攻、情報生物科学専攻と共通）

物科学専攻と共通）○情報生物科学専攻○環境科学専攻「先端生物科学セミナー」（博士前期課程生物科

英語科目を導入しそれらに対する学生および教員の評価をアンケート調査した。スライドおよび説明でのバイリンガル化による内容の希薄化に対して、日
本語と英語を個別におこなう方式が望ましいが、授業時間が倍増するためティーチング・フェロー(TF)の活学専攻必修科目）は、教員の研究の一端を紹介し、研究の背景と方向性などを公開する授業であり、毎回、教員の参加が求められている。これによって、教員間に相互刺激が生じることにより、指導能力やプレゼンテーションの向上が図られており、学生に対する教育指導にも反映させている。（構造生物科学専攻、生用が検討されている。

物科学専攻と共通）

後期課程○生物圏資源科学専攻○地球環境科学専攻
准教授を研究指導担当教員に認定。
１．パワーポイントを用いた授業では、重要な図につアドバイサリーコミティーの実質化。

いては配布資料として印刷した。毎週、講義内容に関するレポートを学生に課して、採点の後返却した。

○生物機能科学専攻
学生が入学した４月に、研究指導教員を含む数（学類・大学院）
２．分野内で各教員の講義内容について確認・意見人から成るアドバイザリー・コミティーを設置し、研究－ 63 －

指導に限らず学生生活等についてもアドバイスがで通）

きる集団指導体制としており、年限内に学位が取得

２．一部の講義，野外実験について複数の教員で担できるようにしている。

当し，意見交換を行った。（学類と共通）
３．分野全体のゼミを実施し，教員・大学院生間だけ○生命産業科学専攻

でなく，教員間の議論を通じて相互の評価に取り組
自治体、企業等との調査･共同研究を積極的に推進し、実務研究能力を高めている。

んだ。（大学院）
４．複数教員による演習・実験・野外実験の実施を通○持続環境学専攻

じて，相互の評価に取り組んだ。（学類）

フォーラム、演習、実践実習の効果的な科目の在５．人文地理学・地誌学・空間情報科学の 3 分野による合同ゼミを実施し，教員・大学院生間だけでなく，り方について改善策を検討中。

教員間の議論を通じて相互の評価に取り組んだ。
一貫制（大学院・学類）○生命共存科学専攻

６．人文地理談話会等の研究会における教員の研究紹介を通じて相互研鑽を試みた。（学類・大学院）

ＦＤ委員会で検討中。

○構造生物科学専攻

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組「先端生物科学セミナー」は、Ｄで示した通り専攻

前期課程

教員参加型の授業となっていることから、教員相互間○生物科学専攻の授業参観の場となっており、当日の発表者となる教「先端生物科学セミナー」は、Ｄで示した通り専攻

員のプレゼンテーション方法などについて、複数教教員参加型の授業となっていることから、教員相互間

員が評価し、改善を求めるなどしている。（情報生物科の授業参観ともなっており、当日の発表者となる教員

学専攻、生物科学専攻と共通）のプレゼンテーション方法などについて、複数教員○情報生物科学専攻

が評価し、改善を求めるなどしている。（構造生物科学「先端生物科学セミナー」は、Ｄで示した通り専攻

専攻、情報生物科学専攻と共通）

教員参加型の授業となっていることから、教員相互間○生物資源科学専攻の授業参観の場となっており、当日の発表者となる教共通的な科目については実施しているが、結果のフィードバックを組織的に行うには至っていない。

員のプレゼンテーション方法などについて、複数教員が評価し、改善を求めるなどしている。（構造生物科学専攻、生物科学専攻と共通）○環境科学専攻
教員相互の授業参観は行っていないが、TWINS○生命産業科学専攻

データにもとづいて作成した担当科目の受講学生数を示す表は授業評価の指針の一つとなると考えられ

組織的には実施していない。
○持続環境学専攻

る。
組織的な取り組みは行っていない。
後期課程
一貫制○地球環境科学専攻○生命共存科学専攻
１．専門分野で全教員が集まる分野ゼミを開催し、学各分野で検討。

生による研究発表の内容に対して互いに議論しあうことで、教員相互の意見調整を行った。（学類と共Ｆ．新任教員のための研修の取組－ 64 －

○生物機能科学専攻

前期課程

全学研修に出席させている。その他は専攻とし○生物科学専攻
それぞれメンター教授を配置して指導を行っていての対応や研究グループによる指導・助言を行なっている。

る。（構造生物科学専攻、情報生物科学専攻と共通）○持続環境学専攻○生物資源科学専攻

テニュアー・トラック制度のかかっている助教に対組織的には実施していない。

してはアドバイザリーコミティーを設立し、学生指導、○環境科学専攻

競争的資金の獲得等について指導、助言を行った。

テニュアー・トラック制度のかかっている助教に対一貫制

してはアドバイザリーコミティーを設立し、学生指導、競争的資金の獲得等について指導、助言を行った。

○生命共存科学専攻
各分野で検討。

後期課程

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組○地球環境科学専攻
１．新任教員の研究紹介を目的としたセミナーを開催
し、関係する全教員で表現力や内容の構成に関し

前期課程○生物科学専攻てコメントを行った。（大学院・学類）

正教授の会において、随時、教員を個別に呼び、

２．ベテラン教員の講義の授業参観を行い，講義の進め方のノウハウ，ポイントを学んだ。ベテラン教員の野外実験に同行するか，ベテラン教員と共同で野外実験を主催し，巡検のノウハウを学んだ。ベテ

研究方針、内容、成果などについて発表させるとともに職務との関連についても議論し、改善点について意見交換を行い、必要に応じて指導を実施している。
（構造生物科学専攻、情報生物科学専攻と共通）

ラン教員から講義内容の提案，資料の提供がなさ
後期課程

れた。（学類と共通）
３．分野全体のゼミや複数教員が参加する演習・実験・野外実験にて，ベテラン教員による学生・大学
院生への指導方法を若手教員ほかが参観した。
（学類・大学院）○地球環境科学専攻
１．授業内容を詳細に記したシラバスを作成し、ホームページで公開することで、授業内容の確認を行った。（学類・大学院）

４．合同ゼミや複数教員が参加する野外実験にて，
ベテラン教員による学生・大学院生への指導方法
を若手教員ほかが参観した。（学類・大学院）

２．講義の一部について，若手教員とベテラン教員が共同で担当し，ベテラン教員から若手教員に講義
内容の提案，資料の提供がなされた。（学類・大学
院）○構造生物科学専攻
それぞれメンター教授を配置して指導を行ってい

３．分野全体のゼミや複数教員が参加する演習・実験・野外実験にて，ベテラン教員による学生・大学る。（情報生物科学専攻、生物科学専攻と共通）

院生への指導方法を他の教員が参観した。（学類・○情報生物科学専攻

大学院）

それぞれメンター教授を配置して指導を行っている。（構造生物科学専攻、生物科学専攻と共通）

４．合同ゼミや複数教員が参加する野外実験にて，
ベテラン教員による学生・大学院生への指導方法
を他の教員が参観した。（学類・大学院）－ 65 －

ら帰国した教員を対象に、海外での FD の取り組み○構造生物科学専攻
正教授の会において、随時、教員を個別に呼び、研究方針、内容、成果などについて発表させるとともに職務との関連についても議論し、改善点について意見交換を行い、必要に応じて指導を実施している。

を紹介する講演会を開催した。（学類・大学院）
２．教員懇談会を実施した。（学類・大学院）
３．その他
人文地理談話会の実施（学類・大学院）
地理空間学会の設立と定例会，学会の開催，学会（情報生物科学専攻、生物科学専攻と共通）

誌の発行（学類・大学院）○情報生物科学専攻

ＧＩＳセミナーの実施（学類・大学院）

正教授の会において、随時、教員を個別に呼び、研究方針、内容、成果などについて発表させるととも大気科学特別セミナーの開催（学類・大学院）○構造生物科学専攻に職務との関連についても議論し、改善点について
外部の学識経験者招聘時に合わせて、教員のた意見交換を行い、必要に応じて指導を実施している。

めのセミナーなど実施し、学生に対する研究、教育（構造生物科学専攻、生物科学専攻と共通）

指導方法の改善に役立てている。また、Ｄで示した
一貫制「先端生物科学セミナー」は、教員にとって、恒常的○生命共存科学専攻

な研修の場となっている。（情報生物科学専攻、生物科学

大学や研究科が主催する FD に関する講演，研修への積極的な参加を推奨している。

専攻と共通）○情報生物科学専攻
外部の学識経験者招聘時に合わせて、教員のた

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

めのセミナーなど実施し、学生に対する研究、教育ョップ等の開催

指導方法の改善に役立てている。また、Ｄで示した

前期課程「先端生物科学セミナー」は、教員にとって、恒常的○生物科学専攻

な研修の場となっている。（構造生物科学専攻、生物科学

外部の学識経験者招聘時に教員のためのセミナーなど実施している。また、「先端生物科学セミナー」

専攻と共通）○生命産業科学専攻

は、教員にとって、恒常的な研修の場となっている。
組織的には実施していない。

（構造生物科学専攻、情報生物科学専攻と共通）○持続環境学専攻○生物資源科学専攻

カリキュラムを中心とするアンケートにおいて教E-Learning に関する講習を実施した。

員に対して講習会開催について意見を尋ねたところ、○環境科学専攻

必要としない意見が多かったが賛否が分かれていカリキュラムを中心とするアンケートにおいて教員に対して講習会開催について意見を尋ねたところ、る。
一貫制

必要としない意見が多かったが賛否が分かれてい○生命共存科学専攻

る。

大学や研究科が主催する FD に関する講演，研後期課程

修への積極的な参加を推奨している。
○地球環境科学専攻
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

１．研究科 FD 委員会の企画により、海外長期派遣か
前期課程－ 66 －

○生物科学専攻ている。また、「院生－教員懇親会」を開催（20 年度「院生－教員連絡会」を実施（20 年度は２回実施）
して、学生から授業、教育指導、学生生活などについての意見、要望を聴取し、それぞれ対応、改善しは４回実施）し、両者間の親睦を図っている。（情報生
物科学専攻、生物科学専攻と共通）○情報生物科学専攻ている。また、「院生－教員懇親会」を開催（20 年度４回実施）し、両者間の親睦を図っている。学生の履修状況については、オンラインによる学務システムを利用した確認方法をとっている。

「院生－教員連絡会」を実施（20 年度は２回実施）
して、学生から授業、教育指導、学生生活などについての意見、要望を聴取し、それぞれ対応、改善している。また、「院生－教員懇親会」を開催（20 年度
は４回実施）し、両者間の親睦を図っている。（構造生○生物資源科学専攻
専攻長ができる限り面談するように努めている。ネットを通じた専攻長への連絡手段の構築に努めてい物科学専攻、生物科学専攻と共通）○国際地縁技術開発科学専攻

る。

上記「アドバイザリーコミッティー」にて、履修状況を把握するとともに、学生より要望・意見等を聴取して

後期課程

いる。

○地球環境科学専攻
１．年度末に、学生と教員の懇談会を開催し、年間を○生物機能科学専攻
学位審査申請時に単位の取得状況等も提出さ通しての授業に関する率直な感想や改善点の提言を聞いた。（学類と共通）せているが、これは FD 活動とは考えにくい。学生の２．学類長の指示の下，1 年生の履修・成績状況につ要望・意見を汲み取るためにアドバイザリー・コミティ

いて確認を行った．特に不合格率が高い講義に関ーを設置しているが、アンケートなどの実施も今後検し，クラスセミナー，地球学セミナーにおいて，授業討したい。

内容や教育方法についての要望・意見の聞き取り○生命産業科学専攻

調査を行った。（学類と共通）
学生相談担当を設け、常時対応する取り組みを計

３．分野会議を定期的に開催し（週 1 回），学生・大学院生が抱える要望や問題点に対する解決策を検討っている。
○先端農業技術科学専攻した。（学類・大学院）
４．フレッシュマンセミナー，クラスセミナー，クラス連
絡会，教員と学生間の会合（学類長，学類運営員，クラス担任とクラス代表）を通じて，学生の要望・意見に対して取り組みを検討した。（学類）

年度末に、休学者も含めた全学生について、ア
ドバイザリー・コミティの指導内容、学生の履修状況等報告書を指導教員に提出させ、問題がある場合には専攻運営委員会に諮ることとしている。また、今後

５．大学院懇談会を実施し，大学院生の要望・意見を，専攻内で共有することに務め，また全学の学生担
当教員会議に報告した。（大学院）は、学生の要望・意見等を把握するため、定期的に学生からの研究状況等報告を提出願うことの検討を進めている。

６．大学院内に学生委員会を設置した。（大学院）一貫制○構造生物科学専攻○生命共存科学専攻「院生－教員連絡会」を実施（20 年度は２回実施）
学生の要望に関しては，年に数回，学生集会でして、学生から授業、教育指導、学生生活などについての意見、要望を聴取し、それぞれ対応、改善し意見を集約したものを，教員に周知し，支援室に報告している。

－ 67 －

生・事故防止に関する講習会」を開催し、出席を義務

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

付けて、学内での実験及び学外での地質調査など

前期課程の安全に、徹底して取り組んでいる。
○生物科学専攻○構造生物科学専攻
毎月、カリキュラム･ＦＤ委員会を開催し、専攻教員
毎月、カリキュラム・FD 委員会を開催し、専攻教員会議にフィードバックしている。（構造生物科学専攻、情会議にフィードバックしている。（情報生物科学専攻、生報生物科学専攻と共通）

物科学専攻と共通）○環境科学専攻○情報生物科学専攻
既に述べたカリキュラムおよび英語授業に関する
毎月、カリキュラム・FD 委員会を開催し、専攻教員

下記 2 編の報告書作成は、FD 活動に対する取り組会議にフィードバックしている。（構造生物科学専攻、生みの一環である。
・ 環境科学専攻における大学院生・教員のファカ
ルティ・ディベロップメント報告書（平成２０年６月、物科学専攻と共通）○生命産業科学専攻

FD ワーキング・グループ）

施策、条約、規制、知的財産権等の知識習得の・ 環境科学専攻における英語講義に関するアンケ
ート調査結果報告書（平成２０年１１月、FD 委員会
後期課程

推進、企業とのインターンシップ制度の導入を検討する。
○持続環境学専攻○地球環境科学専攻

後期専攻を特定対象としたものではないが、既に１．優秀な学生を入学させるために、教員、院生、学述べたカリキュラムおよび英語授業に関する下記 2

群生の総力を挙げて大学説明会を念入りに企画し、編の報告書作成は、後期専攻の FD 活動に対する取法被とのぼりを多数購入して、エネルギッシュな大り組みと深く関連する。

学説明会を盛大に実施した。この努力の成果も影・ 環境科学専攻における大学院生・教員のファカ

響して、地球学類の入試倍率が昨年度の 2.1 倍か

ルティ・ディベロップメント報告書（平成２０年６月、

ら今年度は 4.4 倍に急増した。（学類）

FD ワーキング・グループ）

２．専攻の研究紹介をまとめたパンフレットを新たに・ 環境科学専攻における英語講義に関するアンケ

作成し、関係者に配布した。（学類・大学院）

ート調査結果報告書（平成２０年１１月、FD 委員会）

３．高校生、とくに本学類受験を念頭においている学生を十数名あつめて、体験学習を実施した。まる一

人間総合科学研究科

日、模擬講義や模擬実験などを体験する機会を作り、本学類の教育体制などについて、理解を深めることとなった。（学類と共通）

フロンティア医科学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

４．その他
幅広い医科学関連領域の包括的基盤教育を従

大学説明会，体験学習，分野説明会の実施（学来どおり 200 人に及ぶ全医学系の教員で行う一方、類）

より専門性の高い教育の実現を目指して、「医科学」

大学院専攻説明会の実施（大学院）「公衆衛生学」「ヒューマン・ケア科学」の 3 コースを設○地球進化科学専攻

置し、それぞれ修士（医科学）、修士（公衆衛生学）、

毎年、教職員と院生・研究生・学群生（４年生）な修士（ヒューマン・ケア科学）を授与するカリキュラムをど全組織構成員に対して、年度初めに、「安全・衛立ち上げた。21 年度には、医科学コースの中に「医－ 68 －

科学」「医学物理学」「橋渡し研究」の 3 つの独立した履修プログラムを導入する予定であり、それに向けた

医科学専攻として独自の取り組みは行っていない。
Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

カリキュラムの整備を行った。
医学系専攻で協同して行っており、フロンティア
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

医科学専攻として独自の取り組みは行っていない。

めた教育効果の検証と改善
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

本年度は学生による授業評価アンケート調査は

ョップ等の開催

行っていない。フロンティア医科学専攻の開設から 3
医学系専攻で協同して行っており、フロンティア

年が経過して 21 年度には 3 コース 5 履修プログラムの教育体制が整うことから、21 年度中には実施に向けての準備を行いたい。

医科学専攻として独自の取り組みは行っていない。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

これまで、１学年 3 学期に開講している講義の履

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

フロンティア医科学専攻のシラバスは公開しており十分に単位の実質化は図られているが、単位認定
基準をより明確に示したものに改訂する必要がある。
医学系博士課程２専攻のシラバスの完成を待ち、そ修者が少ない傾向が認められた。実験研究をしている学生も容易に希望の科目の履修ができるよう、専
門科目を中心に集中授業形式にして、大部分の科
目を２学期までに開講するように時間割の変更を行った。

れに合わせた様式で改訂する予定である。
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向スポーツ健康システム・マネジメント専攻

上に対する取組
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

21 年度から開設されるホーチミン国家大学とのデュアルデグリープログラムに向けて英語で履修可能
なカリキュラムを作成し、HP 上に公開した。これに伴い、当該授業担当教員に対して、講義配布資料・ス
ライドを英語又は、日本語に英語併記で作成すると共に、留学生が受講している科目では、必要に応じ

１． 教育目標に対するカリキュラムの検証と改善のために、これまで担当教員がそれぞれオムニバス形
式で個別に教授していた、専攻共通科目「スポーツ・ヘルスプロモーション論概論」の授業資料集を担当の全教員で執筆し、資料集として印刷製本した。これにより教員が相互に内容確認することがでて英語で授業を行うよう要請した。
研究指導については、研究指導教員に主査 1
名・副査 2 名の論文審査委員が加わった複数指導体制が軌道に乗っている。一方、学生による研究発表は、「中間発表会」と「公開発表会」の 2 回行われるが、
発表・討論に対する評価・指導の改善を図るべく 21
年度に向けた指導体制を整え、その内容を学生に周きるようになり、多様な科学的視点の提供が可能になる一方で、指導内容の重複などの課題解決になった。
２． 授業科目の精選をねらいとして、一部の演習の科
目の単位数を「２単位」から「１単位」とすることで、同じ学期中に他の教員の演習科目を取得することが可能になった。学生にとって複数の教員の演習知した。

が受講可能となり、多様な視点での研究が可能に
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組なった。

医学系専攻で協同して行っており、フロンティア
医科学専攻として独自の取り組みは行っていない。

３． 専攻における修士の標準的学修課程フローチャートを制定し、研究計画書の達成基準、中間発表の達成基準、修士論文審査合格基準を明らかにし、

Ｆ．新任教員のための研修の取組

教員会議で確認した。
医学系専攻で協同して行っており、フロンティア－ 69 －

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善上に寄与した。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

学生による授業評価アンケートを実施した。結果
資料は教員会議において提示され、教育内容の改善について話し合った。それにより、授業日程の調整

学生からの要望・意見をアンケートで収集し、懇談会を年に 3 回開催して教員と学生の意見交換を行った。

で学生の意見を尊重することや、授業内容では統計学の指導強化を行うために非常勤講師に統計学を 1

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

1. 学内の FD 活動に関する講演会に積極的に参加

コマ担当いただくこととした。

し、大学全体としての取り組みに常に協調できるよう

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組に心がけた。
単位取得に必要な出席回数を事前に学生に告知し、足りない場合は学習課題を別途個別に用意することとした。

2. 学長表彰、専攻長表彰をはじめとする受賞の機会を積極的にアピールするとともに、新たに専攻長
表彰のシステムを設け、インセンティブな観点から

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向の学習意欲の向上を図った。
3. オープンキャンパス時にも、学外の参加者の要上に対する取組

学位（修士）取得に至る研究活動を充実するために、スタート段階からの手順の見直しを行い、21 年度

望・意見をアンケートで収集し、学外者から見る専攻のあり方について意見交換をおこなった。

からの実施をはかる事とした。さらに研究活動としての実質的充実を図るために、22 年度からのカリキュラ
ムに反映させることとした。

教育基礎学専攻
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

12 月 17 日に専攻所属教員（准教授）による、研究

特に実施しなかった。

成果の講演会を実施した。タイトルは、「グローバル
Ｆ．新任教員のための研修の取組

時代のシティズンシップ教育」である。発表者による

当専攻では 20 年度に二名の新任教員を迎えた

科学研究費補助金による共同研究の成果とテーマ

が、既に 19 年度において非常勤講師として授業担に関する今後の研究課題について、講演と質疑応答

当の実績を積んでいることから特段の研修は実施しが行われた。教育基礎学専攻研究会として、教育学なかった。

系との共催で実施された。約 40 名の参加を得た。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

各自の研究テーマに則した研修活動として、積極的な海外研修を個別に実施した。

4 月オリエンテーション時と 10 月に大学院生との懇談会を実施し、学生の要望や意見を聞くとともに、

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

教員会議において対応方法を検討した。

ョップ等の開催

学校教育学専攻附属中学校と協力して、北京オリンピックにおける本学関係者による「メダル報告会」を開催した。附属

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

視覚障害特別支援学校ならびに東京オリンピック・パ

課程博士の授与率の向上に努めてきたが、20 年

ラリンピック招致委員会の協力を得て、筑波同窓意

度は該当者がなかった。このため、カリキュラムとして識の形成に寄与するとともに、中学生の学習意欲向

実施している、博士論文構想発表会、投稿形式論文－ 70 －

Ⅰ・Ⅱ発表会の持ち方について検証し再検討するとFD 活動の一環として、外国人講師(カナダ出身・ともに、8 月期入試を実施することにより「社会人のた

宇都宮大学)が、「英語による学会発表・論文作成研

めの早期修了プログラム」の開発を検討している。

修会」をワークショップの形で実施した。また、研究科

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善の TA 研修会での講演にも参加した。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

授業評価アンケートという形式ではなく、論文指導のあり方や授業の理解度を中心とした院生の改善要望を聴取する FD 活動を年 2 回にわたって実施し前述の年 2 回の FD 活動において、院生からの要望を聴取し、その結果を専攻会議で検討している。
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）た。その結果は専攻会議で報告し、改善できる点に
これまで、専攻内で行ってきたが、今後、学類、他

ついては、院生へのフィードバックを行って、検証と専攻(前期・後期課程を含む)との共催の形で FD 活

改善を行った。

動を展開することを検討中である。また、他大学でのＣ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

先進事例を視察調査などによって情報収集すること

授業時数の確保や出張等による欠課の補講などを考えている。

の措置を厳格化するとともに、院生のレポートへのコ
メントによる返却に努めている。

心理専攻 ・ 心理学専攻

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善上に対する取組

FD 科目として設定した、『心理学方法論１、２、３』

専攻内の FD 委員会の規定を策定するとともに、チームによる共通科目の授業等を行い、教育・指導
能力の向上を図っている。

を中心にして、３回の専攻 FD 研修会で、振り返り、カリキュラムの検証を行なった。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

上記のチームによる共通授業で今後、取組み予

FD 科目『心理学方法論１、２、３』『心理学特講』を定である。また、20 年度は、外国人講師によるワーク

中心にして授業評価を行なった、学習内容及び教育

ショップ型の授業を参観した。

方法について検証した。また２０年度末に行なった院生との懇談会で、自由な意見を聴取する場を設け

Ｆ．新任教員のための研修の取組た。
すでに他大学においてキャリアを積んだ新任教員が赴任しているため、とくに研修は行わなかったが、Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

専攻の FD 研修会において、単位の実質化・成績研究指導については前述の論文中間発表会の司会

評価の厳格化について説明し、徹底を図るようにしを務めてもらい、これを研修の機会とした。

た。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

FD 活動として年 2 回の院生との懇談会を設けて、その結果を会議で報告し、教育改善の研修の場としＤ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組『心理学方法論１、２、３』を、教員相互の参観可

た。この他、研究科の TA 研修会に教員も参加した。
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

能な科目とし、また授業記録をのこし、相互に批評できる科目とした。専攻会議で議論して、授業の内容と方法の精選を図った。

－ 71 －

いて、関係教員でその在り方を検討・確認した。

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組『心理学方法論１、２、３』を、教員相互の参観可
能な科目とし、また授業記録をのこし、相互に批評できる科目とした。専攻会議で議論して、授業の内容と② 関連専攻である教育研究科特別支援教育専攻とカリキュラム検討を中心としたワーキンググループを設置することとし、平成 21 年度より両専攻のカリキ
ュラムの在り方について合同で検討を始めることと方法の精選を図った。

した。
Ｆ．新任教員のための研修の取組
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

着任後に専攻長を含む数名のアドバイザー教員

めた教育効果の検証と改善と面談を行ない、授業のねらいや注意点等を確認し
平成 20 年度は前期・後期とも開設初年度であるこ合った。

とから、前期課程については平成 21 年度に学生によＧ．新任教員以外の教員のための研修の取組

る授業評価アンケート調査を実施できるよう検討を始

専攻 FD 研修会を実施した。

めた。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

ョップ等の開催

前期課程において全教員で担当する研究法に関FD 科目『心理学特講』において、４人の現場の実する授業について成績評価基準を明文化するため務家を非常勤講師として招聘し、院生との討論をすの検討を始め、平成 21 年度に確定する予定である。

すめる、ワークショップ型の授業を行った。常勤教員も参加して心理学を生かす授業について、議論しＤ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組た。
教員と学生が参加する形式で、以下のように実施
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組した。

相談員教員を２名配置して、学生対応に当たった。

参加者

院生との懇談会（２回開催）において、要望及び意見内 容を聴取する機会を設けた。

・ 教員１名が学術論文の指導の在り方や自身の教員 5 名、学生 25 名

論文投稿経験などを紹介した。

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

・ 学術誌に論文が掲載された学生の体験談を紹
大学院教育と、高校生に対する心理学教育を結びつける、共育メディエーター養成プロジェクトを立ち上げて、あたらしい大学院教育のモデル化に着手介した。
・ 教員と学生で意見交換をした。
・ 専攻長よりＴＦについて説明し、積極的な申請・した。今後、大型外部資金獲得に向けて、さらに検討

採用に向けて学生と意見交換した。

を重ねることとした。
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

特に実施せず。

障害科学専攻（前期・後期） ・ 心身障害学専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｆ．新任教員のための研修の取組① 教務委員を中心にカリキュラムの検証を行い改本専攻専任教員として着任した新任教員１名に対善点を確認し、平成 20 年度と 21 年度の改善計画

し、「障害科学類と共通」して実施した。

について検討した。平成 20 年度については、特に出席者

前期課程のシラバスを整備し、専攻ホームページに掲載した。また、複数教員が担当する授業につ－ 72 －

新任教員１名、専攻長、学類長、その他、関係教員３名

内 容

ンパス全体のアンケートも従来から年１回実施してい・ 専攻と学類の現状と展望についての専攻長とる。

学類長から説明した。

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

・ 授業並びに公務分掌について、関係教員から
単位は実際に実施された科目のみに付与されて説明した。
・ 専攻と学類の重要事項について、専攻長と学おり、また出席状況も十分に把握されているので、ほぼ完全に実質化されていると判断している。一方、成類長から説明した。

績評価については履修学生数が多い科目について・ その他、意見交換を行った。

は厳格化が進んでいるが、少人数科目では厳格化
Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組の取り組みが遅れている。

特に実施せず。

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

上に対する取組

ョップ等の開催

生涯発達科学専攻（後期課程）と共同で取り組ん

人間総合科学研究科で主催したＦＤプログラムに
参加した。

でいる。
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

教員相互の授業参観・授業評価にはまだ取り組① 学生との懇談会を年３回実施し、学生の要望・意

んでいない。

見を聴取し、以下の取り組みを行った。

学生の研究指導にあたっては、主指導教員の他

・ 特に前期課程の学生が増えることに対応した学に２名の副指導教員を配置して共同で指導を行って習室の整備

おり、結果的に教員の相互理解と相互評価につなが・ インターネット環境の整備っている。構想発表会、中間発表会、最終発表会に② 心身障害学専攻と障害科学専攻（後期）について

おいても、全教員出席のもとで実施することにより、教は、毎年度始めに、学生の論文発表進度表を作成

員の相互理解と相互評価の場となっている。

し、学生と指導教員で随時確認し、論文指導に役

Ｆ．新任教員のための研修の取組立てた。
平成 20 年度においては実施していない。今後、生涯発達科学専攻と共同で研修実施計画を立案す

生涯発達専攻る予定である。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

改組再編により平成 20 年 4 月に新専攻としてスタ
平成 20 年度においては、具体的な研修は実施しートした。新専攻の立ち上げにあたり、旧専攻におけていない。今後、生涯発達科学専攻（後期課程）と共る実績を検証し、新カリキュラムを立ち上げた。

同で研修実施計画を立案する予定である。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

めた教育効果の検証と改善

ョップ等の開催

旧専攻の時代から引き続き、毎年１回、学生アン
平成 20 年度においては実施していない。今後、ケートを実施している。アンケートの回答結果は、新カリキュラムの立案や集中講義のテーマの選定など

生涯発達科学専攻（後期課程）と共同で検討する予定である。

に役立てられている。
東京キャンパス大学院の他専攻と合同で東京キャＩ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組－ 73 －

学年担任を置き、年１回以上個人面接を行ってい
るほか、日常的に学生の出席状況の確認や要望・意適切に実現あるいは計画化を行っている。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

見の汲み上げを行っている。また、２年次の初めに修それぞれの授業において、学生に対する指導内士論文題目を受け付ける際に、１年次の修得単位数の確認を行い、修了単位数が確保できるように指導

容，及び、その指導内容に対して，学生がどのように対応していったのかという、「教員による指導→それを行っている。

に対する院生の対応」について、紙媒体に残し、当Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

該教員から確認の印鑑をもるようにしている。特に、生涯発達科学専攻（後期課程）と共同で今後の取り組みを検討してゆく方針である。

初年度に実施された研究計画発表会、研究経過発表会を実施した際に、事後指導として、「事後指導記
録表」を作成し、全教員との指導コメントを記載、それ生涯発達科学専攻への学生の対応を持続的に記録することで、より緻密な指導を行っている。これらの経過については、授Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

