京都府の木で木造建築物を建てるためのイロハ
中大規模建築物に
京都府産の木材を使う手順書
一般建築物への応用も可能！

京都府産材利用のメリットを知る
木材調達時に頼れる組織は？
構造計算ルートでわかる使用条件
耐震・耐火構造は大丈夫？
京都府産材の種類と認証制度

はじめに京都府域の 74％が森林であり、その約 4 割が人工林です。また、人工林の 64％が利用
期（植えてから 50 年以上）に入っているなど、京都府の森林は高齢級林が過半を占める歪な構造となっています。したがって、「使う」→「植える」→「育てる」→「使う」というよ
うに森林資源を循環利用することにより、森林をバランスのとれた林齢構成にし、国土の保全及び森林の維持につなげることが喫緊の課題となっています。
このような背景のもと、平成 22 年 10 月に「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」が施行され、低層の公共建築物は原則全て木造化、内装の木質化などの基本方針が示されたことから、京都府でも平成 23 年 3 月に「公共建築物等における京都府産木材の利用促進に関する基本方針」を策定するなど、公共建築物での木材利用を進めているところです。一方で、木造建築物などに京都府産材を利用しようとする場合に、仕様を満たす材料を府内で調達することが困難な事例や木造に合わせたスケジュールを設定する必要があるという課題も明らかになっています。今後、公共建築物や民間建築物への京都府産材の利用拡大を促進するために、府内の木材供給体制に合わせた木造設計・発注を行うためのノウハウの集約が必要です。
そこで、京都府と一般社団法人 京都府木材組合連合会などが協力して、中・大規模建築物などを整備する際のスケジュールや京都府産材の規格・調達方法などの基本的事項をまとめた冊子を作成しました。本冊子は、公共建築物の企画・発注を行う行政担当者
や木造建築の設計を行う設計者などの方々を対象に、京都府産材を木造建築物に利用する際にまず確認すべき基本的な情報として、工程表、木造建築物の整備、木材調達、建築事例などをとりまとめています。また、木造の中・大規模建築物を円滑に整備するには、府内の森林や木材流通などの状況に精通した者の協力が欠かせません。まずは、京都府木材組合連合会に設置されている「木材コーディネーター」に相談し、協力関係を築くことも勧めています。
京都府産材を利用した木造建築物を企画・設計される多くの方々が本冊子を参考にされ、今後ますます、中・大規模建築物などでの木材利用が進むことを期待しています。

1

はじめに

・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

木造公共建築物など建設のための全体プロセス

・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

1
4

計画段階

木造建築物の整備
1-1 京都府産材利用の意義・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 6
1-2 設計業務を発注する前に留意すること・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 6
1. 木造・木質化の目的・意義の明確化と合意形成
2. コストの検討
1）コストの調整・検討
2）木造建築物のコストを抑えるためのポイント
3. 京都府産材の供給状況の確認と体制づくり
1）京都府産材の供給状況を確認する
2）木材調達に関する体制づくりの計画
4. 基本構想の作成
設計発注・設計・木材調達準備段階

5. 基本計画書の作成
1-3 設計業務の発注段階で留意すること・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・11
1-4 基本設計・実施設計段階で留意すること・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・12														1. 建築計画と設計
1）意匠（内装・外装）
2）構造（材料・計算・架構）
3）防火・耐火
4）その他、建築面の性能について
5）基本設計と実施設計で設計者が異なる場合
6）設計段階の木造計画について
2. 木材調達と設計
1）基本設計時に行う調整事項
2）実施設計以降に行う調整事項
3. 維持管理
1）木造における維持管理の考え方
2）維持管理計画書
1-5 工事を発注する前に留意すること・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・20
1-6 木造の耐震・耐火構造・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・21

2

計画段階

木材調達
2-1 京都府の森林の状況・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・23
1. 京都府の森林面積
2. 京都府の森林蓄積と齢級構成
2-2 入手しやすい樹種・寸法・品質・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・25
1. 樹種
2. 寸法
3. ヤング係数
4. 含水率5. 製品
2-3 JAS 材・KTS 材（強度管理材）・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・28
1. JAS 材
2. KTS 材（強度管理材）
3. JAS 材・KTS 材（強度管理材）と京都府産材製品の関係
2-4 京都府産材の認証・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・30
1. 京都府産認証木材
2. その他の産地認証制度
2-5 京都府産認証木材を供給する事業者・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・31
1. 京都府産認証木材を供給する事業者
2. 京都府産認証木材に関する相談窓口
2-6 森林認証・合法木材・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・32		
1. 森林認証
2. 合法木材
2-7 一般流通材・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・33
入手しやすさの目安一覧表

事例集
3 事例集 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 39

用語集 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 41
検討委員会・作業部会 名簿・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 42
問合せ先3木造公共建築物など建設のための全体プロセス
計画段階
情報収集
●
●

発注者

●
●
●

設計発注・設計・木材調達準備段階

基本構想、基本計画書の作成

木造化の意義・コンセプトの確認
コストの検討情報記入シートによる木材情報の収集
木材概算量の試算
基本計画書の作成

p.6、p.8
p.6〜8
p.8
p.9
p.10

設計者選定
●
●
●

設計者選定方式の検討
p.11
木造設計に関する課題の共有 p.12〜16
木材調達方法の検討
p.17

維持管理方法、木材調達に関する体制づくり
p.8
発注者、木材コーディネーター、設計者、施工者が、随時情報を共有できる機会（場）を設ける︵木材関係者︶

木材
コーディネーター

木材情報の提供●●

必要情報の提供
木材概算量の試算●

維持管理の方法、

木材供給体制の検討・構築
p.6〜8
p.9

●
●

木材の伐採時期を考慮した調達時期の検討・情報提供
適材適所、材の有効活用を図るための情報共有・提案

p.17
p.17

基本設計
●

設計者

●

●

木造設計に関する課題を踏まえた設計
p.12〜16
木材概算量の計算、木材調達計画の検討
p.17、p.25〜38
コストの検討

p.6〜8

維持管理内容●施工者

4

木造における維工事発注・木材調達・施工段階
分離発注の場合

木材調達方法の決定
発注方式の検討
p.20（分離発注の場合）材料変更が生じた際の費用負担のあり方の検討 p.20

木材発注

施工者選定

検査・納品

●
●

一括発注の場合

予算化の検討
予算化の検討

施工者選定
p.18、p.19

分離発注の場合

木材調達●

伐採→製材→乾燥→加工

一括発注の場合

p.20

木材調達

実施設計
●

木材量、品質などの確定

p.25〜38

木拾い表作成●必要木材量、寸法の明確化

プレカット調整
p.17、p.28〜p.38の検討
持管理の考え方の整理p.18、p.19

分離発注の場合

施工
施工図の作成p.20

木工事の実施者の決定、木材情報の早期の共有

p.20

●

一括発注の場合

木材調達、施工●

5木造建築物の整備

1-1

京都府産材利用の意義

京都府産材を利用して木造建築物を整備することは、林業の振興を通じた森林の適正な整備につながり、森林の有する水源かん養などの多面的機能の持続的な発揮や、山村地域における林業従事者の新たな雇用の創出、地
計画段階

域経済の活性化など、多くのメリットが存在します。
このため、京都府では京都府産材の需要を拡大する目的で、平成 23 年 3 月に「公共建築物等における京都府産
木材の利用促進に関する基本方針」を策定したほか、府内全ての市町村においても同様の木材利用方針が策定されました。
この中では、低層の公共建築物の原則木造化や非木造建築物での積極的な内装の木質化などが定められており、府内各地で京都府産材を利用した木造公共建築物の整備が進んでいるところです。

設計発注・設計・木材調達準備段階

1-2

設計業務を発注する前に留意すること

1. 木造・木質化の目的・意義の明確化と合意形成

発注者

整備計画を進める上では、木材利用の目的・意義・メリット・デメリットについて明確にし、関係機関との合意形成を図ることが必要です。
過去に実績がある場合は、当時の資料などを参照することが重要です。主な項目を次に示します。
●●

京都府産材の利用の目的●●

京都府産材の利用による意義（経済・環境など）●●

木造・木質化による建築面でのメリット・デメリット（防耐火・コスト・工期など）●●

木造・木質化による利用者に対するメリット・デメリット（居住性など）

2. コストの検討

発注者

設計者

1）コストの調整・検討
コストについては、過去の実績やモデルプランの比較などの資料を収集して把握しておくことが重要です。一般社
団法人 中大規模木造プレカット技術協会が発行している「中大規模木造設計セミナーテキスト」が参考になります。
（参照URL：https://www.precut.jp/support/tool/text）
具体的な事例として、表-1 にモデルプランによる躯体工事費単価の比較を示します。この例では、平屋や 2 階建の学校の躯体工事費は、RC造に比べて木造の方が安くなっています。また、2 階建の事務所についても、S造とほぼ同等のコストとなっており、一般によく言われている「木造は高い」という評価は、必ずしも当てはまらないことが見て取れます。
なお、3 階建以上のコスト比較なども、様々な機関で進められています。今後、参考になる報告があれば本冊子でもご紹介します。

6

木造建築物の整備

表-1 モデルプランによる躯体工事費単価の比較
用途

規模

躯体工事のうち

躯体のうち土工事・千円 /m2

千円 /m2

55

30

57

17

28

14

鉄骨工事費など：26

17

60

33

27

65

38

27

躯体工事費単価

構造

千円 /m2

平屋
学校
2 階建
事務所

2 階建

85

RC造

100

木造

74

RC造

89

木造

42

S造

43

平屋

非公共

平屋

118％
120％
102％

木造

PC 階高 H=5400

出典：「中大規模木造設計セミナーテキスト」（2015 年 11 月 20 日版）

2）木造建築物のコストを抑えるためのポイント
木材は工業製品と違い、生物由来の自然素材であるため、樹種・個体により強度など品質にばらつきが大きく、求める品質によりコストも大きな違いがあります。また、規格化が進んだ RC造・S 造と比較し、木造は構造が複雑になり、木材の調達にも長期間を要する場合があるため設計・施工両面で敬遠され、中大規模建築物の木造建築が普及しない一因となっています。
しかし、計画段階から木材コーディネーターとの調整を十分に行うことにより、コスト縮減と材料調達期間の短縮を図ることが可能です。コストを抑えるための設計手法は、「木造事務庁舎の合理的な設計における留意事項」（国
土交通省、平成 27 年 5 月）、「こうやって作る木の学校 〜木材利用の進め方のポイント、工夫事例〜」（文部科学省・
農林水産省、平成 22年 5 月 p.95）が参考になります。コスト縮減のポイントの例を下記に示します。
●●

