環境感染誌

Vol. 35 no. 5, 2020

〈原 著〉

新型コロナ感染症（COVID-19）患者へのエコノミカルなゾーニングとその効用森下直美 1）・岩田健太郎 2）

Economical Zoning Strategy and its Effectiveness for Patients with COVID-19
Naomi MORISHITA1）and Kentaro IWATA2）
1）Department of Nursing, Hyogo Prefectural Kakogawa Medical Center,2）
Department of Infectious Diseases, Hyogo Prefectural Kakogawa Medical Center（2020 年 6 月 10 日受付・2020 年 7 月 29 日受理）
要旨
日本の新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019，COVID-19）は入院加療が原則であった．兵庫県立加古川医療センターでは指定医療機関として軽症，無症状感染者から重症患者までを受け入れたが，個人防護具（Personal Protective Equipment：PPE）不足の回避と職員の院内感染防止が大きな課題になっていた．そこで受け入れ初期段階からセルフケアが可能な軽症，無症状感染者については病棟全体を居住空間としてゾーニングし，看護や診療の労力を最小にしつつPPE を節約した．重症患者では廊下を共通の PPE 着用ゾーン（オレンジゾーン）と設定し PPEの節約と感染管理を両立した．詳細をここに報告する．
Key words：新型コロナウイルス感染（COVID-19），ゾーニング，個人防護具（PPE），院内感染

日本においては新型コロナウイルス感染症（coronavi-

そのため，3 月 17 日以降はゾーニングの戦略を刷新

rus disease 2019，COVID-19）対策として，当初から症することにした．軽症患者（集中治療が不要な患者）や状の如何に関わらず感染者は全員入院加療を原則とする

無症状感染者（感染確定者でかつ無症状）に関しては従１）ことが求められていた ．兵庫県立加古川医療センター

来の感染症病棟に加え，同階の一般病棟（同フロアに 3は第一種感染症指定医療機関であり，新型コロナウイルつある病棟のうちの 1 つ）を COVID-19 対応病棟とし

ス感染症（COIVD-19）については県内発症者勃発当初て活用した．スタッフエリア前までを「感染者がおらず，から重症度に関わりなく入院患者を受け入れていた．当COVID-19 感染リスクがないか極めて低く，汚染されたセンターは前室のある陰圧個室 8 床を有する感染症病棟可能性のある PPE を着用すべきではない」グリーンゾーを持ち，患者受け入れ当初（2020 年 3 月 11 日以降）はン，患者居住エリアを「感染者がいてウイルス感染のリ軽症患者にこの感染症病棟を用いていた．重症患者に関スクが高く，医療者の PPE 着用が必須とされる」レッ

しては集中治療室（ICU）の，前室付き陰圧個室（1 床）ドゾーンと定義，設定した（図 1）．軽症，無症状感染で患者対応を行った．しかし，受け入れ当初は累積 37

者のみが居住する一般病棟のレッドゾーンではエアロゾ名であった兵庫県の COVID-19 患者は増加の一途をた

ルの発生はないか稀有と想定されたため，ゾーニングをどり，わずか 1 か月後の 4 月 11 日には 358 名となった

徹底する一方で，接触感染のリスクを回避するために（同時期の当院累計入院患者は 27 名）．患者数の増加とゾーン間のビニールなどの隔壁はむしろ設けなかった．

ともに，PPE の枯渇や病床数の不足が懸念された．患

患者居住エリアに入る時には PPE を着用，一度着用し者の増加と PPE の枯渇リスク，そして病床不足の全てた PPE で可能な限り複数患者の処置やケアを行い，そは職員間での院内感染のリスクでもあった．のエリアから出る時のみ PPE を脱衣し，加えて手指消毒を実施した．レッドゾーン内では手指消毒は行うが1）兵庫県立加古川医療センター看護部，2）
兵庫県立加古川医療セン

ター感染症内科

PPE の着脱は行わなかった．通常の回診や巡回は原則撤廃し，検温や酸素飽和度のチェックも患者自身が行い，― 193 ―

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図1

新型コロナウイルス感染症専用一般病棟の写真と模式図．机（緑のテープのライン）の向こうが患者の「居住エリア」たるレッドゾーン．その手前のエリアが医療者が通常いるグリーンゾーン．レッド
ゾーンたる居住エリア内では患者は自由に移動でき，トイレやシャワー，軽い運動もできる．看護師など医療者とは距離を離した状態で会話も可能．模式図の左下にある病室は未使用にしている．