業科目にもよるが、最終的に院生から専攻長へ報告
本年度は、専攻開設の初年度にあたることもあり、されている。

きめ細かく検証と改善を行った。具体的には、月１回の専攻会議ごとに、各教員に対し、意見を求め、改善点の洗い出しを行い、必要に応じて専攻規則や組

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

A, C と関連するが、前期課程と連携して「専攻運織の見直し、改善を行った。
この中で、科目外での活動であるが、博士論文執営会議」を月一回開催し、共通の課題解決を図るとと筆に向けて研究を深めていくという意味合いで、年 2

もに、専攻会議において意見交換、適宜の改善をお回予定されている全体の報告会とは別に、「研究セミこなっている。その成果が、指導の経過を紙媒体にナー」を月１回、オープン形式で実施することにした。

残し、第三者のチェックを受けるということにつながり、

ここで、院生は研究発表を行い、指導教員以外の専

さらに平成２１年度からの「研究セミナー」の実施につ攻教員からも継続的なアドバイスを受け、他の院生とながっている。

の意見交換を実現することが可能となると考えられる。

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

なお、研究セミナーは、平成２１年度から実施する。
年に２回、院生全体の博士論文の報告会がある
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善が、この場は、院生にとって指導教員以外からの指導を受ける貴重な場になっている。院生には、この報

従来より、東京キャンパスでは他専攻と連携しな

告会での各教員からの指導内容に対して、どのよう

がら、教育システムおよび学習環境について在学生に対応したのかということの報告義務が課せられてい全員にアンケート調査を行い、その資料を参考にしる。

ながら、教員と学生との意見聴取の機会を設けている。

なお、この場は，院生にとっての勉強の場であるとともに、指導する教員にとっても、他の教員からの指その内容については、毎年、文書にまとめられ、導学生に対するコメントを参考にでき、また、自身の執行部に提出されている。今年度は、専攻開設にあ

指導内容を見直す貴重な場でもある。この場が、とりたり、大きく施設設備の改善が行われ、専攻をとりまくもなおさず、教員相互の授業参観の場になっており、授業環境の利便性と快適さは、大きく前進したと言え自分自身の指導内容についての授業評価の場でもる。また、直接に専攻長より院生に対しての聞き取りある。さらに、発表会終了後は、追加の指導および意を行い、その要望をくみ上げて専攻会議で諮りながら見交換の場として、学生と教員との懇親会を開催し、－ 74 －

その成果を上げている。

感性認知脳科学専攻

これらのこともあり、他の教員や院生に対するオー

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

プンな研究報告の場を、「研究セミナー」とし月１回実教員が参加する FD 合宿を開催し、専攻の教育目

施することにした。

標に照らした現行カリキュラム内容を再検討した。ここ
Ｆ．新任教員のための研修の取組

ろや感性に関わる大学院教育内容について、大学

平成２０年度は、新任教員はいなかったため、特院 GP 申請内容も加味して、次年度を目途に抜本的に取り組みはしていない。

に改定することとした。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含

ヒューマン・ケア専攻、心理学系、障害科学系、全めた教育効果の検証と改善

学生による授業評価は定期的には行っていない学の FD 委員会が主催する研修への参加を積極的が、年度末に学生担当委員会主催で学生と教員のに勧めている。
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

懇談会を開き、授業を含めて専攻教育に関する要望等の聞き取り調査を行い、問題点の検証と改善に努ョップ等の開催

めている。
特に、行っていない。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

シラバスを Web 公開する目的で、教員自身が記
従来より、東京キャンパスでは他専攻と連携しな
がら、教育システムおよび学習環境について在学生全員にアンケート調査を行い、その資料を参考にしながら、教員と学生との意見聴取の機会を設けてい入し、容易に改定・修正等が可能なコンピュータツー
ルを外注し、既に専攻サーバーに搭載し、現在鋭意構築中である。これにより、教育の実質化と成績評価の厳格化を実現する。

る。
今年度は、専攻開設にあたり、施設設備の改善が行われ、専攻をとりまく授業環境の快適さは、大きく

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

前進している。さらに、直接に専攻長より院生に対し専攻教員 FD 合宿により、分野融合的教育においての聞き取りをおこない、その要望を、選考会議で諮ての有効な教育方法について、議論を深め、各自実

りながらかなえている。

施に向けて取り組んでいる。

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

毎月の専攻会議において、FD にかかわる議題は必ず入れて、院生、教員の意見をくみ上げ、適宜、特に行っていない。
Ｆ．新任教員のための研修の取組改善を図っている。さらに、各領域においても、定期
新任研修として特別な機会は設けていないが、専的な会議の中で、きめ細かい対応を図っている。さらに、領域ごとに、合宿をおこなうなど、FD にかかわる

攻教員 FD 合宿により、分野融合的教育においての有効な教育方法についての説明と議論をとおして実議題について、集中的な検討を行ってもいる。
７月には、Saint Mary's College of California のMary E. McCall 先生（Ph.D., Professor, Chair of

質的な研修を行った。
Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

psychology Department）を迎えて，国際セミナーを開催した。また、この後の懇親会の中で、大学での FD

専攻教員 FD 合宿及び学生と教員参加の専攻合宿の FD 研修会といった年２回の合宿で、分野横断の具体的な内容について、情報交換をおこなった。
－ 75 －

型大学院教育の進め方や研究推進のための大型研究費獲得について議論し、専攻に専攻長を委員長とする FD 委員会の設置と大型外部資金獲得委員会を

体育科学専攻Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

新設し、活発は活動を始めた。
学生代表を通じて、専攻学生より授業も含めた多Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

方面からの意向収集をはかった。

年度末に学生担当委員会主催で学生と教員の懇

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

談会を開き、授業を含めて専攻教育に関する要望等
研究方法論 I・II・III（３単位）と研究セッション（３単を聞いて問題点の検証と改善に努めている。

位）を必修科目として位置づけ、体育科学の基礎を広く学ぶと同時に、博士論文作成のための具体的取看護科学専攻（前期）

り組みに触れさせた。
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向看護科学専攻において独自の FD 活動はなかっ上に対する取組

たが、人間総合科学研究科及び医学系専攻におい博士論文の作成の進度に応じて開催されているて行われた講演会等への参加を促し、多数の教員が研究報告会 I・研究報告会 II は、学生も参加する中で参加した。

行われている。これらの報告会では、各教員が関わっている研究に対してコメントを求められることから、看護科学専攻（後期）
平成２１年４月に開設した専攻であるため、A.からJ.の項目に対して該当せず。

自身の研究指導を振り返る機会となっている。
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

昨年度は２回、学生と教員の懇談会を企画し、体育学専攻 （前期）

種々の面から学生の意向収集をはかり、対応した。

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向芸術専攻（前期）上に対する取組

学生の自薦及び指導教員の推薦で応募できる「修士論文コンクール」を開催し、優秀論文を表彰しＤ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組た。結果として、このコンクールは学生の研究意欲向
上、教員の指導意欲向上、そして専攻内での研究内容に対する相互理解の向上に効果があったと評価される。

て部局間交流協定を締結している海外の大学に対して学生の派遣を積極的に進めた。派遣の際は厳格な選考を行い、優秀な学生による実質的な交流が実現できるよう、特に、部局間交流協定校への留学希

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

専攻内に学生領域代表者会議（37 研究領域から各 1 名）を組織し、各学期 1 回の定例会議を行うようにした。結果として、このことは学生の意見反映ならびに学生と教員間のコミュニケーション促進に効果があった。

国際交流を通した教育の推進を図るべく、主とし望者に対する選考基準を見直すとともに、研究内容の吟味と語学能力の確認を中心とする口述試験体
制の充実を図り、厳正に留学候補者の選考を行った。
（芸術専門学群と共通）
Ｆ．新任教員のための研修の取組

年度当初に新任教員・新任技官に対して、カリキ
ュラムの内容と教育の基本方針を中心に、芸術専門－ 76 －

学群、博士後期課程芸術専攻と合同で研修会を開する試行的な国際評価を実施した。

催した。（芸術専門学群、博士後期課程芸術専攻と共通）

芸術専攻（後期）

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

博士後期課程芸術専攻との共同企画として、図教員・学生が全員出席する「芸術学特別演習」を書館の専門家を招き、リポジトリーと著作権に関する

毎学期行い、研究成果の相互検証を行っている。

研修会を開催した（教員のほか、博士前期課程芸術

その他は研究科と共通。

専攻、博士後期課程芸術専攻の学生も参加）。特に論文における美術作品の掲載と著作権の関わりにつＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

いての認識を深めることができた。（博士後期課程芸研究科と共通。

術専攻と共通）Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

研究科と共通。

学生生活支援室の協力を得て、博士前期課程芸術専攻学生委員会および博士前期課程芸術専攻学

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向生領域連絡会を、1 学期と 3 学期に実施した。特に、上に対する取組

博士前期課程芸術専攻領域連絡会は、カリキュラム

研究科・学系と共通。

や学生生活全般にわたる教員と学生の直接対話の場として重要であるが、学生のより一層の積極的な参Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

特に行っていない。

加が今後の課題であり、話し合いの内容それ自体の問題をふくめて、現状をふまえた更なる充実を図る必Ｆ．新任教員のための研修の取組

要があると考える。
研究科・学系と共通。
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）
Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

・ 修了生の優秀作品・論文に対する評価と顕彰は、シドニー大学をはじめ、国際交流先に教員を派遣

博士前期課程芸術専攻特有の教育成果にかかわる重要な業務である。この種の評価と顕彰は、芸術賞、茗渓会賞などの授与を通してこれまでも行ってし、芸術・美術の博士学位取得に関する調査を行った。

きたが、博士前期課程芸術専攻全体の組織が１４

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ

領域に拡大されたことにともない、特に論文に対す

ョップ等の開催

る顕彰をこれまで以上に充実させるべく、修了生の作品、論文に対する顕彰システムの全体的な見直しを行った。

国際交流先の大学教員を招いて、制作系博士号の取得に関する講演会を開催した。
プレ戦略イニシアティブを獲得し「筑波大学における・ 部局間交流協定を締結している中国美術学院の協力を得て、芸術専門学群、博士後期課程芸術専
攻との共同事業として「日中芸術交流展―筑波大

アート・リソースの戦略的ディスプレーと活用」について総合的に検討した。
その他は研究科と共通。

学と中国美術学院の学生による作品展」を開催した。
その際、博士前期課程芸術専攻所属の学生から選

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

新入生オリエンテーションにおいて、学位審査ま抜された優秀作品を展示し、中国美術学院からの招聘教員による作品批評を依頼し、教育成果に関でのロードマップを示している。

－ 77 －

その他は研究科と共通。

機会を設けている。
オフィスアワーを設け、シラバスにおいて学生に世界遺産専攻周知させている。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

2004 年度に芸術研究科内の 1 分野として発足し

・ 1 年次の 5 月、あるいは 6 月に「建築保存演習」て以来、常にカリキュラムの検証と改善に取り組んでにおいて 1 泊 2 日の研修旅行を実施している。

きた。このうち、新規専攻の学年進行が終了した後のこの旅行は、文化遺産の保存の総合的学習の場

2006 年度、および 2009 年度に大きな改善を行った。

であり、また、入学後の学生精神状態の不安定に

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含なる時期における教員・学生間の相互理解の促進を目的としている。これまでに、鎌倉、佐原、日光、めた教育効果の検証と改善

富岡、富士山で実施し、今年度は中山道で行う予実施していない。

定である。
・ 1 年次の７月初旬頃に合宿形式の「世界遺産学

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

専攻としては実施していない。個人で行っている外演習」を教員と学生の相互理解の促進と総合的学習の場として実施している。これまで、白川村（３教員はいる。

度）、明日香村、白神山地において実施し、今年度
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組は最上川流域で実施する予定である。
・ 「世界遺産学外演習」としてインターン・シッププ

実施していない。

ログラムを取り入れ、外務省文化交流部、文化庁文
化財部、世界遺産地区を持つ市町村の担当部局

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組など、文化財保護、国際交流などに関係する職場「世界遺産論」において、教員の講義に専攻教員において、実務経験を積ませている。

（原則として全員参加）し、講義を聴講する。講義の時間内に、学生・教員を含めて質疑・議論を行ってい

世界文化遺産学専攻

る。授業評価は行っていない。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
Ｆ．新任教員のための研修の取組

開設後、歴史も浅いので、格別の検証と改善の必実施していない。博士後期課程世界文化遺産学

要はなく、特記する実施事項はない。

専攻時（2006 年度）に 3 名の新任教員を迎えたが、教授職 2 名、助教授職（当時）1 名であり、新任教員

Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善の研修を必要としていなかった。

実施していない。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

実施していない。対象者はいない。

専攻としては実施していない。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

実施していない。

実施していない。

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

定期的ではないが、学生から要望・意見等を聞く

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組－ 78 －

授業参観、授業評価は行っていない。

上に対する取組・ 正・副指導教員制を実施し、所属分野以外の教

Ｆ．新任教員のための研修の取組

実施していない。博士後期課程世界文化遺産学
専攻時（2006 年度）に 3 名の新任教員を迎えたが、教授職 2 名、助教授職（当時）1 名であり、新任教員員の指導も受けられるようにしている。
・ 博士中間報告会などを教員の FD とも位置づけ、全員参加を原則とし、コメントカードを事前に配布し、各教員がコメントを記入し、発表者へフィードバックの研修を必要としていなかった。

するシステムを継続してきた。これにより、学生は指Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

導教員以外の複数の教員との研究上の交流、さら実施していない。対象者はいない。

に広い視野で研究の質向上を図ることが可能とな

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシっている。
・ 標準的学修モデルの設定とフローチャートの開ョップ等の開催示。
実施していない。

・ 博士中間報告会、研究報告会、予備審査会の合格基準の設定と開示。

Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

定期的ではないが、学生から要望・意見等を聞く

・ 学期ごとの指導教員、副指導教員によるアカデミ
ックカウンセリング記録の作成と専攻事務への提出機会を設けている。

を義務化する。
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）
Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組

年度当初に院生との意見交換会を開催した。好
実施せず。

評であったが、開催頻度は年 1 回で十分であるとの印象を持った。

Ｆ．新任教員のための研修の取組

新任教員のための学内研究プロジェクトの研究費
ヒューマン・ケア科学専攻

補助をおこなう。

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

教員ごとの教育目標に対するカリキュラムの見直しとホームページへの開示。

平成 20 年度２月に教員、TF, TA のための専攻
FD 講演会を実施し、今後の学際系大学院教育のあＢ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含り方について新しい文部科学省答申をもとに議論しめた教育効果の検証と改善た。

全教員が参加する専攻共通必修科目“ヒューマン・ケア科学基礎論”および“ヒューマン・ケア科学方法論”においては、各教員がそれぞれレポートを課し、その授業評価アンケートによるフィードバックを実施した。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催・ 平成 20 年度 6 月に公開シンポジュウムを実施し、本専攻の新分野における研究・教育について相互理解を深めた。
・ 平成 20 年度２月に教員、TF, TA のための専攻

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

単位の実質化・成績評価の厳格化等に関して、

FD 講演会を実施し、今後の学際系大学院教育のあり方について文部科学省答申をもとに議論した。

専攻運営委員に会議にて口頭要請する。
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組－ 79 －

・ 1 学期毎に一度学生、教員の懇談会をして学生

Ｅ．教員相互の授業参観・授業評価の取組の要望や意見などを聴取し、その実現に取り組ん

実施していない。

でいる。
・ WEB 上で 専攻の掲示板を開設し、教員・学生が、Ｆ．新任教員のための研修の取組

専攻としては実施していない。

情報交換など自由に書き込める共有の場を提供している。

Ｇ．新任教員以外の教員のための研修の取組

Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

専攻としては実施していない。

学生の TA,TF 活動を積極的に推奨し、TF 選任の優先順位策定にあたっては、FD 委員会で協議した。

Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ
ョップ等の開催

早稲田大学スポーツ医学研究室との合同勉強会

スポーツ医学専攻を３月に実施している。
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

学生の業績（学会発表・論文投稿）の評価を教員
学生の履修状況は概ね良好である。

全員で行っている。学位論文審査も領域を越えて行学生との定期的な懇談の場は設けていない。しかうことで、論文内容のレベルアップを行っている。以
上を踏まえて教育目標に対するカリキュラムの効果をし、学生の中で選ばれた学生代表とは必要に応じて連絡を取っており、専攻長が各種の要望に迅速に対検証し、改善を図っている。

応している。また、年３回の学生との懇親会において、Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

お互いの交流を図っている。教員と学生がほぼ同フ
ロアに居室があるため、お互いの距離感は近いと感学生による授業評価アンケートは行っていない。
研究発表会を定期的に行うことで、教員に対する学じている。
Ｊ．その他（ＦＤ活動に対する取組）

生からの授業への要望を汲み取り、指導の効果の改
本年度、専攻の FD 委員会を新設した。

善を図っている。
Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

コーチング学専攻

後期３年生の必須単位はスポーツ医学概論１・２

Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善のみであるが、講義時間ごとに学生の評価を行って所属学生の平成 19 年度の学会発表状況，論文

成績を付けている。すべての学生に A 評価を与える

投稿状況とアドバイザリーコミティならびにアドバイザ

ことはしていない。

リーグループの活動状況を精査し，これに基づいて，
Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向上に対する取組

平成 20 年度の授業計画とアドバイザリーグループの活動計画を作成し，コーチング学研究法Ⅰ，Ⅱ，Ⅲ

後期３年制における授業はスポーツ医学概論のみであり、授業方法については各教員の自主性に任せている。

ならびに研究セミナー①～⑤を開催した。
Ｂ．学生による授業評価アンケート調査の企画・実施を含めた教育効果の検証と改善

研究指導に関しては、勉強会などで複数の教員
平成２１年３月２５日に，第一期修了生５名と関係による指導が実施されており、学際的な本専攻の利点が生かされている。

教員による意見交換会を行い，３年間の授業内容，
研究セミナーの開催方法，アドバイザリーグループの－ 80 －

指導状況について調査した結果，現状は学位取得に向けて順調に機能していることが確認された。

医学系博士 ２専攻
Ａ．教育目標に対するカリキュラムの検証と改善

Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組

大学・大学院を取り巻く現在の状況について、平三年間の課程で博士論文を作成するために，以成 17 年中教審答申「新時代の大学院教育」、平成

下のように，年次ごとの標準的学修課程を設けてい

19 年に改正された大学院設置基準、平成 20 年教育

る。

振興基本計画特別部会「大学教育の転換と革新」の＜１年次＞

内容について概説し、専攻ごとに人材養成の目的を・ 基礎科目（１０単位）の履修設定し、シラバスを公開し、教育内容と評価方法、評・ コーチング学研究法ⅠおよびⅡの履修価基準を明示することの重要性について教員が共通

・ 学期毎に開催される研究セミナー①～③での発認識をもつための講演会を実施した。（医学系専攻

表共通：疾患制御医学専攻、生命システム医学専攻、・ 関連学会における研究発表（１回）ならびに論文

フロンティア医科学専攻、看護科学専攻）の投稿（１編）Ｃ．単位の実質化・成績評価の厳格化等に対する取組＜２年次＞
シラバスの書き方に関する FD 研修会を２回実施

・ コーチング学研究法Ⅲ（１単位）の履修
・ ２学期及び３学期に開催される研究セミナー④

し、特に、各科目の一般目標、行動目標の設定の仕方と行動目標と評価方法、評価基準の関連性を重視と⑤における研究発表
・ 関連学会における研究発表（２回）ならびに論文

し、学習成果に基づく評価方法について教員の共通認識を確立するために、講演会とワークショップを実の投稿（１編）施した。（医学系専攻共通：疾患制御医学専攻、生＜３年次＞
・ ８割程度完成した博士論文の提出と研究報告

命システム医学専攻、フロンティア医科学専攻、看護
科学専攻）

会での報告
・ 予備審査会

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向・ 学位論文審査会

上に対する取組

大学院教育企画評価室を新たに設置し、教務委

Ｄ．教育（授業・研究指導等）方法の改善や教育能力の向員会と共同で FD 活動等について企画し、教育方法上に対する取組

平成２１年３月までに，開設授業に関するシラバスを作成し，４月１日付けでホームページに掲載した。

の改善や教育能力の向上に向けた組織的活動の基盤を構築した。（医学系専攻共通：疾患制御医学専
攻、生命システム医学専攻、フロンティア医科学専攻、Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

看護科学専攻）

平成２０年４月より，教育課程委員会において，所属学生のすべてについて「個人学修簿」を作成し，単位の取得状況，研究セミナーへの参加状況，学修

図書館情報メディア研究科
Ｆ．新任教員のための研修の取組

課程の各段階に関するアドバイザリー・コミティの評
平成 19 年度は研究科長が新任教員懇談会（２価，既口頭発表，既発表論文について，３ヶ月毎に調査を行うことによって，学生の履修ならびに研究の進捗状況を把握することにした。

時間）を行い、その中で教育の話をしたが、20 年
度は大学本部で実施されるため、本研究科としては実施していない。
Ｈ．教育方法改善のための講演会・シンポジウム・ワークシ－ 81 －

春日地区と東京サテライトで、それぞれ「大学ョップ等の開催

研究科の教員を集めて、２回ワークショップを院生懇談会」を年１回開催して、大学院生の要
望・意見を聴取している。さらに、東京サテライ行った。
第１回は、研究科長による「研究科の現況調査（研究）の内容説明」とそれに対する質疑応答でトでは履修する社会人院生からの要望・意見を汲み上げて適宜対応するため、毎年度、教授１名を同院生から要望・意見を聞く役に割り当てている。

ある。

平成 20 年度は特段の要望・意見は無かったと

第２回は、専攻長による「「研究科の現況調査（教育）の内容説明」とそれに対する質疑応答で聞いている。
平成 19 年度は要望・意見が多かったが、それある。

への対応を行って問題点を解決したため、平成 20
Ｉ．学生の履修状況や学生の要望・意見等に対する取組

1.3

年度は問題点が少なくなったと考えられる。

平成 20 年度外国語センターＦＤ活動報告

外国語センターは共通科目「外国語」の教育を向上させるために、学生への授業アンケートや教初にドイツ語教育教員懇談会が開催された。
講演会開催

員間における情報交換、さらに専門の講師を招い
専門家を講師として招き、外国語教育に関するての講演会開催などの FD 活動を行った。また、相互授業参観を実現するための制度作りをも推研究会を 4 回開催した。
第 1 回(教養教育機構及び FD 委員会と共催)進した。
その詳細は以下のとおりである。

日時：10 月 1 日
学生への授業アンケート

講師：田地野彰氏(京都大学教授)
演題：総合研究大学の英語教育を考える―京都

平成 19 年度に部分的に導入した学生への授業

大学での英語教育改革を通して―

アンケートを、平成 20 年度 2 学期に全面的に導入し、すべての教員の科目について、16 項目にわ

第2回たり学生の意見を収集した。そのデータは外国語

日時：12 月 5 日

センター内で専門のプログラムによって分析さ

講師：市川

力氏

（東京コミュニティスクール校長）

れ、すべての教員にフィードバックされた。また

演題：子どもに英語を教えないとはどういうこ

これに基づき、3 学期以降の授業内容に対して更とか？

なる改善が行われた。

～いま、子どもに必要な言語力とは～

教員間における情報交換
第3回
外国語センター内の各語学セクションにおいて、定期的または非定期的に教育情報に関する意
見交換が行われ、教育意識の向上が図られた。とりわけ英語セクションでは月例の会議の場が設けられており、またドイツ語セクションでは年度－ 82 －

日時：2 月 6 日
講師：江利川春雄氏（和歌山大学教育学部教授）
演題：日本の英語教育を問い直す

授業参観のための制度作り

第4回
日時：3 月 5 日

教員相互による授業参観を行うことで互いに

講師：山崎吉朗氏（日本私学教育研究所研究員）
演題：学校教育と外国語

教授技術を高めると共に、各学類で語学補習を行う際の参考情報を提供することができるよう、授—多様な外国語教育の実現を目指して—
これらのうち、とりわけ第 1 回目の講演は、業参観実施のための制度を整備した。
履修指導

外国語センターが取り組み中の英語教育改善
英語の再履修者のために、年度初に個別の履修に直接的に関わるものであり、その成果の一部指導を行い、再履修学生の学習をサポートした。

は新カリキュラム作成に反映された。

１.４

平成 20 年度体育センターＦＤ活動報告――

教員による授業相互研修制実施報告――

体育センター
本間三和子、安藤真太郎、松元剛、河村レイ子、武田剛、小山宏之

教員のＦＤの一環として平成19年度に｢教員に期間中、共通科目体育の授業の中から、1 科目（1

よる授業相互研修制｣を試験導入し、本平成20年時限)またはそれ以上を選択して研修することと度も継続して実施したので報告する。

した。

Ｉ

1.2 結果平成19年度試験導入実施報告
平成 19 年度は、教員による授業相互研修制を８名の教員が他の科目の研修に参加した。肯定

試験的に実施し、実施後に簡単なアンケートを行的な意見が出され、相互研修の意義は高いと考えった。教員による授業相互研修の試験導入の目的、られた。表ｌにアンケート回答結果を示す。

期間、研修方法を以下のように設定し、体育セン
1.3 今後（来年度）について

ター全教員に参加を呼びかけた。

試験導入の問題点
1.1

授業相互研修の目的・期間・研修方法
参加者のアンケート結果を受けて、ＦＤ・危機

他の教員および種目の共通体育授業を視察することで、教員の授業能力の向上、授業内容の改善ならびに相互がどのような授業を展開しているのかの理解を深めることを目的とした。授業相

管理委員会で今後について話し合った。その結果、全体に肯定的な意見が多かったことから今後も継続する方向で検討することとした。今回の試験導入では、期間、参加形態などを限定していたの互研修の期間は、１学期の平成 19 年 6 月 11 日（月）で、来年度は柔軟にすることが課題に挙げられた。

～6 月 15 日（金）の１週間とした。研修方法は、

具体的には、｢期間が短く限定されていたため、－ 83 －

調整できずに参加できなかった｣｢天候によって教員、他科目の共通体育授業を視察または一部参予定通りに研修に参加できなかった｣｢受けたか加することによって、教員相互の授業能力の向上、った授業はあったが、日程が合わずに参加できな

授業内容の改善に資する情報を得ること、ならびかった｣などの意見があったため、研修期間を長に意見交換等を通して相互理解を深めることとめに設定することとする。また、「1週間前までした。研修期間は、平成20年5月19日（月）～6月に研修希望授業の先生に了解を得ること」として13日（金）とし、前回よりも期間を長く設定した。

いたが、「事前に了解をとる」というように柔軟

研修の方法は、①上記期間中、共通科目体育の授にしたい。「基本的には見学というスタンスでの業の中から、1科目（1時限）またはそれ以上を選研修｣としていたが、「相互に了解を得られれば択して研修する。②研修日時、研修形態（見学・一部実技参加等）は、研修希望科目の担当教員と受講生に混じって授業を体験してもよい｣ことに事前に相談する。③研修者は、研修受け入れ教員

し、それぞれ改善することとした。

に感想、助言などを求められた場合、フィードバ
ックし、意見交換することが望ましい。④研修終了後、研修の成果に関する簡単なアンケートを提平成20年度の実施案
上述の問題を受け、平成20年度は次ぎのような出する。とし、全教員に周知した。

形式で授業相互研修制を継続実施することとし
1.2

た。

結果

10名が他の科目の相互研修に参加した。アンケ

・期間を１学期の５月中旬～６月中旬とする。
・事前に希望の研修授業の担当教員に了解を得る。

ート結果は表２に示した。「指導力の高さに感心・研修スタイルは見学、体験など、担当教員と相した｣、｢効率的な授業運営に感心した｣、｢クラス談して決める。

によって学生や授業の雰囲気が異なることを感・研修に参加した後、今年度と同様に簡単な報告

じた｣、｢大変刺激になった｣など肯定的意見がほを本委員会宛に提出してもらう（参加した授業名

とんどで、昨年の試験的導入よりもかなり積極的と感想程度）。書式は委員会で作成。

にこのシステムを活用しようという姿勢がみら・研修を受けさせてもらった教員へのフィードバ

れた。

ックを、口頭またはメモでしてあげられるとなお
2．懇談会

望ましい。

相互研修を終えて、その成果やシステムについⅡ

平成20年度実施報告て自由に意見交換をした。参加教員だけでなく、

平成19年度の試験導入の結果（平成20年度実施

今回参加できなかった教員も参加した。懇談会の案を含む）を受け、以下のように実施した。また、

日時は、平成20年6月25日（水）13：00～14：30

研修後、研修の成果に関するアンケートを行い、とし、参加者は教員12名、準研究員4名の計16名

さらに意見を直接交換するための懇談会を行っであった。懇談会で出された意見は、授業運営、た。

学生とのコミュニケーション法、技術指導法など、多くのことを学ぶことができ、大変有意義であっ1.1

授業相互研修の目的・期間・研修方法たという肯定的なものがほとんどであった。他科

本年度の教員による授業相互研修の目的は、他目の特性を理解し、授業の一部を観察（または参－ 84 －

加）することで、それぞれが自身の授業運営を再

いのではないか。同じ授業でも先生によって受け考することができたようである。一方、相互研修

取り方が異なる場合もあり、勉強になる」というシステムについて、複数の教員が同じ授業を研修

意見より、複数の教員が同じ授業を同時に研修し、してみてはどうか（捉え方が異なるかもしれない。

研修後にディスカッションを持つ、という形式をそれによってディスカッションを深められる）、

一部取り入れる方向で考えたい。「異色の学生が研修期間にもっと幅を持たせられないか、などの

翌年どのように他の科目を履修しているのか、担意見も出された。そして、今後も継続すべきとい当の先生がどのように接しているのか、そのようう結論に至った。意見の詳細は表3に示す。

な学生を追跡して研修してみたい」、｢平均からはずれた学生の指導法やコミュニケーションの取り方、他の先生がどのように指導しているのか

今後の課題
参加者のアンケート結果ならびに懇談会での意見を踏まえて、次のことが課題に挙げられた。

知りたい」、｢教員が指導上で悩んだときに相談できる場所があるとよい」などの意見を受け、学期に１回程度の頻度で授業改善ミーティングを・研修期間に幅を持たせる

開催し、教員間の意見交換の場を積極的に設ける「受け入れ側として自分のプログラムの中で、ぜようにしたい。

ひ見せたい、見てもらいたいものがある。研修時期を設定されると、シラバスのスケジュール上、

体育センターＦＤ・危機管理委員会では、今後、ぜひ見てもらいたいものを展開できなかった」と改善を重ねながら、次年度以降も教員のFD活動をいう意見があったので、１学期、２学期、３学期