計画段階前における地域の木材事情の把握調達が容易な木材や、調達が困難な木材について、情報収集することが重要です。

●●

一般流通材（3m、4m）を主体とした構造の検討
構造材に一般流通材を利用すると、木材の調達が容易になり、コストを抑えることが可能です。構造部材は、ある一定の断面や長さの寸法を超えると、価格が急激に上昇するので注意が必要です。一般流通材については、p.33「2-7 一般流通材」を参照してください。長尺材（6m 〜 8m 以上）は、一般的に市場では品薄のため、調達には山から切り出す必要があり割高になります。
技術の向上により、トラス構造、合わせ梁などを用いれば、20m 程度のスパンを飛ばすことも可能です。
●●

断面寸法の統一
断面寸法が異なる木材を乾燥機で一緒に乾燥させることは、困難であったり、できたとしても乾燥に時間がかかったりすることから、木材の断面や長さの寸法を統一することで調達を容易にできる場合もあります。
●●

無垢材と集成材の使い分け
スギの含水率はばらつきが大きく、大径材（材の高さ 240mm 以上）は乾燥が難しく割高となるため、集成材の使用の検討が必要です。

7

設計発注・設計・木材調達準備段階

倉庫

PC 階高 H=3000

基礎工事費単価

計画段階

公共

木造

木造との比率木工事費

木造建築物の整備●●

意匠性の高い設計や特殊工法などを避けた経済設計の採用
意匠性を強調しすぎたり、特定の企業だけが施工できる特殊な工法を採用したりすると、特殊金物、特殊プレカットなどを採用することとなり、費用の高騰につながります。
●●

発注方法の検討
大量の木材を使用する場合、材工分離発注を採用することで、品質が確保された京都府産材を確実に供給することが可能になります。また、木材は秋から冬の間に伐採することが多いため、発注にこの時期を選ぶと調達が容
計画段階易になります。

3. 京都府産材の供給状況の確認と体制づくり

発注者

1）京都府産材の供給状況を確認する
計画段階前に木造化に向けた情報の整理が必要です。ここでは建築計画の概要を整理するとともに、木造化のコンセプト―たとえば、京都府産材 100% で整備する、木材を魅せる使い方をするなど―を確認します。コンセプ
設計発注・設計・木材調達準備段階

トを踏まえ、京都府内の木材供給能力も考慮して木材の調達方法を検討します。まとめる内容の例としては、一般
社団法人 木を活かす建築推進協議会が公表している「木造化木質化へ向けた情報記入シート」が参考になります。
（参照URL：http://mokuzouka.kiwoikasu.or.jp/）
京都府内の木材に関する情報は、木材コーディネーターの協力を得て、確認してください。
なお、使用する木材を京都府産材に限定する場合などは、その実態に合わせた設計を行わないと木材の調達が困難になることがあるため、あらかじめ十分に検討する必要があります。たとえば、京都府内ではスギ、ヒノキ以外の木材の入手は難しく、それ以外の樹種（マツなど）の利用には注意が必要です。

2）木材調達に関する体制づくりの計画
木材の調達にはある程度の期間を要し、調達可能な木材の樹種・寸法や品質（材面等級、含水率、ヤング係数など）によっては設計や施工にも大きな影響を及ぼすことから、設計段階では発注者、木材コーディネーター、設計者が情報共有できる体制をつくり、さらに、施工段階で施工者が加わる体制づくりが望まれます。

● 首長● 意匠設計

● 総務・企画
● 財務
● 林政
● 建築

計画段階で
京都府産材の状況を確認● 木材関係機関
● 製材所
● 林業者

発注者

設計者

木材
コーディネーター

施工者● 構造設計● 設備設計● ゼネコン● プレカット業者
● 工務店
● 技能者

● 森林組合● 木材市場図 -1 木材調達の協力体制のイメージ

お任せ
ください！

お問合せは "木材コーディネーター" へ！
（一社）京都府木材組合連合会（京都木材加工ネット）
TEL：075-802-2991

8

FAX：075-811-2593

http://www.kyomokuren.or.jp/

発注者

木造建築物の整備

4. 基本構想の作成

設計者

計画している施設の規模から想定される木材量を試算します。
必要な木材の概算量（体積）は延べ面積 1m² あたり 0.2 〜 0.25m³ が目安となります。このうち、構造材として必要な木材の概算量は 70 〜 80% が目安になります。木材概算量の試算例を表-2 に示します。
（参照：「木造事務庁舎の合理的な設計における留意事項」国土交通省、平成 27 年 5 月 p.13、参考資料 p. 参 -27）
計画段階

表-2 施設の規模から想定される木材概算量の試算例
計画施設の規模

1m2 あたりの延べ面積［m2］

木材使用量［m3/m2］

1,000

木材概算量のうち木材の概算量［m3］0.225（目安 0.2 〜 0.25）

構造材の割合［％］75

225（目安 70 〜 80）

構造材の概算量［m3］168.75
設計発注・設計・木材調達準備段階

木材使用量の概算からは、伐採が必要な木材の量を計算できます。京都府の平成 27 年度実績の割合にあてはめて、図-2 に示すように伐採して搬出した原木を 100m³ とすると、製材用原木は約 40m³ になり、そのうちの約 4 割（約16m³）が製材品となります。
表-2 の例では、構造材の概算量が約 168.75m³ ですから、構造材を製材品と考えると伐採が必要な原木の量は
約 1,055m³ と見積もることができます。
原木量
100
製材用原木
40

製材品
16

合板用など原木
60

チップなど
24

チップなど
36
60

合板
24

図 -2 伐採する木材量の内訳

9木造建築物の整備

5. 基本計画書の作成

発注者

木造建築物の計画を事業化する場合、「基本計画書」を作成します。
基本計画書の項目例を表 -3 に示します。木造・木質化の場合は RC 造や S 造などの構造や材料と異なり、予算化・企画化の段階から木材の調達や発注方式などを記載します。事業予算の検討は木材の発注方式によって利用できる補助金などに違いがあるため、事業スケジュールと並行して検討する必要があります。また、初めて木造・計画段階

木質化を担当する場合、木造を得意とする設計者や施工者を公募する手法や、設計内容の注意点など、分からない点が多くあります。体制づくりにもつながりますが、あらかじめ関係者（木材コーディネーター、設計者、施工者）に木材情報やそれらに関わる設計や施工の課題などについてヒアリングしておくと、地域の実態に即した基本計画書が作成できます。公募が始まると関係者が募集対象となりヒアリングができなくなるため、事前にヒアリングを行い、基本計画書を作成します。
表-3 基本計画書の項目例

設計発注・設計・木材調達準備段階

項目
1. 事業のコンセプト

特筆事項• 目的など• 計画条件（面積や階数などの諸元について）

2. 設計内容について• 架構方式• 設計に関連する木材の品質について• 伐採スケジュールと量の把握方法（情報入手先の提示）

3. 木材の調達について• 京都府産材の利用の有無• 品質確保の手法• トレーサビリティの確保の手法• 設計者の選定方式
4. 発注方式について

5. 事業スケジュールについて• 施工者の選定方式• 木材の発注方式• 補助金とスケジュールは密接に関係しており、木材調達の手法との兼ね合いも含めて検討する• ワークショップや委員会の発足
6. 推進体制について（必要に応じて）• スケジュール
• 人選方法• 事業への関わり方

10木造建築物の整備

1-3

設計業務の発注段階で留意すること発注者

設計業務の発注方式には、プロポーザル方式、コンペ方式、競争入札方式などがあり、目的に適した方式を選択することが重要です。現状では、木造設計の設計者に求められる資質―木材調達への配慮、木材品質の知識、
計画段階

木拾い表の作成など―を見極めるには、木造設計の技術力や実績を評価できるプロポーザル方式が適していると考えられます。
ただし、木造設計では、プロポーザル方式での審査過程で意匠性を重視するあまり、RC 造や S 造に比べて工事費用が高くなってしまうような事例も数多くあります。このようなことを防ぐため、必要に応じて、工事費用縮減の提案を高く評価するなどの条件を付加することが望まれます。

プロポーザル方式

コンペ方式

競争入札方式発注者の作業基本方針の提示

詳細な設計条件の提示

基本的な仕様の提示

設計者の作業

プレゼンの準備

具体的な設計の実施

通常通り

評価対象

設計者

設計案

設計料

設計方法

発注者と設計者が協働で設計

原則として設計案を採用

発注者と設計者が協働で設計

デメリット

設計者の審査基準の設定が困難

発注者・設計者に多大な負担

設計発注・設計・木材調達準備段階

表-4 設計業務の発注方式について

木造の経験に乏しい設計者が落札する可能性

11

木造建築物の整備

1-4

基本設計・実施設計段階で留意すること

1. 建築計画と設計

発注者

設計者

計画段階

木造の設計に関する条件を整理し、発注者、木材コーディネーター、設計者などで情報を共有することが重要となります。想定される主な課題を以下に示します。

1）意匠（内装・外装）
コンセプトを踏まえ、木造・木質化の完成イメージとそれにかかるコストイメージを発注者と設計者で共有することが重要です。
木材を意匠的に現しで使用する場合、主要構造部では準耐火建築物や耐火建築物となることでの制約、内装の設計発注・設計・木材調達準備段階

木質化では内装制限による制約などを受けることになりますので、木材が使用できる部分を把握する必要があります。
木材は、表面の色合いなどが経年変化していきます。完成イメージと経年変化したイメージも共有しておくことが重要です。未乾燥材を使用すると収縮・割れ・ねじれが発生する可能性が高いため、設計時に乾燥材を指定するなどの注意も必要です。
また、コストに大きく影響する材面等級を設計図に明記しておくことが必要です。材面の品質基準の例を表-5 に示します。
表-5 材面等級（品質基準）の例
無節

上小節

小節

長径が 10mm（生き節以

長径が 20mm（生き節以

並

イメージ

節の大きさ

節の個数

コスト

12

―

0個

高

外の節にあっては 5mm） 外の節にあっては
以下10mm）以下

材 長 2m 未 満 に あって材 長 2m 未 満 に あっては 4 個（ 木 口 の 長 辺 がは 5 個（ 木 口の 長 辺 が210mm 以 上のものは 6210mm 以 上のものは 6

個）以内

個）以内

長 径が木口の長 辺の70％以下であること―

低木造建築物の整備

2）構造（材料・計算・架構）●●

日本農林規格（JAS）材の利用
国の公共建築物と同様の「木造計画・設計基準及び同資料」（国土交通省大臣官房官庁営繕部、平成 23 年 5 月）に基づく場合や、建築基準法施行令第 46 条第 2 項を適用させた場合には、JAS 材の利用について注意が必要です。
●●