図2

新型コロナウイルス感染症専用集中治療エリアの写真と模式図．右側が陰圧個室（レッドゾーン）．
左側がグリーンゾーン．その中間の通路は PPE 着用のまま移動するオレンジゾーンと設定した．模式図ではそれぞれのエリアを色分けしている．個室内でエアロゾルは遮断できるため，オレンジとグリーンの間に物理的な隔壁はなく，見通しはよい．

可能な限り医療者がレッドゾーンに入らない方針も徹底

同病棟から重症化した患者は発生せず，本稿執筆時点された．加えて，患者居住エリアで使用した物品は可能（2020 年 7 月 7 日）で患者は退院または後に設けられたな限りゾーンの外には出さない方針もとった．患者居住

感染者用宿泊施設へ無事移動した．

エリア全てをレッドゾーンとする事で，患者は自身の病重症患者も増加したため，集中治療室では前室のない室以外の空間，例えばデイルームやシャワー室も自由に個室でも受け入れできるよう，患者エリアの病室をレッ使用できた．このようにして患者の自由度を保ったままドゾーン，廊下の一部をオレンジゾーン，スタッフエリでの適切なゾーニングが可能となった．後に入院患者数

アをグリーンゾーンと設定するゾーニングに変更したが増えたため，同フロアのもう一つの病棟も同様な方法（図 2）．オレンジゾーンは前述のレッドゾーン同様 PPE

で COVID-19 対応病棟に転用した（4 月 10 日）．幸い，着用が必要であるが，扉で隔絶された個室の手前にある― 194 ―

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表A
価格

各個人防護具4/13-4/17
出荷数（枚）

1 日換算（枚）

1 枚あたり1 日あたりN95 マスクプラスチックガウン
フェイスシールド
キャップ
ニトリル手袋（長）S
ニトリル手袋（長）M
ゴーグルニトリル手袋（短）S
ニトリル手袋（短）M

1,950
1,890
140
1,900
2,050
1,500
104
27,50015,250

390
378
28
380
410
300
20
5,500
3,050

200
26
300
430
9.6
9.6
950
3.7
3.7

78,0009,828
8,400
163,400
3,936
2,880
19,00020,35011,285合計（金額）

317,079

B
一般病棟
医師
看護師

深夜帯（人）

日勤帯（人）

準夜帯（人）

0
2

2
6

12

1
4

2
10

1
4

集中治療室
医師
看護師
C
各個人防護具

一般病棟

集中治療室

合計

金額（1 日）N95 マスクプラスチックガウン
フェイスシールド
キャップ
ニトリル手袋（長）

301
301
301
301
602

176
176
176
176
352

477
477
477
477
954

95,40012,402
143,100
205,110
9,158.4

ゴーグル
ニトリル手袋（短）

301
1,204

176
704

477
1,908

453,150
7,059.6

合計（金額）

925,380

最も入院患者の多かった時期（4/13-4/17）における個人防護具（PPE）の実コスト（1 日あたり A）と，想定した医療職ごとの業務回数概算（1 日あたり B），およびPPE を業務ごとに交換した場合を想定したコスト（C）．想定は 4 月 17 日の入院患者数（一般病棟 37 名，集中治療室 8 名）を基準にした．

ため，エアロゾルの発生が懸念しにくいゾーンとして定PCR 再検が必要な患者）に関しては院内でコロナウイ義した．

ルス感染が起きないように，確定患者と交差をしない動仮に一般病棟で 1 患者あたり，各医師が 2 回，各看護線を確保し，別病棟でそれぞれ個室隔離とし，この場合師が 3 交代で合わせて 1 日延べ 10 回レッドゾーン内では各患者ごとに PPE を交換していた．こうした擬似患業務をしたと仮定し，集中治療室でも同様に 1 患者あた者を入院させるエリアをグレイゾーンと定義し活用した．

り医師が 4 回，看護師が 18 回業務したと仮定した場合外来での擬似症対応は以下のように行った．当センを想定した．患者が最も多かった 4 月 17 日（45 名）のターでは専用の入口を有する陰圧診察室がある．全身状

実際の PPE のコストが 31 万 7,079 円だっ た の に 対 し態がよく入院の不要な患者に当たっては陰圧診察室での（手指消毒のコストを除く），上記想定でのコストは 92

診察，PCR 用の検体採取を行った．擬似症患者におい万 5,380 円となった（差額 60 万 8,301 円）（表）．ては，受診時間をずらし，車内待機とすることで時間的・COVID-19 擬似症入院患者（臨床的 COVID-19 を疑う

空間的にも交差を避けることができた．後に，より簡便入院患者でかつ PCR の結果が返っていない，あるいはなドライブスルー方式（車内にいたままでの検体採取）PCR 初回陰性でも感染が否定できず引き続き隔離やに変更した．入院が必要な擬似症患者に関しては，陰圧― 195 ―環境感染誌