発展的に継続する意向である。

の各学期で２週間ずつの研修可能期間を設定するなど、期間の幅を持たせるようにしたい。

※ 本稿は、大学体育研究 第31号（55～60ページ）に掲載されたものを一部修正加筆したもので・研修方法の工夫ある。
「一つの科目に複数の教員が参加する形式もい－ 85 －

第２章
２.１

平成 20 年度ＦＤ報告
筑波大学新任教員研修会（教育関係）について
13:20～13:30

1．趣旨・目的
新任教員に対して本学の基本理念・教育目標

挨 拶【工藤典雄 副学長（教育担当）】

及び教育課程編成の基本方針・教育方法や組織

13:35～13:55

的な取り組み等を理解していただくことを目【石田東生 教育企画室長】

的に実施しました。プログラムは本学の学士課

13:55～14:15

程及び大学院課程の教育を行う上で必要不可【山田宣夫 教養教育機構 副機構長】

欠な要素を盛り込んだ構成となりました。

14:15～14:35

２．日 時： 平成 20 年 6 月 4 日（水）【加賀信広 学生生活支援室長】

筑波スタンダードについて
本学の教養教育について
学生生活について

13：20～16：20

14:35～14:55

意見交換

３．場 所： 大学会館 特別会議室

15:00～15:20

キャリア支援について

４．主 催： 副学長(教育担当)、教育企画室、【久保田優 就職課 課長補佐】
15:20～15:40

筑波大学ＦＤ委員会

ＴＷＩＮＳについて

５．対 象： 平成 19 年 10 月～平成 20 年 5 月【岩澤義倫 学務課 専門職員】

までに採用された教員(約８０名)

15:40～16:00

６．プログラム【溝上智恵子 ＦＤ委員会委員長】（司会・進行 岡本健一 特任教授）

16:00～16:20

２.２

ＦＤについて意見交換

総合科目に関するＦＤ研修会について
７．プログラム ：（司会・進行 佐藤 誠吾 ＦD 委員会委員）

１．趣旨･目的
本学における総合科目について､教員の教育力をいっそう高めるとともに､学生による授業
評価アンケートに適切に対応することを目的として､教職員と学生が一堂に会して総合科目の現状と今後の展開を考える全学規模の FD を実施しました｡

15:10 開会
15:12～15:20 挨拶【工藤典雄 副学長（教育担当）】
15:20～15:40「学生による授業評価アンケート」（第 1 学期）の分析結果から見た総合科目の現状と問題点【金井幸雄 総合科目編成委員会委員長】

２．日時 ： 平成 20 年 9 月 26 日(金)15:10～17:30
３．場所 ： 大学会館

国際会議室

■総合科目の改善に向けた取組について
15:40～16:00「心の実験室１」【オーガナイザー教員

４．対象 ： 本学の教職員及び学群学生

16:00～16:20「森林」

５．主催 ： 筑波大学 FD 委員会【オーガナイザー教員

総合科目編成委員会
６．後援 ： 全学学類･専門学群代表者会議
教育環境委員会

加藤克紀 准教授】
中村徹 教授】

16:20～16:45 日本の教養教育・世界の教養教育【小笠原正明 特任教授】
16:45～17:10 教養教育における総合科目の今後のあり方について【山田宣夫 教養教育機構副機構長】－ 86 －

17:10～17:25 質疑・応答【溝上智恵子 FD 委員会委員長】

17:25～17:30 全体総括

17:30 閉会

２.３

京都大学における英語教育の改革に関する講演会について
５．主 催：教養教育機構、外国語センター、

１．概要等
京都大学の英語教育の改革を中心になって推進してこられた同大学の田地野彰教授（京都大学高等教育研究開発推進センター）をお招きし、「総合研究大学の英語教育を考える－京都
大学での英語教育改革を通して－」という課題
で、英語教育の改革に関する講演会を開催しました。
講演会には、学群・学類の教員を始めとして、学生も多数参加し、約 80 名の出席者があり、質疑応答も活発に行われました。

筑波大学ＦＤ委員会
６．プログラム：
司会・進行 伊原大策（外国語センター長）
16:00 開 会
16:00～16:10

挨 拶

【工藤典雄

副学長、教養教育機構長】

16:10～16:55

総合研究大学の英語教育を考える―京都大学での英語教育改革を通して―
【田地野彰
センター

京都大学高等教育研究開発推進

教授】

16:55～17:10 質疑・応答
17:10～17:20 挨 拶

２．日 時：平成 20 年 10 月 1 日（水）【山田宣夫 教養教育副機構長】

16：00～17：20

17:20 閉 会

３．場 所：３Ａ２０２
４．対 象：学群長、学類長、学群又は学類カ
リキュラム委員長、英語教育に関心のある教員、学生 等

２.４

現代 GP フォーラム及びキャリア支援教職員ＦＤの開催について
４．主催：筑波大学キャリア支援室

１．趣旨・目的
このフォーラムは、平成 18 年度から文部科

筑波大学学生部就職課

学省の採択を受け推進している、現代的ニーズ

５．プログラム：

取組支援プログラム（現代ＧＰ）の取組名称「専・基調講演：寺田盛紀教授（名古屋大学）

門教育と融合した全学生へのキャリア支援～

演題：大学教育・専門教育とキャリア教育・

キャリアポートフォリオと人的ネットワーク

キャリア支援の活用」についての現在の取り組み状況と成果

・学内の特徴あるキャリア形成支援の取組紹介

を、学内・外へ広く公開することを目的として、・教員による教育組織における取組の紹介：特また、全学ＦＤ委員会と共催のもと、学内教職

色ある「学問と社会」

員のキャリア支援への意識向上の機会とする・学生による事例紹介：キャリアポートフォリ

ために開催しました。

オ（ＣＡＲＩＯ）の活用状況
・パネルディスカッション

２．日時：平成 20 年 12 月 12 日(金)13:00～17:10（開場：12:30）
３．場所：筑波大学図書館情報専門学群講堂

今後の筑波大学のキャリア形成支援対策について－専門教育とキャリア形成－－ 87 －

２.５「学士課程教育の改革と筑波大学の試み」（筑波大学ＦＤ研修会）について
６．後援 ： 教養教育機構

１．趣旨･目的等
中教審答申「学士課程教育の構築に向けて」（平成 20 年 12 月 24 日）における考え方について説明するとともに、本学の学士課程における教育改革の取組状況及び教養教育の再構築に向けての新たな試み等について報告を行いました。
学群長、学類長、教育関係センター長、カリ
キュラム委員会委員を始め、多くの教職員にご参加いただき、参加者は約 80 名でした。

７．プログラム ：
司会・進行
15:00

逸村裕（ＦＤ委員会委員）

開会

15:00～15:15

ＦＤの必要性及び本学の取り組

みについて
【工藤典雄

副学長（教育担当）】

15:15～15:55

中教審答申について【山田宣夫

教養教育機構副機構長】

16:00～16:30

筑波大学における教育改革の実

践と課題

２．日時 ： 平成 21 年 2 月 12 日(木)15:00～17:30【石田東生

教育企画室長】16:30～17:00

教養教育の組織化とＴＡ・ＴＦ

３．場所 ： 大学会館国際会議室の役割

４．対象 ： 学群長、学類長、教育関係センタ【小笠原正明特任教授】

ー長、カリキュラム委員会委員（全学学群教17:00～17:30

筑波大学ＦＤの組織化について

育課程委員会委員）等（研究科長、専攻長も【溝上智恵子FD 委員会委員長】

聴講可）

17:30

閉会

５．主催 ： 教育企画室・筑波大学ＦＤ委員会

２.６

教職員対象 FD･SD 企画（学生のメンタルヘルス問題への初期対応）
応するかについて理解を深めることを目的と

１．趣旨・目的
近年、メンタルヘルスの問題を抱え、精神的な不調を訴えて、休学や退学に至る学生が増えています。しかし、保健管理センターに自主的に来談する学生はそのうちのごく一部であり、その前にまず、クラス担任や指導教員などの教職員に相談するケースが多く、よって問題を早期に発見し、対応することが各教職員に求められています。本 FD・SD は、まずそのような現状に対応するべく、メンタルヘルスに関する知
識を身につけることを目的としました。
さらに、クラス担任や指導教員だけでは対応することが難しく、緊急の介入が必要な場合があります。学生支援においては、学内各部署が相互に連携しながら、クラス担任・指導教員をサポートして問題にあたる必要があり、学内各部署がどのように連携しながら困難事例に対

しました。
２．日時

平成 21 年 2 月 27 日（金）14:00～16:30

３．場所

大学会館国際会議室

４．対象

クラス担任、指導教員、および関係教職員

５．主催

保健管理センター、学生生活支援室、
筑波大学ＦＤ委員会

６．内容（全体司会：寺島瞳助教）
挨拶

【腰塚武志

学生生活担当副学長】【大塚盛男

保健管理センター所長】

第一部

講演（30 分）「学生のメンタルヘルス問題と初期対応」【保健管理センター精神科第二部

堀正士准教授】

パネルディスカッション（75 分）（司会：加賀信広教授、佐藤純講師）－ 88 －

「学生支援における困難例と学内連携につい【生命環境科学研究科、生物学類て」【学生生活課【保健管理センター精神科佐々木恵美講師】【保健管理センター学生相談室

２.７

杉江征准教授】

山岸宏教授】

土子昇専門職員】（各 15 分）論者ディスカッション（15 分）
フロア質疑応答（25 分）

フレッシュマン・セミナーＦＤの開催についてめに行いました。

１．趣旨・目的
学群学生（新入生）を対象に開講するフレッ

２．日時

平成２１年３月９日（月）１３：３０～１７：１５

シュマン・セミナー（以下「ＦＳ」と略する。
）
は、本学のクラス制度を基礎とする導入教育的

３．場所

１Ｈ２０１講義室な位置付けの授業科目です。ＦＳは、クラス担

４．対象

平成２１年度総合科目Ｂ：ＦＳのク

任教員がクラスごとにセミナーを行うほか、授ラス担任教員業展開に応じて、随時、他のクラスとの合同セ

５．主催

ミナー、または他の教職員を招いたセミナーな

リア支援室、筑波大学ＦＤ委員会

どの形式で行われています。授業のねらいとしては、専門の学問領域についての理解を促し、高校までの受身の学習から主体的な自覚に基づく学問への転換を図るとともに、新入生がス
ムーズにキャンパス・ライフに入るための指導を行うこと、さらに、教員と学生および学生同士の良好な人間関係の形成等としています。
また、ＦＳには次の内容を必ず含めることになっています。
①

学生生活支援室、教育企画室、キャ６．プログラム ：司会秋山

13:30～13:35

学（学生生活支援室副室長）
挨拶
【工藤典雄

13:35～14:05
評価について14:05～14:25
ついて
いて

本学の教育システムについて（教養教育の14:55～15:05

②

トについて

を含む）

【石田東生

教育企画室長】クラス制度および学生生活に
学生生活支援室長】

健康教育および学生相談につ【佐藤純

位置付け等を含む）
履修計画について（TWINS による履修方法

筑波ｽﾀﾝﾀﾞｰﾄﾞと授業評価・成績【加賀信広

14:25～14:55

教育担当副学長】

保健管理センター講師】

つくばアクションプロジェク【青柳悦子

Ｔ-ACT 運営委員会委員】③「筑波スタンダード」「単位の実質化」につ

15:05～15:15

いて【鈴木弘毅 全学学類･専門学群代表者会議議長】④

15:30～16:30

学生生活について（課外活動、宗教勧誘、

保険・医療
⑤

等）

キャリア支援・就職について【渡辺三枝子キャリア支援について（キャリアポートフ

ォリオ、就職・進学

全代会について16:30～17:00

等）

学生の事件・事故について【土子昇

今回のＦＤは、これらの趣旨を再認識してい17:00～17:15

ただくとともに、この授業を計画し、実施していく上で重要となる事柄について周知するた－ 89 －

キャリア支援室長】
学生生活課専門職員】

ＴＷＩＮＳについて【岩澤義倫

教育企画課専門職員】

２.８

関連組織におけるＦＤ活動状況
人文社会科学研究科ＦＤ委員会主催
1

人文社会科学研究科「大学教育の国際化推進プログラム報告会」
平成21年2月4日；講演会；学内のみ公開可

2
3
4
5

数理物質科学研究科

大学教育の国際化推進プログラム報告会
平成21年3月2日；講演会；学内外に公開可

システム情報工学研究科

プレＦＤ（Preparing Future Faculty）オリエンテーション

リスク工学専攻

平成20年6月26日；その他(プレＦＤ)；学内外に公開可

システム情報工学研究科

プレＦＤ（Preparing Future Faculty）

リスク工学専攻

平成20年9月12日；その他(プレＦＤ)；学内のみ公開可

システム情報工学研究科

プレＦＤ（Preparing Future Faculty）ミニ講義

リスク工学専攻

平成20年11月21日；その他(プレＦＤ)；学内のみ公開可
システム情報工学研究科FD委員会主催

6

システム情報工学研究科「FD活動と達成度評価」
平成21年3月5日；講演会；学内のみ公開可

7
8
9
10
11
11

システム情報工学研究科

授業アンケート

リスク工学専攻

その他(授業アンケート)；公開不可

システム情報工学研究科

授業モニタリング

リスク工学専攻

その他(授業モニタリング)；公開不可

システム情報工学研究科

ピアレビュー（教員による授業参観）

リスク工学専攻

授業参観

システム情報工学研究科

国内・外ＦＤ調査、シンポジウムにてＦＤ調査報告

リスク工学専攻

講演会、その他

システム情報工学研究科

教員相互の授業参観

知能機能システム専攻

授業参観

生命環境科学研究科

国際地縁技術開発科学専攻研究会

国際地縁技術開発科学専攻

平成21年1月21日
生命環境科学研究科

12

生命環境科学研究科

大学教育の国際化推進プログラム報告会
平成21年2月5日

13

14

教育学(前期)、教育基礎学(後期)、学校教育学(後期)人間総合科学研究科

授業・研究指導等に関する大学院生との懇談会
平成20年4月17日・平成20年10月29日
研修会；学内外に公開可
学士課程と大学院課程－中教審答申をめぐって
平成21年2月2日；公開不可
平成20年度人間総合科学研究科第４回ＦＤプログラム

15

人間総合科学研究科－ＴＦ院生の教育実践力の発表会－
平成21年2月4日；学内外に公開可

16

比較文化学類及び現代語・現代文化専攻

17

工学システム学類

18

理工学群

吉増剛造氏講演会「声と光りのウラ／無差別の差異への眼差し」
平成21年2月10日；講演会；学内外に公開可
工学システム学類ＦＤ懇談会
平成20年12月19日；講演会；学内外に公開可
理工学群教員初任者ＦＤ研修会
平成21年3月6日；研修会；公開不可－ 90 －

第３章
３.１

アンケート調査について(調査結果を記載)

平成 20 年度学群卒業生アンケート結果についてされていると思われる。

はじめに
このアンケート調査は、平成 18 年度、平成 19
年度に引き続き平成 20 年度の卒業生（学部）に対して、卒業式当日にマークシート方式により、３年連続で実施した。その結果をまとめたので概要を報告する。アンケートの設問項目は、一部を改正したが、結果を比較検討するためにほとんど

４

授業内容

(1) 「授業計画(シラバス)の内容について｣では、77.3％（73.0％、76.0％）と満足度が増加し、「専
門科目の授業について」89.3％（86.2％、89.0％）、「自分で受講したい授業科目の提供について」
82.1％（80.0％、81.0％）の満足度も微増しており、授業内容の改善が図られつつあると思わ同じ内容とした。
アンケートの回答人数は、卒業生 2,325 人のうれる。
(2) それ以外の設問では、平成 19 年度とほぼ同

ちの 1,992 人（85.7％）であり、平成 18 年度（80.5％）、平成 19 年度（82.4％）と毎年微増しており、本調査への協力体制が定着してきている。

様に 84％～90％と高い満足度を示している。
５

教職員(1) 「教員と学生のコミュニケーションについて」

アンケート結果の概要

が 78.7％（73.1％、77.7％）、「事務職員の学生
１ 全ての設問項目を通して平成 20 年度は、平対応について」64.2％（58.4％、63.1％）と満成 19 年度とほぼ同様な傾向を示した。全学の結足度が増加しており、学生に対する対応の改善

果とその概要を以下に示す。

が認められる。

２(2) それ以外の設問では、平成 19 年度とほぼ同

進路や受験について(1) 「進路を１つ選んでください」では、公務員・様に 80％以上の高い満足度を示し、教員の教育団体職員 6.6％（平成 18 年度 4.6％、平成 19 年

に対する高い評価を示している。

度 5.4％；以下同様な順で表示）、教員 5.3％

６（4.3％、3.9％）が微増したものの、それ以外(1) 「大学の学生生活に対する支援について」がはほぼ同様な進路傾向を示した。

74.2％（平成 19 年度 72.5％）、「教職員による学(2) 「筑波大学を志望した理由として」では、「国

生生活支援について」74.3％（69.9％、71.1％）、

立大学だから」20.3％（17.3％、16.4％）、「地「大学の生活環境について」84.0％（77.9％、元の大学だから」が 5.9％（4.8％、4.5％）と増

81.1％）と満足度が増加し、スチューデントプ

加し、「希望する分野があったから」は 31.3％

ラザの設置で、生活支援が進んでいることを示（32.5％、34.9％）と微減している。TX の開通していると思われる。

などに伴い、学生の進学動向が変化している可(2) それ以外の設問では、平成 19 年度とほぼ同能性がある。

様な満足度を示した。

３

７

学習環境

福利・厚生

課外活動、就職など(1) 「授業、実習、実験などの教育施設・設備・(1) 課外活動全てで同様な高い満足度を示して機器等について」では、満足度が 82.3％（79.5％、いる。

81.7％）と微増しており、学群設備費の手当て(2) 就職支援については、ほぼ類似の傾向を示し、がなされた結果を反映していると思われる。

なお改善の余地がありそうである。

(2) それ以外の設問では、３年間ともほとんど
90％程度の満足度を示し、現在の方向性が支持

８

大学全体

(1) 「大学の教育を改善しようとする意欲につい－ 91 －

て」が 74.9％（71.2％、73.9％）と満足度が微では、平成 19 年度とほぼ同様に 90％程度の高い増している。

値を示し、高い評価を示している。

(2) それ以外の設問では、平成 19 年度とほぼ同おわりに様な満足度を示した。
(3) 例年問題となる「３学期制について」では、卒業式当日という慌しい時期にもかかわらず、

38.3％（41.7％、38.4％）と平成 19 年度と同様

３回目のアンケートを平成 20 年度も無事に実施な傾向を示した。

でき、本学学生の持っている考え方や傾向を知ることができつつある。今後これらの結果を各教育

９

将来

分野においても精査し、本学の学生に対する教育

後輩、親族や子供に「筑波大学を勧めますか」

環境や対応を進展させることが期待される。

平成 20 年度卒業生アンケート結果
3.9%
58.5%

【1】あなたの性別と留学生の有無を教えてください。

34.5%

3.2%
男（外国人留学生）【2】卒業した学群はどちらですか。
【3】卒業した学類・専門学群はどちらですか。

女（外国人留学生）

学類

男（外国人留学生以外）

卒業生数

女（外国人留学生以外）

回答数

回答率（ 学類別）

人文学類

114

99

86.8%

社会学類

110

98

89.1%

自然学類

210

191

91.0%

比較文化学類

86

72

83.7%

日本語・日本文化学類

49

43

87.8%

人間学類

125

108

86.4%

生物学類

87

77

88.5%

生物資源学類

145

122

84.1%

社会工学類

137

110

80.3%

71

22

31.0%

情報学類

114

102

89.5%

工学システム学類

167

152

91.0%

工学基礎学類

139

131

94.2%

医学類

102

89

87.3%

看護・医療科学類

120

101

84.2%

体育専門学群

236

214

90.7%

芸術専門学群

124

104

83.9%

図書館情報専門学群

189

157

83.1%

国際総合学類

5.3% 2.2%
30.6%

1.3%

6.6%

5.0% 7.6% 4.2%

40.9%
0.5%

【4】進路先を、1つ選んでください。
企業

公務員・団体職員

教員

自営業（作家・フリーランスデザイナー等を含む）

契約社員・パート・アルバイト

大学院進学（筑波大）

大学院進学(他大学）

医療機関等

資格取得のための就学

その他（①～⑨以外）

0.3%【5】筑波大学を志望した理由として、最もあてはまると思われる項目を１つ選んでください。

20.3%

5.9%

8.3%

12.7%

31.3%

9.6%

4.5%

6.6%
0.4%

4.6%

【6】筑波大学を志望した理由として、２番目にあてはまると思われる項目を１つ選んでください。

31.8%

1.1%
10.8%

16.3%

14.3%

12.1%

3.9% 4.1%
0.8%

国立大学だから

地元の大学だから総合大学で規模が大きいから自分の学力に見合っていたから

希望する分野があったから幅広い知識や専門が学べるから親や先生などから勧められたから就職が有利だから資格などが取りやすいからその他－ 92 －

《学習環境》【7】自分自身で学習できる環境につい
て

2.1%
6.5%

27.3%

45.5%

18.2%

0.3%

【8】授業、実習、実験などの教育施設・設備・機器等について

39.2%

15.6%

12.8%

27.5%

3.8%
1.0%
1.9%

【9】.附属図書館など、学習に必要な情報提供について

9.9%

25.0%

39.7%

23.0%

0.5%
3.1%

【10】体育館やグランドなどの体育施設
について

8.3%

23.6%

36.6%

27.8%

0.6%
非常に満足

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

《授業内容》【11】基礎科目（総合、語学、体育、情報など）の授業について

3.6%
39.3%

12.1%

11.3%

32.3%

1.3%
2.7%

【12】専門基礎科目の授業について

40.8%

11.9%

9.3%

34.8%

0.5%
1.8%

【13】専門科目の授業について

16.3%

8.3%

31.2%

41.8%

0.6%

【14】自分で受講したい授業科目の提供
について

3.2%
13.7%

34.7%

33.8%

13.6%

1.0%
1.1%

【15】授業計画（シラバス）の内容につい
て

10.1%

17.1%

36.9%

30.3%

4.6%

2.3%

【16】卒業研究など研究室に所属して行ったゼミや研究について

7.0%

21.4%

35.8%

31.4%

2.1%
非常に満足

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

《教職員》
2.5%

【17】教員の教育に対する意欲について

30.3%

38.6%

16.1%

11.0%
1.5%

【18】教員の教育に対する仕方について

35.7%

12.0%

13.3%

34.3%

3.4%
1.4%

【19】教員と学生のコミュニケーションに
ついて

16.1%

33.8%

33.1%

11.8%

3.2%
2.0%

9.6%

19.8%

29.8%

24.8%

9.9%

【20】事務職員の学生対応について
非常に満足

満足

－ 93 －

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

6.2%

《 福利・ 厚生》【21】学生相談、セクハラ相談など、相談できる環境について

1.4%
8.6%

26.9%

44.0%

14.7%

4.3%

3.0%

【22】学生食堂、書籍部などの学生の厚生環境について

10.3%【23】大学の学生生活に対する支援に
ついて

6.7%

24.8%

42.7%

20.3%

4.3%

【24】教職員による学生生活支援につ
いて

7.8%

23.3%

43.2%

20.5%

3.7%

26.4%

31.9%

20.9%

7.6%

1.1%

1.4%

1.3%

【25】大学の生活環境について

13.5%

33.5%

非常に満足

37.0%

満足

やや満足

やや不満

2.9%

11.7%

不満

非常に不満

《 課外活動》
2.9%【26】学園祭について

16.8%

34.2%

33.7%

11.0%
1.3%
4.1%

【27】スポーツ・デーについて

27.5%

12.2%

39.7%

14.8%
1.7%
1.1%

【28】サークル活動などの課外活動につ
いて

32.0%

33.1%

26.7%

6.0%
1.0%

非常に満足

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

3.3%

【29】サークルやそれに準じた団体に加入して、最も活動していたものを1つ選
んでください。

14.2%

42.6%

13.4%

6.8%
2.5%

文化系サークル

体育系サークル

芸術系サークル

学外の団体

その他の団体参加しなかった

福祉系サークル《 就職など》【30】大学の就職支援は役立ちましたか【31】あなたの就職活動において、大学での教育は役立ちましたか

6.1%

11.1%

17.8%

9.4%

8.5%

7.6%

39.6%

3.4%
9.2%

17.8%

18.2%

9.5%

4.0%

非常に役立った

役立った

やや役立った

役立たない

全く役立たない

大学院進学－ 94 －

37.9%
やや役立たない17.4%

《大学全体》【32】大学の教育は全体としてどうでし
たか

1.6%
44.8%

12.7%

7.5%

32.8%

0.6%
1.7%

【33】大学の教育を改善しようとする意
欲について

8.0%

【34】学生の意向を教育に反映させるシ
ステムについて

6.7%【35】3学期制について

6.2%

28.9%

18.8%

38.0%

4.5%

2.8%

20.0%

21.4%

18.5%

13.6%

5.6%

22.6%

37.1%

25.2%

20.4%

3.1%

【36】教職などの資格取得について

9.6%

19.8%

38.6%

21.8%

7.2%

2.4%

【37】クラス制度について

13.9%

非常に満足

13.6%

37.6%

27.0%

満足

やや満足

やや不満

不満

5.4%

非常に不満

《 将来》
2.5%

【38】高校などの後輩に筑波大学を勧め
ますか

24.4%

31.3%

6.1%
1.5%
3.3%

【39】親族や子供などに筑波大学を勧めますか【40】筑波大学の教育において、次のう
ち、充実したほうがよいと思われるものを選択してください。

34.2%

23.9%

32.1%

30.9%

大いに勧める勧める

どちらかといえば勧める

どちらかといえば勧めない

勧めない

全く勧めない

12.3%

13.1%

17.0%

19.3%

10.3%

9.1%

10.0%

8.0%
1.8%

9.0%

15.2%

学問に対する取組み方法を身につける教育
専門的な知識を身につける教育
社会人になったときに、すぐに役に立つ知識・技術・技能を身につける教育
コミュニケーション能力を身につける教育
広く教養を身につける教育
物事を総合的に判断する能力を身につける教育
学習だけにとどまらず、サークル活動・社会活動等を通じて人間性を養う教育
教員免許や資格等を取得する教育
国際化に対応した語学（英語等）教育

３.２

平成 20 年度大学院修了生アンケート結果について
ので概要を報告する。アンケートの設問項目は、はじめに一部改正したが、結果を比較検討するために平成
このアンケート調査は、平成 18 年度、平成

19 年度に行ったものとほとんど同じ内容とした。

19 年度に引き続き、平成 20 年度の修了生（大学院）に対して、修了式当日にマークシート方式により、３年連続で実施した。その結果をまとめた

アンケートの回答人数は、修了生 1,865 人のう
ちの 1,531 人（82.1％）であり、平成 18 年度（83.6％）、平成 19 年度（77.9％）とほとんど類－ 95 －

似しており、本調査への協力体制が定着してきている。

い評価を示している。
５

アンケート結果の概要

福利・厚生(1) 「学生相談、セクハラ相談など相談できる環

１ 全ての設問項目を通して平成 20 年度は、平成 18 年度、平成 19 年度と同様な傾向を示したが、かなりの設問項目で満足している人の割合

境について」が 83.0％（80.9％、84.3％）とほぼ同様であるが、「非常に満足」が 13.8％（10.8％、11.8％）より増加している。
(2) それ以外の設問は、すべて満足度が増加してが増加していた。以下に、その概要を示す。

おり（「大学の生活環境について」84％、（80.1％、
２

進路や受験について

82.3％）など）、環境整備の効果と思われる。

(1) 「進路を１つ選んでください」では、中・高校の教員または職員 9.1％（平成 18 年度 7.6％、

６

就職支援については、満足度が増加傾向にあり、

平成 19 年度 7.2％；以下同様な順で表示）、その他 19.3％（14.1％、16.3％）が増加し、企業・

就職

キャリアー支援の努力が認められる。

団体・試験研究機関の研究員 26.8％（30.4％、

７

29.5％）、企業・団体の事務職・営業職 17.1％(1) 「学生の意向を大学院教育に反映させるシス（20.2％、19.0％）が減少したものの、それ以テムについて」が 71.8％（68.9％、70.7％）、「大外はほぼ同様な進路傾向を示した。

学院生に対する奨学金、TA・RA 等の経済的支援(2) 「筑波大学を志望した理由」では、研究領域について」80.5％（76.8％、77.2％）と満足度に魅力がある、教育内容が優れている、希望すが増加しており、支援システムが整備されつつる分野がある 42.4％（39.9％、37.5％）と微増あることを示している。

し、4 割を占めている。

(2) それ以外の設問では、平成 19 年度とほぼ同

３

大学全体

様な満足度を示した。

学習・研究環境(1) 「専門科目の授業内容」が 80.2％（73.7％、76.9％）、「授業計画（シラバスの内容）について」が 75.4％（71.3％、73.5％）を示しており、授業内容で増加傾向にあり、教員各位の努力の(3) 例年問題となる「３学期制について」では、59.4％（58.8％、61.3％）と同様な傾向を示した。
９

傾向が認められる。

将来後輩、親族や子供に「筑波大学大学院を勧めま(2) それ以外の設問では、３年間ともほとんど 80

すか」は、後輩に対して 88.9％、家族や子供に対～90％程度の満足度を示しており、現在の方向

して 86.9％（83.3％、85.5％）と筑波大学の大学性が支持されていると思われる。

院進学を勧める高い値を示し、高い評価を示して

４

いる。

教職員

(1) 「指導教員の教育に対する意欲について」が89.1％（84.2％、87.6％）、「一般教員の教育に対する意欲について」87.4％（83.3％、85.7％）、「研究テーマに対する教育指導について」おわりに
修了式当日という慌しい時期にもかかわらず、
３回目のアンケートを平成 20 年度も無事に実施
でき、本学修了生の持っている考え方や傾向を知