強度管理材（京都木材規格（KTS）材）の利用

詳細については、p.28「2. KTS 材」を参照してください。構造計算方法により、強度管理材の使用の可否に注意が必要です。
（参照 : p.14 表-7 計算方法と使用できる構造用製材の規定一覧）

計画段階

京都府産材を利用する場合、品質が確保された強度管理材である京都木材規格（KTS）材の使用を推奨します。

京都木材規格（Kyoto Timber Standard）とは

京都木材規格は、京都産木材※の品質性能を適切に測定し表示するための京都独自の規格によって定められた方法で京都産木材の品質・性能を測定し、製品にラベルなどで表示します。
※ 京都産木材とは、京都府が実施する「京都府産木材認証制度（ウッドマイレージ CO 2 認証制度）」または、京都市が実施する「京都市木材地産表示制度（みやこ杣木認証制度）」において認証される木材製品のことを指します。
（参照URL：http://www.kyomokuren.or.jp/kts/）●●

構造計算方法木造建築物を設計する場合、表-6 のように主に 6 つの構造計算方法があります。規模条件などから求められる方法に加えて、より詳細な方法を用いて設計することも可能です。このうち保有水平耐力計算と限界耐力計算は、
まだ実験データなどが少なく難易度も高くなります。時刻歴応答解析計算は、一般的には超高層建築物の場合に用いられる方法です。構造計算方法により構造計算適合性判定の有無など工程にも影響があることに注意します。
表-6 構造計算方法の種類
計算方法
壁量計算
（仕様規定）① 「四号建物」②〜⑥でも可許容応力度計算② 「ルート 1」③〜⑥でも可許容応力度等計算③ 「ルート 2」④〜⑥でも可保有水平耐力計算④ 「ルート 3」

規模条件「建築基準法施行令」における主な内容

延床面積≦ 500m2
階数≦ 2 階

構造耐力上必要な軸組等 ：令 46 条

高さ≦ 13m かつ軒高≦ 9m
延床面積＞ 500m2
階数≧ 3 階

許容応力度計算：令 82 条各号・令 82 条の 4

許容応力度計算：令 82 条各号・令 82 条の 4

高さ≦ 13m かつ軒高≦ 9m
高さ＞ 13m または軒高＞ 9m

層間変形角：令 82 条の 2

剛性率・偏心率等：令 82 条の 6 第 2 号及び第 3 号

31m ＜高さ≦ 60m

保有水平耐力計算：令 82 条の 331m ＜高さ≦ 60m

限界耐力計算：令 82 条の 5

高さ＞ 60m

時刻歴応答解析計算：令 81 条第 1 項

高さ≦ 31m⑤、⑥でも可⑤⑥限界耐力計算④、⑥でも可時刻歴応答解析計算

13

設計発注・設計・木材調達準備段階です。一般社団法人京都府木材組合連合会によって認定を受けた事業者が、京都木材規格

木造建築物の整備

構造計算方法により、構造耐力上主要な部分である柱及び横架材などに使用できる材の条件が異なるので、注意が必要です。表-7 に計算方法と使用できる構造用製材の規定一覧を示します。
無等級材を使用する場合は、木材の品質を確認するとともに、状況によっては強度の低減など適切な措置が望まれます。
表-7 計算方法と使用できる構造用製材の規定一覧

計画段階

木造の構造計算法 20 条四号
延床面積≦500m²
階数≦2 階高さ≦13m

設計発注・設計・木材調達準備段階

軒高≦9m「四号建物」
法 20 条三号
延床面積＞500m²
階数≧3 階「建築基準法」における規定

壁量計算（仕様規定）

令 46 条第 2 項の適用

法 20 条二号

31m＜高さ≦60m

法 20 条一号
高さ＞60m壁量計算（仕様規定）

※4

強度管理材
無等級材※ 3

強度管理材

許容応力度計算※4※4①計算：法 20 条三号①計算：法 20 条三号②強度：必要※ 1③製材：原則 JAS 適合材※ 2③製材：JAS 適合材③製材：JAS 適合材

左記以外の場合①計算：許容応力度計算必須※ 1②強度：不要②強度：不要①計算：法 20 条三号

許容応力度計算

許容応力度計算②強度：必要②強度：必要②強度：必要③製材：JAS 適合材③製材：原則 JAS 適合材※ 2③製材：原則 JAS 適合材※ 2

強度管理材
無等級材
「集成材等建築物」

住宅、平屋の事務所の場合①計算：法 20 条四号①計算：法 20 条四号

強度管理材
無等級材

「木造計画・設計基準及び同資料」における規定※4①計算：令 46 条第 2 項の適用
許容応力度等計算

強度管理材

※4

①計算：令 46 条第 2 項の適用
許容応力度等計算

強度管理材

※4

①計算：令 46 条第 2 項の適用
許容応力度等計算②強度：必要②強度：必要②強度：必要③製材：JAS 適合材③製材：JAS 適合材③製材：JAS 適合材①計算：法 20 条二号①計算：法 20 条二号①計算：法 20 条二号

保有水平耐力計算

保有水平耐力計算

保有水平耐力計算

限界耐力計算限界耐力計算限界耐力計算法 20 条一号

法 20 条一号

法 20 条一号

時刻歴応答解析計算

時刻歴応答解析計算

時刻歴応答解析計算②強度：必要②強度：必要②強度：必要③製材：JAS 適合材③製材：原則 JAS 適合材※ 2③製材：原則 JAS 適合材※ 2

強度管理材
無等級材

※4

強度管理材

※4

強度管理材

※4

凡例
①計算：計算方法を示す。
②強度：構造用製材の基準強度の明確化について示す。
③製材：使用できる構造用製材を示す。
（赤字は「木造計画・設計基準及び同資料」において特に定められた規定）「木造計画・設計基準及び同資料」における規定の注意点※ 1： 住宅・平屋の事務所以外の場合は、「建築基準法」における規定で法 20 条四号の壁量計算（仕様規定）の範囲であっても、許容応力度計算が必須とされ、製材の基準強度を明確にする必要があるため、JAS 適合材又は強度管理材を使用する必要があります。
※ 2：製材の規格については、原則として、JAS に適合するもの又は国土交通大臣の指定を受けたものを使用する必要があります。
※ 3：無等級材は、計算方法が法 20 条四号の壁量計算で住宅・平屋の事務所の場合のみ使用できます。
※ 4：

14

: 強度管理材を使用する場合、京都府産材では京都木材規格（KTS）材を推奨します。但し、構造計算に使用する基準強度は無等級材の値となります。

木造建築物の整備●●

構造計画の基本
木造建築物を計画する上で重要となるのは軸組、鉛直構面、水平構面のバランスです。壁・床・軸組・接合部を連動して考える必要があり、特に壁が先行破壊するように計画し、壁より先に床や接合部が破壊してはなりません。
●●

架構検討に際して、設計条件（使用材料・荷重条件）を仮定し、基本フレームのモデルをいくつか考案します。まず、計画段階

長期荷重に対する検討を行い最も妥当な基本フレームを選択します。次に張間方向、桁行方向フレームの水平荷重に対する検討を行います。軸組と耐力壁の水平力の負担率を検討し、最も妥当なフレームを選択します。特に木造の場合は、接合部についても連動して検討を行っておく必要があります。
●●

混構造
混構造を採用する場合には、立体混構造と平面混構造があり構造計算方法が異なります。また、規模によっても構造計算方法が異なります。
●●

耐力壁・床構面

示された方法を用いて設計しますが、それ以外に試験にて得られた試験データを添付することで構造計算に用いることが可能です。各地の林業関連や住宅関連の研究所などで試験を行っている場合があり事前にそれらの情報をつかんでおくと設計に役立ちます。
●●

接合部
木造の接合部は、鉄骨造などとは異なり、部材断面より強度・剛性が小さくなることから架構の検討に合わせて、部材同士の接合部の検討を行うことが重要です。接合部金物は、加工方法も含めて検討します。木造における梁と柱の接合方法は、図-3 の 3 種類に大別されます。
原則、同一金物や流通金物を用い、コスト減に努めます。やむを得ず特殊な寸法や形状の製作接合金物を採用する場合は、プレカット加工が可能か、工期やコストにどの程度影響が生じるかを確認することが必須です。
「中層
大規模木造研究会 設計支援情報データベース Ki」が公表している「構造設計に必要な各種データ」などを参考にするのも良いでしょう。
（参照URL：http://www.ki-ki.info/index.html）
スリットを伴うプレカット加工が必要
集成材 - 梁梁受材

ドリフトピン
挿入鋼板ガセット板（9mm）
ドリフトピン
羽子板ボルト SB・F

床梁

①在来工法用金物

集成材 - 柱②金物工法用金物③特注金物①「木造住宅用接合金物の使い方」（公財）日本住宅・木材技術センター、平成 17 年 2月 ②「 Zマーク表示金物梁受け金物の使い方」（公財）日本住宅・木材技術センター、平成 21 年 1月③「木造構造接合部設計マニュアル」（一社）日本建築学会、平成 21 年 11月

図 -3 接合金物参考図

15

設計発注・設計・木材調達準備段階

耐力壁や床構面は、一般的には告示や「木質構造設計基準」、「木造軸組工法住宅の許容応力度設計」などに

木造建築物の整備●●

構造・施工実験
実験研究データが少なく構造計算手法が確立されていないなどの特殊な架構を用いる場合には、強度・剛性の検証や組み立て手順などの施工性の検証を実物大模型によって行うことが望まれます。木材の割れや節などの影響
が、強度・剛性さらに施工性にも大きく影響することから縮小模型ではなく実物大模型により検証することが必要
ですが、実物大模型での検証はコスト増につながります。
京都府で実物大模型による検証を行った事例としては、京都府立茶業研究所整備のための CLT を用いた勾配屋
計画段階

根構面の耐力試験があります。

3）防火・耐火●●

規模・用途による制限
木造建築物とする場合、規模や用途によって耐火建築物・準耐火建築物・その他の建築物のいずれかの防・耐火設計となります。
設計発注・設計・木材調達準備段階●●

構造材を現しとする手法
耐火建築物・準耐火建築物とする場合であっても、木質ハイブリッド集成材（大臣認定）の利用や燃えしろ設計など様々な手法により構造材を現しにすることが可能です。
●●

内装制限
建築基準法の内装制限や各省庁の特殊建築物にかかる上乗せ基準により内装への木材利用に制限がありますが、基準などを詳細にみると多くの場所に木材を使用することが可能であり、木材の使用できる部分を把握して設計を進める必要があります。一般社団法人 木を活かす建築推進協議会が発行している「ここまでできる木造建築のす
すめ」（平成 24 年度版、p.37）が参考になります。