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診察室に直接つながった専用エレベーターで感染症病棟たことが血清抗体検査で示唆されている．当センターのに入院，陰圧個室対応とし，PPE は 1 患者ごとに交換ゾーニングや PPE 使用戦略がこれに寄与した可能性はとした．

あるが，これらが全ての要因かどうかは不明である．こ当センターでは 65 名の COVID-19 患者を受け入れたが（2020 年 6 月 3 日時点），職員の感染既往を把握すべれについては，医療従事者の市中における感染リスクなど複数の要因を吟味する必要があろう．
PPE 着脱の省略にはコスト効果も期待できる．本報

く 5 月 1 日〜5 月 8 日に実施した IgG 抗体検査では 509
２）

名の医療従事者が検査を行い，全員が陰性であった ．

告は PPE 着脱の省略群と比較群（一般的な PPE 着脱を行う群）を設定した比較研究ではないため，厳密な意味でのコスト効果は算出していない．しかし，一般的に想考察・結果
PPE を着用すれば医療者の感染リスクがヘッジされ定される病棟内巡回数をもとにシナリオを作った場合，るわけではない．2014­15 年の西アフリカ諸国でのエボ患者が多い場合は 1 日あたり 60 万円以上の防護具コスラ出血熱流行時にも指摘されていたが，そもそも PPEト削減効果が期待された．

３）の着脱行為そのものが感染リスクになるのである ．PPE

COVID-19 の第二波が懸念されるなか，PCR 検査の着脱数の減少は PPE の節約のみならず，医療者の感染増加が要請され，第一波よりも多くの確定患者が発生すリスクも減少させる．これは簡便かつ医療従事者が遵守る可能性がある．その際も，安全に患者の受け入れを行しやすい方法である．業務の煩雑さも回避され，多数のうための一案として，当センターの戦略を提示した．

患者受け入れが可能になり，院内感染対策にもつながる．
我々は PPE 着脱を可能な限り少なくするという前提

利益相反自己申告：申告すべきものなし．

で，エコノミカルな（経済合理性の高い）ゾーニングを設定した．このゾーニング法では，患者数が増えても，文る事が可能である．よって，患者数が急峻に変化する流行時にも比較的容易に患者受け入れが可能となる．この方法は薬剤耐性菌など，一般的な接触感染予防をするときの PPE 着脱では採用できない戦略であるが，基本的に同じ病原体を持つ集団を対象とする場合は可能であり，実際に西アフリカでのエボラ病棟（ETC，Ebola TreatmentCenter）でも同じような形で PPE は活用されていた．
当センターでは第一波の間に多数の COVID-19 患者を受け入れたにもかかわらず，院内感染が発生しなかっ献1）新型コロナウイルス感染症（COVID-19）診療の手引き・
第 1 版：2020 年 3 月 17 日現在.
2）Nagano T, Arii J, Nishimura M, Yoshida N, Iida K,Nishimura Y, et al.: Diligent medical activities of a publicly
designated medical institution for infectious diseases pave
the way for overcoming COVID-19：A positive message
to people working at the cutting edge. medRxiv 2020;
2020.05.19.20107490.
3）Honda H, Iwata K: Personal protective equipment and improving compliance among healthcare workers in highrisk settings. Curr Opin Infect Dis 2016; 29: 400-6.

その患者数の推移によって受け入れ病床を簡便に増減す〔連絡先：〒675-8555 兵庫県加古川市神野町神野 203
兵庫県立加古川医療センター看護部 森下直美
E-mail: Naomi̲Morishita@pref.hyogo.lg.jp〕― 196 ―

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Economical Zoning Strategy and its Effectiveness for Patients with COVID-19
Naomi MORISHITA1）and Kentaro IWATA2）
1）
Department of Nursing, Hyogo Prefectural Kakogawa Medical Center,2）
Department of Infectious Diseases, Hyogo Prefectural Kakogawa Medical Center

Abstract
In Japan, patients with coronavirus disease 2019 (COVID-19) need to be hospitalized. We admitted patients with mild-to-severe disease as well as asymptomatic carriers at a designated hospital; however, we were also aware of the potential issues of shortage of personal protective
equipment (PPE) and nosocomial infections among healthcare workers. Therefore, we opened anentire ward as a living place for asymptomatic to mildly symptomatic patients, thereby lessening
the number of donning and doffing of PPE and minimizing the workload and risk of healthcare
workers of being infected in the hospital. For those with severe disease, we considered the corridor of intensive care unit as the so called “orange zone” to use PPE to minimize the workloadand risk. Here, we have described the details of our strategy.
Key words: coronavirus disease 2019, zoning, personal protective equipment, nosocomial infections― 197 ―