88.3％（84.6％、87.4％）と増加傾向にあり、教員の学生に対する教育活動の意欲が伺える。
(2) それ以外の設問では、平成 19 年度とほぼ同ることができつつある。今後これらの結果を各教育分野においても精査し、本学の学生に対する教
育環境や対応を進展させることが期待される。

様に高い満足度を示し、教員の教育に対する高－ 96 －

平成 20 年度修了生（大学院）アンケート結果【1】あなたの性別等を教えてください。

7.1% 5.0%

8.2% 3.7%

男（外国人留学生）

54.5%

女（外国人留学生）

21.4%

男（社会人）

女（社会人）

女（一般）

82.4%

【2】あなたが取得した学位を教えてくだ
さい。

修士号

【3】所属研究科（課程）は、どの列にあ所属研究科（ 課程）
りますか。
地域研究研究科【4】所属研究科（課程）は、どの行にあ 教育研究科
りますか。
体育研究科
ビジネス科学研究科（法科大学院）
ビジネス科学研究科（MBA-IB）
人文社会科学研究科（一貫制博士）
数理物質科学研究科（一貫制博士）
システム情報工学研究科（一貫制博士）
生命環境科学研究科（一貫制博士）
人間総合科学研究科（一貫制博士）
数理物質科学研究科（博士前期課程）
システム情報工学研究科（博士前期課程）
生命環境科学研究科（博士前期課程）
人間総合科学研究科（修士課程）
人間総合科学研究科（博士前期課程）
ビジネス科学研究科（博士前期課程）
図書館情報メディア研究科（博士前期課程）
数理物質科学研究科（博士後期課程）
数理物質科学研究科（3年制博士課程）
システム情報工学研究科（博士後期課程）
生命環境科学研究科（博士後期課程）
生命環境科学研究科（3年制博士課程）
人間総合科学研究科（博士後期課程）
人間総合科学研究科（3年制博士課程）
ビジネス科学研究科（博士後期課程）
図書館情報メディア研究科（博士後期課程）
研究科不明分
修了・学位取得者計
計

17.6%

博士号

修了・ 学位取得者数
博士
修士（ 甲） 修士（ 乙）
45
149
147
36
1
21
23
9
0
4
0
15
12
51
11
251
376
274
79
78
54
41
28
5
32
65
4
40
5
4
5
288

1.9%

1531
1865

回答数
43
126
106
12
2
21
10
37
29
47
169
290
221
77
62
25
34
27
8
33
43
6
31
8
1
6
57

46
1531

3.0%
9.1%

【5】進路先を、１つ選んでください。（現職の継続・復帰を含む。）

男（一般）

5.8%

26.8%

17.1%

11.2%

19.3%

3.2%

2.5%
公務員（行政職員）

公務員（技術系職員）

中・高等学校の教員または職員

大学・短大の教員または職員

企業・団体・試験研究機関の研究員

企業・団体の事務職・営業職

契約社員・パート・アルバイト

医療・福祉関係機関

留学・進学

その他

【6】筑波大学大学院を志望した理由として、最もあてはまると思われる項目を１つ選んでください。
【7】筑波大学大学院を志望した理由として、二番目にあてはまると思われる項
目を１つ選んでください。

42.4%

23.6%

12.6%

0.9% 0.5%

1.1%

3.7%

4.1% 6.6%
4.5%

4.0%
26.6%

25.4%

19.3%

0.8%
6.8%
4.8%

研究領域に魅力がある、教育内容が優れている、希望する分野がある
指導教員の資質・能力、指導体制及び研究室の雰囲気に魅力がある
教育・研究施設が優れており、幅広い知識や専門が学べる
学費や生活費などの経済的な支援体制が充実している
修了後の進路などが就職に有利である
修了年限の弾力的な運用がある
親や先生などから勧められた出身地に近い、実家から通える資格などが取りやすいその他－ 97 －

0.9%
5.0%

6.4%

《学習・研究環境》
2.0%【8】自分自身で学習・研究できる環境
について

32.6%

42.2%

5.3%

17.0%

0.8%
1.4%

【9】教育施設・設備・機器等について

10.7% 2.8%

24.2%

38.9%

22.0%

2.2%

【10】附属図書館など、学習に必要な情報提供について

8.6%

23.3%

39.0%

25.9%

0.9%
2.4%

【11】研究テーマ選択の自由度につい
て

6.3%

19.8%

35.7%

34.9%

0.9%

【12】研究室及び研究内容に関する情報の提供について

1.6%
12.6%

3.9%

14.1%

4.0%

29.3%

33.3%

19.2%

1.7%

【13】専門科目の授業内容について

33.9%

32.8%

13.5%

1.6%

【14】授業計画（シラバスの内容）につい
て

18.1%

38.2%

27.1%

10.1%

4.9%

1.4%

【15】自分で受講したい授業科目の提
供について

15.2%

34.5%

32.5%

12.5%

3.9%

2.8%

【16】授業における適切な受講人数や指導体制について

11.3%

32.8%

34.7%

17.2%

1.1%
2.5%

【17】研究室で行ったゼミや研究につい
て

18.4%

37.6%

32.0%

7.4%
2.2%

非常に満足

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

《教職員》
2.9%

【18】指導教員の教育に対する意欲に
ついて

43.4%

31.4%

14.3%

5.9%
2.0%

【19】一般の教員の教育に対する意欲
について

2.8%
21.3%

37.9%

9.2%

28.2%

0.6%
3.6%

【20】研究テーマに対する研究指導につ
いて

38.0%

33.0%

17.3%

6.3%
1.8%

【21】一般の教員の教育・研究指導につ
いて

3.1%
20.3%

34.1%

31.6%

10.1%
0.9%
1.9%

【22】指導教員と学生のコミュニケーショ
ンについて【23】事務職員の教育に対する学生支
援について

32.1%

33.0%

20.3%

9.6%

3.1%

4.5%
19.5%

非常に満足

29.1%

満足

やや満足

－ 98 －

26.1%

やや不満

不満

14.0%

非常に不満

6.8%

《福利・厚生》
2.0%【24】学生相談、セクハラ相談など相談できる環境について

13.8%【25】学生食堂、書籍部などの学生の厚生環境について

11.2%【26】大学の学生生活に対する支援に
ついて

10.2%

29.6%

27.7%

3.6%

11.5%

39.6%

8.1% 4.3%

18.4%

30.2%

2.6%
25.5%

5.2%

15.3%

41.1%

1.5%

【27】教職員による学生生活支援につ
いて

25.4%

12.2%

15.5%

41.6%

3.8%

1.5%

【28】大学の生活環境について

33.1%

17.5%

非常に満足

満足

やや満足

やや不満

3.6%

10.9%

33.4%

不満

非常に不満

《就職》 （ ビ ジネス科学研究科修了者、社会人、修士課程修了者で博士課程へ進学す る 者
は、「 その他」 ）【29】大学院学生への就職支援は役立
ちましたか

15.5%

10.9%

【30】あなたの就職活動において、大学院での教育は役立ちましたか

26.1%

21.8%

非常に満足

11.9%

26.8%

満足

22.7%

やや満足

やや不満

不満

9.5%

15.2%

7.7% 4.3%3.3%

13.2%

10.8%

非常に不満

その他

《大学全体》【31】大学の大学院教育は全体としてど
うでしたか

2.4%
42.0%

17.8%

7.6%

29.3%

0.9%

【32】大学の大学院教育を改善しようとする意欲について

2.2%
11.7%

4.5%

16.6%

34.1%

30.9%

3.4%

【33】学生の意向を大学院教育に反映させるシステムについて

9.4%【34】大学院の入学試験の実施方法・
内容について

12.9%

24.9%

37.5%

4.8%

20.0%

2.2%
36.0%

38.5%

9.2%
1.2%

【35】大学院生に対する奨学金、TA・RA
等の経済的支援について【36】３学期制について【37】あなたの大学院での研究活動に
ついて

3.1%
16.6%

10.9%

31.5%

21.3%

32.4%

27.2%

11.6%

18.3%

4.8%

9.9%

12.5%

3.4%
23.6%

39.2%

23.6%

8.4%
1.8%

非常に満足

満足

－ 99 －

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

《将来》
【38】後輩に筑波大学大学院を勧めま
すか

2.3%
33.1%

27.1%

28.7%

6.9%
1.9%

【39】親族や子供などに筑波大学大学院を勧めますか

３.３

2.3%
25.4%

31.0%

30.5%

大いに勧める勧める

どちらかといえば勧める

どちらかといえば勧めない

勧めない

全く勧めない

7.9% 2.9%

卒後 20 年の卒業生アンケート調査の結果について

卒後 20 年の卒業生に対して、例年、学園祭にあわせてホームカミングデーを開催している。開
催案内通知に同封してアンケート用紙を送付し、に類似した回答傾向を示しており、両者が大きく相違する項目はなかった。
1. 一般教育について

卒後 20 年の卒業生への調査を実施した。調査は在学当時の一般教養、専門教育、学習環境、教職員、福利・厚生、課外活動、大学全体に対する評
価をたずねるとともに、大学への要望・希望等を問うている。この調査は平成 19 年度から実施しており、今年度で２回目となり、昨年度調査結果との比較が可能である。また、いくつかの項目は卒業直後の卒業生アンケート（平成 18 年度から実施）と同一項目を採用しており、その点での比昨年度調査結果と同様、総合科目、体育、関連
科目 A・B（学際的な履修）については満足度が非常に高い（「やや満足」以上の回答が 90％弱以上）。
その一方で、外国語が「やや満足」以上 73％、国語 63％、情報処理 52％となっている。なお、外国語と国語は昨年度結果より上昇が見られた（国語は 10％上昇）。なお、回答者の在学当時の教育内容と現在のそれは大幅に異なる部分もある点に留意しなければならない。

較検討も可能である。
アンケート回答者は、対象者 1,733 名のうち 166
名（9.6％）であった。昨年度の回答者 16.3％から若干減少した。なお、アンケート用紙を送付できない者、送付しても本人の手元に届かない者が

2. 専門教育について
専門教育の講義、演習・実習・実験、卒業研究のいずれについても 85％以上が「やや満足」以上の満足度を示している。

多数あるという実態があり、調査実施方法の引き
続いての検討が必要である。併せて、回答を返送

3. 学習環境についてした卒業生は当時の大学生活に好意的印象を持

すべての項目において「満足」以上が 70％からっている、あるいは大学の現在と今後の在り方に80％、「やや満足」を加えると 95％以上という高関心を持っている方々が殆どを占めるとの前提い数値を示している。特に高い満足度を得ているで分析することが必要であろう。特に回答者の割

項目は、附属図書館と体育施設である。なお、卒合が減少するにつれて、こうした傾向は強まるも業直後のアンケート結果においても学習環境にのと推測される。

ついては総じて高い評価が得られている。

調査結果の概要と検討

4. 教職員について

本年度の調査結果と昨年度の結果とは、全体的教員の教育に対する意欲、教育方法・技術、学－ 100 －

生とのコミュニケーションについては 80％以上

業直後の調査結果（それぞれ 58％、 90％）と比が「やや満足」以上を選択しており、また昨年度

べて、特に「満足」以上の数値の高さが注目され調査結果よりも多少とも上昇している。事務職員

る。一方、学生の意向を教育に反映させるシステの学生対応は、同 70％であり、昨年度の結果より

ムについて「やや満足」以上が 66％（卒業直後も若干の上昇を見せている。これらの項目の調査69％）と、他の項目に比べて低く、今後の検証と結果は、卒業直後のアンケート結果とほぼ類似す取り組みが求められよう。教育を改善しようとする。

る姿勢（「やや満足」以上が 78％）、3 学期制（82％）、
教職などの免許・資格取得（80％）、クラス制度

5. 福利・厚生について（89％）については、高い数値を示した。卒業直学生食堂、書籍部等の厚生環境が「やや満足」
以上が 69％で、卒業直後のアンケート結果と同じ値を示している。相談環境（学生相談、セクハラ

後の調査結果が、3 学期制（同 38％）、教職などの免許・資格取得（67％）、クラス制度（80％）に比べると興味深い。

相談）、教職員による学生生活支援、大学の生活環境については、同 65～68％と低い値であるのに対し、卒業直後では 71～81％と幅があり、現在ではかなりの改善が図られている事項もある。

8. 大学への要望や印象について
教育充実の要望が高いのは、上位から「コミュニケーション能力を身につける教育」、「物事を総合的に判断する能力を身につける教育」という順

6. 課外活動についてであった。その下に「学問に対する取り組み方法
学園祭が「やや満足」以上で 71％であり、卒業直後の結果 85％と比べると低いが、スポーツ・デー、サークル活動についてはそれぞれ同 83％、91％と、卒業直後と同様に高い値を示している。

を身につける教育」、「専門的な知識を身につける教育」が並び、大学での教育の在り方を考える上で示唆的である。こうした回答傾向は昨年度の結果と一致する。

特にサークル活動は、「満足」と「非常に満足」
で 60％を占め、本学におけるサークル活動の充実

最後に、本学への入学を周囲の者に勧めるかとの問いに対しては「大いに勧める」または「勧めぶりが見て取れる。

る」が 63％、「どちらかといえば勧める」を加え
7. 大学全体についてると 93％となり、回答者の殆どが概ね本学に満足

本学の教育全体をたずねた項目では、「満足」

していることが示されている。

以上が 73％、「やや満足」以上で 90％となり、卒

筑波大学卒後 20 年

アンケート結果【1】あなたの性別を教えてください。
男

女

H19

6 6 .5%

3 3 .5%H20

6 5 .5%

3 4 .5%－ 101 －

【２】卒業した学群・学類を教えてください。
H19

0.0%

H20

5.0%

10.0%

15.0%

20.0%

人文学類
社会学類
自然学類
比較文化学類
人間学類
生物学類
農林学類
社会工学類
国際関係学類
情報学類
基礎工学類
医学専門学群
体育専門学群
芸術専門学群【３】現在の職業を教えてください。
企業
教員
医療関係

公務員・法人職員
自営業（作家、ﾌﾘｰﾗﾝｽﾃﾞｻﾞｲﾅｰを 含む）
その他

4 . 5%
H19

3 5 .7%H20

1 5 .8%4 2 .6%2 7 .8%
1 5 .4%2 3 .5%

9 . 0%

7 . 1%

6 . 2%

9 . 3%

3 . 1%《一般教育》【４】総合科目について
非常に満足

H19

9 . 8%

H20

1 1 .3%

満足

やや満足

やや不満

5 0 .9%不満

非常に不満

1 . 9% 0 . 8%
1 0 .2%2 6 .4%5 1 .9%2 7 .5%6 . 9%
2 . 5% 0 . 0%

【５】体育について
H19

4 6 .4%

1 7 .2%H20

2 6 .1%3 . 4% 0 . 7%
9 . 7%

2 2 .5%
3 9 .8%2 3 .0%6 . 8%
2 . 5% 1 . 9%

【６】外国語について
H19

5 . 6%

2 9 .1%3 4 .0%

H20 4 . 3%

2 9 .0%4 0 .1%－ 102 －

2 3 .1%
1 9 .1%

1 . 9%
6 . 3%
4 . 9%
2 . 5%

【７】国語について
2 . 4%
H19 2 . 9%

1 6 .3%

H20 2 . 0%

1 6 .7%

3 4 .3%3 3 .9%4 4 .7%

1 0 .2%
9 . 3%

2 4 .0%3 . 3%【８】情報処理について
2 2 .6%

H19 3 . 4%
H20 4 . 9%

2 5 .9%2 8 .6%2 6 .3%

1 2 .0%7 . 1%

2 1 .6%

2 9 .6%

1 1 .7%6 . 2%【９】学際的な履修（関連科目A）について
H19

1 1 .3%3 9 .8%H20

9 . 6%

4 4 .9%1 . 9% 0 . 4%
8 . 6%

3 8 .0%3 7 .2%6 . 4%
1 . 9% 0 . 0%

【10】学際的な履修（関連科目B）について

H19

1 5 .0%H20

3 4 .6%

3 8 .7%2 0 .3%

1 . 9% 0 . 4%
9 . 4%

3 8 .6%

2 9 .1%

1 0 .8%1 . 3%
0 . 0%《専門教育》【11】専門教育の講義について
非 常 に満足

満足や や 満足や や 不満不満

非 常 に不満

1 . 5% 0 . 4%
H19H20

1 5 .2%
1 0 .5%4 7 .2%2 8 .6%

7 . 1%

5 6 .2%2 2 .2%8 . 0%
3 . 1% 0 . 0%

【12】専門教育の演習・実習・実験について
H19

2 2 .7%4 5 .4%2 3 .8%H20

2 0 .5%5 0 .3%

1 9 .3%

1 . 5% 0 . 4%
6 . 3%
7 . 5%
2 . 5% 0 . 0%

【13】専門教育の卒業研究について
H19
H20

2 2 .6%
1 8 .6%3 6 .5%
4 8 .7%－ 103 －

2 6 .6%
1 8 .6%2 . 0% 0 . 8%
1 1 .5%
9 . 6%
3 8% 0 6%

3 . 8% 0 . 6%

《学習環境》【14】自分自身で学習できる環境について

H19

19.4%

H20

20.2%

48.1%

0 . 7% 0 . 4%
5 . 6%

25.7%

49.7%

25.2%

3 . 1%
1 . 8% 0 . 0%

【15】講義、実習、実験などの教育施設・設備 ・機器等について
1 . 5% 0.4%
4 . 8%

H19

2 1 .9%5 0 .6%

2 0 .8%H20

2 2 .2%5 0 .0%2 2 .8%3 . 7%
0 . 6% 0.6%

【16】附属図書館など、学習に必要な環境設備や情報提供について
H19

3 1 .6%H20

1 5 .2%4 6 .5%3 5 .6%

0 . 4% 0 . 4%
5 . 9%

1 3 .5% 1 . 8%
0 . 6% 0 . 6%

4 7 .9%【17】体育館やグランドなどの体育施設について
1 . 5% 0 . 0%
H19

3 1 .7%H20

1 5 .7%4 8 .5%

3 7 .4%2 . 6%

1 4 .7% 2 . 5%
1 . 2% 1 . 2%

4 2 .9%《教職員》【18】教員の教育に対する意欲について
H19

9 .7%

H20

7 .9%

3 8.7%

2 .2% 1 .9%
1 5.2%

3 2.3%

4 5.5%

3 4.5%

8 .5%
2 .4% 1 .2%【19】教員の教育に対する方法・技術について
H19

6 . 8%

H20

6 . 1%

3 5 .0%3 4 .6%
4 1 .2%

1 5 .8%3 5 .8%2 . 3%
5 . 6%

1 2 .7%3 . 0% 1 . 2%【20】教員と学生のコミュニケーションについて
H19

8 . 2%

H20

1 0 .9%3 5 .1%

1 6 .8%3 3 .2%3 2 .7%3 7 .6%

1 . 9%
4 . 9%

1 4 .5%
3 . 0% 1 . 2%

【21】事務職員の学生対応について
5 . 2%
H19 4 . 1%

2 5 .1%

3 5 .6%

H20 4 . 3%

2 1 .5%

4 3 .6%－ 104 －

2 3 .2%2 3 .9%6 . 7%
4 . 9%
1 . 8%

《福利・厚生》【22】学生相談、セクハラ相談など、相談できる環境について
非常に満足

満足

やや満足

やや不満

不満

非常に不満

H19 1 . 6%

2 1 .3%4 3 .4%2 4 .0%

H20 1 . 3%

2 1 .5%4 4 .9%2 4 .1%3 . 5%
6 . 2%
6 . 3%
1 . 9%【23】学生食堂、書籍部などの学生の厚生環境について
H19 4 . 1%

3 0 .3%2 9 .6%

H20 4 . 9%

2 6 .2%3 7 .8%5 . 2%
6 . 7%

2 4 .0%2 3 .2%

6 . 1%
1 . 8%【24】教職員による学生生活支援について
H19 2 . 7%

1 7 .0%4 4 .0%H20 2 . 5%

1 6 .8%4 6 .0%5 . 0%
6 . 9%

2 4 .3%2 5 .5%8 . 7%
0 . 6%【25】大学の生活環境について（宿舎含む）
2 8 .3%

H19 4 . 5%
6 . 1%

H20

3 1 .7%《課外活動》

非常に満足

3 0 .5%満足

やや満足

1 0 .0% 5 . 2%

2 5 .3%2 6 .8%7 . 9% 5 . 5%

1 8 .3%

やや不満

不満

非常に不満

【26】学園祭について
H1 9 4 . 2%

2 8 .1%

3 7 .6%

2 1 .7%

H2 0

6 . 7%

2 4 .4%4 0 .2%

1 8 .9%H1 9

7 . 0%

2 6 .6%

H2 0

7 . 7%

1 . 9%
6 . 5%
7 . 3%
2 . 4%【27】スポーツ・デーについて
4 3 .8%2 8 .8%

1 5 .2%4 6 .8%2 . 0%
5 . 5%

1 3 .5% 2 . 6%
0 . 6%【28】サークル活動などの課外活動について
H1 9

1 8 .0%4 2 .9%2 9 .9%H2 0

1 7 .9%4 2 .0%3 0 .9%1 . 1% 1 . 1%
6 . 9%
7 . 4%
1 . 2%
0 . 6%【29】当時加入されていたサークル等について教えてください。（ 複数回答可）
H19

H20

文化系サークル

65

40

体育系サークル150

85

芸術系サークル25

福祉系サークル

9

33

11

2
1

学外の団体
その他の団体4

参加しなかった

10
16

0

20

22

40

60

80

－ 105 －

100

120

140

（件）
160

《大学全体》【30】筑波大学の教育は全体としてどうでしたか
H1 9

1 4 .1%H2 0

1 5 .2%

1 . 5% 1 . 1%
4 . 1%

2 5 .7%5 3 .5%5 7 .6%

1 7 .6%

7 . 3%
1 . 8% 0 . 6%【31】筑波大学の教育を改善しようとする姿勢について
H1 9 4 . 6%
H2 0

3 4 .2%3 7 .3%8 . 1%

3 8 .1%

1 . 2%
4 . 2%

1 8 .5%

3 1 .9%1 8 .1%

2 . 5%
1 . 3%【32】学生の意向を教育に反映させるシステムについて
3 . 4%
H1 9 2 . 7%
H2 0

2 8 .1%

2 7 .4%8 . 2%

2 4 .1%

2 8 .9%3 3 .5%

9 . 5%
3 . 8%
1 . 3%

2 9 .1%【33】筑波大学の３学期制について
H1 9 5 . 3%
H2 0

2 6 .6%4 4 .5%

1 1 .0%4 2 .7%3 . 0%
7 . 2%

1 3 .3%

2 8 .7%

1 1 .6%5 . 5%
0 . 6%【34】教職などの免許・資格取得について
H1 9
H2 0

3 8 .5%

7 . 0%
1 5 .5%3 6 .0%1 . 6%
4 . 7%

1 7 .1%3 1 .1%
2 8 .0%1 3 .0%6 . 8%
0 . 6%【35】筑波大学のクラス制度について
H1 9
H2 0

1 0 .2%
1 5 .8%3 . 8% 0 . 8%
6 . 8%

3 3 .7%4 4 .7%4 1 .2%3 1 .5%

1 0 .3%0 . 0% 1 . 2%

《卒業後のお仕事について》【36】筑波大学で学んだことや大学での経験が仕事を進めるうえで、役に立ったと感じることはありましたか。
非常に役立った

役立った

やや役立ったあまり役立っていない

役立っていない

まったく役立っていない

H19

2 9 .7%

4 2 .8%1 9 .7%H20

2 7 .3%4 6 .7%

1 8 .8%－ 106 －

1 . 1% 1 . 5%
5 . 2%
6 . 1%
1 . 2% 0 . 0%

【37】（設問36で①,②,③）大学で学んだことや大学での経験で具体的に役立ったものは何ですか。（複数回答可）
H19

H20

25 34
35
18

総合科目
体育
外国語
国語
情報処理
関連科目A
関連科目B
専門教育の講義
専門教育の演習・実習・実験
専門教育の卒業研究
課外活動（サークル、ボランテ ィアなど）
学生自治活動（全代会やクラス制度など）
その他

46

28
3 8
39

24
17 26
2201

1 35

77

1 63

99
82

54

98

59
5 11
18

8
0

20

40

60

80

100

120

140

160

180 （件）【38】仕事を決めるに当たって、次のうちどれを最も重視しましたか。
大学で学んだ専門性 働きがい（生きがい）

H19
H20

収入の多寡 身分の安定 大手企業 職場の地理的条件 人からの勧め その他

3 0 .7%

1 .2% 3 .3%
2 .5%
4 .1% 5 .7%
3 .7%

4 8 .8%2 3 .0%5 4 .6%

5 .9% 3 .9%
5 .3%
0 .7% 2 .6%
3 .9%《筑波大学への要望・希望や印象など》【39】筑波大学の教育において、次のうちどれを特に充実する必要があると思いますか。（ 複数回答可）
H19

H20

学問に対する取組み方法を身につける教育の充実

99

60

専門的な知識を身につける教育の充実

1 06

53

社会人になったときに、すぐに役に立つ知識・技術・技 …

61

40

コミュニケーション能力を身につける教育の充実

1 27

77

広く教養を身につける教育の充実

68

36

物事を総合的に判断する能力を身につける教育の充実

1 22

73

学習だけにとどまらず、サークル活動・社会活動等を …
各種の免許や資格等を取得する教育の充実

47

29
0

76

49

20

－ 107 －

40

60

80

100

120

140
（件）

【40】あなたは、今の筑波大学にどのような印象を持っていますか。（ 複数回答可）
H19

H20

研究活動が盛んである

95

57

研究環境が充実している

1 60

1 04

国際交流に力を入れている

51

28
21
17

教養教育が充実している高い専門教育を行っている

52

36

体育・スポーツ活動が盛んである

1 30

67
4
4

芸術活動が盛んである
国内有数の大学である
知られていない27

有名人が多い

5

69

36
39

9

0

20

40

60

80

100

120

140

160

180
（件）

【41】あなたは、周囲の方々に筑波大学への入学を勧めますか。
大いに勧める

H1 9
H2 0

３.４

勧める

どちらかといえば勧める

1 8 .9%2 3 .6%

どちらかといえば勧めない

勧めない

4 5 .7%2 9 .1%

3 9 .4%

2 9 .7%

全く勧めない1 . 1% 0 . 8%
4 . 5%
5 . 5%
1 . 8% 0 . 0%

平成 20 年度大学院入学者アンケートの実施について

学士課程の学類・専門学群のいくつかは、平成
19 年度の学群再編以前から新入学者に対するア
ンケート調査を継続的に行ない、学生指導やカリ
キュラム編成の基礎的な資料として活用してきセージを大学院側から示す。
ことを目的として、大学院課程修了者へのアンケ
ート調査の調査項目とほぼ同様な内容の大学院入学者アンケートを平成 20 年度から実施した。

た。また、全学のＦＤ委員会では、平成 18 年度の学類・専門学群、博士前期課程（修士課程を含アンケート調査では、修了生と新入生との相違を勘案し、む）、および、博士後期課程（一貫制博士課程、医学の課程等を含む）の卒業生・修了生を対象として、各課程において学修した教育の成果を検証することを目的として、マークシート方式による・入学生の属性について専攻単位まで区分し、入学前の所属、留学生・日本人学生等を把握
・ 入学までのプロセスに関する項目を追加
・ 修了生アンケートにおけるさまざまな項目にアンケート調査を、毎年度、実施している。

対する評価を期待や重要性に変更

そこで、教育企画室大学院教育ＷＧでは、・大学院入学者の大学院教育への期待を把握し、教育・研究・生活に関する環境整備のための資することとした。
調査に当たっては、関連支援室および専攻の全面的な協力を得て、各研究科・専攻における新入料とする。
・修了時のアンケートとの比較による本学の大学生オリエンテーションの際にアンケート票を配布し、各支援室に回収していただいた。研究科別院教育の成果検証のための資料とする。
・学生の意見に耳を傾け、改革していくとのメッ

課程別の回答者は 1,894 名、回答率は 78.4％であ－ 108 －

った。

目の大学院課程別の専攻別集計結果をすべてのさまざまな項目に対する期待や重要性に関す

専攻に配布した。

る集計結果を以下に示す。なお、すべての質問項

平成 20 年度大学院入学者アンケート結果の分析
以下、平成 20 年度の大学院課程への入学者を博士前期課程および博士後期課程ともに、本学対象としたアンケート結果の主な分析結果を示からの入学が他大学（院）からの入学者のほぼ２す。

倍、また、博士後期課程における社会人の比率が増大する点などは、予想される範囲である。専門(1) 性別博士前期課程では男性が女性の２倍、博士後期課程で３倍と比率が増加する。専門職学位課程で職学位課程の場合はこれらとは異なり、他大学または社会人からの入学者が圧倒的多数を占めている。

は男性が８割を超える。
(2) 大学院入学前の所属（図 3.4.1）

図 3.4.1 平成 20 年度大学院課程入学者の入学前の所属(3) 卒業・修士論文時の研究分野と大学院入学後指導教員やその指導体制が最も大きな要因として挙げられている。一方、専門職学位課程では指の希望研究分野の比較
博士前期課程よりも博士後期課程の方が研究分野が異なる比率がわずかに多いが、６～７割が関連のある分野であり、全く異なる分野の場合が３割程度という傾向は大きく変わってはいない。

導教員よりも、研究領域や施設を重視する傾向があるとともに、資格取得や自宅から通学できるかどうかという条件も重視されていることが特徴的である。

逆に、専門職学位課程は７割以上が異なる分野で(6) 本学を志望するにあたって役立った情報源あり、顕著な特性が表れている。

（図 3.4.3）
本学のウェブページ、本学教員、在学生・修了(4) 留学生の比率
博士前期課程で約１割、博士後期課程では約15％と留学生の比率は上昇する。専門職学位課程生の３つが役に立った情報源であり、その中でも博士前期課程では在学生や修了生、博士後期課程
は教員からの情報が最も役に立った情報源であでは留学生からの回答はなかった。

る。専門職学位では本学以外から入学する場合が(5) 本学大学院への志望理由（図 3.4.2）

ほとんどであることから、インターネットがほぼ

博士前期課程では希望する研究領域・内容があ独占的な情報源であったことが特徴的である。

るかどうかが最優先され、博士後期課程では研究－ 109 －

〈第１位〉〈第２位〉

図 3.4.2 平成 20 年度大学院課程入学者の入学志望理由

〈第１位〉

〈第２位〉

図 3.4.3 平成 20 年度大学院課程入学者が役に立った情報源(7) 入学までの情報提供、入学試験、合格後の度が高く、中でも「合格後の手続きや学生宿舎への入居等についての大学院からの支援」に関して、手続きに関する満足度（図 3.4.4）
大学院からの情報提供、入学試験の方法、合格後の手続きのいずれにおいても、博士前期課程よりも博士後期課程や専門職学位課程の方が満足