4）その他、建築面の性能について
温熱環境・光視環境・設備の選択などは省エネルギー性能に関係し、断熱材の施工方法や通気工法の採用による結露対策などは劣化軽減にも関係します。維持管理の考え方なども同時に検討する必要があります。

5）基本設計と実施設計で設計者が異なる場合
基本設計と実施設計で設計者が異なる場合は、設計内容に変更が生じる可能性があるので、変更できる箇所やできない箇所について関係者間で情報共有する必要があります。

6）設計段階の木造計画について
木材調達の協力体制において関係者間で情報共有していくなかで、木材コーディネーターから積極的に木造・木質化の合理化の提案がある場合は、設計に反映していくことも重要と考えられます。

16

発注者

木造建築物の整備

2. 木材調達と設計

設計者

1）基本設計時に行う調整事項
基本設計が固まって来た時点で、木材概算量をまとめ、木材調達方法の検討を行います。仮に京都府産材のみで整備する場合などは、本当に京都府産材だけで調達可能か、調達にはどの程度の期間を要するか、といった情報を確認します。
計画段階

2）実施設計以降に行う調整事項●●

木拾い・木材調書
木材の調達には、必要となる木材の量、品質、寸法などが記載された木拾い表が必要です。発注者は実施

設計の発注時に木拾い表の作成を条件付け、設計者は実施設計図を基に木拾い表を完成させます。木拾いを行う場合に注意することは、継ぎ手・仕口分の材長を見込むことです。また、断面寸法についても粗挽き寸法
一般社団法人 京都府木材組合連合会（京都木材加工ネット）が「木拾い表」のひな形を公開していますので参考になります。
（参照 URL：http://www.kyomokuren.or.jp/?page_id=38）

番号

使用
部位

樹種

G・KD

無垢・
集成

等級・材面品質

仕上

寸法

mm

T

W

L

本数

1

梁

スギ

集成

E65-F225

使用環境 C

150

270

5000

10

2

柱

スギ

集成

E65-F225

使用環境 C

120

150

3000

20

3

トラス

スギ

集成

E65-F225

使用環境 C

150

210

6000

30

4

梁

スギ

KD・SD20

無垢

JAS材・E70

120

210

4000

10

5

柱

スギ

KD・SD20

無垢

KTS材・上小節

120

120

3000

20

6

土台

ヒノキ

KD・D20

無垢

KTS材

120

120

4000

60

プレーナー 4 面仕上

図-4 木拾い表記入例

●●

見積もり
見積もり段階で「構造躯体」、「下地材」、「仕上げ材」に分類してそれぞれグレードと量、単価などが調整できるようにある程度細分化して見積もり項目に挙げることが望ましいです。

17

設計発注・設計・木材調達準備段階と仕上がり寸法が異なるため、仕上がり寸法を明確に記し、それを見込んだ製材を行ってもらう必要があります。

木造建築物の整備

3. 維持管理

発注者

設計者

木造は、必要な維持管理を行うことで大きな修繕に至ることなく長持ちさせることが可能です。蟻害、腐朽、乾燥・収縮（割れ）、たわみ、摩耗、退色などが木造に特有の劣化現象です。設計時に、これらの項目に配慮した維
持管理について検討しておくことが重要です。また、発注者は、設計者の検討した維持管理の内容を踏まえ、あらかじめ維持管理の方法や予算化の時期などを検討しておく必要があります。
計画段階

1）木造における維持管理の考え方●●

外構・外装における劣化防止のポイント
軒の出を深くし外壁への雨掛かりを少なくすることなどが有効です。塗装仕上げを選択する場合は、耐久性にも配慮した塗料を選択するとともに、あらかじめ再塗装の目安を維持管理計画に設け、定期的な点検・塗装を行います。
再塗装の目安としては、「顔料が落ち、色があせてきて、木材の基材が見え始めた時点」などとすることが考えられます。
設計発注・設計・木材調達準備段階●●

維持管理費を抑える設計セオリー
蟻害・腐朽を防止するためには水をコントロールすることが有効であり、雨掛かりのないように設計するなど設計計画での工夫が求められます。
また、外壁の納まりや断熱材の配置、配管の位置などの結露対策が不十分であれば、結露による木材の劣化が維持管理費用を増大させることなども考えられるため、断熱・気密も考慮した設計・施工が求められます。
●●

作業性への配慮
再塗装や保守・点検などの維持管理が効率的かつ安全に実施できるよう、各部点検口、作業スペース、搬出入経路などを設けます。
設備システムなどの機器配置は、保守・点検・清掃が効率的かつ容易に行えるよう配慮します。
また、仕口に金物を使用している場合には 1 年目点検・2 年目点検が必要になります。金物の緩みなどは安全性に影響するため、増し締めをするなどの検討を行います。その際に足場を必要としないような工夫があると維持管理費用を削減できます。
●●

更新性への配慮
仕上げ材料や設備機器類の更新が経済的かつ容易に行えるように、配管・配線・ダクトなどは交換しやすい設計

及び資材の選択を心掛けます。また、更新周期の異なる仕上げ材料や設備機器類の交換にあたっては、健全部分の取り壊しが生じないような設計にすることも重要です。

18

木造建築物の整備

2）維持管理計画書●●

維持管理計画書の作成
維持保全費用を予算化していなければ、塗装の色落ちや樋の破損などを放置する状態が続くことになり、変色、腐朽などの著しい劣化につながります。設計時に適正な維持保全計画を立てて実行することで、大規模な補修を避けることができます。
計画段階

計画書には、劣化・不具合が起こりやすいと考えられる点検部位とその点検方法、診断基準、対応措置などを記載することが考えられます。主な点検部位と劣化・不具合現象を表-8 に示します。
表-8 点検部位と劣化・不具合現象
部位詳細
木部

干割れ、それによる蟻害、腐朽など

屋外使用などの集成材

接着層のはく離（屋外使用限定の現象）、それによる強度劣化など

木部の表面塗装

はがれ、白亜化など

金物類

防錆塗装・メッキ層の劣化、それによる鋼材部の腐食など

接合部

木部の割れ・緩み、はずれ、変形など

異種材料間の界面

結露、隙間の発生など

建具周り

建て付けの不具合など

設計発注・設計・木材調達準備段階●●

劣化・不具合現象

日常のメンテナンス・点検体制の整備
点検項目を明確にし、劣化の程度を判断できるようにします。

●●

適切な補修方法の選択
木材の種類（製材や集成材、合板など）や使用されている場所（屋内・屋外）、塗装であれば塗料の種類などによって補修方法が異なるため、適切な補修方法を選択します。補修方法については、一般社団法人 木を活かす建築推進協議会が公表している「補修方法」が参考になります。
（参考 URL：http://www.kiwoikasu.or.jp/upImages/uploader_examiner/zip20151124141150.zip）

19木造建築物の整備

1-5

工事を発注する前に留意すること
発注者

工事の発注方式には、施工者に木材の調達も含めて発注する「一括発注方式」と、施工者以外に主要な部材を別途発注する「分離発注方式」があります。
計画段階

一括発注方式では、工期内（通常は単年度）に施工するため、木材の調達に十分な時間をかけられず、必要とする量の京都府産材が集まらないことや、短期間での木材調達により材料価格の高騰を招くようなことがあります。
分離発注方式では、木材調達の別発注、納品された木材製品の検査などにより発注者の業務量が増加する一方、完成までの期間を十分に確保することができます。これまで京都府が分離発注方式に取り組んだ事例としては、京都トレーニングセンターや京都府立茶業研究所があります。
大規模な建築物で大量の木材が必要になり、木材の調達に時間を要する場合には分離発注方式を、そうでない

設計発注・設計・木材調達準備段階

場合には一括発注方式とすることが理想的ですが、基本構想を作成する段階でどちらの発注方式にするかも含めて
木材コーディネーターと相談しておくことが望まれます。一括発注方式であっても、基本情報の整理の段階から木
材コーディネーターと協力関係を作り、随時、必要となる木材の見通しを共有すれば、スムーズに木材調達を行うことができます。特に、施工者は工事の落札後速やかに木工事の実施者（請負者）を決め、早期に木材コーディネー
ターとの調整を開始することが円滑な調達の要となります。

分離発注方式での役割分担の明確化
分離発注方式では、施工段階で材料の寸法に変更が生じるなど、施工者と調達者の調整が必要になる場
合があります。このため、発注者はあらかじめ関係者の役割を明確にしておくことが重要です。役割分担の一例として、以下のようなものが考えられます。
（1）設計者 : 実施設計を基に木拾い表を作成（2）調達者 : 実施設計・木拾い表を基にプレカット図面を作成し、原木の調達、製材、乾燥、加工、プレカットを実施（3）施工者 : 実施設計を基に施工図を作成し、調達者が調達した材を用いて施工原木の調達・乾燥やプレカット図面・施工図の作成には多大な時間を要するため、調達者は図面の完成前に木材調達を開始します。一方、施工図の作成段階では、設備の納まりによる軽微な寸法の変更などがしばしば生じることから、変更をプレカット図面に反映するほか、必要に応じて調達者との調整も必要になります。分離発注方式においては、発注者はこうした事情を十分に理解し、円滑な工事実施に向けて、工事発注後も調達者と施工者の調整を行うことが重要です。

20

木造建築物の整備

1-6

木造の耐震・耐火構造

木造の耐震・耐火構造などについて、参考となる資料を下記に示します。
参考資料リスト
法律など
公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律（平成 22 年法律第 36 号）
公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律施行令（平成 22 年 9 月 14 日政令第 203 号）
公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律施行規則（平成 22 年 9 月 30 日農林水産省令第 51 号）
公共建築物における木材の利用の促進に関する基本方針（平成 22 年 10 月 4 日農林水産省、国土交通省告示第 3 号）
参照 URL：http://www.rinya.maff.go.jp/j/riyou/koukyou/

国による基準・指針、ガイドライン、参考事例集など

主に参考となる内容
耐震 防耐火 コスト 仕様書 事例集

国土交通省 大臣官房 官庁営繕部•「木造計画・設計基準及び同資料」（平成 23 年 5 月）
http://www.mlit.go.jp/gobuild/moku_kijun.html#moku_kijun●●•「公共建築木造工事標準仕様書」（平成 28 年版）●

http://www.mlit.go.jp/gobuild/gobuild_seibi_h25mokuzouhyoujyun.html•「公共建築物における木材の利用の取組に関する事例集」（全国営繕主管課長会議付託事項）（平成 24 年 6 月）●

http://www.mlit.go.jp/gobuild/moku_torikumi.html#moku_guidelines_kentou•「公共建築物における木材利用の導入ガイドライン」（全国営繕主管課長会議付託事項）（平成 25 年 6 月）●

http://www.mlit.go.jp/gobuild/moku_torikumi.html#moku_guidelines_kentou•「官庁施設における木造耐火建築物の整備指針」（平成 25 年 3 月）●

http://www.mlit.go.jp/gobuild/moku_torikumi.html#moku_taika_kentou•「官庁施設における木造耐火建築物の整備指針フォローアップ」●

http://www.mlit.go.jp/gobuild/moku_torikumi.html#moku_taika_kentou•「木造事務庁舎の合理的な設計における留意事項」（平成 27 年 5 月）
http://www.mlit.go.jp/gobuild/moku_torikumi.html#moku_ryuuijikou

●

●

●

●

●

国土交通省 住宅局 住宅生産課 木造住宅振興室•「木造建築のすすめ」（平成 21 年 11 月）
http://www.mlit.go.jp/common/000128056.pdf

文部科学省・農林水産省•「こうやって作る木の学校〜木材利用の進め方のポイント、工夫事例〜」（平成 22 年 5 月）
http://www.rinya.maff.go.jp/j/riyou/riyou/gakkou.html

●

●

文部科学省
•「あたたかみとうるおいのある木の学校

早わかり木の学校」（平成 19 年 12 月）

http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyosei/mokuzai/1296284.htm●•「木造校舎の構造設計標準（JIS A 3301）」●

http://www.mext.go.jp/a_menu/shisetu/mokuzou/index.htm•「JIS A 3301 を用いた木造校舎に関する技術資料」
http://www.mext.go.jp/a_menu/shisetu/mokuzou/index.htm•「木の学校づくり―木造 3 階建て校舎の手引―」
http://www.mext.go.jp/a_menu/shisetu/mokuzou/index.htm

●
●

21

木造建築物の整備

主に参考となる内容
外郭団体や業界団体による手引き書など

技術
支援

耐震 防耐火

木材

プレカット

省エネ

一般社団法人 木を活かす建築推進協議会 （http://www.kiwoikasu.or.jp/index.php）•「ここまでできる木造建築のすすめ

平成 24 年度版」

http://www.kiwoikasu.or.jp/publication/top.php?year=2012•「ここまでできる木造建築の計画」（平成 25 年 2 月 第 2 版）
http://www.kiwoikasu.or.jp/technology/s01.php?no=94• 木造公共建築物の整備に係る設計段階からの技術支援
http://mokuzouka.kiwoikasu.or.jp/

●

●

●

●

●

中層大規模木造研究会設計支援情報データベース Ki （http://www.ki-ki.info/index.html）• 構造設計に必要な各種データ●

http://www.ki-ki.info/index.html

日本集成材工業協同組合 （http://www.syuseizai.com/）• 構造用集成材商品一覧●

http://www.syuseizai.com/ko-item/•「集成材建築物設計の手引」（平成 24 年 3 月）
http://www.syuseizai.com/topics/info/331

●

●

●

●

公益財団法人 日本住宅・木材技術センター （http://www.howtec.or.jp/index.html）•「ここまで使える木材―建築基準法の防火・構造・環境と木材利用―」
http://www.howtec.or.jp/kokomademokuzai/index.html

一般社団法人 全国木造住宅機械プレカット協会 （http://www.precut-kyokai.com/）• 顔の見える木材での家づくり●

http://www.precut-kyokai.com/catalog/1_index_detail.html

一般社団法人 中大規模木造プレカット技術協会 （https://www.precut.jp/）• 中大規模木造設計セミナーテキスト（2015 年 11 月 20 日版）
https://www.precut.jp/support/tool/text●※リンク先の入力フォームにて情報を入力いただくことで、ダウンロードできます。

• 設計支援https://www.precut.jp/support●●

一般財団法人 建築環境・省エネルギー機構 （http://www.ibec.or.jp/）•「自立循環型住宅への設計ガイドライン」●

http://www.jjj-design.org/design/index.html

一般社団法人 京都府木材組合連合会 （http://www.kyomokuren.or.jp/）• 京都木材規格
http://www.kyomokuren.or.jp/kts/

22

●

木材調達

京都府の森林の状況

2-1

発注者

設計者

1. 京都府の森林面積
計画段階

京都府の総土地面積に占める森林の割合は 74% と、全国平均の 67% を上回っています。この森林面積に対して木材生産を目的に植林された人工林は 38% となっています。
人工林の樹種別の面積割合（国有林を除く）は、スギが 49%、ヒノキが 44%、マツ類が 7% となっています。樹木の幹の体積（建築用材として使用できる部分）を表す蓄積量は森林全体で 7,548 万m³（平成 26年度）で、そのうち人工林が 3,801 万m³ となっており、毎年人工林だけでおよそ 50 万 m³ 近く増加しています。
このように、京都府の森林資源は蓄積でみると年々増加していることがわかります。
人工林

スギ

ヒノキ

マツ類

その他

設計発注・設計・木材調達準備段階

天然林など( 千 ha )400

140
0.4 (0.3％)
8 (7％)

350

120

300
127
(38％)

250

100

36
(44％)

80

200
60

150
208
(62％)

100

40

62
(49％)

20

50
0

0

森林面積

人工林樹種別面積

図 -5 京都府の人工林の樹種別面積
天然林など（万 m3）

人工林

3850
3,801

3800
3,758
3750

3,747
3,724

3,706 3,704
3700

3,680
3,654

3,658

3650
3600

3,603

3550
3500

H22 年度

H23 年度

H24 年度

H25 年度

H26 年度

図 -6 京都府の森林蓄積の推移

23

木材調達

2. 京都府の森林蓄積と齢級構成
人工林の主要構成樹種であるスギ・ヒノキの蓄積は、齢級別に見たとき、スギでは 10・11・12 齢級（46 〜 60 年生）に、ヒノキでは 7 〜 12 齢級に集中しています。スギの場合、10 齢級（50 年生）以上の森林の蓄積が全体の 84% に、ヒノキの場合は全体の 62% に及んでおり、その多くが利用期を迎えています。
全国的な統計調査によると、スギの場合 50 年生（10 齢級）で直径が約 30cm に達するとされており、これは一
計画段階

般的に流通している 105mm 角や 120mm 角の柱材、または材の高さ 240mm までの梁材をとるのに適した寸法といえます。戦後に植林された森林が、まさに「収穫」の時期を迎えています。
また、森林の木材生産機能や公益的機能などを持続的に発揮させるためには、これらの成熟した森林資源を伐採し利用した上で、跡地に再度植林を行い、齢級構成の平準化（森林の若返り）を進めていく必要があります。
ヒノキ

スギ

（万m³）

550

450
400
350
蓄積

設計発注・設計・木材調達準備段階

500

300
250
200
150
100
50
0

1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

12

13

14

15

16

17

18

19

20

21

22

23

24

25

26

27

齢級
注）齢級とは、１年生から５年生までを１齢級、６年生から１０年生までを２齢級、以下同様に５年生ごとのまとまりを単位とする林齢の表し方です。

図-7 京都府内人工林のスギ・ヒノキ蓄積の齢級別構成
図 -5 〜図 -7 の出典：
「京都府林業統計 平成 27 年度版」

24

木材調達

入手しやすい樹種・寸法・品質

2-2

発注者

設計者

1. 樹種
計画段階

2-1 で記載したとおり、京都府の人工林の主な樹種はスギ、ヒノキと、アカマツを中心としたマツ類です。しかしマツ類については、以前は主要な建築用材として生産・流通していましたが、近年は松枯れによる被害の影響で建築用材としてはほとんど流通していません。このため、京都府産材として一般的に入手しやすい樹種はスギとヒノキです。
また、資源量（蓄積）は齢級や樹種によって違いがあるため、スギやヒノキであっても、あらゆる寸法の木材が等しく入手できるわけではありません。木材には「入手しやすい寸法」があります。

2. 寸法
設計発注・設計・木材調達準備段階

建築用材には戸建て木造住宅などに用いられる標準的な寸法があります。たとえば管柱であれば 105mm 角（3.5寸角）と 120mm 角（4 寸角）がそれに該当します。これを一般流通材と呼んでいます。一般流通材は普段から製材所が取り扱っている寸法となるため、価格や流通量が安定しています。この一般流通材については p.33 を参照してください。

3. ヤング係数
自然材料である木材は、同じ樹種の同じ樹齢のものでも強度にバラつきがありますが、スギ、ヒノキそれぞれのヤング係数は、概ねスギならば E70 以上、ヒノキならば E90 以上であるという全国的なデータがあります。

スギとヒノキの成長を比べると、スギは約 50 年で丸太径 300mm に達しますが、ヒノキは 290mm 径に達するまで 80 年を要します。このため 120mm×240mm の梁材を確保する場合、図-7 より、資源量の圧
倒的に大きいスギの方が、容易かつ安価に調達できます。ヤング係数の高いヒノキを安易に選択することなく、入手のしやすさも考慮に入れた部材の選択が重要です。

50 年生（10 齢級）

スギ

80 年生（16 齢級）

直径 300mm

直径 360mm

120 120mm

120 240mm

120 240mm

ヒノキ

直径 250mm

直径 290mm

120 120mm

120 120mm
120 240mm

図 -8 樹種と成長の関係

25

木材調達

4. 含水率十分乾燥していない木材を木造建築物に使用した場合、反りや割れなどの寸法変化によるトラブルが発生します。
そのため、木材を使用する場合は、使用環境に見合う含水率にまであらかじめ乾燥させた木材（乾燥材）を使用することが重要です。
製材の乾燥については、JAS、KTS（参照： p.13「京都木材規格とは」、p.28「KTS材」）によってその基準が以下
計画段階のように定められています。このため JAS材、京都木材規格（KTS）材を利用することで、乾燥の品質を確保することができます。集成材・合板は、京都府産材であればそれぞれの JAS 基準に適合したものだけが市場に流通しています。

JAS・KTS における含水率表示基準
設計発注・設計・木材調達準備段階【人工乾燥（KD）処理を施したもの】
表-9 造作用製材
区分

含水率の基準（表示値以下）

仕上げ材

SD18 と表示するもの

18％

未仕上げ材

D18 と表示するもの

18％※上の表の他に含水率が 15% 以下のものについて、仕上げ材では「SD15」、未仕上げ材では「D15」と表示することを可とする。

表-10 構造用製材
区分
仕上げ材
未仕上げ材

含水率の基準（表示値以下）

SD20 と表示するもの

20％

D20 と表示するもの

20％

D25 と表示するもの

25％※上の表の他に含水率が 15% 以下のものについて、仕上げ材では「SD15」、未仕上げ材では「D15」と表示することを可とする。
注）未仕上げ材は、そのまま使用するのではなく、工場出荷後の再加工を想定した、寸法仕上げをしてない製材
仕上げ材は、乾燥後修正挽き又は材面調整を行い、寸法仕上げした製材【天然乾燥（AD）処理を施したもの】
造作用製材・構造用製材ともに、天然乾燥処理を施した旨を表示する場合、「乾燥処理（天然）」と記載する。
記載するものにあっては、含水率が 30% 以下であること。