博士前期課程入学者の満足度が低い傾向にあり、実際に行われた支援の実情把握と改善策の策定が求められる。

〈情報提供〉〈入試方法等〉〈各種手続き〉図 3.4.4 平成 20 年度大学院課程入学者の入学前の満足度－ 110 －

いる。専門職学位課程では研究テーマ選択の自由(8) 学習・研究環境の重要性（図 3.4.5）
自分で研究できる環境、設備・機器、図書館等、研究室はいずれの課程においても重要度の高い項目である。一方、授業科目に関する項目は、いずれも博士後期課程よりも博士前期課程の方が度や研究室・研究内容に関する情報の提供を重視する傾向が少ないが授業科目に関する項目を重視する割合が高い等、授業での教育内容に期待する傾向が明確である。

重視する傾向が強く、博士前期課程では授業環境の整備が学生評価を左右する可能性を示唆して

〈自分で学
習・研究で
きる環境〉
〈教育施設・
設備・機器等〉〈附属図書館等からの情報提供等〉〈研究テーマ
選択の
自由度〉
〈研究室・
研究内容の
情報提供〉

〈専門科目の授業内容〉〈シラバスの内容〉〈受講したい
授業科目の提供〉〈受講人数や
授業での
指導体制〉
〈研究室の
ゼミや
研究内容〉

図 3.4.5 平成 20 年度大学院課程入学者の学習環境等の重要性－ 111 －

一に教員の姿勢そのものにかかっていることを(9) 教員の意欲や指導の重要性（図 3.4.6）
教員の持つ教育への意欲、実際の指導、学生とのコミュニケーション等、教員のあり方に対する重要度は総じて高く、学生からの期待と評価は、第再認識させている。しかし、専門職学位課程では「研究テーマに関する研究指導」を重視する割合
が博士課程と比較してあまり高くはない。

〈指導教員の教育に対する意欲〉〈一般教員の教育に対する意欲〉〈研究テーマに対する指導〉〈一般教員の
教育指導〉〈指導教員とのコミュニ
ケーション〉〈教育に対する学生指導〉

図 3.4.6 平成 20 年度大学院課程入学者の教員の意欲・指導の重要性

専門職学位課程においては、経済的支援を重視す(10) 福利厚生の重要性（図 3.4.7）
福利厚生に関する項目は、研究環境や教員の姿
勢に対する期待ほど重視されてはいないものの、る比率は博士課程ほど高くはなく、学生の経済的立場の相違が反映しているものと思われる。

博士前期課程での重要度がいずれの項目でも最大学院課程への入学者を対象としたアンケーも高くなっており、大学院学生の大多数を占める

ト調査は、平成 20 年度が初めてであったが、今博士前期課程学生の評価を考慮すると、無視でき後、継続的に実施し、入学時と修了時の大学院学ない側面を持っている。とくに、食堂などの厚生

生の意識・意向の変化について把握・分析を行な

環境、大学の生活環境、就職支援の３項目は、博うことによって、本学の大学院教育実質化に向け

士前期課程で重要視する回答数が７割を超えてての貴重な示唆を得ることが期待される。そのた

おり、継続的な改善が必要と考えられる。

め、大学院入学者へのアンケートの実施・分析等を、大学院修了生へのアンケート調査を先行的に(11) 大学全体について（図 3.4.8）
学生意向反映システム、経済支援とも、全体で７割を超えて重視されており、改善へ向けての今後の施策が評価を左右すると考えられる。しかし、実施しているＦＤ委員会が行なうことによって、より一層の統一性が確保され、調査実施の効率化が図られるものと期待できる。

－ 112 －

〈学生相談
セクハラ相
談の環境〉〈学生食堂・
書籍部等〉

〈大学の
学生支援〉

〈教職員による学生支援〉〈大学の生活環境〉〈大学による
就職支援〉

図 3.4.7 平成 20 年度大学院課程入学者の福利厚生の重要性〈学生の意向を反映させるシステム〉〈大学院生への経済支援〉

図 3.4.8 平成 20 年度大学院課程入学者の大学全体に関する重要性

３.５

平成 20 年度総合科目アンケート結果について

筑波大学では、広い学問的視野を身につけてもいても、現役の筑波大生の総合科目に対する満足らうために、「総合科目」と称する充実した内容

度はきわめて高いことが示されています。平成 20の教養的科目を豊富に取り揃えています。この総年度に実施した「学生による授業評価アンケ一ト」

合科目を受講した全学の学生を対象に授業評価の集計結果は、以下のとおりです。

アンケ一トを実施しました。このアンケ一トにお－ 113 －

マークシート方式による「学生による授業評価アンケート」

平成 20 年度第 1 学期開設総合科目

対象科目 ： 53科目 ・ 対象人数 ： 6,545人
実施科目 ： 53科目 ・ 回答人数 ： 4,767人／当日出席者5,046人※設問【１】性別 および 設問【２】,【３】学群・学類の選択 は省略[１ ]大いにそう思う[２]そう思う[３ ]そうは思わない[４]全くそうは思わない
2.0%【４】 私はこの授業に意欲的に取り組んだ。

18.6%

62.1%

17.3%

0.8%

【５】 この授業はシラバスに沿って計画的に行われて
いた。

26.6%

64.8%

7.8%
2.2%

【６】 授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。

20.1%

60.4%

17.3%
2.9%

【７】 この授業の内容はよく理解できた。

14.5%

61.0%

21.7%

1.6%

【８】 この授業における教材・資料の提示（板書、スラ
イド、OHP、ビデオ・DVD、パソコン、教科書、プリントなど）が理解の促進に効果的であった。

27.4%

58.2%

12.8%
1.7%

【９】 授業担当者の話し方に熱意が感じられた。

27.8%

57.7%

12.8%
2.6%

【10】 この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。

26.6%

52.7%

18.0%

2.7%

【11】 私にとってこの授業は総合的に満足できるもの
であった

23.5%

57.7%

16.1%
2.9%

【12】 この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設備は十分に整備されていた。

【13】 この授業の進行速度は適切であった。

21.8%

4.6%

54.0%

21.2%

[１] 速すぎた[２] やや速すぎた[４] やや遅すぎた[５] 遅すぎ た

20.4%[３] 適切であった
2.7%

72.2%
0.2%

[１] 多すぎた[３] 適切であった[５] 少な すぎた【14】 この授業の受講者数は適切であった。

9.5%

27.2%

[２] やや多すぎた[４] やや少なすぎた
1.9%
61.1%
0.3%

－ 114 －

平成 20 年度第２学期開設総合科目

対象科目 ： 51科目 ・ 対象人数 ： 6,276人
実施科目 ： 50科目 ・ 回答人数 ： 4,309人／当日出席者4,522人※設問【１】性別 および 設問【２】,【３】学群・学類の選択 は省略[１ ]大いにそう思う[２]そう思う[３ ]そうは思わない[４]全くそうは思わない
2.0%【４】 私はこの授業に意欲的に取り組んだ。

19.4%

60.8%

17.8%

1.3%

【５】 この授業はシラバスに沿って計画的に行われて
いた。

28.4%

63.6%

6.6%
1.9%

【６】 授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。

21.4%

63.4%

13.2%
2.5%

【７】 この授業の内容はよく理解できた。

15.6%

62.5%

19.4%

1.6%

【８】 この授業における教材・資料の提示（板書、スラ
イド、OHP、ビデオ・DVD、パソコン、教科書、プリントなど）が理解の促進に効果的であった。

29.1%

58.1%

11.2%
1.5%

【９】 授業担当者の話し方に熱意が感じられた。

29.6%

59.5%

9.5%
2.1%

【10】 この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。

26.0%

55.4%

16.6%

2.4%

【11】 私にとってこの授業は総合的に満足できるもの
であった

24.3%

59.1%

14.2%
2.3%

【12】 この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設備は十分に整備されていた。

【13】 この授業の進行速度は適切であった。

24.6%

55.6%

[１] 速すぎた[２] やや速すぎた[４] やや遅すぎた[５] 遅すぎ た

6.1%

21.4%

17.5%

[３] 適切であった
2.3%
69.9%
0.2%

【14】 この授業の受講者数は適切であった。

[１] 多すぎた[３] 適切であった[５] 少な すぎた[２] やや多すぎた[４] やや少なすぎた

28.3%

59.8%

10.2%

1.6%

0.1%

－ 115 －

平成 20 年度第 3 学期開設総合科目

対象科目 ： 49科目 ・ 対象人数 ： 6,009人
実施科目 ： 49科目 ・ 回答人数 ： 3,635人 ／ 当日出席者3,679人※設問【１】性別 および 設問【２】,【３】学群・学類の選択 は省略[１ ]大いにそう思う[２]そう思う[３ ]そうは思わない[４]全くそうは思わない
2.1%【４】 私はこの授業に意欲的に取り組んだ。

22.2%

60.5%

15.2%

1.4%

【５】 この授業はシラバスに沿って計画的に行われて
いた。

30.6%

60.8%

7.2%
1.6%

【６】 授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。

25.4%

61.9%

11.1%
2.4%

【７】 この授業の内容はよく理解できた。

19.0%

61.7%

16.8%

1.9%

【８】 この授業における教材・資料の提示（板書、スラ
イド、OHP、ビデオ・DVD、パソコン、教科書、プリントなど）が理解の促進に効果的であった。

31.9%

57.0%

9.3%
1.5%

【９】 授業担当者の話し方に熱意が感じられた。

32.3%

58.1%

8.1%
2.1%

【10】 この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。

27.6%

55.8%

14.5%

2.2%

【11】 私にとってこの授業は総合的に満足できるもの
であった

27.0%

58.1%

12.7%
1.9%

【12】 この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設備は十分に整備されていた。

【13】 この授業の進行速度は適切であった。

27.2%

7.2%

56.8%

[１] 速すぎた[２] やや速すぎた[４] やや遅すぎた[５] 遅すぎ た

22.3%

14.1%

[３] 適切であった
1.9%
68.4%
0.2%

[１] 多すぎた[３] 適切であった[５] 少な すぎた【14】 この授業の受講者数は適切であった。

8.7%

25.5%

[２] やや多すぎた[４] やや少なすぎた
2.5%
63.0%
0.3%

－ 116 －

(1) 設問別満足度
19 年度

20 年度

設 問
1 学期

2 学期

3 学期

1 学期

2 学期

3 学期

4

私はこの授業に意欲的に取り組んだ。

76.9%

79.2%

81.6%

80.7%

80.1%

82.7%

5

この授業はシラバスに沿って計画的に行われていた。

89.8%

90.8%

92.3%

91.4%

92.1%

91.4%

6

授業担当者の話し方は聞き取りやすかった。

77.3%

85.8%

87.5%

80.5%

84.8%

87.3%

7

この授業の内容はよく理解できた。

69.7%

76.7%

79.5%

75.5%

78.1%

80.7%

8

この授業における教材・資料の提示（板書、スライド、OHP、ビデオ・DVD、パソコン、教科書、プリントなど）が理解の促進に効果的であった。

77.4%

85.6%

86.1%

85.6%

87.2%

88.9%

9

授業担当者の話し方に熱意が感じられた。

84.3%

90.6%

91.5%

85.5%

89.0%

90.4%

10

この授業により、新しい知識や考え方が修得でき、さらに深く勉強したくなった。

77.0%

82.0%

83.1%

79.3%

81.3%

83.4%

11

私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。

75.2%

82.2%

85.6%

81.2%

83.4%

85.1%

12

この教室（体育施設、演習室、講堂などを含む）の設備は十分に整備されていた。

58.9%

68.4%

75.2%

75.8%

80.2%

84.0%

13

この授業の進行速度は適切であった。

68.5%

70.6%

71.6%

72.2%

69.9%

68.4%

14

この授業の受講者数は適切であった。

52.2%

53.5%

54.2%

61.1%

59.8%

63.0%

73.4%

78.7%

80.7%

79.0%

80.5%

82.3%

平 均

(2) 学生の総体的満足度上位 10 科目
有効回答数 50 以上の科目対象。設問 7 及び設問 9～11 の肯定的回答の平均占有率が高い順。
平成 19 年度に満足度上位 10 科目となった科目はセルを網掛けとしている。
また、（ ）は有効回答数 50 未満の科目の満足度を表す。

1 学期
順位

科目名

開設母体

19 年度

20 年度

1

地域を創るスポーツ・デザインプロデュース I

体育(97.4%)

96.5%

2

自然人類学（Ｉ）－ヒトの共通性と多様性を理解する－ヒトのからだ体育(91.1%)

94.7%

3

性と生殖の看護学

看護

96.3%

94.6%

4

経済学入門 I

社会工学

56.8%

93.2%

5

21 世紀の環境・エネルギー問題と科学・技術の役割－1

応用理工

83.5%

91.9%

6

臨床感覚器学

医学

94.2%

91.0%

7

スポーツ科学最前線 I－競技スポーツとそれを支えるもの－

体育

83.8%

90.1%

8

森林

生物資源

84.2%

89.4%

9

安全衛生と化学物質

環境安全管理室

－

89.2%

10

大学を開くアート・デザインプロデュース２
アートとデザイン

芸術

90.7%

88.8%

－ 117 －

２学期
順位

科目名

開設母体

19 年度

20 年度

医学

(94.8%)

99.2%

生物資源

89.2%

94.0%

工学システム

92.6%

93.0%

1

生と死を考える-緩和医療と臨床倫理

2

フィールドに学ぶ食と緑Ⅱ～食と緑から見た暮らしの安心／安全～

3

ロボットとエンタテインメント

4

パブリックヘルス－社会が求める医学と医療－医学(84.2%)

92.8%

5

嘉納治五郎とオリンピック 五輪講座Ⅸ

体育

-

92.1%

6

大学を開くアート・デザインプロデュース２
デザインとコラボレーション

芸術

92.9%

91.9%

7

医療・生命科学とテクノロジー

医療

91.8%

91.5%

8

障害とともに生きるⅡ

障害科学

-

90.3%

9

卒業生によるオムニバス講座 2008
（社会人としていかに生きるか）

総合科目
編成委員会

89.0%

89.3%

10

心の実験室２

心理

85.8%

89.1%

開設母体

19 年度

20 年度

キャリア
支援室

98.7%

99.6%

３学期
順位

科目名

1

キャリアデザイン I－未来の自分－

2

皮膚に詳しくなる－健康で美しいお肌に－

医学

－

97.0%

3

スポーツ科学最前線 III－応用編－

体育

93.7%

92.9%

4

民族の世界 III－民族と食文化③－

人文

77.1%

92.6%

5

「筑波大学」を知る

広報戦略室

－

92.2%

6

パブリックヘルス－社会が求める医学と医療－医学(95.0%)

91.8%

7

医学と画像のインターフェイス

医学(94.7%)

91.5%

8

心の実験室３

心理

90.1%

91.0%

9

大学を開くアート・デザインプロデュース２
コラボレーションとアート

芸術

93.2%

90.5%

10

ロボットと生活工学システム

89.1%

89.5%

－ 118 －

３.６

平成 20 年度 TWINS による共通科目について

平成 19 年度に引き続き、平成 20 年度も TWINSにより下記の「標準アンケートシート」に基づいり低いが、マークシート方式と併用することで、記述部分を補完できていると思われる。

て、共通科目の「授業評価アンケート」を実施し

TWINS による総合科目、体育、外国語、芸術、た。特に、TWINS では、双方向的な記述が可能で情報処理、教職科目についてのアンケート結果をある。それらの意見を含めた結果は、授業担当者

図に示した。特に、体育と芸術のすべての設問でにフィードバックし、授業改善に役立てている。

95％以上の肯定的な回答が得られた。

回答率は、（１）～（３）に表記するようにかな【標準アンケートシート】「平成 20 年度 第 1 学期授業評価アンケート（ 科目名 ）」１． 私はこの授業に意欲的に取り組んだ。（４肢択一）
ａ．○ 大いにそう思う
ｂ．○ そう思う
ｃ．○ そうは思わない
ｄ．○ 全くそうは思わない
２．この授業の内容はよく理解できた。（４肢択一）
ａ．○ 大いにそう思う
ｂ．○ そう思う
ｃ．○ そうは思わない
ｄ．○ 全くそうは思わない
３．私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。（４肢択一）
ａ．○ 大いにそう思う
ｂ．○ そう思う
ｃ．○ そうは思わない
ｄ．○ 全くそうは思わない
４．良かった点があれば記入してください。
（記述式 各 50 文字以内）・・
５．改善してほしい点があれば記入してください。（記述式 各 50 文字以内）
・・

総合科目では、第３章の 3.5 で記載したように、した。

マークシート方式でも同様な設問を設けている。

設問
１
２
３
回答率

その結果と、TWINS による結果を比較したのが右表である。TWINS による結果の方が若干高めの肯定的な回答となっているが、ほぼ同様な結果を示－ 119 －

TWINS
84.4％
82.4
84.0
6.4

１学期
80.7％
75.5
81.2
94.5

２学期
80.2％
78.1
83.4
95.3

３学期
82.7％
80.7
85.1
98.8

【TWINS 方式による対象科目とアンケートの回答について】（１）１学期の回答結果
対象科目数

履修者数

回答数

回答率

総合科目

53

6,548

614

9.4

体

育

163

5,818

450

7.7

外 国 語

406

11,815

1,125

9.5

芸

術

9

319

11

3.4

国

語

21

543

91

16.8

情報処理

43

2,650

574

21.7

教職科目

87

8,037

312

3.9

782

35,730

3,177

8.9

対象科目数

履修者数

総合科目

51

6,291

452

7.2

体

育

178

5,774

442

7.7

外 国 語

462

11,224

681

6.1

計

（２）２学期の回答結果
回答数

回答率

芸

術

8

222

15

6.8

国

語

22

619

44

7.1

情報処理

28

1,294

382

29.5

教職科目

28

8,195

360

4.4

計

777

33,619

2,376

7.1

対象科目数

履修者数

総合科目

49

6,019

138

2.3

体

育

175

5,701

159

2.8

外 国 語

458

11,243251

2.2（３）３学期の回答結果
回答数

回答率

芸

術

7

191

2

1.0

国

語

18

585

13

2.2

情報処理

1

20

0

0.0

教職科目

88

7,051

146

2.1

計

796

30,810709

2.3－ 120 －

TWINSによる「授業評価アンケート」の結果※設問【４】【５】自由記述は省略；※『国語』は設問が異なるため集計から除く『総合科目』 対象科目 ： 153科目履修者数 ： 18,858人

回答数 ： 1,204件

回答率： 6.4％

a.大いにそう思う

b.そう思うc .そうは思わない

d.全くそうは思わない
2.6%【1】私はこの授業に意欲的に取り組んだ。

13.0%

57.0%

27.4%

3.9%

【2】この授業の内容はよく理解できた。

【3】私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。

『体育』 対象科目 ： 516科目

3.9%
12.1%

54.3%

29.7%

履修者数 ： 17,293人

回答数 ： 1,051件

回答率： 6.1％【1】私はこの授業に意欲的に取り組んだ。

b.そう思うc .そうは思わない

d.全くそうは思わない

53.9%【3】私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。

『外国語』 対象科目 ： 1,326科目

a.大いにそう思う

58.6%【2】この授業の内容はよく理解できた。

回答数 ： 2,057件

13.7%

58.6%

23.8%

61.1%

35.7%

1.2%
4.5%

42.7%

0.6%
2.9%

1.2%
2.9%

34.7%

履修者数 ： 34,282人
回答率： 6.0％【1】私はこの授業に意欲的に取り組んだ。

31.5%

a.大いにそう思う

b.そう思うc .そうは思わない

d.全くそうは思わない

56.8%

2.5%
9.2%

3.3%

【2】この授業の内容はよく理解できた。

25.6%

58.4%

12.7%

28.0%

53.9%

13.9%

4.3%

【3】私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。

－ 121 －

『芸術』 対象科目 ： 24科目
回答数 ： 28件

履修者数 ： 732人
回答率

： 3.8％
a.大いにそう思う

b.そう思うc.そうは思わない

d.全くそうは思わない【1】私はこの授業に意欲的に取り組んだ。
60.7%

0.0%
0.0%

39.3%

【2】この授業の内容はよく理解できた。
46.4%【3】私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。

『情報処理』 対象科目 ： 72科目
回答数 ： 956件

50.0%

0.0%
0.0%

46.4%

0.0%
3.6%

履修者数 ： 3,964人
回答率： 24.1％【1】私はこの授業に意欲的に取り組んだ。

b.そう思うc.そうは思わない

d.全くそうは思わない

1.7%
8.8%

55.8%

3.0%
20.8%

58.4%

17.8%

2.4%

【3】私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。

『教職科目』 対象科目 ： 203科目

a.大いにそう思う

33.8%【2】この授業の内容はよく理解できた。

回答数 ： 818件

53.6%

26.8%

57.3%

13.5%

履修者数 ： 23,283人

回答率： 3,5％【1】私はこの授業に意欲的に取り組んだ。

【2】この授業の内容はよく理解できた。

【3】私にとってこの授業は総合的に満足できるものであった。

a.大いにそう思う

b.そう思うc.そうは思わない

d.全くそうは思わない

3.4%
36.7%

46.8%

13.1%

2.6%
32.2%

51.5%

13.8%

4.8%
35.8%

－ 122 －

43.2%

16.3%

第４章
４.１

平成20年度研究調査
質の高い大学教育推進プログラムについて
教養教育機構

研究員

河内真美

取組の目的
「質の高い大学教育推進プログラム」（以

Faculty / Professionals：将来の大学教員／高下、教育 GP）は、大学設置基準等の改正等

度職業人養成）プログラムを構築することへの積極的な対応を前提に、各大学・短期により、教育内容の更なる質の改善を図り、大学・高等専門学校から申請された、教育学生による専門分野に偏らない幅広い知識の質の向上につながる教育取組の中から特の習得を保証することである。もうひとつに優れたものを選定し、広く社会に情報提は、平成 23 年度からの新たな教養教育の導供するとともに、重点的な財政支援を行う入を目指し、本取組を全学的に取り組むこ

ことにより、我が国全体としての高等教育とで、上記の教育目的を達するための本学の質の保証、国際競争力の強化に資するこの人材養成機能の強化を図ることである。

とを目的とした文部科学省の事業である。

本学では、学士課程における教育の目標

平成 20 年度の教育 GP へ申請し、採択さとその達成方法・改善の方策を明らかにしれた「筑波スタンダードに基づく教養教育

た教育宣言として、「筑波スタンダード」をの再構築―世界水準の教養教育を目指す全

平成 19 年度に発表している。これを教育改学的取組―」（以下、本取組）は、次の２点

革のためのプラットフォームとして、本取を目的としている。ひとつは、本学の教育組は、TA 制度、FD 制度、及び成績評価体目的である「広い視野、豊かな人間性及び制を大幅に刷新しつつ、教養教育の先導的

確かな学力を備えた人材の育成」に資する科目を開設することなどにより、教養教育

ため、質の高い教養コアカリキュラムを整に係る教育内容の抜本的な再構築を試みる

備するとともに、PFF（Preparing Future

ものである。

取組の概要
世界水準の教養教育を目指すためには、育改革を支えるインフラの開発と持続的改第一に、質の高い教養コアカリキュラムを良、の２つの柱を軸に展開される。１点目

整備し、かつ魅力的な授業を提供すること、に関しては、まず、教養コアカリキュラム

第二に、これを十分な質と量をもったアカを構成しうる科目を既存の総合科目から精デミック・リテラシー教育によって肉づけ選、指定、再編するとともに、海外の優れすること、そして第三に、全体として専門た教養コア科目実践例の調査分析結果を踏に偏することなく豊かな人間性と倫理観をまえて、教育内容の質の向上を図る。こう培うヒューマニティの涵養を図ること、がした先導的授業は、大学院生の TA や TF（テ必要である。

ィーチング・フェロー）をリーダーとする

これらを達成するため、本取組は、①教少人数制ディスカッション・クラス等によ養コアカリキュラムの確立を核とした先導

り補強される。また、この方法は、アカデ

的教育プログラムの開発と実践、②教養教

ミック・リテラシー科目、ヒューマニティ－ 123 －

達成度、TA 制度・FD 制度の改善度や成果、

涵養科目にも適用される。
こうした教育プログラムの構築と持続的関連部局間の連携状況、予算執行の適切性改善を支える基盤として、筑波大学 FD をなどについて、検討することを役割とする。

展開し効果的な運用方法を確立するととも

現在、カリフォルニア大学バークレー校、に、カリフォルニア大学バークレー校とのソウル国立大学、北海道大学の教員に外部連携に基づき TA 研修・任用制度を大幅に委員を委嘱している。

刷新し、PFF プログラムを構築する。

本取組および教養教育改革全体の試みと以上の事業を中心とする本取組は、教養成果については、シンポジウムなどを通し教育機構を中心とした体制のもと、全学的て公表、発信し、他大学や教育関係者と討に推進される。一方、取組に対する評価組

議し共有することも重要であり、公開発表

織として、GP 企画評価委員会が設置されてを評価活動の一環として積極的に行うこといる。同委員会は、学内外の教員・有識者としている。

から構成され、単に本取組の実施状況・達以上の本取組の概要を視覚化したものが成度について評価するのみならず、企画段

図１である。次項では、取組の柱である先階においても助言を行うアドバイザリーボ

導的教育プログラムの開発と実践、およびードとしての性格を備えるものである。具

教養教育改革を支えるインフラの整備につ

体的には、本取組全般について、教養コア

いて、詳述する。

カリキュラム科目の改善度ならびに学生の先導的教育プログラムの開発と実践

教養教育改革を支えるインフラの整備

コモンコア（教養コアカリキュラム）の確立

PFF プ ロ グ ラ ム の 確 立(Preparing Future Faculty/Professionals)

コアサイエンス（自然科学の基礎）
ヒューマニティーズ・コア（人文科学の基礎）
社会科学、心・身体、環境など
基幹科目
・大人数対象・講義形式
・双方向型授業
クリッカー、
討 論 、 Moodle⇒ TF 学 生 の 授 業 へ の 参 画訓練プログラム
・大学院共通科目
・ワークショップ
・ OJT

ペア科目
・少人数対象・実 験 、デ ィ ス カッション形式・ TF の 参 画

筑 波 大 学 FD

共通科目
ヒューマニティ
総合科目、体育、芸術

ア カ デ ミ ッ
ク・リテラシー
国 語 、外 国 語 、
情報処理認定の仕組み作り・訓 練 プ ロ グ ラ ム 必
修化・バ ー ク レ ー 校 と の連携

・データシステム整備
履 修 ・ 成 績 評 価 デ ー タ 分 析 (TWINS)・ FD 活 動 成 果 の 全 学 共 有・履修アドバイザー制度

キャリア支援実践

教養教育機構を中心とした全学的体制

図１

評価
提案

GP 企 画 評 価 委 員 会
学内・学外の教員
有識者（産業界等）

教育 GP「筑波スタンダードに基づく教養教育の再構築」概念図－ 124 －

先導的教育プログラムの開発と実践
教養教育の質の向上に向けた教育プログ
ラムの開発と実践については、教養コアカ
リキュラムの確立を核として、その他、アカデミック・リテラシー教育の強化とヒューマニティの涵養というあわせて３つの課
題に取り組むことを主とする。
コモンコアの確立―総合科目の再編成―
本学の総合科目は、学生による授業評価においてきわめて満足度の高い魅力的な授

図３

理工学群学生総合科目履修状況

業となっている。これは、学生の切実で現代的な問題意識を切り口として、諸学問領

また、卒業生が修得した全単位数を

域を総合的に紹介するという総合科目の理100％としたときの、教養的科目（共通科目

念が、十分な成果を収めていることを物語と関連科目をあわせて、ここでは教養的科っている。

目としている）の単位習得割合を、学類別

しかし、学生による幅広い知識の修得の（旧組織）に表したものが図４である（平保証という視点からみると、総合科目が、成 19 年度卒業生）。なお、参考までに、現教養コアカリキュラムとして十全に機能し在の国立大学の平均（29.2％、調査対象 76ているかどうかについては、検討の余地が

校 、 河 合 塾 「 2007 年 度 国 立 大 学 の 教 養 ・ある。図２・図 3 はそれぞれ人文・文化学

共 通 教 育 調 査 報 告 書 」） と 、 1991 年 の 大 綱

群、理工学群の所属学生が、どの学群が開化前の筑波大学における卒業要件単位数に設している総合科目を履修しているのかを占める教養的科目の割合（約 38％）を付し示したグラフである（平成 20 年度１学期）。

ている。

45%
40%
35%
教
養 30%
的
科
目 25%
単
位
20%
修
得
割 15%
合
10%
5%

大綱化以前

図書館情報専門学群

全国平均

芸術専門学群

体育専門学群

看護・医療科学類

工学基礎学類医学 類

工学システム学類

国際総合学類

情報学類

社会工学類

生物資源学類

生物学類

人間学類

日本語・
日本文化学類

自然学類

比較文化学類

社会学類

人文学 類

0%

卒業生所属

図４
図２ 人文・文化学群学生総合科目履修状況

卒業生の教養的科目単位修得割合

これらは一例にすぎないが、以上のグラ
フにみられるように、大きく分けると、理－ 125 －

系学群・学類の学生は教養的科目の履修割を学生が着実に読みこなすことを支援すべ合が比較的低く、総合科目においても自学く、研修を受けた TA／TF をリーダーとす類が開設母体となっている科目を履修する

る少人数のディスカッション・クラスを設傾向が強くなっている。一方、文系学群・ける。また、この少人数制クラスは、TA／学類の学生については、理工系の総合科目

TF によるきめ細かい添削指導により、レポをあまり履修していないことが示されていートや論文を執筆するうえで必要となる能るといえる。また、大綱化前と比較すると、力を鍛える基盤ともなる。以上の講義と必卒業要件単位数に占める教養教育的科目の読文献、そしてディスカッション・クラス

割合が、約 38％から全学群の平均で 27.5％

を通じた学びによって、学生の豊かで創造（河合塾、前掲報告書）と大幅に減少して的なアカデミック・リテラシー向上に結実いる。

することを促す。

以上の現状を受けて、本学の教養教育の

他方、外国語、とりわけ英語教育につい柱として広い分野の視野を養うという総合ては、平成 23 年度を目処に英語新カリキュ科目の目的を実現するため、本取組では、ラムを導入すべく、各学群の代表および外

総合科目を教養コアカリキュラムとして再国語センターの教員から構成される委員会

編成することを目指す。この試みの中心とを設置し、外国語センターとの協力のもと、なるのが、コモンコアの確立である。これ

今後の英語教育のあり方を検討する。

は、既存の総合科目のなかから、コアとしての支援科目を精選・再構成し、授業担当

ヒューマニティの涵養者と教養教育推進室との緊密な連携のもと体育および芸術科目を通して、生涯にわに、先導的科目として授業を試行することたってスポーツや芸術の楽しさを享受し、を通して行われる。なお、コモンコアは、

かつ健康・体力の増進を図るための各種運

大人数の学生を対象とする講義形式の基幹動を実践できる能力や態度を高めることを科目と、少人数を対象としディスカッショ目指す。また、狭義の学問を越えて、現代

ン・実験などを主とするペア科目、という社会の倫理を問うことを目的とした科目を２種類の授業により、将来構成されるもの

開設し、これを通じて高い倫理性を備えたである。

専門人・社会人を育成するとともに、同時に、多様な専門を志向する学生同士による、

アカデミック・リテラシー教育の強化

学問分野にとらわれない広い視座のなかで教養教育の質の改善を実現するためには、
教養コアカリキュラムを通じた幅広い学び
が、知の技法としての高度な思考能力・コ
ミュニケーション能力（アカデミック・リテラシー）によって実質化される必要がある。
このため、コモンコアを中心とした教養
教育科目において、授業担当者は「必読文献リスト」を作成し、これを通じて授業のの学びを促す。
なお、当初の予定にはなかったが、教養教育の再構築を推進していくうえでは、筑波スタンダードのみではなく、教養教育（共通科目６科目）に特化したスタンダード――教養教育スタンダード（仮称）――の必要性が認識され、本取組において作成に向けて検討を行うこととした。

到達目標（学生に習得してほしい知識・能力）を明確化する。そして、この必読文献－ 126 －

教養教育改革を支えるインフラの開発と改良
筑波大学には良質な教養教育を行うた
めのさまざまな仕組みがすでに存在する。
一方では、専門性と学際性を調和させるための筑波大学独自の学群・学類制、きめ細などにあたり、教養教育の質の向上に寄与する。
「筑波大学 FD」の実践

かな履修指導を可能にする少人数クラス制、

筑波大学 FD は、教授法の向上という狭クラス担任制度などが有効に機能している。

義のもののみではなく、カリキュラムの改

他方では、全学的視点からカリキュラムを

善、単位の実質化と成績評価の厳格化を目編成する全学学群教育課程委員会のもと、指す PDCA サイクルを含む総合的なもので外国語センター、体育センター、総合科目あることが、筑波スタンダードにおいて定編成委員会、他の共通科目の関係委員会がめられている。

共通科目の企画・編成・実施を担ってきた。

この視点にたち、教養教育科目においてさらに、学生組織である全学学類・専門学

は、学務システムである TWINS に基づく学群代表者会議との教育改善に向けた意見交

生の履修状況と成績評価データの集計・分換も日常的に行われている。

析、学生による授業評価、学生・保護者・

しかし、これら組織の横断的な情報交換

卒業生・教員等のステークホルダーとのコは必ずしも十分ではなく、各組織におけるミュニケーションの積極的推進などを統合

努力と工夫は部分的な視点からのものに留的に組み入れ、筑波大学 FD の定着と前進まっていたという反省もある。これを改善を図ることとしている。成果については、するために、教養教育機構や教育企画室、

筑波スタンダードにおいて公表し、より高全学 FD 委員会が相次いで立ち上げられた。

い水準を目指すというスタイルを確立する。

本取組では、関連組織の有機的な関係性構築を促し、コモンコア科目を主とする教PFF プログラムの構築

養教育の充実化にあたり必要となるシステ

本取組においては、研修を受けた TA／TF

ムの整備、およびそれを支える教職員の質が、従来の軽微な授業補佐業務を超えて、の向上を図るとともに、学生との協働を深科目担当教員の指導の下にディスカッショ

めるため、以下４点に重点を置く。

ン授業を担当するなど、教育において重要な位置を占める存在として授業に参画する。

教養教育機構の充実

この業務・役割を担ううえで求められるス

教養教育の抜本的改革に向けて、教養教

キルや態度を育成するための PFF プログラ

育機構が平成 20 年度に発足し、活動を開始

ムを、カリフォルニア大学バークレー校なした。そこでは、教養教育の計画・実践・

どアメリカの大学での実践をモデルとして評価・改善というサイクルにおいて、すべ構築する。この PFF プログラムは、教養教てのステークホルダーが連携・協働するこ育の質の向上に資するとともに、大学教とが重要である。このために、専任の教員、員・高度専門人養成という大学院キャリア

研究員、事務補佐員を配置するなど本機構

教育の使命を実質化するものである。さらの体制を強化し、関連部局間のコミュニケに、優れた教養教育科目の実践実績をもつーションの円滑化や、学生の科目履修状況

教員がメンター教員として PFF プログラム

データ等の整備とそのためのシステム開発を担い、若手教員や大学院生 TA／TF が教－ 127 －

養教育の質の向上という目標を共有するこは、きめ細かく積極的な履修指導が必要でとは、筑波大学 FD の促進につながる。

ある。本取組においては、筑波大学 FD により研修を受けた教員と、 PFF プ ログラム

履修アドバイザー制度の充実

により研修を受けた大学院生が履修指導と学類間の壁が低く、学生の自由で自主的カウンセリングを行い、とりわけ初年次学な選択が可能であるという本学の履修制度

生が明確な展望をもって授業を選択できるを、学生一人ひとりが最大限活用し、充実ように支援するための体制の充実化を図る。

した教育内容をしっかり受けとめるために
平成 20 年度活動報告
本取組の初年度であった平成 20 年度は、
①コモンコア試行科目開設に向けた検討、実験や演習を主とするクラスを設置することを目標としている。

②共通科目に関する他の取組み、③ PFF 構

コアサイエンスの目的や趣旨、そして試築に向けた試行的な TA 研修会の実施、④

行的科目として開設される「現代人のため他大学への発信・広報、⑤海外調査、⑥企の科学」の構成や具体的な内容については、

画評価委員会の実施、という主に６点の活別節において書かれる予定であるので、本動を実施した。以下、各実施内容等につい稿では省略する。ただし、教育内容面以外て、報告する。

に関する「現代人のための科学」の特徴としては、①クリッカー（オーディエンス・

コモンコア試行科目開設に向けた検討

レスポンス・システム）の利用による双方

前述の学生の履修傾向を踏まえて、コモ

向性の獲得、②講義形式授業におけるディ

ンコア科目としてどのような科目を開設す

スカッションの取り入れ、③演示実験の実

るのかについて、会議やワーキンググルー

施、④moodle（ e-learning システム）の活用、

プにおいて議論を重ねてきた結果、候補とそ し て 以 上 ４ つ の 実 施 を 可 能 と す る ⑤ TA

してまず考えられたのが、文系の学生のたの授業への積極的参画と⑥授業担当教員とめの理系導入科目（コアサイエンス）と、TA との密接な連携が挙げられる。本取組で理系の学生のための人文系導入科目（ヒュは、これらの全体的な運営が滞りなく進めーマニティーズ・コア）であった。又、社られるよう支援することとしている。

会科学分野や医学・心理学・芸術・体育を統合する科目についても議論がなされた。

共通科目に関するその他の検討状況

そのなか、コアサイエンスについては、

教養教育の再構築に向けて、コモンコア

科目構成、内容、担当者等について話がま

科目の検討以外に、平成 20 年度主だった動とまり、平成 21 年度に「現代人のための科きがあった共通科目として、以下外国語、学Ⅰ～Ⅲ」として開設する運びとなった。

体育、芸術、特別講義について簡単に述べ当面のところは、Ⅰを１学期に、Ⅱを２学る。

期に、Ⅲを３学期に開設する予定であるが、まず外国語においては、平成 23 年度から

将来的には３つすべてを各学期に開設するの新たな教養教育カリキュラムの導入・実ことを視野に入れている。また、平成 21 年

施を目指した。そして、外国語センターか度は基幹科目としてⅠ～Ⅲを開設するのみ

ら提案される実施案の妥当性を検討するとであるが、平成 23 年度にはペア科目として

ともに、各学群・学類等の意見や要望が適－ 128 －

切に反映されたより良い案を外国語センタ

するとともに、明確な目的意識をもって自ーとの協力のもと作成することを目的とし律的に学習していくことができるように、て、外国語教育専門委員会が設置された。

大学生活と学問への道案内をする」ことを同委員会では、当面のところ、英語教育の目的として、平成 20 年度に新しく開設され改革に限定した検討を進めることとしておた 。 本 科 目 は 、 300 人 以 上 の 大 人 数 を 対 象り、その手始めとして、平成 20 年度は、各とする講義となること、レポートを複数回

学群・学類の英語教育に対する意見・要望提出させることなどの事情から、TA を５名の調査および結果のとりまとめを行った。

採用し、授業支援にあたった。この際、TA

また体育に関しては、後述する海外調査がレポートの採点に関わるということで、（アメリカの諸大学における「大学体育」

本科目におけるレポート評価基準を作成しの実態調査）を踏まえて、教養教育におけた。この基準に従って、まず TA が採点し、る「体育」授業のカリキュラム改善、授業それを担当教員が見直しをして評価すると方法の向上、単位の実質化に向けた活動という手順を採った。その結果、TA の採点にし て 、「『 大 学 体 育 』 の 未 来 を 考 え る 」 と 題はばらつきがなかったことから、将来的にした国際フォーラムを実施した。フォーラ

はすべての科目において参考となるレポー

ムでは、国内外の大学より講師を招き、講ト評価基準となるよう更に検討を進めるこ演およびパネルディスカッションを通して、とを予定している。

運動不足になりがちな学生にとって魅力的な「大学体育」をいかに提供するかについ

PFF 構築に向けた試行的 TA 研修会の実施
PFF プ ログラム構築に向けた第一歩として議論がなされた。
さらに、共通科目としての「芸術」は平て、平成 20 年度は２月に計４回の TA 研修

成 20 年 度 よ り 新 た に 設 置 さ れ た 科 目 で あ会を実施した。実施の目的は、①平成 21 年

るため、今年度は各授業科目においてどの度に開講される「現代人のための科学」に学類の学生が履修しているのかに関するデおいて必要となる能力を TA 予定者が獲得ータ収集を行った。結果の詳細は割愛する

すること、②研修会を試行的に実施し、今が、履修状況データからは、25 学群・学類後の研修プログラムを検討するための、フのうち 20 学群・学類の学生が「芸術」科目

ィードバックを参加者から得ること、であを履修していることが明らかとなった。

った。各研修会のプログラムは以下の通り

最後に、筑波大学特別講義は、
「大学で学

である。

ぶべきことや自分の今後の生き方についてじっくりと考えてみる機会を受講生に提供

平成 20 年度

TA 研修会プログラム【第１回

TA 研修会】

１．日時：

2009 年 2 月 4 日(水)9：45～12：30

２．プログラム：－ 129 －

時間

担当者

題目

氏名

所属

9:45～10:00

講演「教育 GP の TA 研修をはじめるにあたって」 小笠原正明

筑波大学
特任教授

10:00～ 10:30

講演「双方向的授業における支援方法」

山田邦雅

北海道大学
特任准教授

10:30～ 10:45

質疑応答

10:45～11:00

休憩

11:00～12:30

実習「クリッカーのデモンストレーション」

松尾理恵

KEEPAD JAPAN株式会社【第２回・第３回

TA 研修会】

アクティブ・ラーニングに関するＦＤ研修会～教育の質の向上にむけて～

＜第一部＞
１．日時

：

2009 年 2 月 18 日(水)10：00～12：00

２．プログラム：

時間

題目

10:00～11:30

講演「クリッカーを活用した授業設計と実践」

11:30～12:00

質疑応答

担当者
氏名
鈴木 久男

所属
北海道大学
准教授

＜第二部＞
１．日時

：

2009 年 2 月 18 日(水)13：30～17：00

２．プログラム：

時間

題目

13:30～ 17:00

ワークショップ「アクティブ・ラーニングの
手法」

【第４回

TA 研修会】

１．日時：

2009 年 2 月 27 日（金）

担当者
氏名
加藤 善子

所属
立命館大学
講師

10：00～12：00

２．プログラム：時間
10:00～ 12:00

題目
講演「学生支援の TA に求められる
コミュニケーション・スキル」－ 130 －

担当者
氏名

所属

三川 俊樹

追手門学院大学
教授

各研修会の詳細な内容は紙面の都合上省くが、ロヨラ・メリーマウント大学、ハワイ大学マノア

4 回の TA 研修会の内容と評価を踏まえて、今後

校)、もう１件が韓国において e-learning システ

PFF プログラムの構築に向けて活動を進めていく

ムを活用した教育改革の最前線にあるソウル国

うえでの課題として、以下４点が挙げられる。ま

立大学と、韓国の全大学における FD 活動に関連ず１点目としては、平成 21 年度以降の TA 研修プをもつ韓国大学協議会である。

ログラム案の早期作成である。これにあたっては、それぞれの調査において有益な情報や本学へ①授業における TA の役割の明確化とそれについの示唆が得られ、今後も各大学と緊密な連携を保ての教員間での共有、および、②分野（自然科学・っていくことが期待される。

人文科学・社会科学等）や授業形態（講義・ディ

第 1 回 GP 企画評価委員会の実施

スカッション・実験等）との対応性、という２つに配慮する必要がある。２点目は、TA を効果的に活用した授業方法や TA の指導方法などに関する教員研修（FD）の実施である。また３点目として、授業担当教員と TA、および TA 同士の関係性構築を保証する枠組み作りが求められる。最後の 4 点
目は、TA 研修の実施時期の検討である。今回は試行という位置づけであったため、年度末に研修会を行う運びとなったが、これを全学へと拡張し、効果的なものとしていくためには、授業準備の観点から実施時期を適切に決定する必要があろう。

前述のように GP 企画評価委員会は、本取組の方向性や実施内容について、評価および助言をするために設置されたアドバイザリーボードであり、本学の教員のほか他大学の教員等を委員とすることにしている。
第 1 回の GP 企画評価委員会は、平成 21 年３月に実施された。そこでは、外部委員として、北海道大学高等教育機能開発総合センター高等教育
開発研究部長である安藤厚教授を招き、筑波大学
FD の現状、「現代人のための科学」の実施計画、
TA 研修会の実施に焦点をあてて、平成 20 年度の

他大学への発信、広報

活動実施内容を説明し、そして今後の実施計画案

平成 20 年度は、①株式会社進研アドが発刊すを提示した。

る大学教職員向け専門誌『Between』、および②金

安藤委員からは、「現代人のための科学」につ沢大学主催のシンポジウム「日本の未来を担う人

いては、その内容編成に対して高い評価をいただ

材育成・教育改革モデルの構築」、の２つにおいくとともに、文系の学生による履修をいかに実現て、本取組に関して紹介した。

できるかという課題が指摘された。また、TA 研修会については、TA 活用の意義に対する教員の共通

海外調査

認識の向上、研修と授業との一体性、研修の実施
諸外国の大学等における教養教育改革の動き
や教養教育の質の向上のための先進的な取組について学び、それを参考として、今後、本取組、ひいては本学の教養教育を改善する方向性を検討することを目的として、平成 20 年度は計４件の海外調査を実施した。その訪問先の内訳は、２件が先進的な PFF プログラムを構築しているアメ
リカのカリフォルニア大学バークレー校（うち１
件は、実際の授業視察を主とする）、１件が「大学体育」に関して先進的な取組を行っている北米

時期などが今後の検討課題として指摘された。以
上の評価・助言を踏まえて、教養教育改革や授業における TA の活用に対する教員の意識を涵養する必要性とその方法や、TA 研修のあり方などが全体で議論された。
平成 20 年度の GP 企画評価委員会は以上の１回のみである。なお、平成 21 年度に開催予定の委員会には、前述の海外調査訪問先であった、カリ
フォルニア大学バークレー校やソウル国立大学
教授・学習センターの教員が加わる予定である。

の 4 大学(スタンフォード大学、ギャノン大学、－ 131 －

今後の課題と平成 21 年度の活動計画
平成 20 年度の活動を通して明らかとなった、科目についても、平成 22 年度の開設に向けて準あるいは残された課題としては、大きく以下の２

備を進めるとともに、従来の総合科目編成を見直点がある。第一に、サイエンスコアについては「現し、再整理・構造化を図る。さらに、他の教養的代人のための科学」として試行的に開設する運び

科目（共通科目等）の見直しも促していく。

となったが、ヒューマニティーズ・コアなどそれ以上のコモンコアを中心とする新しい教養教

以外のコモンコアについては開設に至らなかっ

育カリキュラムをより質の高いものとするためた。ただし、今後検討していくための試行としてに、筑波大学 FD の拡充を通した教員の意識涵養

総合科目「現代を読もうⅠ・Ⅱ・Ⅲ」において TAを図るとともに、moodle など ICT を中心とする新を活用した授業方法が試されているとともに、心しい授業手法の積極的活用を推進していく。

理・医学・体育・芸術の統合科目として「心と体PFF プログラムの構築の可能性を知る」（仮）が平成 22 年度の開設に向けて、検討が進められている。このようにコモン
コアの基幹科目の企画・実施は着々と進められている。一方、ペア科目となる実験・実習、ディス
カッションの少人数クラスの科目設置について
は、十分な議論や検討がなされていないのが現状

国内外における PFF プログラム（TA 研修制度など相当する取組を含む）の調査結果、及び平成 20
年度の TA 研修会に対する評価、そして平成 21 年度の「現代人のための科学」における TA からのフィードバック等をもとに、TA 研修を中心としたPFF プログラム案の作成に着手する。

である。
また、PFF プログラムについては、TA の研修プ

国際ワークショップ・シンポジウムの開催

ログラムのみではなく、研修を受けた TA を活用

教養教育改革や PFF プログラム等に関する北米する授業担当教員の意識改革や、TA 研修の講師とと東アジアにおける動きを探るとともに、本取組なりうるメンター教員の育成が不可欠であるとの実施状況や現段階での成果について発信するいう認識が得られた。本取組の期間中にそれらすことを目的として、平成 21 年７月 27～28 日に国べてを含めた包括的なプログラム構築が可能か

際ワークショップ（WS）・シンポジウムを実施す

どうかについては定かではないが、今後検討すべる予定である。この WS・シンポジウムには、カリ

き課題である。

フォルニア大学バークレー校の GSI (Graduate

以上を踏まえて、本取組では平成 21 年度に次Student Instructor)教育資源センターおよび大学院アカデミック・サービス部、ソウル国立大学、のような活動を計画している。

同志社大学の教員を講師として招くこととしてコモンコアの企画・立案・実施いる。

まず、平成 21 年度に開設される「現代人のた

なお、これは、平成 21 年３月に締結された「国めの科学」に関しては、授業内容について、受講立大学法人北海道大学と国立大学法人筑波大学

生、TA、授業担当教員を対象としたアンケート調の教育改善に関する協定」に基づき、７月 30～31

査を行うとともに、1 年間の実施をもとに教材を日に北海道大学で開催される国際シンポジウム

開発し、平成 22 年度以降の授業に反映させることあわせて、北海道大学との共催で行われるものととしている。また同時に、その他のコモンコア

である。

－ 132 －

４.２

「現代人のための科学」と筑波大ＦＤ
特任教授

はじめに

小笠原

正明

にまかされている。年間約 150 科目開講されるこ筑波スタンダードによれば「筑波大学ファカル
ティーデベロップメント（ＦＤ）」とは、「カリキのプログラムは、筑波大学における巨大なブラックボックスになっていた。
平成 20 年度総合科目編成委員会の金井幸雄委ュラムの改善や教授法の向上、単位の実質化、成績評価の厳格化等を主な内容とする、教育の質の向上に向けた総合的な取り組み」であるとされている（注１）。この定義は、含まれている項目は相互に密接に関係しており、一つの項目を改善するためには他の項目にも同時に取り組む必要が員長は、同年 9 月に行われた総合科目ＦＤ研修会
で具体的なデータに基づいてこのプログラムの問題点を指摘した。その内容は本報告にも含まれているのでここでは省略するが、結論として「『幅広い学び』という点については、多くの学生が自分の専門に近い分野の科目を選択する傾向を持あるというメッセージでもある。
「現代人のための科学」は筑波大学の教養教育のかなめである総合科目の再構築の一環として開発されたものであるが、短期間のうちに必然的に総合的な取り組みに発展した。ここではプロジ

ち、『筑波スタンダード』が掲げる“豊かな教養を育むための科目”として、総合科目が機能しているかについては、さらに検証が必要である」と述べている（注４）。
文系及び理系という便宜的な枠組みを設けてェクトの企画・実行にあたった全学組織である教養教育推進会議の「コアサイエンスＷＧ」を代表して、その経緯を「筑波大ＦＤ」としての側面にもう少し詳しく見てみると、この問題は「非対称」であることがわかる。
すなわち文系の学生は理系の科目を敬遠する

力点を置いて報告したい（注２）。

傾向があり、理系の学生は文系の科目を敬遠する
１

総合科目の何が問題か？

傾向があるが、前者の程度がより強く表れている。

総合科目は特定の課題に複数の学問的視点か

例えば次のような例がある。平成 20 年度第 1 学ら接近しようとする学際的な考え方や自分の専期で総合科目を履修した人文・文化学群所属学生

門とは異なる学問分野の基本的な考え方を学ぶ

延べ 663 人中、典型的な理系と分類される理工学ことにより、広い視野を養うことを目的とした科群と情報学群提供の科目を履修した者は 14 名で、目群を指す（注３）。

わずか 2,1％に過ぎない。文系の学生にとってはこの教養教育プログラムは、履修者の満足度から見る限り成功しているように見える。平成 20

理系分野の科目の前には越えがたい壁があり、大学における広い学びを妨げている。

年度の第１学期の調査によると、「この授業は総その壁を取り除いて総合科目全体を見通しの合的に満足できるもの」かどうかという問に対し良いものにしたいというのが、本プロジェクトにて４段階評価で「大いにそう思う」と「そう思う」

取り組んだ動機である。

と答えた履修者を合わせると 80％を超えている

２

理系科目はなぜ魅力を失ったか？

（注４）。
その一方で、このプログラムの実効性が把握されていないのではないかという疑問の声もあがっていた。全学出動体制のもとで「学際的科目」と「異分野入門的科目」の２種類の科目が提供されているが、内容を区別するものはこの枠組みだけで、教授内容も達成目標の設定も担当者の裁量

文系分野と理系分野の間に存在する壁はいわ
ゆる「理科ばなれ」の原因と共通していているものであり、わが国の教育の在り方に深く関係している。問題を広くとらえようとすると日本の高等教育に残存するエリート主義や、科学教育に用いられている日本語の問題にまで言及しなければ－ 133 －

ならない（注５）。

当然のように敬遠される。

しかし理科離れをもう少し狭くかつ具体的にこのように幅広い学習の機会を妨げている専

とらえると、原因として次の３つがあげられる。

門の壁を低くして、文系学生にも「フレンドリー

第一は高等数学に対する恐怖心である。これはな」大学の授業を提供し、現代的な諸問題と伝統

わが国だけではなくどの国でも見られる現象で的な学問分野のあいだの橋渡しをする必要があある。中等教育においては数学授業における「落る。

ちこぼれ」が深刻な問題となっているが、高等教

３

コアサイエンスコア研究会

育では理系分野の科目履修を回避するという形
平成 19 年度に創設された筑波大学教育企画室

で表れる。
第二は中等教育とりわけ高等学校における理科の「座学化」の影響が大きい。物理学・化学・
生物学・地学の４分野（以下「物化生地」と略して書く）の内容はもともと実験あるいはフィール
ドにおける観察を基礎として出来上がったもの
なので、自分の手と足と眼を使って実際に体験しは石田東生教授を室長として継続して筑波大学の教養教育の分析を行い、次のような問題点を洗い出していた。
1) 全学的な教育システムの不在
2) 教育理念と目標があいまい
3) 文系の学生に対するサイエンスリテラシー
教育の必要性なければ興味を継続させることが難しいし、深い理解にも至らない。しかし過酷な受験競争は高校教育においてこのように迂遠な学習法を採用することを許さず、効率良くテストの点数をかせぐ
方向に向かわせた。こうして座学化した理科は、
多くの高校生にとって単に大学入試に合格するための科目となり、大学入学とともにさらに学ぶ

平成 19 年度における教養教育機構と教養教育推進室の設置は１）に対応するためであり、「筑波スタンダード」の制定は２）を克服するためのものだった。しかし３）については 2008 年の６月までは手つかずの状態にあった。これを解決するために 7 月に報告者を座長としてコアサイエンス（当初はサイエンスコア）作業グループが発足

意欲を失う原因となっている。
第三は、自然科学の専門分化によって生じた壁で、理科離れの原因としてはこれが最も大きい。
物化生地はそれぞれ固有の起源と方法論を持っている。学問の発展とともにそれぞれがさらに分化を重ね、現在の研究者は以前に比べて格段にすることになった（注２のＷＧ名簿参照）。その基本構想は以下のようなものだった。
1) 総合科目の枠内に全部で３科目３単位の入門的講義科目を新設する。
・ ３科目全体を通して流れが分かるようにし、
コアサイエンスとしてのまとまりを持たせる。

狭い範囲で研究を進めるようになった。これ自身一部の文系分野で構想されている「グレートブ

学問の発展段階に沿った自然のなりゆきだが、そック・プログラム」に対応して「科学のグレーの結果として細分化された分野の周りに壁がでトストーリー・プログラム」を意識する。

き、当事者が意識して努力しないかぎり専門外の人間にとって近づきにくいものになっている。

・ 内容は ”Science for All Americans” に含まれている項目を下敷きとするが、関連する学類が学生が大学の授業を受けて最初に感じるとま

分担して３科目の内容を検討し、筑波大学にふ

どいの原因の多くは、授業の内容がそれまで学習

さわしい内容とレベルに作り直す。

してきた内容と隔絶していて一連の流れとして

・ 当面文系学生を対象として構想するが、理系整合性を持って把握できないことにある。

の学生がリメディアル的に履修する可能性も

特に文系の学生は理系科目の専門の壁をより視野に入れる。

強く意識する傾向があり、努力してその壁を克服
しようという動機にも乏しい。その結果、高校時
代に履修しなかった科目に関係する理系科目は

2)「コアサイエンス科目」と組み合わせて履修す
ることを前提として、以下のようなペア科目（仮－ 134 －

称）を複数準備する。

いて結論を導いたり、疑問点を確認したり、科①実験科目：多数収容できるクラスが望ましいが、学的な知識を使用したりする能力を高める。物最先端の実験を含む可能性を否定しない。一部

理学、化学、生物学、地球・宇宙科学などの固小人数あるいは選別的な科目でも可。

有の科学領域と関連させて、科学の主な概念や②ディスカッション科目：講義科目の内容に関連構造を理解し、用いることができるようにする。

した討論を中心とした科目。内容の理解を深め

その中には科学的探求や広い意味での工学的設るとともに、プレゼンテーションスキルを向上

計の方法も含まれる。

させる。このような科目を指導できるティーチ

この趣旨に沿って総合科目の中に、現在目覚まングフェロー（ＴＦ）の養成が必要。

しく発展しつつある自然科学を俯瞰できる３つ③科学コミュニケーション科目：ライティング、の基礎的学際科目「現代人のための科学Ⅰ，Ⅱ，

プレゼンテーションスキルの訓練等が中心。②

Ⅲ」を各１単位で開設し、これを基幹（コア）科と同様ＴＦの養成が必要。

目とした。Ⅰ，Ⅱ，Ⅲの順序ですべてを履修すれ１）および２）の科目は全学的組織が責任を持ば、現代人に必須の素養としての科学のミニマムって開講し、分野間の調整や予算、設備、ティー

エッセンシャルを身につけることができるようチングアシスタント（ＴＡ）など資源の投入を行

にした。

う。

また基幹的科目から出発して農・工・医学など論点として文系学生に対してコアサイエンス

応用的な分野も含めて多様な専門分野に扇状に

科目２単位を必修にできるかどうか、いかに魅力発展するよう、既存の総合科目を「発展的科目」

的で分かりやすい授業が展開できるかがあげら

として整理することが望ましいとされた。

れている。

基幹科目の授業内容、授業の方法、評価の方法

作業グループはこの基本方針に沿って 2009 年 2については分野横断的に構成された実施委員会

月までに７回の会合を開き、内容を精査して同年が協議して決める。基幹科目に対しては全学的な4 月の開講に備えた。結果的に「コアサイエンス」

規模で継続的に人的・物的な支援を行う。授業全という名称は「現代人のための科学」になり、文体のガイドラインは授業の立ち上げの過程で順系必修の縛りを当面見送ることにし、またペア科

次決められていくとして、2008 年 11 月の時点で、目の開講も見送ったが、それ以外についてはほぼ

ＷＧは以下の７項目をたたき台として提案した。

基本方針通りに作業が進んだ。

1) 履修する学生の関心を環境問題、エネルギー

４

問題、医療の高度化などの社会的な問題に向け科目の理念とガイドラインさせる。
新しい科目群「現代人のための科学」開設の趣
旨は「基本構想」において次のように説明されている。

2) 各分野における難解な事実の寄せ集めではな
く、科学的な手続きの理解に至るような内容にする。

筑波大学の卒業生として必要な現代科学の素養を身につけ、将来とも自分自身で学び続けて行
くことができる力を養う。自然界を理解し、自然界が人間の活動によって変化することに伴う諸問題について、自分自身の力で意志決定ができるようにする。大学レベルの科学技術リテラ
シー教育として、「知識」と「スキル」に加えて、科学的な精神を内面化するための「姿勢・態度」の育成に重点を置く。具体的には、証拠に基づ

3) 自然を探り、それを定量的に記述するために、
実験と数学がいかに有効であるかを示す。
4) 物理学、天文学、化学、地学、生物学分野における主な発見の歴史について説明するとともに医学、情報科学、新材料の進歩について触れる。
5) 普遍的な法則がまわりの物質世界やわれわれの日常生活にいかに働いているかを理解させる。
6) 現実の世界では、ものごとは科学的な原理の－ 135 －