26

木材調達

5. 製品
京都府産材を使用した建築用材として流通量が多く安定的に入手可能なものは、製材（いわゆる無垢材）、合板、集成材の 3 製品です。

計画段階

製材
丸太から角材や板材を直接切り出したもので、無垢材とも呼ばれます。構造材、造作材、下地材など多様な用途とそれに応じた形状があります。製材のうち、乾燥機で人工的に乾燥したものを人工乾燥材（KD材）と呼びます。KD材の含水率は構造材の場合 25% 以下です。屋外の風通しの良い場所
で自然に乾燥させたものは天然乾燥材（AD材）と呼びます。

設計発注・設計・木材調達準備段階

合板
薄く切った単板（ベニヤ）を繊維方向を直角に、互い違いに重ねて熱圧接着した製品です。京都府産の規格品としては表層にヒノキを、中層にスギを使用した「京都府産合板」があります。構造用合板として日本農林規格（JAS）により認定されています（特類 2 級 F ☆☆☆☆）。

集成材
ラミナと呼ばれる断面寸法の小さい板材を接着剤で貼りあわせた製品です。京都府産の一般流通材としては柱材と梁桁材があります。含水率や曲げ強度は日本農林規格（JAS）によって認定されています。同一等級構成集成材は柱として、異等級構成集成材は横架材として使用されることが多いです。断面の大きさによる区分、使用環境による区分については、p.36
表-14 を参照してください。

このほか、LVL、CLT などを入手するには木材コーディネーターにお問い合わせください。

27

木材調達

2-3

JAS材・KTS材（強度管理材）
発注者

設計者

1. JAS材
計画段階

木材の中には「JAS材」と呼ばれるものがあります。JAS 材とは日本農林規格（JAS）の認定工場で所定の検査に合格した材をいいます。JAS 材以外の材は JAS 規格上は「無等級材」と総称されます。両者の違いは認定工場で性能検査を受けて、強度などの品質が測定・表示されているかどうかです。平成 28 年 11 月現在、京都府内には製材の JAS 認定工場は 2 事業者しかなく、供給量、供給できる製品の種類は限られています。

2. KTS材（強度管理材）
設計発注・設計・木材調達準備段階

無等級材のうち、「ヤング係数」、「含水率」、「目視による欠点」の 3 つを検査して一定の品質基準を満たしたものを「強度管理材」といいます（専門家や検査機関が検査の妥当性を評価）。これは、JAS 材の入手が困難な場合などに使用が認められている材で、JAS 材と同等の品質確保も可能です。強度管理材を使用できる建築物の種類
は p.14 表-7 を参照してください。
京都府では、この強度管理材に該当する規格として、（一社）京都府木材組合連合会が京都木材規格（KTS）を運用しています。KTS では特に、構造材のヤング率をグレーディングマシンによって機械測定することにより、JASにおける機械等級区分構造用製材と同等の信頼性を確保しています。
現在、KTS の基準に合格した製品を供給できる事業者は 26 社あります（平成 28 年 9 月 20 日時点）。
「木造計画・設計基準及び同資料」に基づく場合、構造計算に使用する基準強度は無等級材の値となります。
（参照URL：http://www.kyomokuren.or.jp/kts/）「京都木材規格」という統一ルールで京都産木材の品質と性能を「測定」し「表示」する
測定

表示

・ 表示内容の標準化
・ 生産者の品質管理意識の向上

含水率

京都産木材製品の品質に対する信頼性の確保

ヤング係数・目視による欠点

図 -9 京都木材規格（KTS）の概念図

28

木材調達

3. JAS 材・KTS 材（強度管理材）と京都府産材製品の関係
京都府産材製品のうち集成材と合板については、流通材全てが JAS 製品であるため、KTS には合板・集成材の規格はありません。一方、製材については、JAS 認定工場が府内に 2 事業者しかなく、流通している京都府産認証
木材の JAS 製材品はほとんどありません。しかし、製材品については、KTS によって品質を確保することができます（表-11）。KTS 材を使用する場合、発注時に必ず「KTS 材」と指定する必要があります。
計画段階

表-11 京都府産材各製品と品質規格の関係
製材
JAS

△
（人工乾燥を施した羽柄材調達は可能）

KTS

○

京都府産材

集成材

○

○

×

×
設計発注・設計・木材調達準備段階

JAS

合板

無等級

京都府産認証木材※p.30 参照

京都木材規格図 -10 JAS 材・KTS 材（強度管理材）と京都府産材製品の関係

お任せ
ください！

お問合せは "木材コーディネーター" へ！
（一社）京都府木材組合連合会（京都木材加工ネット）
TEL：075-802-2991

FAX：075-811-2593

http://www.kyomokuren.or.jp/

29

木材調達

2-4

京都府産材の認証
発注者

設計者

計画段階

1. 京都府産認証木材
京都府産材のうち、京都府が実施する「京都府産木材認証制度」によって、消費地から産地までのトレーサビリティ（木材の履歴）を確保し、使用された木材製品が確かに京都府産であることを担保されたものが京都府産認証木材です。京都府産認証木材は、産地認証に加えて輸送過程で排出される CO2 量を環境指標「ウッドマイレージCO2 」
によって算出し、他地域の材を使用することと比較した場合の CO2 削減効果についても明らかにしています。
京都府産木材認証制度では、希望する方に対して「京都府産木材証明及びウッドマイレージ CO2 計算書」を発行しており（有料）、これがないと京都府産認証木材とはいえません。

設計発注・設計・木材調達準備段階

公共工事などの場合、上述の証明書の提出が必要な場合があり、その際には京都府産木材認証制度のルールに則った木材調達が必要となりますので注意が必要です。
（参照URL：京都府産木材認証制度 http://www.pref.kyoto.jp/rinmu/14100081.html）【京都府産材】
京都府内の森林で産出された木材【京都府産認証木材】
京都府産材のうち京都府が実施する「京都府産木材認証制度」に則って産地などの証明が行われた木材

2. その他の産地認証制度
京都府産木材認証制度の他に、府内の市町村が独自で実施する産地認証制度があります。たとえば京都市では、京都市内で生産された木材を認証する「みやこ杣木（そまぎ）認証制度」が実施されています。それぞれの認証制
度で認証を受けるための手続きが異なりますので、木材製品を発注する前にどういった認証を取得する必要があるのか確認することが重要です。

30

木材調達

京都府産認証木材を供給する
事業者

2-5

発注者

設計者

計画段階

1. 京都府産認証木材を供給する事業者
京都府産認証木材の生産・製材加工・流通に関わる「取扱事業体（京都府産木材認証制度の要綱に則り京都府が認定）」は、現在 290 の事業体が認定を受けています（平成 28 年 9 月 1 日時点）。このうち京都府内の事業者
は 208 です。これらの事業者は京都府産認証木材が工場内や倉庫で他産地の木材と混ざらないよう、分別管理を行っています。
（参照URL：http://www.pref.kyoto.jp/rinmu/14100081.html（取扱事業体の一覧））

設計発注・設計・木材調達準備段階

2. 京都府産認証木材に関する相談窓口
京都府産認証木材に関する問い合わせ窓口として、京都木材加工ネット（事務局 : 京都府木材組合連合会）があります。京都木材加工ネットは「京都府産材を使いたいが、どこに頼めばいいかわからない」「使いたい木材量が多くて調達できる業者が見つからない」という建築関係の方からの問い合わせや、「京都府産材を使った家や建物を建てたいんだけれど、どこに相談すればいいかわからない」といった一般の方からの声に応えるための窓口として設置されています。

京都府産木材調達のネットワーク化〈需要に即応できる体制の構築〉

府民

ゼネコン

その他

京都木材加工ネット

中丹・丹後
ネット

［京都府木材組合連合会に設置］

相談・問い合せ
情報発信
見積依頼

南丹ネット

木材コーディネーター
木材調達コーディネート
相談窓口

工務店
行政機関

木材加工ネットの設置

情報の発信・PR

ネットに配信
見積回答

発注

京都市域
ネット
山城ネット

製品の即納

京都府産木材の利用促進を実現

京都府産木材で家を建てたいが…
にさ
良の造
木
ついて教えて!
京都府産ってどこで手に入るの？

※京都府内木材業者が登録

図 -11 京都木材加工ネットの概念図

31

木材調達

森林認証・合法木材

2-6

発注者

設計者

1. 森林認証
計画段階

適正に管理された森林から産出した木材などに認証マークを付けることによって、持続可能な森林の利用と保護を図ろうとする制度です。国際的な FSC®、PEFC の 2 種類の認証制度の他に、日本国内版の森林認証として
SGEC があります。京都府内では、SGEC の認証を受けた森林が 9,476ha あります（日吉町森林組合）。しかし、森林認証を受けた京都府産の木材製品が消費者のもとに届くための流通体制はまだ整備されていません。

設計発注・設計・木材調達準備段階

SGEC/31-01-01

SGEC

PEFC/31-01-02

FSC

Sustainable Green Ecosystem Council

Forest Stewardship Council®

緑の循環認証会議

森林管理協議会

PEFC

Programme for the Endorsement ofForest Certification Schemes

PEFC 森林認証プログラム

図-12 各種森林認証のマーク

2. 合法木材
違法伐採による森林破壊が世界的に問題になる中、違法に伐採された木材の使用を駆逐しようという動きが本格化しています。日本においても、「木材・木材製品の合法性、持続可能性の証明のためのガイドライン（平成 18 年）」など、森林関係の法令において合法的に伐採されたことが証明された木材利用が推進されてきました。平成 28 年
5 月「合法伐採木材等の流通及び利用の促進に関する法律」が制定され、また、東京オリンピック・パラリンピッ
ク関連施設の建設も控え、使用する木材の合法性を証明する必要性はさらに高まってくるといえます。
合法木材であることの証明の方法には、上記の「森林認証」及び CoC 認証制度による証明、認定された事業者による証明などがあります。木材業者にあらかじめ「合法木材を発注すること」を伝えておき、合法性が証明された木材を調達できるようにしておくことが必要です。

32

木材調達

2-7

一般流通材
設計者

次ページ 表-12 からは京都府内の京都府産材の入手しやすさの目安の一覧です。
「○」のついたものは一般流通材で、在庫を有する製材所や材木店も多く、価格も比較的安定しています。
計画段階