みならずエネルギー需要、危機認識、人口問題

なお、このプロジェクトを含む教育企画室によなど他の要素との関係で決められることを納得る教養教育の改善計画は、平成 20 年度の「質のさせる。

高い大学教育推進プログラム（教育ＧＰ）」に「筑7) 高等数学を使わずに以上の問題を扱う。なぜ波スタンダードに基づく教養教育の再構築」といなら一般市民は政治的な問題に直面した場合にうテーマで採択され、準備の段階から予算的な裏むずかしい数学に頼らずにものごとを判断せざ付けを得ることになった。

るを得ないからである。

６最後の７）に関連して作業グループは、科学上のアイディアの大部分はもともと単純であり、数学抜きでも理解可能であると考えた。
５

このように新しい総合科目「現代人のための科学」は、全体として教員の負担増なしに導入されることになった。授業の質を低下させることなくプロジェクトの目標とシラバスの作成

クラスサイズをある程度大きくするためには、教作業グループは教養教育推進室の審議を前提に、最終的には以下の７項目を平成 23 年度のカ
リキュラム改訂において実現することを目指し

育支援のシステムが必要である。ＩＣＴの全面的な導入とＴＡによる授業支援は、このモデル授業を成功させるための２本の柱と位置づけられた。
ＩＣＴ支援システムとして、作業グループに加た。
1) わが国において画期的な大学レベルのモデル

わった新井一郎准教授の設計により、以下のような機能を持つオープンソース形式の moodle を採科目「現代人のための科学」を完成させる。
2) 基幹科目は当面３授業科目（クラス）で構成
するが、平成 22 年度までに４科目構成の科目（コ用することにした。
・ 授業ごとの web ページ（授業ホームページ）
機能ース）に成長させる。
3) 基幹科目の授業科目クラスサイズを 200 名程度と比較的大きめにし、４つのクラスを常時（１，２，３学期）開講し、学生がいつでもどのクラ・ 授業資料（配布資料）をデジタル形式で配信
する
・ 授業スケジュール、課題情報、試験情報の配信スでも履修できるようにする。
4)「現代人のための科学」の各科目のペアとなる

・ 掲示板（フォーラム）での教員・学生間、学生・学生間の連携

多様な科目をできるだけ多く開講する。
5) 文系的色彩の強い学類においては、基幹科目

・ 課題ファイルのアップロードによる提出機能
・ 各種のファイル、データベース、wiki などののクラスを複数履修させることが望ましい。
6) 理系的色彩の強い学類において専門基礎科目と内容が重複する場合は、適切な履修指導が行情報を共有する機能
履修学生は、この教育支援システムを使って授業回ごとに授業資料や課題など授業に関するさえるようにする。
7) サイエンス・コアの整備にあたっては、教育支援の強化、教育の組織化により従来の教員の負担を増やさず、むしろ軽減することを原則と

まざまな情報を得る。
〈資料の閲覧〉
授業に使ったスライドや配布資料は、「ウイークリーアウトライン欄」に週毎にリンク形式で表する。
こうして作業グループは３つの「現代人のための科学」の授業内容の原案を示し、関係学類がその内容を検討して、その結果にさらに検討を加えることを繰り返して、最終的に別表１から３に示すようなシラバスを完成させた。

教育支援システムの構築示される。閲覧したい項目のリンクをクリックする。
〈課題の提出〉
授業で課題が課され、オンラインで提出するよう指示されている場合は提出ページに移動する。

－ 136 －

課題の概要、提出可能期間及びファイルをアップ照）。その結果、ロードするフォームが表示されるので、提出ファ

1) グループ討論の指導

イルを作成しアップロードのボタンを押して提2) クリッカーのための問題画面の作成出する。

3) リモコン端末の配布と回収〈教室外での討論〉

4) 小テスト結果の分析

フォーラムの機能を使う。「新しいディスカッができる６名のＴＡが養成された。この４回の研ショントピック追加する」のボタンを押して作成

修は次年度においてＴＡ研修システムを構築す

画面に移動する。テーマがすでに設定されているるためのパイロット研修の役割も果たした。

場合は、適切な投稿の「返信」リンクをたどる。

７

授業の実施

「メール購読」欄で購読を選択すると、以後同じ
フォーラムに投稿されたメッセージはメールで「現代人のための科学」の各科目は当初１，２
名、多くても３名程度の教員が担当することを想も配信されるようになる。
授業支援システムと併せて、リモコン式応答シ
ステムである「クリッカー」が採用された。現在ＴＶなどで盛んに行われている「クイズ」は、もとはと言えば第二次世界大戦前に北米の大学で開発されたもので、それ以来大学における重要な教育手段として発達してきた。以前は紙媒体による小テストなどで行われていたが、最近は電子媒体へと劇的な変化を遂げており、全米で 800 万台が利用されている。わが国でも北海道大学の鈴木久男教授らの努力により急速に普及している（注

定して原案が作られたが、各学類にフィードバッ
クする過程で担当者数が増えた。別表１〜３に示す通り、１科目１単位の科目を、Ⅰでは４名、Ⅱでは６名、Ⅲでは 10 名の教員が担当する。Ⅲでは毎回担当者が変わることになる。
それぞれの科目において全３科目を通底するストーリーとメッセージを盛り込む目的で、ⅠとⅢには各１名、Ⅱには２名の世話人を置いて全体の調整を行うことにした。
2009 年 2 月にⅠ、ⅡおよびⅢの担当者の合同打合せ会、開講直前の 4 月 3 日にはⅠの打合せ会が６）。
教育支援のもう一つの柱であるＴＡはこのプ
ロジェクトにおいて次のような授業支援を行う。
・ 照明、音響、室温、誘導等の教室の環境調整開かれた。そこでいくつかの検討事項が審議された。
担当者に加えて４人のＴＡと教育ＧＰのスタ
ッフ１名の合計６人が１チームを編成した。Ⅰのに責任を持つ・ クリッカー、パワーポイントの準備、実施、受講希望者はこの時点で約 60 名と、予想の 100〜150 名を下回ったが、試行の意味で予定どおり

後始末

3 名のＴＡを配置した。教育ＧＰスタッフは準備

・ 資料のコピー、配布も含めて授業全体の記録を担当する。

・ 討論授業の補助

毎回の授業の準備では、教室環境の確認、ＩＣ・ レポートの整理、評価の下調べ
ＴＡにはそれ以外にも授業の難易、学生の反応、構成がわかりやすいかどうか等を評価するモニターとしての役割も期待されている。また、必要な打合せ会などに参加して、改良点を指摘し、次年度へ向けての提案やＴＡ研修プログラムの評

Ｔ関係（マイク、液晶プロジェクタ、カメラのセッティング等）の動作の確認、クリッカーの準備はＴＡが担当し、演示実験の準備は授業担当者とＴＡが協力して行う。平成 21 年度第１学期の例
では、世話人のリーダーシップのもとに講義の数日前にＴＡと教育ＧＰ支援スタッフを交えて打価や改良点の指摘などを行う。
平成 21 年度の「現代人のための科学」の授業を補助するＴＡを主な対象として、2009 年 2 月に４回にわたってＴＡ研修が実施された（注７参合せ会を開き、講義のシナリオと役割分担について周知を図ることにした。
クリッカーを使用すればリモコンの番号と履－ 137 －

修者名簿が対応している限りにおいて、クイズのわしいＴＡ給与を確保するとともに、広く人材を成績がログデータとして蓄積される。それを成績求めるためにリクルートの方法を確立しなけれに反映させるかどうかは担当者の判断にまかせばならない。また各研究科や研究室の教員にＴＡることにした。

の仕事に理解を持ってもらう必要がある。

討論授業は近い将来ペア科目として開設する第３にシラバス作りの段階でⅠ、Ⅱ、Ⅲの全体ことを想定しているが、今年度は「現代人のためを通して一貫した流れや問題意識を明確にするの科学」の一部として実施し、必要なデータを集ことに必ずしも成功していないこと。米国の大学めることにした。ストラテジーとしては、最初のや 北 海 道 大 学 で 開 講 さ れ て い る Integrated

数回は授業の最後の５分程度を使って隣りあっ

Science の科目は、１，２名の教員が通して担当た者同士の議論をうながし、次第に小グループ討している（注８）。本プロジェクトではその趣旨論を導入して、最終的にはフロアでの議論ができが十分に伝わらなかったことや、この科目を提供

るようにする。討論の結果は大小を問わず、コメする各学類がそれぞれの事情を持っていること

ントあるいはレポートとして提出させ、フィード等の理由で、一部オムニバスの形をとらざるを得

バックをはかることとした。なお講義全体を録なかった。オムニバス形式にはそれなりの利点が音・録画して学内に公開するとともに、講義内容あるが、クイズや討論など「双方向性」を確保すに基づいて教科書を編纂する方針であることもるための方法が担当者により大きく異なれば、良確認された。

く言えば多彩、悪く言えばバラバラな印象を履修８者に与えるかも知れない。

考察と展望

これらの問題は平成 21 年度の試行の過程で段パイロット授業としての「現代人のための科学」
３科目は、平成 20 年度内に準備を終え、平成 21
年度第１学期からⅠが開始された。その内容と分階的に解決してゆくつもりであり、完成年度の平成 22 年度までに制度を含めてより効果的で多くの人が納得できるものに育てて行きたいと思う。

析は次年度の報告でなされるだろうが、以下のような問題が準備の段階で浮かび上がってきた。
第１に「現代人のための科学Ⅰ」に関するかぎり予想以上に履修者が少なかったこと。入学式直謝辞： 本報告をまとめるにあたり、本プロジェ
クトにご協力いただいた多くの方々に感謝します。

後からパンフレットの配布や学類のオリエンテーションにおける説明など精力的に広報活動を注展開した。その結果、多様な学類から多様が履修

１．「筑波スタンダード」全学版。２ページ。

者を集めることができたものの、数においては全

平成 20 年度教養教育推進室

入学者の 2.5 パーセント程度と筑波大学の教育全体に影響を与える規模にはならなかった。広報活２．教養教育推進室コアサイエンスＷＧ委員会名
簿

動のみならず選択必修のしばりを設けるなど、新入生に対して何らかのインセンティブを与えなければ効果的な教育ができないことは明らかである。

新井一郎（准教授、数理物質科学、物理学）○ 石川本雄（教授、システム情報工学、構造エ
ネルギー工学）第２にＴＡの人材確保と研修のシステム化が◎ 小笠原正明（特任教授）必要であること。ＴＡの資質と意欲は授業の効果に影響する。どの学類のどのような立場の大学院○ 大塚洋一（教授、数理物質科学、物理学）

生がＴＡの供給源となるかを明らかにしなけれ○ 今井幸雄（教授、生命環境科学、生物圏資源ばならない。そのためには与えられた責任にふさ科学）－ 138 －

杉田倫明（教授、生命環境、地球環境科学）
澤村京一（講師、生命環境、構造生物科学）

見えるが、問題はそう簡単ではない。現在使われている日本語は科学言語としてはまだ発展途上にあり、特に多数の聴衆を前にして科学的内○ 守橋健二（教授、数理物質科学、化学）

容を言語的に効果的に伝える方法を確立してい名簿はあいうえお順。◎は委員長、○は発足時

るとは言えない。これが理科離れを生む一つのからのメンバー。括弧内は順に身分、所属の研原因になっていると報告者は考えている。

究科、専攻を示す。

６．鈴木久男、武貞正樹、引原俊哉、山田邦雅、

３．総合科目は講義科目であるＡとフレッシュマ

細川敏幸、小野寺彰「授業応答システム“ クリンセミナーのＢに別れているが、本稿では特にッカー”による能動的学習授業：北大物理教育

断りのないかぎり総合科目Ａを指すものとする。

での１年間の実践報告」『高等教育ジャーナル─

この科目「群」の趣旨は筑波スタンダードの２

高等教育と生涯学習』（北海道大学高等教育機能ページにも示されている。

開発総合センター）16（印刷中）

４．平成 20 年度筑波大学ファカルティ・ディベ

７．本プロジェクトのためのＴＡ研修会プログラ

ロップメント活動報告書（2009）、印刷中

ム一覧

５．理工系の各分野はわが国在来の伝統的な学問【第 1 回】2 月 4 日(水)：9:45～12:30

や技術から隔絶したものであったため、近代化

講演 「教育 GP の TA 研修をはじめるにあたって」の過程において高等教育機関で学ぶ者は厳しく（筑波大学・小笠原正明）

選抜されたエリートに限られていた。数学や物

講演 「双方向的授業における支援法 」

理・化学などの科目は選抜の手段としても頻繁（北海道大学・山田邦雄）に利用された。そのため少なくとも高等教育機

実習 「クリッカーのデモンストレーション」（KEEPAD JAPAN・松尾理恵）

関では、自然科学を分かりやすく誰にも親でし
めるものにしようという伝統は醸成されなかった。高等教育の大衆化の過程で多くの学生の関【第 2 回】2 月 18 日(水)：10:00～12:00
講演 「クリッカーを活用した授業設計と実践」（北海道大学・鈴木久男）

心が理系分野から去っていったのは、ある意味【第 3 回】 13:30～17:00

で自然のなりゆきであろう。
エリート主義のように広く認識されてはいな

ワークショップ 「アクティブ・ラーニングの手法」

いが、理科離れのもう一つの原因として、わが国には自然科学を学ぶ際に言語上の問題が存在（立命館大学・加藤善子）【第 4 回】2 月 27 日(金)：10:00～12:00
講演 「学生支援の TA に求められるコミュニケ

することを忘れてはならない。

ーション・スキル」

近代科学がヨーロッパ言語の上に発達したと（追手門学院大学・三川俊樹）

いうことは紛れもない事実である。例えばフランスの数学教育はフランス語教育と表裏一体の８． J. Trefil and R. M. Hazen, The Sciences : An

関係にあり、その意味で数学の論理と日常言語

Integrated Approach, John Wiley & Sons, 2007; 鈴の間には基本的に乖離がないと言われている。
一方、近代日本ではヨーロッパ語で表現されている概念や論理をどのような漢語や言い回しで日本語に移し替えるかが大きな問題だった。日
本人は苦労の末この困難を克服したかのように

木久男「大学におけるサイエンス・リテラシー
教育の展望」『学士課程における新しい理系専門
基礎教育のあり方』（小笠原正明、松岡正邦、秀島武敏、吉永契一郎編）、2006〜2008 年度大学教育学会課題研究報告書－ 139 －

別表１
現代人のための科学I
整理番号／ 53
Integrated Science for All (I)
教養教育推進室
責任者（成績報告者）
１学期月曜２時限
研究室
１ 単位
オフィスアワー
１・２ 年
連絡先1126 311

区分

英 訳 名
開 設 学 群曜 時 限
単 位 数
標準履修年次
科目番号

分野：自然科学新井一郎
自然学系棟B220号室
水曜日 10:00-11:00
arai@tac.tsukuba.ac.jp

授業の到達目標
エネルギーの概念を身につけるとともに、これまで人類が解き明かしてきた原子から宇宙にいたる構造の概略を理解する。

○

歴史／経緯

○

人物
問題／問題解決

科学的思考法
講義 ○
演習
実習
議論 ○
発表
ｸﾘｯｶ ○

受講して得られる能力

自然科学の考え方・方法、世界観、エネルギー、エネルギーの保存、エントロピ
ーの増大、物質の階層構造、進化、宇宙の運命

異分野入門的科目○

技法

授業形態・学習方法

キーワード

内容

授業概要（目的・特徴）「現代人のための科学I〜III」は自然科学の素養を身につけ、将来とも自分自身で学び続けて行
くための基盤を作る。現代人にとって必須の項目に的をしぼって物理学、地球科学、化学、生物学
等の異なる分野からの視点で問題をとらえなおす。Iでは、科学の基礎法則である物理法則、特に現在人類が直面している世界規模の問題を理解する上で欠かすことのできない「エネルギー」について学ぶ。また後半では、原子分子のミクロ世界から銀河・宇宙に至る構造とその進化について考える。クリッカーを利用した双方向的な授業を行うとともに、グループ討論によって理解を深める。
なお、学期完結ではあるが、現代科学全般を概観するためには現代人のための科学Ⅱ,Ⅲを、また物理学の基本的分野全般を概観するためには初めて学ぶ物理学Ⅰ,Ⅱを併せて履修することが必
要である。

学際的科目

○
知識

○

スキル
分析力

○

構成力
考察力

○

発表力

履修条件

高校で物理学、化学、生物学等を履修してきたかどうかを問わない。履修者数が収容定員を超えた場合は、文系分野を志望する学生を優先して受け入れる。

成績評価方法

出席回数、討論への参加状況、レポートに基づいて評価する。クリッカーへの応答も考慮する場合がある。

教材・参考文献

各担当者が指示する。

授業外における学習方法

関連図書を読み理解を深める。あらかじめ示す討論の課題について調査し考察する。

その他（受講学生に望むこと等）
各週授業計画
学
週
期

月

日

講

義

題

目

１ ４月１３日 科学とは何か

講義担当者

所

属

講

義

概

要

連絡先
新井一郎

数理物質科学研究科

物理学専攻

寺田虎彦、Ｇ．ベイトソン、Ｌ．ウィトゲンシュタイン、
朝永振一郎の言葉を手掛かりに、「科学とは何か」を考える。

arai@tac.tsukuba.ac.jp
エネルギーは宇宙を巡る新井一郎

数理物質科学研究科

形を変えるエネル
３ ４月２７日
ギー新井一郎

数理物質科学研究科

新井一郎

数理物質科学研究科

新井一郎

数理物質科学研究科

２ ４月２０日

使えるエネルギー
４ ５月１１日 と 使 え な い エ ネ ル
ギー
第 １ 学 期

５ ５月１８日

討論：エネルギーは保存されるか？

物理学専攻

物理学専攻

物理学専攻
物理学専攻

エネルギーがあるから出来事が生じる。宇宙の構成と物質の階層構造に目を向け、エネルギーの循環と物理現象の関エネルギーはいろいろな形をとる。また、エネルギーは保存する。エネルギーの形とエネルギーの変換について考える。
エントロピーは「無秩序の度合い」を表す。エネルギーの利用とエントロピーの増大則について考える。
エネルギーの保存について、身近な現象を取り上げて討論し検証する。

数理物質科学研究科 CO 2 の削減に大きな効果が期待されている発光ダイオード
発光ダイオードは
野村晋太郎
物質創成先端科学専攻 の仕組みを、原子、電子、量子論に基づいて、概説する。
６ ５月２５日 な ぜ 省 エ ネ 効 果 が高いのか？
snomura@sakura.cc.tsukuba.ac.jp
数理物質科学研究科 星の進化から惑星の運命を考え、万有引力の法則から太陽
太陽系と惑星の運中井直正
７ ６月 １日
物理学専攻
系の運動とブラックホールとは何かを理解する。
命nakai@physics.px.tsukuba.ac.jp
数理物質科学研究科 宇宙の主要天体である銀河の世界を紹介し、その回転の様
中井直正
物理学専攻
子から暗黒物質が必要であることを示す。
８ ６月 ８日 銀河と暗黒物質

９ ６月１５日 ビッグバン宇宙

梅村雅之

数理物質科学研究科

物理学専攻

ハッブルの法則の発見，宇宙元素合成論の確立，宇宙背景放射の発見などを通して，ビッグバン宇宙論の成立を解説する

umemura@rccp.tsukuba.ac.jp
10 ６月２２日

討論：発見はいかにしてなされたか中井直正

数理物質科学研究科

物理学専攻

11 ６月２９日 期末試験

－ 140 －

発見がなされた過程を分析し、何が大切であったかを考え、それから我々は何を学ぶか、を一緒に考える。題材は自由
である。

別表２
現代人のための科学Ⅱ
整理番号／ 105
Integrated Science for All Ⅱ
教養教育推進室
責任者（成績報告者）
守橋健二
２学期月曜２時限
研究室
自然学系B510
１ 単位
オフィスアワー
月曜15時〜17時
１・２ 年
連絡先
5771
1126321
morihasi＠chem.tsukuba.ac.jp

内容

学際的科目
異分野入門的科目

○

歴史／経緯

○

人物
問題／問題解決

○

技法

講義 ○

概

要

演習
実習
議論 ○
発表

受講して得られる能力

授業形態・学習方法

授業概要（目的・特徴）「現代人のための科学 I〜III」は自然科学の素養を身につけ、将来とも自分自身で学び続けて行
くための基盤を作る。現代人にとって必須の項目に的をしぼって物理学、地球科学、化学、生物学
等の異なる分野からの視点で問題をとらえなおす。
「現代人のための科学Ⅱ」では，「同Ⅰ」からの流れを受け継ぎ，まず前半では，太陽系の惑星としての地球について，その過去からの現在までの変遷と，現在の地球システムを支えている地圏，大気圏，そして水圏の循環について学んでいく．
後半では，そのような地球上で生じている様々な現象をミクロな視点からとらえ，オゾン層の破壊，
地球温暖化，エネルギー問題など我々を取巻く科学的問題を解説する．
キーワード
地球史，プレートテクトニクス，大気・海洋・水循環，オゾン層，地球温暖化，エネルギー問題
授業の到達目標
地球システムがどの様に変化してきたのか，現在どのような姿にあるのかを理解すると同時に，そこで生じている環境問題に直結する基礎的な化学的知識を習得し，社会人として現代の地球が直面する環境問題に対して正しい判断力と行動力を身につける．

区分

英 訳 名
開 設 学 群曜 時 限
単 位 数
標準履修年次
科目番号

分野：自然科学

知識

○

スキル
分析力
構成力
考察力

○

ｸﾘｯｶ ○
発表力
高校で物理学、化学、生物学等を履修してきたかどうかを問わない。
履修者数が収容定員を超えた場合は、文系分野を志望する学生を優先して受け入れる。
成績評価方法
出欠、レポート、期末テストなどを総合的に評価する。クリッカーへの応答も考慮する場合がある。
教材・参考文献
古今書院「地球学シリーズ」１．地球環境学；同２．地球進化，広瀬訳，「実感する化学（上、下）」(NTS)
授業外における学習方法
マスメディアに取り上げられている科学的問題に関心を持つこと。
その他（受講学生に望むこと等） 講義を受身で聴くだけではなく、質問や議論を通して積極的に参加して欲しい。
履修条件

各週授業計画
学
週
期

月

日

１

９月 ７日

２

９月１４日

３

＊
９月２４日

４

９月２８日

講

義

題

目

講義担当者

所

属

連絡先
固体地球の物質循環 角替敏昭
地球進化とプレートテクトニ
自然系学系棟 B303-1
クス
鉱物の生成と利用：ヒ
木股三善
地球進化
スイの鉱物学と考古学
自然系学系棟 B404
指田勝男

地球進化

地層と古生物自然系学系棟 B409
気候変動と地球温暖
化問題

田中 博

地球環境

第 ２ 学 期

計算科学センター 302
５

１０月５日

６

＊
１０月１５日水の惑星「地球」の水 杉田倫明
地球環境
循環と水収支総合研究棟A304
大気の化学

守橋健二

化学

自然系学系棟 B510

７ １０月１９日

分子レベルで見る地
球温暖化

守橋健二

化学

８ １０月２６日

化学結合とエネルギ
ー問題

守橋健二

化学

９ １１月 ２日

省エネルギーと化学
反応

守橋健二

化学

10

１１月 ９日

討論：科学技術とエネルギー問題

守橋健二

化学

11

１１月１６日 期末試験

講義

現代地球科学の基礎であるプレートテクトニクス理論をもとに、火山および地震活動のメカニズムについて解説する。
鉱物ヒスイ（翡翠）が日本列島に世界最古の鉱山として産出
する地球科学的背景を主として、東アジア及びモンゴロイドが共有するヒスイを珍重する考古学的背景に触れながら、ヒスイがもつ国際的意義を解説する。
地球史46億年の最後の5億年以降を顕生代という。顕生代の生物大量絶滅事件は我々人類の将来を考える上でも重要である。大量絶滅がなぜ、どのような理由で起こったのか、最新の研究成果を紹介しながら解説する。
太陽放射は大気や海洋の循環、さらには生態系を支えており、地球表面で起こる森羅万象のエネルギー源である。主に大循環の視点から地球のエネルギー収支を解説する。
地球が他の惑星と比べてユニークな理由の1つは多量の水の存在にある．その水の地球上での存在、循環に焦点をあてて解説し，さらに水循環と生態系の係わりについて扱う。
空気の品質、成層圏オゾンの役割、オゾン層破壊の要因となるフロン類について解説する。
地球温暖化の主要因となる温室効果ガスについて化学的な観点から述べ、二酸化炭素が地球上でどのように循環しているかを述べる。
燃焼と化学結合について紹介し、電子の授受によってエネル
ギーがどのように取り出せるかを解説する。エネルギーとエントロピーの考え方を復習する。
燃料電池、太陽電池などの代替エネルギー源について考え、どのようにすれば無駄のないエネルギー消費が実現できるかを解説する。
科学技術とエネルギー問題について、受講生による討論を行い講義項目の内容を深める。

＊は、振替え授業日である。

－ 141 －

別表３
現代人のための科学Ⅲ
整理番号／ 148
Integrated Science for All Ⅲ
教養教育推進室
責任者（成績報告者）
澤村京一
３学期月曜２時限
研究室
生物農林学系棟B404
１ 単位
オフィスアワー
月曜13時～16時
１・２ 年
連絡先
4669
1126 331
sawamura@biol.tsukuba.ac.jp

区分

英 訳 名
開 設 学 群曜 時 限
単 位 数
標準履修年次
科目番号

分野：自然科学

○

歴史／経緯

○

人物
問題／問題解決

生物多様性

○

講義 ○
演習
実習
議論 ○
発表
クリッカ

○

○
受講して得られる能力

授業の到達目標
高校において生物を勉強していない学生にも生物学の基本的なものの見方・考え方を身に付けてもらう。その上で、「生命とは何か」を理解することを通じて、現代の生物学研究の意義を考える。現代社会は医療問題・食糧問題・環境問題など、生物に関係する多くの問題を抱える。これ
らの問題を理性的に理解することができるようになることを目標とする。

異分野入門的科目

技法

授業形態・学習方法

キーワード
細胞・生化・生理・発生・生殖・遺伝・分子・分類・進化・生態

内容

授業概要（目的・特徴）「現代人のための科学I～III」は自然科学の素養を身につけ、将来とも自分自身で学び続けて行
くための基 盤を作る。現代人にとって必須の項目に的をしぼって、物理学、地球化学、化学、生物学等の異なる分野から の視点で問題をとらえなおす。IIIでは、「生命とは何か」を理解するために、前半では生命現象の普遍性につ いて学ぶとともに、後半では多様性の実体とその背景となる理論について学ぶ。毎回討論を行うこともある。

学際的科目

知識

○

スキル
分析力

○

構成力
考察力

○

発表力

履修条件

高校で物理学、化学、生物学等を履修してきたかどうかを問わない。履修者が収容定員を超えた場合は、文系分野を志望する学生を優先して受け入れる。
生物学類生は履修不可。

成績評価方法

出席回数、討論への参加状況、レポートに基づいて評価する。クリッカーへの応答も考慮する場合がある。

教材・参考文献

各回の担当教員が指示する。

授業外における学習方法

関連図書を講義後に読み、理解を深めることを推奨する。

その他（受講学生に望むこと等）

授業開始時に講義の位置づけ等を解説するので、導入部分を逃さないよう、遅刻をしないで出席してほしい。

各週授業計画
学
週
期

月

日

講

義

題

目

講義担当者

所

属

講

義

概

要

第 ３ 学 期連絡先
生命の基本単位は細胞である。細胞はどのような構造と生物の基本単位：
生命環境科学研究科
沼田 治
機能をもっているのか解説する。
１ １２月 ７日 細胞のつくりとは
たらきnumata@biol.tsukuba.ac.jp
細胞の内外ではどのような化学反応が行われているの生命環境科学研究科 か。また、エネルギー収支はどのようになっているのか解生物に必要なエネ 白岩 善博
２ １２月１４日説する。
ルギー
emilhux@biol.tsukuba.ac.jp
生物は外部環境の急激な変化にもある程度耐えることが生物におけるつく山岸 宏
生命環境科学研究科
できる。その仕組みについて解説する。
３ １２月２１日 りとはたらきの維持
yamagishi@biol.tsukuba.ac.jp
生物は誕生の後も発生・成長・老化と、時間とともに姿・
林 純一
生命環境科学研究科 形が変化する。その様相について、動物を例として解説す＊
時間とともに変わ
４
る。
１月１９日
る生物Ⅰ
jih45@sakura.cc.tsukuba.ac.jp
生物には生殖という仕組みがそなわっている。成長から
鎌田 博
生命環境科学研究科
時間とともに変わ生殖への変化について、植物を例として解説する。
５ １月２５日
る生物Ⅱ
hkamada@sakura.cc.tsukuba.ac.jp
生物が次世代へと伝えるのは遺伝子である。個体レベル
生命環境科学研究科
次世代を生み出す 澤村 京一
における遺伝の仕組みについて解説する。
６ ２月 １日
生物Ⅰ
sawamura@biol.tsukuba.ac.jp
遺伝子の本体はDNAという物質である。DNAがどのように生命環境科学研究科
次世代を生み出す 漆原 秀子
して複製され、また機能を発揮するのか解説する。
７ ２月 ８日
生物Ⅱ
hideko@biol.tsukuba.ac.jp
石田 健一
生物の姿・形は千差万別である。驚異的な生物の多様性
生命環境科学研究科
生物の多様性を生郎を生み出す原理として、進化の仕組みについて解説する。
８ ２月１５日
み出す原理Ⅰ
ishida@sakura.cc.tsukuba.ac.jp
町田 龍一
進化とは何か、具体的な例として動物界を取り上げ、そ生命環境科学研究科
生物の多様性を生郎のいくつかの側面について解説する。
９ ２月２２日
み出す原理Ⅱ
machida@sugadaira.tsukuba.ac.jp
生物は環境との相互作用のもとで存在する。大規模な地
生命環境科学研究科
濱 健夫
生物と地球環境の球環境にいたるまで、生態系について解説する。
10 ３月 １日変化
thama@biol.tsukuba.ac.jp
11

３月 ８日

期末試験

＊は、振替授業日である。

－ 142 －

４.３

平成20年度総合科目FD研修会「心の実験室 1」における取り組みについて
オーガナイザー教員

加藤克紀の１年生は、自分なりの心理学のイメージをもっ＜要約＞ていますが、それは学問としての「心理学」とは
本稿では、「心の実験室 1」の授業評価アンケー
トにおいて、総合満足度が、平成 19 年度から平成 20 年度にかけて 20 ポイント以上改善したことに着目し、その理由について検討した。その結果、教員側のいくつかの改善によって講義がよりわかりやすいものとなり、受講生の学習意欲が高まるとともに、総合満足度も上昇したことが示唆された。

かなり異なっています。例えば、血液型と性格は、「心理学」の話題として多くの高校生の関心を集めていますが、学問としての心理学では、血液型と性格の関係ははっきり否定されています。両者の関係を立証できる科学的証拠がないのです。むしろ、心理学者、特に社会心理学者は、どうして
日本人は血液型と性格を結びつけたがるのか、そうした社会現象そのものに関心を抱いています。
このような事情から、「心の実験室 1〜3」は、

1．はじめに心理学類が提供している総合科目「心の実験室
1」のオーガナイザー教員として、平成 20 年度の総合科目 FD 研修会において発表の機会を与えて頂きました。その理由は、平成 20 年度の「心の学問あるいは科学としての「心理学」をよく知らない１年生の皆さんに、トピックを中心に心理学の実像を幅広く理解してもらうために企画された総合科目です。平成 19 年度から、総合科目は

実験室 1」の授業評価が、平成 19 年度に比べて、「異分野入門的」科目と「学際的」科目とに性格

総合満足度において 20 ポイントも改善したことづけられるようになりましたが、その意味では、にあります。確かにこの改善の程度は大きく、そうした改善の背景は注目に値するかもしれません。しかし、平成 17 年度から 4 年間にわたり「心の実験室 1〜3」のオーガナイザー教員を務めてきた私にも、実のところ、改善の理由はよくわかっていません。そこで、ここでは、「心の実験室 1〜3」という総合科目の概要を紹介しながら、学生の授業に対する満足感がどのようにして生じたのかについて探ることを通じて、回答に代えさ「心の実験室 1〜3」は 100％「異分野入門」を意図しています。
授業は学期完結型で、1 学期に「心の実験室 1」、
2 学期に「心の実験室 2」、3 学期に「心の実験室3」が開講されますが、授業の運用形式は全く同じであり、すべて私がオーガナイザー教員を務めています。
心理学類では、5 つの専門領域に分かれて心理学教育を行っていますが、それをそのまま授業にも持ち込んでいます。すなわち、実験心理学、教せて頂きたいと思います。

育心理学、発達心理学、社会心理学、臨床心理学
2．「心の実験室 1〜3」の概要の 5 領域から 1 ないし 2 名の教員が教壇に立ち、心理学は高校までの教育課程にはない科目で各領域の内容を 2 回ずつ講義しています。1 つのす。倫理社会や保健体育などにおいて部分的に触学期には授業が 10 回ありますから、偶然の結果れられることはあっても、他の主要な教科、例えではありますが、バランスの取れたオムニバス形

ば数学、国語、英語、物理、化学、日本史、地理式の講義になっています。もちろん専門領域間のなどとは扱いの程度が全く違います。

学問的交流はありますから、講義内容が相互に関そのため、高校を卒業し大学に入学したばかり連し合ったり、一部重複したりすることも当然あ－ 143 －

ります。専門領域によって、１名の教員が 3 つのです。

学期すべてで講義する場合もありますが、講義内

しかし、こうした総合科目を展開することによ

容は学期ごとにすべて異なるよう配慮して頂いって、本学の心理学類のおおよその姿が履修したています。従って、3 科目を通年で履修しても、1 年生に伝わりますし、彼らを通じて、授業の内受講生は同じ内容の講義を聴くことはありませ

容や印象が本学の他学群・学類の学生や他大学のん。

友人へ、あるいは高校の後輩に間接的に伝播する

成績評価は、学期末の正規試験日に筆記型の期可能性があります。その意味で、私たちは、「心末試験を行い、その得点に基づき行っています。

の実験室 1〜3」を「心理学類のショーケース」と受講生が多いため、試験では教室を１室追加してして位置づけており、心理学類という教育組織をいますが、それでも受験者間のスペースを十分取

社会的に認知してもらう上でも大変重要である

ることができないため、授業ノートや配付資料をと考えています。

持ち込み可として試験を実施しています。その学

4．「心の実験室 1〜3」の受講状況

期の担当教員全員がノート・資料持ち込み可を前提に出題し、全問に解答を求めています。出題した教員が個別に採点した後、オーガナイザー教員の私が集計し、評点を TWINS に入力します。「心の実験室」はこれまで 4 年間続いてきましたが、平均点はほぼ 70 点台で安定しています。ただ、「D」
評価の基準は成績分布を考慮し、多少調整しています。ノートや資料を見ても構わないといっても、授業をしっかり聞いていないとノートや資料のどこをどのように見たらよいかわかりませんし、

ここで簡単に受講状況についてご説明しておきたいと思います。平成 17 年度の開設当初から履修希望者が定員（150〜200 名）を大きく上回る傾向が続いています。
特に平成 19 年度からは、履修希望者が教室の収容定員 350 名を超過するよ
うになりました。このような履修希望者増加の背景には、以前から根強い人気が心理学にあったことと、ここ 10 年ほど続いている「心理学ブーム」、
特に臨床心理学への関心の高まりがあるのでは該当する部分を探している間に解答時間がなくないかと考えています。また「心の実験室 1〜3」

なってしまいます。その意味では、毎回きちんとは平成 17 年度に開設されましたが、教育組織の授業に出席し、講義を理解していないと、しっか改組に伴い、平成 19 年度から心理学類提供の科

りした答案は書けないように思います。

目になりました。平成 18 年度までは人間学類開ティーチング・アシスタントは毎学期 1 名で、パワーポイントを使用する講義においては、ノー設でしたが、初めて授業を提供する教育組織の名称として「心理学」が表に出たのです。このこと

トパソコンや液晶プロジェクターの設定、配付資が、高校を出たばかりの 1 年生の中で、「心の実料がある場合には、資料の印刷・配付、さらに期

験室 1〜3」の履修がいっそう促進される契機にな

末試験時の追加教室の試験監督や答案の整理なった可能性もあります。
表 1 に「心の実験室 1〜3」開設以来の履修希望

どをお願いしています。

者の推移を示しました。共通する特徴として、１
3．心理学類のショーケースとしての総合科目

学期開設の「心の実験室 1」の履修希望者が最もこのように、「心の実験室 1〜3」は 3 つの学期

多く、2 学期、3 学期と進むにつれて履修希望者

を通して、心理学類を担当する教員のほぼ半数がが減少します。しかし、減少するとはいっても、関わり、心理学類の専門科目においても取り上げ

300 名を割り込むことはありません。心理学類がられるテーマを講義しています。もちろん時間的発足した平成 19 年度に一気に 100 名以上「心の制約がありますから、内容的に深めることは困難

実験室 1」の履修希望者が増加したことが見て取ですが、それは異分野入門的科目として覚悟の上れます。教室の収容定員は 350 名ですので、履修－ 144 －

希望者が 350 名を超過した場合には受講調整が行り、配付資料が足りなくなるなど，受講生には謝われます。その際、1 年生の受講を優先するようるしかありませんでした。しかし、「心の実験室 1」にしていますが、平成 19 年度以降、履修希望者において、平成 19 年度から平成 20 年度にかけてが 400 名を超えるような場合、1 年生の受講も慢

20 ポイントを超える総合満足度の上昇があった

性的に制限しなければならなくなりました。履修ことは事実です。その理由について、次に考察しを希望してくれた学生の受講を拒まなければなてみたいと思います。

らないという事態は、「心の実験室 1〜3」開設の趣旨からすると、あってはならないことですが、

表3

残念ながら、現状では有効な解決策は見つかって

設問項目

いません。
表１

履修希望者の推移

19 年度と 20 年度の設問ごとの比較
19 年度

20 年度

差

受講者の性別

50.0

52.6

2.6

受講者の取り組み

70.6

86.3

15.7

シラバスへの準拠

88.3

92.7

4.4

17 年度

18 年度

19 年度

20 年度

聞き取りやすさ

69.4

74.0

4.6

心の実験室 1

346

343

487

416

受講者の理解度

63.5

83.7

20.2

心の実験室 2

312

350

356

448

教材・資料

65.8

88.4

22.6

心の実験室 3

302

318

332

328

教員の熱意

81.7

86.7

5.0

勉学の促進

72.1

83.2

11.1

総合満足度

68.7

88.9

20.2

設備の充実

45.3

57.1

11.8

表 2 総合満足度の推移
18 年度

19 年度

20 年度

心の実験室 1

−

68.6

88.9

授業の進行速度

69.4

73.7

4.3

心の実験室 2

83.3

84.8

91.8

受講者数

89.9

83.9

-6.0

心の実験室 3

89.9

92.5

87.7

表 2 は、平成 18 年度の 2 学期から実施されるようになった授業評価アンケートの 1 つの項目で5．平成 19 年度と平成 20 年度の比較

ある「総合満足度」の推移を示しています。これ

表 3 は、「心の実験室 1」の授業評価アンケート

が、今回の研修会のテーマと直接関係します。表結果を、設問項目別に平成 19 年度と平成 20 年度

を見て頂ければおわかりになるように、3 つの科で比較したものです。最初の列が設問項目、最後目全体を通して総合満足度は 80〜90％を維持しの列が 2 つの年度間の差（20 年度から 19 年度のています。ここで「総合満足度」とは「授業が総数値を引いたもの）です。受講生が男女半々であ合的に満足できるものであった」という項目に対ったことを示す「性別」の項目はここでは意味がして、「大いにそう思う」あるいは「そう思う」

ありませんが、「取り組み」以下、全体的に正値と回答した受講生の割合を示します。

の項目が多く、明らかに平成 20 年度の授業は平

全体の数値からすると、平成 19 年度の「心の成 19 年度に比べて優れていたことがわかります。

実験室 1」の満足度は例外的に低かったといえる

設問項目ごとにみますと、「総合満足度」以外でかもしれません。この低い数値の意味を理解する

20 ポイント以上の上昇が認められたものが、上か上で、平成 19 年度の 1 学期は履修希望者が 487

ら「理解度」20.2 ポイント、「教材・資料」22.6

名に急に膨れ上がったときであったことは注意

ポイント、10 ポイント以上の上昇を示した設問項されるべきでしょう（表 1）。私は 1 学期の最初の目は、上から「取り組み」15.7 ポイント、「勉学2 回の講義を担当していますが、率直に申し上げの促進」11.1 ポイント、「設備」11.8 ポイントとて「大混乱」でした。立ち見の学生が何十名もおなっています。ここから、どのようなことが読み－ 145 －

取れるでしょうか。

授業であるため、どの教員がどのような改善努力

1 つの有力な解釈は、平成 19 年度に比べ、平成をした結果、総合満足度の向上が生じたのかはは

20 年度では、教材や資料の利用・提示の仕方が改っきり把握できません。実は、平成 20 年度の講善され、学生の授業内容の理解度が高まり、その義では、平成 19 年度の担当教員 6 名のうち 2 名

結果、勉学への取り組みが向上し、自主的な勉学が交替しています。その結果、講義の内容や進めをも促進したというものです。また、教材・資料方が大幅に変化した可能性は十分あります。しかの利用の改善は教室設備の良さを学生に感じさし、平成 20 年度の担当教員への聞き取りの結果、せることにもなりました。こうした変化の総体的それだけではなく、授業の意識的な改善が行われな結果として、「総合満足度」が 20 ポイント以上たことがわかりました。

改善したのだと推測されます。つまり、適切でわ

まず授業内容の見直しですが、「よりわかりやかりやすい授業が学生の勉学意欲を促進したとすい内容に変更した」、「学生が興味をもちやすいいうわけです。

身近な内容に変更した」といった回答が寄せられ

もちろん、これは表面的な数値を関連づけただ

ました。また、特筆すべきこととして、「体験型・けであって、個人データに基づいた多変量解析

参加型の授業を実施するよう心がけ」、その場合、（例えば、重回帰分析など）を行い、設問項目間

教員によっては、「早めに作業を入れて、学生がの関係をさらに分析する必要があります。しかし、飽きないようにこころがけた」、「専門的な概念をわかりやすい授業が重要という点は、その結論に説明する際、まず関連する現象を体験させるよう新味がない分、おそらく正しいのではないかと思にした」といった回答が得られました。心理学でわれます。

は、ちょっとした工夫でデモ実験を実施すること

表 3 から読み取れることとして付け加えれば、ができる現象もあるため、そうした授業も可能で「聞き取りやすさ」や「進行速度」については、す。その他興味深い回答として、「時間通りに講改善の余地があるということです。例えば、「心義を終えるよう心がけた」というものがありましの実験室 3」では「聞き取りやすさ」が 92.5 ポイ

た。これはわかりやすい講義を行う上では役立たントを獲得している年度もあり、担当教員の努力ないと思われそうですが、チャイムぎりぎりまでによって 20 ポイント近く向上する可能性があり慌てて講義を行うと論旨が飛躍したりしてわかます。

りにくくなってしまうことがしばしばあります。
また、学生はチャイムが鳴ると浮き足立ちます。

6．総合満足度の向上をもたらした要因

その点で、余裕をもって時間通りに講義を終える「心の実験室 1」について、平成 19 年度と平成
20 年度の違いが、どうも授業のわかりやすさにあことは間接的ではあれ、講義のわかりやすさ向上に寄与したのかもしれません。

ることがわかりました。それでは教員側のどのよ

私自身も「心の実験室 1」の最初の 2 回を担当

うな変化がよりわかりやすい授業を実現させた

していますので、平成 19 年度の「総合満足度」のでしょうか。

の低さはかなりショックでした。1 年生にとって「心の実験室 1」は 6 名の教員によるオムニバ
ス授業です。授業評価アンケートの結果が届くたびに、担当教員にはお知らせしています。平成 19
年度の「心の実験室 1」についても、その前年度に実施された「心の実験室 2」や「心の実験室 3」に比べて、「総合満足度」が 20 ポイント前後低かったことをお伝えしました。しかし、オムニバス

最初の授業ということで、オーガナイザー教員として 1 回目の講義の半分以上を使い、「心の実験
室 1〜3」のオリエンテーションを行いますので、私自身の専門の講義は 1.5 回分くらいしかありま
せん。しかし、TWINS の自由記述の部分に、「最初の授業、何をいっているのかさっぱりわからなかった」という書き込みを見て、やはりそうだった－ 146 －

かと心を入れ替えました。実は、高校を卒業したからみると、1 つの学期にわたって同じ教員が講ばかりの新入生にはわかりにくく、興味がわきに義すれば、あるテーマについてより深い知識を系

くい話題だろうなあ、という思いはずっともって統的に学ぶことができるでしょう。しかし、逆に、いたのですが、「重要なことだから学生に伝えた講義内容は担当教員の専門に制約されがちです

い」という自分の思いを優先させていたのです。

から、テーマの多様性はどうしても犠牲になりま

講義内容の提示にも工夫が足りなかったのかもす。TWINS の自由記述欄に書き込まれた受講生のしれませんが、そうした思いが独りよがりである

生の声は、このジレンマをまさに反映していましことをその学生の感想ははっきり自覚させてくた。ある書き込みには、「いろいろなことが学べれました。その結果、「高校生だったら」というてよかった」とあり、別の書き込みには、「・・・

観点から、講義内容を全面的に見直しました。

についてもっと講義を聴きたかった」とありまし大学の講義では、高校や予備校などとは異なり、た。

「わかりやすさ」だけではなく、「わからないこ

そこで、平成 19 年度 2 学期から、授業評価アと」も重要だと思います。しかし、「わからない

ンケートに 3 つの設問を付け加えて頂くことにしこと」や「わからない」という体験は、「わかっました。第 1 は、
「1 人の先生が 1、2 回ずつ講義たこと」を土台として、勉学の過程で得られるべを行う授業形式（オムニバス授業）はいかがでしきであって、その意味では、講義はやはりわかりたか」、第 2 は「学期を通して、心理学の特定のやすくなければなりません。
「心の実験室 1」の平テーマに関する講義を受けたいと思いますか」、

成 19 年度から平成 20 年度にかけての変化は、わ

第 3 は「『心理学入門』や『心理学概論』といっかりやすい授業を行うことが、学生の勉学意欲をた、心理学全般に関する体系的な講義を受講した

高め、高い満足度をもたらすことを如実に物語っ

いと思いますか」です。

ているように思われます。

表 4 に「オムニバス講義」への評価を示しまし7．オムニバス形式の是非た。意外なことに、回答者の 9 割前後が「オムニバス講義」を「大いによかった」あるいは「よか講義の在り方として、平成 17 年度の開設当初から問題になっていたのは、「オムニバス」という講義形式でした。人間学類心理学主専攻では平成 16 年度まで「心を考える１〜３」という総合科目を開設していましたが、それは 1 つの学期を
1 名の教員が担当する学期完結型の講義でした。
つまり、同じ教員が 10 回の講義を行い、成績をつけます。従って、教員は比較的余裕をもって自分の専門を系統的に講義することができました。

った」と評価していました。つまり、「心の実験
室 1〜3」について、欠点かと思われていた性質が、受講者からはかなり好意的に受け入れられていたわけです。一方、表 5 に「学期を通した、心理学の特定のテーマに関する講義」への評価を示しました。「オムニバス講義」への評価ほど高くはありませんが、回答者の 8 割前後が、総合科目「心を考える１〜３」において以前採用されていた、学期を通した講義についても受講してみたいとそれに対して、「心の実験室 1〜3」では、1 名の考えています。最後に「『心理学入門』や『心理教員は 1 ないし 2 回しか講義を担当しません。導

学概論』といった、心理学全般に関する体系的な入部分はどうしても短縮しなければなりません

講義」の評価を表 6 に示しました。人間学類心理し、話題を増やしたり、内容を深めたりしようと学主専攻では、平成 18 年度まで、つまり心理学

すれば、説明が不十分になり、わかりにくい授業になってしまいます。その結果、教員はできるだ
けわかりやすいテーマを選び、それを中心に講義を組み立てることになります。また、受講者の側

類開設直前まで、「心理学通論」という通年の全学対象科目を提供していました。しかし、通常の時間割に組み込まれていたため、受講者数がそれほど多くない年度があったり、ある特定の学群・－ 147 －

学類に受講生が偏る年度があったり、また総合科
目に加えて全学共通科目を提供するのは教員の

8．「心の実験室 1〜3」の今後負担が大きいという問題があったりして、心理学
類開設に合わせて、「心理学通論」を廃止しまし今後の「心の実験室 1〜3」を運営していく上で、た。体系的講義に関する回答をみると、8 割弱の2 つほど課題があります。1 つは授業のテキスト

回答者が肯定的に評価していましたが、「オムニ作りです。平成 17 年度の開設以来、共通のテキ

バス講義」と「学期を通した講義」に比べ、「心理学全般に関する体系的講義」の評価は、平均すストのようなものは一切用いてきませんでした。
担当教員が、パワーポイントや配付資料などを各自で用意し、それに基づいて講義を行ってきまし

ると最も低いことがわかりました。
以上のことから、受講生にも「オムニバス講義」と「系統だった講義」の双方を求める気持ちがあるものの、「オムニバス講義」が最も評価が高いということが明らかになりました。しかし、もちろん、授業評価に参加した受講生はオムニバス形
式の講義しか受講していませんから、回答に偏りがあったことは否めません。しかし、それを割り引いても、「オムニバス講義」の評価は思いの外悪くなかったようです。これは、「心の実験室 1〜3」のオーガナイザー教員としてはうれしいことでしたし、少なくとも「オムニバス形式」を否定的に捉える必要がないことがわかりました。

た。期末試験のこともあって、受講生は配付資料があった方が喜びますが、350 名に達する受講生に印刷資料を配るだけでも一苦労ですので、オーガナイザー教員としては、パワーポイントだけの授業も認め、特に配付資料については要求してきませんでした。しかし、テキストとまでは行かな
くとも、参考図書あるいは副読本のようなものを共通で用意しておくことは価値がありそうです
し、それが「心の実験室 1〜3」の受講生以外の、一般の高校生や大学初年時の読者を獲得できるようなものであれば、心理学類の PR にも役立ちます。そうしたことを考慮し、「心の実験室 1〜3」
関連本の刊行を前提に、平成 20 年度 2 学期の授

表 4 オムニバス講義に対する肯定的評価

業評価アンケートから設問を 1 つ加えました。それは、「『心の実験室』の内容が本になったら、読平成 19 年度

平成 20 年度

心の実験室 1−87.0

心の実験室 2

91.7

94.3

期では 64.3％と 3 学期では 66％と、回答者の過心の実験室 3

93.1

92.6

半数が「心の実験室」関連本を読んでみたいと考んでみたいと思いますか」という設問です。2 学

えていることがわかりました。もちろん値段設定
表 5 特定のテーマに関する講義に対する肯定的評価の問題もあり、実際にそうした本を出版したときに、どの程度購入してもらえるかはわかりません

平成 19 年度

平成 20 年度

が、オーガナイザー教員としては、予想よりも高心の実験室 1−82.0

い数値だったので、本を作っても無駄にはならな

心の実験室 2

82.9

77.8

心の実験室 3

81.3

81.2

いかなという手応えを感じました。新書版であれ
ば、手に取りやすく値段も抑えられるのでよいか

表 6 心理学に関する系統的講義に対する肯定的評価もしれません。
もう 1 つの課題は、実習系の科目との連携です。
実は、私自身、教養教育推進室の室員として、総平成 19 年度

平成 20 年度

心の実験室 1−

77.7

合科目改革に関わっていますが、その中で、「心心の実験室 2

78.3

70.8

の実験室 1〜3」を履修した学生に心理学の実習を

心の実験室 3

81.2

82.3

体験させられないかと考えています。時間割の関－ 148 －

係から他学群・学類の学生が心理学類の講義を受しを行いました。私が呼びかけ人となり、若手の講するのは難しい面もあるかと思いますが、規則

先生 3 名にご協力頂き、人間学類心理学主専攻お上は可能です。ところが、実習系の科目は履修そよび心理学類の 2 年生を対象に行っている「基礎れ自体が心理学類の学生のみに制限されており、実験」という実習科目の中で、各自が担当してい規則上も履修できません。もちろんこの制限にはる実習を高校生向けに多少アレンジして実施し合理的な理由があります。おそらくほとんどの学て頂きました。これと似たようなことが他学群・群・学類で、教育課程の根幹に関わる実習系の授学類の向学心ある学生にも適用できるのではな

業については、履修制限を行っています。

いかと考えています。

しかし、それでは、「心の実験室 1〜3」の履修

しかしながら、こうした試みを実現するためにを契機に心理学をもう少し本格的に学んでみたは、大きな障害があります。それはマンパワーのいと思っている他の学群・学類の学生には欲求不不足です。心理学類は専任スタッフがわずか 24

満が生じるかもしれません。大学の専攻として心名、しかもそのうち 6 名は東京キャンパス勤務、理学を選ばなかったわけですから、「学士号」がまた 2 名は保健管理センター勤務です。つまり、得られるような系統的教育は不要ですが、心理学心理学類の教育活動に専念できるスタッフはわの実験や調査などがどのようにして行われるのずか 16 名しかいません。その 16 名ですら、大学

か、教養として知っておくことは価値がありそう

院での教育・研究指導、学群・学類単位で指定さに思われます。希望する学生がいれば、心理学類

れる大小様々な委員会の雑用、学外での社会的活として門戸を開いておく必要があるでしょうし、動、そして各自の研究に追われています。一方、そうした教養の入口として総合科目を位置づけ

心理学類の定員は 1 学年 50 名ですが、入試の最ることは、教養と専門とを区別しない本学の建学

終倍率は 4 倍を常時超え、模試段階では 8 倍といの理念にも適った枠組みだと考えられます。

う噂もありますから、受験生のニーズを考慮すれそこで、平成 20 年度 2 学期の授業評価アンケ

ば定員減は論外でしょう。しかし、教職員の定削ートから、「この授業に関係した実験や調査などを求められている現状では専任スタッフを増やを体験する実習科目があれば、受講したいと思いすのは至難の業です。従って、「心の実験室 1〜3」

ますか」という設問を加えました。その結果、2をさらに充実させ、それとペアになるような実習

学期では 64.3％、3 学期では 66％の回答者が「大科目を用意するためには、効率的な教育・研究活

いにそう思う」あるいは「そう思う」と肯定的な動の実現が欠かせません。しかしながら、教育・回答をしています。しかも、数値だけで判断する研究はある意味で効率という概念とは正反対に限り、「心の実験室 1〜3」関連本を読んでみたい

ある活動ですから、何を効率的に処理し、何に効と考えている受講生が、どうも実習科目も履修し率を度外視した労力をかけるのか、メリハリのあてみたいと考えているようなのです。「心の実験る教育・研究の枠組み作りが重要となります。日

室 1〜3」は人間学群学生の履修を認めていません

本の大学における FD の究極的目的は、まさにこから、これは、人間学群以外の学群・学類におけれではないかと思われます。

る「心理学好き」の学生の割合を示しているかも

9．まとめ

しれません。但し、「大いに受講してみたい」と回答した受講生は 20 名弱で回答者の 10〜15％に

本稿では、「心の実験室 1」の授業評価アンケー

留まっています。しかし、逆に、この程度の人数

トにおいて、総合満足度が、平成 19 年度から平なら、実習科目実現の可能性はありそうです。

成 20 年度にかけて 20 ポイント以上改善したこと

平成 20 年度の夏休み中に、つくば市にある竹に着目し、その理由について検討しました。その園高校の 2 年生を対象に、「体験研修」という催結果、教員側の改善努力によって講義がよりわか－ 149 －

りやすいものとなり、受講生の学習意欲が高まるを強く求めると推測されます。その結果、今回のとともに、総合満足度も上昇したらしいことが明分析では特に「わかりやすさ」が重要になったもらかとなりました。

のと思われます。「わからないこと」を「わかる「心の実験室 1」は 1 学期の科目であり、受講こと」にして行く方法を身につけることが大学教生は大学生というよりはむしろ高校生と見なし

育の主要な課題ですが、その導入はやはり「わかた方が適切です。従って、受講生の多くは、高校

りやすい」授業にあることが改めて確認されたよや予備校の授業を通じて「わかりやすく教えてもうに思われます。

らうこと」に慣れており、「わかりやすい」授業

お わ り に今春（平成 21（2009）年度）、４年制大学へのりません。教員一人ひとりの取組みだけではなく、進学率が初めて 50％を超えました。
平成６（1994）

組織として教育改善に取組まないと対応が難し

年度に 30％を超えた大学進学率は、わずか 15 年

い時代に突入したということをまず大学人とし間で 20 ポイントも増加したのです。これを４年て認識せねばならないのかもしれません。

制大学進学者数ベースでみると、今年度は 60 万

このような動きのなかで、平成 20 年度の筑波

人を超えました。学校基本調査に進学者数が項目

大学ファカルティ・ディベロップメント活動報告として加わった昭和 29（1954）年度＜13 万 6 千書を上梓することができました。筑波大学ＦＤ委人＞と比べると、この進学者数は、実に 4.5 倍に員会が作成する活動報告書は、もとより報告書作

なったわけです。

成自体が目的ではありません。この報告書に掲載

このように、今、日本の高等教育は、過去に例された情報が、筑波大学の教育改善にむけた情報をみない、急激な拡大傾向を示しています。そのとして教員に共有され、実質的な改善につながる

結果として、入学してくる学生は多様なバックグことが目的です。とはいえ、まだ不十分な情報提ランドをもつとともに、彼らのいわゆる「学力格供であることも否めません。今後も改善にむけて差」も急速に広がっていることが指摘されるよう一層の努力をしていきたいと思っておりますのになりました。しかしながら、この多様な学生集で、ぜひ教職員の方々のご協力をお願いする次第

団に対して、日本社会は、そのまま多様化を受容です。

するのではなく、むしろ学士課程修了にふさわし
い、ある水準の学力をつけることを大学に対して求めるようになりました。そのために、教員の教育力改善が不可欠になっているわけです。
筑波大学もこの大きな波に無縁な存在ではあ最後に、本報告書のとりまとめにあたり、岡本特任教授をはじめ多数の関係教員、教育推進部職
員の方々に多大なご協力を賜りましたこと、厚くお礼を申し上げます。
筑波大学 FD 委員会委員長 溝上智恵子－ 150 －

関連規則
筑波大学ファカルティ・ディベロップメント委員会について
平成１８年１１月１６日
教 育 研 究 評 議 会（設置）
１

筑波大学に，ファカルティ・ディベロップメント（以下「ＦＤ」という。）活動を企画立案し，実施するため，教育を担当する副学長の下にＦＤ委員会（以下「委員会」という。
）を置く。

（任務）
２

委員会は，次に掲げる事項を行う。
⑴

大学教員の教育に係る研修に関すること。

⑵

大学教員の教育技術の向上に関すること。

⑶

その他ＦＤの推進に関すること。

（組織）３

委員会は，次に掲げる委員で組織する。
⑴

学群から選出される大学教員

各１人⑵

博士課程研究科から選出される大学教員

各１人⑶

修士課程委員会から選出される大学教員

１人⑷

教育企画室から選出される大学教員⑸

その他学長が指名する者

若干人

若干人

（委員長等）
４

委員会に委員長を置き，委員の互選により選出する。

５

委員会に副委員長を置き，委員長が委員のうちから指名する。

６

委員長は委員会を主宰する。

７

副委員長は，委員長を補佐し，委員長に事故があるときは，その職務を代行する。

（任期）
８

委員の任期は，２年とし，再任されることができる。

（委員以外の者の出席）
９

委員会は，必要に応じて委員以外の者の出席を求め，その意見を聴くことができる。

（事務）
１０

委員会に関する事務は，教育推進部が行う。
附記

この決定は，平成１８年１１月１６日から実施する。

－ 151 －

編集担当者
教育担当副学長

清水一彦

全学ＦＤ委員会

溝上智恵子（委員長；図書館情報メディア研究科）
岡本健一

執

筆

者

（筑波大学

理事）

（特任教授）

小笠原正明（特任教授）
加藤克紀（人間総合科学研究科）

河内真美（教養教育機構

研究員）

発 行 日

平成 21 年 7 月

編集・発行

筑波大学

全学ＦＤ委員会

編集協力

筑波大学

教育推進部

発行場所

〒305-8577 茨城県つくば市天王台 1-1-1
電話： ０２９-８５３-２２３９

ＦＡＸ： ０２９-８５３-７３７９－ 152 －