スギもヒノキも材の高さ 240mm までで材長 4m までの構造材を組み合わせれば、一般流通材の製材品で経済的な設計にすることができます。これよりも大きな断面の木材を使用したい場合は、集成材を使用した方が価格、納期ともに有利になります。
集成材の使用には、寸法や用途（柱、横架材）だけでなく、強度等級や、使用環境なども指定する必要があります。
特に、強度等級は「同一等級構成集成材」「異等級構成集成材」でそれぞれ異なる強度等級が設定されています。
p.36 表-14 の「調達可否」は入手のしやすさの目安ですが、条件によっては調達しやすさが異なることもあるため、集成材を使用される場合には木材コーディネーターにご相談ください。

設計発注・設計・木材調達準備段階

また、梁の高さの大きい集成材を使用する場合は基準強度の低減に注意が必要です。日本集成材工業協同組
合の「集成材について」が参考となります。
（参照URL：http://www.syuseizai.com/jlwa/wp-content/uploads/2016/06/Shuseizaikyodo.pdf）

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33

木材調達

入手しやすさの目安一覧表
表-12 構造材（1/2）
土台

KD・SD20

105
105
120
120

KD・SD20

90
105

90
105

4000
4000

〇
〇

〇
〇

△
△

105
120
105
120

105
120
105
120

3000
3000
3000
3000

〇
〇
〇
〇

△
△
〇
〇

△
△

120
120

120
120

6000
6000

〇
〇

△
〇

△

27
30
45
27
30
45
27
30
45
27
30
45

105
105
105
120
120
120
105
105
105
120
120
120

3000
3000
3000
3000
3000
3000
3000
3000
3000
3000
3000
3000

〇
〇
〇
〇
〇
〇
〇
〇
〇
〇
〇
〇

△
△
△
△
△
△
〇
〇
〇
〇
〇
〇

△
△
△
△
△
△

区分

計画段階

ヒノキ

単位：mm

寸法
W
105
105
120
120

乾燥

材面の品質

T

L

4000
3000
4000
3000

E70
〇
〇
〇
〇

調達可否
E90
〇
〇
〇
〇

E110
△
△
△
△

備考

大引
ヒノキ

管柱
設計発注・設計・木材調達準備段階

スギ

KD・SD20

並ヒノキ

KD・SD20

並

KD・SD20
KD・SD20

並
並

通し柱
スギ
ヒノキ

間柱

スギ

KD・SD20

ヒノキ

KD・SD20

並

並

構造用合板
樹種
ヒ ノキ・スギ複合
特類 2 級
〇
△

基準

JAS

ホルムアルデヒド
放散量

等級

F ☆☆☆☆

C、D

T

9
12
15
24
28

寸法
W

単位：mm

910
910
910
910
910

L

調達可否
1820
1820
1820
1820
1820

〇
〇
〇
〇
〇

備考

SQ・TG
SQ・TG

：定期的に生産していますが、まとまった量が必要な場合、納期には 1 ～ 2 ヶ月程度必要です。
：生産できますが、原木調達から手配を始めるので時間がかかります（納期・価格要相談）。

※ 空欄及び、ここに記載のない寸法の製品をお求めの場合はご相談ください。
※ KD：人工乾燥材
SD：仕上げ材（モルダー仕上げ）※ 構造用合板の等級：A、B、C、Dとは表、裏面の等級（合板のJAS 規格）。A、Bは化粧用注文生産、一般の下地材では通常表面が C グレード、裏面が D グレード
※ SQ 又は TG：SQ はスクエアーエッジの略で実加工無し。TG はタング & グループの略で本実加工

34

木材調達

表-13 構造材（2/2）
横架材
区分

乾燥

材面の品質

寸法
W

T

L

105
120

105
180
210
スギ

KD・SD20

240

150
120

180
210
240
105
120
150

105
180
210
ヒノキ

KD・SD20

240
120
150
120

180
210
240

〇
△
▲

〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
△
▲
▲
〇
〇
△
〇
〇
△
〇
〇
△
〇
〇
△
〇
〇
△
〇
〇
△
〇
〇
△
〇
〇
△
〇
〇
△
〇
〇
△
〇
〇
△

△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
▲
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
〇
△
▲
△
▲
▲

E110

備考

設計発注・設計・木材調達準備段階

120

E70

単位：mm

計画段階

150

4000
～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 80004000～ 6000～ 8000

調達可否
E90

△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
△
▲
△
▲
▲

：定期的に生産していますが、まとまった量が必要な場合、納期には 1 ～ 2 ヶ月程度必要です。
：生産できますが、原木調達から手配を始めるので時間がかかります（納期・価格要相談）。
：生産できますが、品薄により材料の調達に難がある場合があるので要相談※ 空欄及びここに記載のない寸法の製品をお求めの場合はご相談ください。

35

木材調達

表-14 構造用集成材

単位：mm

ホルムアルデ 材面の区分 使用環境
ヒド放散量
品質

C（A, B に
正角
ついては
要相談）

F☆☆☆☆

2種

樹種

製品強度

短辺

寸法
長辺

計画段階

材長
3000 ～ 8000
105, 120, 135, 150
105, 120, 135, 150～ 9000スギ E65-F225 （90～150 内対応可能。（90～150 内対応可能。
△要相談）
△要相談）
～120003000 ～ 8000
105, 120, 135, 150
105, 120, 135, 150
スギ
E75-F240 （90～150 内対応可能。（90～150 内対応可能。
～ 9000△要相談）△要相談）～120003000 ～ 8000
105, 120, 135, 150
105, 120, 135, 150～ 9000
ヒノキ E95-F270 （90～150 内対応可能。（90～150 内対応可能。
△要相談）
△要相談）
～120003000 ～ 8000
105, 120, 135, 150
105, 120, 135, 150～ 9000
ヒノキ E105-F300 （90～150 内対応可能。（90～150 内対応可能。
△要相談）
△要相談）
～12000120 〜 450105 以上 150 未満
3000 ～ 8000
30 ピッチ
15 ピッチ（但し、短辺 × 長辺が （但し、短辺 × 長辺がE65-F225～ 900030000 以上は大断面） 30000 以上は大断面）（105～150 内対応可能。（120～450 内対応可能。
～12000△要相談）△要相談）

設計発注・設計・木材調達準備段階

スギC（A, B に
平角
ついては
要相談）

〇
△
▲

F☆☆☆☆

2種

120 〜 450105 以上 150 未満
3000 ～ 8000
30 ピッチ
15 ピッチ（但し、短辺 × 長辺が （但し、短辺 × 長辺が～ 9000E75-F240
30000 以上は大断面） 30000 以上は大断面）（105～150 内対応可能。（120～450 内対応可能。
～12000△要相談）△要相談）

E65-F225150

210, 240, 270, 300,
330, 360, 390, 420,450

E75-F240

150

210, 240, 270, 300,
330, 360, 390, 420,450

3000 ～ 8000
～ 9000～120003000 ～ 8000
～ 9000～12000

調達
可否
〇
△
▲
▲
▲
▲
〇
△
▲
▲
▲
▲

備考

〇

小・中断面

△

小・中断面

▲

小・中断面
小・中断面

▲

小・中断面
小・中断面

▲

▲

大断面
大断面
大断面
大断面
大断面
大断面

120 〜 450105 以上 150 未満
3000 ～ 8000
30 ピッチ
15 ピッチ（但し、短辺 × 長辺が （但し、短辺 × 長辺がE95-F270～ 900030000 以上は大断面） 30000 以上は大断面）（105～150 内対応可能。（120～450 内対応可能。
～12000
△要相談）
△要相談）

〇

小・中断面

△

小・中断面

▲

小・中断面

120 〜 450105 以上 150 未満
3000 ～ 8000
30 ピッチ
15 ピッチ
ヒノキ E105-F300 （但し、短辺 × 長辺が （但し、短辺 × 長辺が～ 900030000 以上は大断面） 30000 以上は大断面）（105～150 内対応可能。（120～450 内対応可能。
～12000
△要相談）
△要相談）

〇

小・中断面

△

小・中断面

▲

小・中断面

E95-F270

150

210, 240, 270, 300,
330, 360, 390, 420,450

E105-F300

150

210, 240, 270, 300,
330, 360, 390, 420,450

3000 ～ 8000
～ 9000～120003000 ～ 8000
～ 9000～12000

▲

▲

大断面
大断面
大断面
大断面
大断面
大断面

：定期的に生産していますが、まとまった量が必要な場合、納期には 1 ～ 2 ヶ月程度必要です。
：生産できますが、原木調達から手配を始めるので時間がかかります（納期には 2 ～ 3 ヶ月）。
：生産できますが、ラミナの調達を変更する必要があるので要相談※ 断面の大きさにより､ 大断面､ 中断面､ 小断面に区分されます｡
大断面 : 短辺が 15cm 以上､ または断面積が 300cm² 以上のもの。中断面 : 短辺が 7.5cm 以上､ 長辺が 15cm 以上のもの｡ 小断面 : 短辺が 7.5cm 未満または長辺が 15cm 未満のもの。
※「製品強度」は、一般的には上記表の表示のとおりですが、更に上位の強度が必要な場合などはご相談ください。
※ 一般的なプレカット工場の加工範囲は W=150、T=450、L=8000 まで可能。L=9000 以上は製品運搬施工現場対応に支障が出る場合が多いのでご相談ください。
※「使用環境」使用環境 A､ B､ C の正確な定義は ｢集成材の日本農林規格｣ を参照してください｡
使用環境 A 屋外（防水層の外側）での想定される環境に対応し､かつ､構造物の火災時において高度な接着性能が要求される環境その他構造物の耐力部材として、接着剤の耐水性､ 耐候性又は耐熱性について高度な性能が要求される環境
使用環境 B 使用環境 C に加えて､ 構造物の火災時において高度な接着性能が要求される環境
使用環境 C	屋内（防水層の内側）での想定される環境に対応し､ 構造物の耐力部材として､ 接着剤の耐水性､ 耐候性又は耐熱性について通常の性能が要求
される環境

36

木材調達

表-15 製材及び集成材の主な強度
製材

JAS 機械等級区分構造用製材・無等級材の基準強度

樹種

スギ

圧縮（Fc）

引張（Ft）曲げ（Fb）

無等級

17.7

13.5

22.2

6.0

E50

19.2

14.4

24.0

6.0

E70

23.4

17.4

29.4

E90

28.2

21.0

34.8

6.0

無等級

20.7

16.2

26.7

7.8

E70

18.0

13.2

22.2

E90

24.6

18.6

30.6

E110

31.2

23.4

38.4

めりこみ（Fcv）

1.8

備考

6.0

7.8

2.1

7.8
7.8

対称異等級構成集成材の基準強度

強度等級

圧縮（Fc） 引張（Ft）
23.2
21.7
19.5
17.6
16.7
15.3
13.3

20.2
18.9
17.0
15.3
14.6
13.4
11.6

基準強度（N/mm2）
曲げ（Fb）
せん断（Fs）
積層方向
幅方向
積層方向
幅方向
30.0
21.6
27.0
20.4
25.5
18.0
ヒノキ 3.6
ヒノキ 3.0
24.0
15.6
スギ
スギ
2.7
2.1
22.5
15.0
22.0
12.6
20.0
10.2

めりこみ
（Fcv）

ヒノキ
スギ

備考
設計発注・設計・木材調達準備段階

E105-F300
E95-F270
E85-F255
E75-F240
E65-F225
E65-F220
E55-F200

集成材

せん断（Fs）

計画段階

ヒノキ

集成材

基準強度（N/mm2）

等級

7.8
6.0

同一等級構成集成材の基準強度（4 層以上）

強度等級

基準強度（N/mm2）
圧縮（Fc）

引張（Ft）曲げ（Fb）

28.1
26.0
24.3
22.3
20.6
18.6

24.5
22.7
21.2
19.4
18.0
16.2

34.5
31.5
30.0
27.0
25.5
22.5

E105-F345
E95-F315
E85-F300
E75-F270
E65-F255
E55-F225

せん断（Fs）
積層方向
幅方向

ヒノキ
スギ

3.6
2.7

ヒノキ
スギ

3.0
2.1

めりこみ
（Fcv）

ヒノキ
スギ

備考

7.8
6.0

表-16 下地材など
区分

乾燥

材面の品質

調達可否

備考

下地材・小割材・羽柄材
母屋、垂木、筋交・小屋筋交、間柱、棟木、隅木、束柱、火打、窓台、まぐさ、仮筋・雲筋交、野縁・胴縁・本六、 KD、SD20
小屋梁、破風・鼻隠し、広小舞〇

造作材
見切、 巾木、 額 縁、 開口枠、 カーテン BOX、 雑巾摺、KD、SD15 ～ 18上がり框、廻り縁、敷居・鴨居、付柱・付鴨居

無節、上小節、小節、並〇無節、上小節、
小節、並

〇

内装材
フローリング、羽目板、その他

KD、SD15

その他の無垢製材特殊処理
不燃・準不燃材、防虫・防腐剤、圧密フローリング〇△△：定期的に生産していますが、まとまった量が必要な場合、納期には 1 ～ 2 ヶ月程度必要です。
：生産できますが、原木調達から手配を始めるので時間がかかります（納期には 2 ～ 3 ヶ月）。

※ 使用部位呼称です。サイズは事前にご相談ください（スギ・ヒノキが基本）。
※ 空欄及び、ここに記載のない寸法の製品をお求めの場合はご相談ください。

37

木材調達

表-17 は造作材の一覧表です。京都府産材のなかには、枝の跡である節があります。節には「生き節」と「死に節」があり、生き節はそのままでも安全性に問題はありません。死に節には「埋木処理」をすれば問題なく使用できます。
造作用の加工板には埋木が施してあります。
表-17 造作材（スギ）

単位：mm

加工

厚さ

12

計画段階

本実加工

主な用途

働き巾

フローリング、天井

15
30

12

設計発注・設計・木材調達準備段階

本実目透かし

主な用途

壁
15

並

上小節

105

〇

〇

120

〇

〇

145

△

〇

150

〇

〇

105

〇

〇

120

〇

〇

150

〇

〇

150

〇

〇

100

〇

〇

120

〇

〇

130

△

〇

150

〇

〇

165

△

〇

100

〇

〇

120

〇

〇

150

〇

〇

165

△

〇

並

上小節

105

〇

〇

120

〇

〇

相尺り
12
主な用途
〇
△

天井、壁

：定期的に生産していますが、まとまった量が必要な場合、納期には 1 ～ 2 ヶ月程度必要です。
：生産できますが、原木調達から手配を始めるので時間がかかります（納期には 2 ～ 3 ヶ月）。

※ここに記載のない寸法の製品をお求めの場合は、ご相談ください。
※エンドマッチ加工などの対応については、ご相談ください。
※長さは 4m が標準サイズとなります。2m、3m にも対応できますのでお問い合わせください。

表-18 造作材（ヒノキ）

単位：mm

加工

厚さ

本実加工

主な用途

フローリング、天井

働き巾
12

15

10
本実目透かし
12
主な用途

壁
15

〇
△

：定期的に生産していますが、まとまった量が必要な場合、納期には 1 ～ 2 ヶ月程度必要です。
：生産できますが、原木調達から手配を始めるので時間がかかります（納期には 2 ～ 3 ヶ月）。

※「＊」印の製品は長さが 2m、3m の製品のみになります。

38

150

〇

〇

105

〇

〇

110

△

〇

120

〇

〇

150

〇

〇

80

△

〇＊

95

△

〇＊

110

△

〇＊

100

〇

〇

120

〇

〇

150

〇

〇

100

〇

〇

120

〇

〇

150

〇

〇

事例集

3

事例集

京都トレーニングセンター

名称

京都トレーニングセンター

所在地

京都府立丹波自然運動公園内

仕様

延床面積合計 5,503.15m²
宿泊棟（木造 + 鉄骨造、地下 1 階 + 地上 2 階、延床面積 4,573m²）
トレセン棟（木造平屋建、延床面積 930m²）

京都府産認証木材使用量

約 700m³（構造材、造作材、下地材）

39

事例集

社会福祉法人丹陽福祉会 みどり保育園

京丹後市立 大宮北保育所

40

名称

京丹後市立 大宮北保育所

所在地

京都府京丹後市大宮町

仕様

木造平屋建（一部RC 構造）、延床面積 2,568m²

京都府産認証
木材使用量

約 482m³（構造材、造作材、
下地材）

名称

社会福祉法人 丹陽福祉会 みどり保育園

所在地

京都府福知山市仕様

木造 2 階建、延床面積 93.25m²

京都府産認証
木材使用量

約 41m³（構造材、造作材などすべての部材）

用語集
京都府産材

京都府内の森林で産出された木材

京都府産木材認証制度

京都府産材のうち、産地及び輸送過程で排出される CO2 量を明らかに

京都府産認証木材

上記認証制度で産地などが証明された木材

地域材

市町村などの一定の範囲で生産された木材

構造材

建築物の構造耐力上主要な部分に使用する材

京都木材規格（ＫＴＳ）

ＪＡＳに準じた京都独自の木材品質規格で、強度管理材に相当

強度管理材

無等級材のうち、ＪＡＳの機械的性質を満たす材

京都木材加工ネット

京都府産材供給のネットワーク化を推進する組織（京都府木材組合連製材

p.27 に記載

合板

p.27 に記載

集成材

p.27 に記載

乾燥材

乾燥処理した木材のこと。人工乾燥材（KD 材）と天然乾燥材（AD 材）

流通材

一般的に市場に流通している規格（等級、寸法など）の木材。

木拾い

設計図面から、必要な木材を使用箇所やサイズ、樹種などを区分してプレカット

木材の仕口、継ぎ手などの加工をあらかじめ工場で機械加工によって仕口

角度を持って２つ以上の部材（木材）が接合された部分

合法木材

p.32 に記載

する制度

合会に設置）がある

一般に市場に流通していない規格の木材は「特注材」と呼ばれる集計する作業行うこと

41

「京都府の木で木造建築物を建てるためのイロハ」

検討委員会委員
五十田 博

堀井 誠史

岩村 眞樹雄森井 一彦

円満字 洋介

井隼 秀樹

小川 宜久

和田 豊一

小﨑 学

廣瀬 孔

橋本 一郎

磯岩 潮

京都大学生存圏研究所 教授

一般社団法人京都府建築士会 副会長

一般社団法人京都府建築士事務所協会 常任理事

一般社団法人京都府木材組合連合会 副会長

一般社団法人京都府建設業協会 副会長

株式会社エス・キューブ・アソシエイツ
代表取締役

京都府産木材利用推進協議会 会長

京都府森林組合連合会 専務理事

京都府建設交通部 建築指導課 建築基準担当課長

京都府建設交通部 住宅課 府営住宅整備担当課長

京都府建設交通部 営繕課 建設担当主査（総括）京都府農林水産部 林務課
府内産木材利用促進担当課長「京都府の木で木造建築物を建てるためのイロハ」作業部会メンバー
神代 圭輔

京都府立大学大学院生命環境科学研究科 助教渕上 佑樹

三重大学大学院生物資源学研究科 助教

上島 弘之

株式会社エス・キューブ・アソシエイツ

石田 一雄

一般社団法人京都府木材組合連合会
木材コーディネーター

石堂 次郎

京都府農林水産部林務課

足立 亘

京都府農林水産技術センター農林センター森林技術センター

愛甲 政利

一般社団法人京都府木材組合連合会 専務理事

田代 幸樹

一般社団法人京都府木材組合連合会（順不同、敬称略）

42

問合せ先■ 京都府産材調達に関するご相談

お問合せは "木材コーディネーター" へ！

お任せ
ください！

（一社）京都府木材組合連合会、京都木材加工ネット
TEL：075-802-2991

FAX：075-811-2593

http://www.kyomokuren.or.jp/■ 行政の取組について

京都府 農林水産部 林務課木材産業担当
TEL：075-414-5009

FAX：075-414-5010

http://www.pref.kyoto.jp/info/gyosei/soshiki/119/index.html■ 京都府の森林の状況について

京都府森林組合連合会
TEL：075-841-1030

FAX：075-841-1080

http://www.kyoto-shinrin.jp/■ 木造建築物構造設計について

構造設計地域リーダー（木を活かす建築推進協議会 木材・木造建築物にかかる担い手育成事業 中大規模木造建築物構造技術研修会修了者）
http://ninaite-ikusei.jp/tabid/189/Default.aspx

京都府の木で木造建築物を建てるためのイロハ
平成28年11月 発行
発行

一般社団法人 京都府木材組合連合会

製作

京都府内産材利用拡大協議会
京都府森林組合連合会、一般社団法人 京都府建築士会、一般社団法人 京都府建築士事務所協会、公益社団法人 京都モデルフォレスト協会、一般社団法人 京都府木材組合連合会

京都府※本冊子は、林野庁補助事業「平成 27 年度地域材利用拡大緊急対策事業」によって作成しました。
※本コンテンツの一部を平成 28 年度京都府立大学地域貢献型特別研究（府大 ACTR）の一環で作成しました。