新潟国際情報大学

教員研究紹介集
2023

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第1版

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2023 年 7 月 10 日

改
初版発行

訂

履

歴

新潟国際情報大学 「教員研究紹介集」2023

について

教員研究紹介集をご覧いただき、ありがとうございます。
本学は 1994（平成 6）年の開学以来、地域とともに、地域に開かれた大学にという理念に基づき、広く一般市民を対象にした公開講座や大学施設の開放を実施するなど、地域との連携をあらゆる機会をとらえ、積極的に進めてきました。この理念を具体化するために、本学に地域連携委員会（以下、当委員会）を教職員で組織し、地域社会のニーズを的確にとらえて地域連携事業を進め、実績を重ねて今日に至ります。
当委員会の役割の一つに、「教育・研究広報」があります。大学と社会、企業・団体との連携についての具体的な情報は、予てより本学ホームページの地域連携セクションにおいて発信しているところでございますが、一方で教員の研究分野についての対外的な発信は、より強化していく必要があると考えております。
そこで当委員会では、教員の研究活動の情報を社会へ広く発信していくために「教員研究紹介集」を編纂し本学ホームページ等で公開することにしました。本学の国際・経営・情報システムなど多分野にわたる多様な教員の研究については、別冊子「新潟国際情報大学

研究者総覧」を毎年度発行していますのでまずはこちらをご覧いただ

きながらも、「教員研究紹介集」につきましては、できるだけ専門用語を多用せず平易な表現を使用することや図・写真を多用する方針としており、教員の研究情報をより分かりやすい形で発信する媒体という位置付けにしています。
本学学長は、「研究者総覧」(2022) の巻頭言にて、「大学教員の仕事は３つあり、それは研究、教育、行政である。
そこに４つめを加えるとすれば、みずからの研究成果を社会に還元することである」と述べています。従いまして「教員研究紹介集」の編纂方針は、教員自らが執筆した研究紹介について、最低限の体裁は整えつつもありのままに発信することとしました。先程述べたとおり、「より分かりやすい形で」とは言いましても、教員間においてその捉え方には差があります。それは教員の個性と言えるのではないかと思います。そういったところも念頭に置きながら「研究者総覧」と併せ読み比べていただき、本学教員の研究への理解を深めていただけたら幸いです。
是非、これからも本学のこうした活動にご理解を賜りますと共に、ご意見、ご要望をお寄せくださいますよう、
ここにお願い申し上げます。
2023 年 7 月
新潟国際情報大学
地域連携委員会

目次
学長
越智

敏夫

政治とアメリカについてお話しします

国際学部 国際文化学科
臼 井 陽 一 郎 （準備中）區
建 英 日本と中国の思想史学
小 山 田 紀 子 比較植民地主義研究－フランス・アルジェリアと日本・朝鮮関係の比較史－
熊谷卓 法というツールを使い、人権を促進、紛争を軽減し、環境を保護するための研究
小 林 伊 織 English as an Asian Lingua Franca
佐 々 木 寛 「エネルギー・デモクラシー」の理論的・実証的研究――真の平和構築のために
佐 藤 泰 子 （準備中）澤 口 晋 一 砂丘と潟をキーワードとした新潟市のまちづくり
申
銀 珠 日本統治期の「朝鮮」を描いた韓国と日本の文学作品の研究
鈴 木 俊 弘 (準備中)
鈴 木 佑 也 権力と建築—1930-1960 年代のソ連建築を例に
瀬 戸 裕 之 東南アジア大陸部の戦争と地域住民の生存戦略
太湖流域春申君治水伝説研究中村貴
現代上海在住日本人の生活史研究
藤 本 直 生 英語教育とグローバル人材の育成
堀 川 祐 里 戦時期日本の女性労働に関する研究
矢 口 裕 子 （準備中）
山 田 裕 史 （準備中）
吉 澤 文 寿 （準備中）
リューデ アンナ （準備中）Julius C.Martinez Philippine English in migration and mobility
Cynthia Smith Gender-Neutral Language in Japanese Universities

経営情報学部 経営学科
阿部聡 （準備中）今 井 裕 紀 スキル発達機会とストレス
内田亨 強制的テレワークにより従業員が受けた影響
木村
誠 AI プラットフォーム企業によるデータ経済圏を対象とするデータの経営学と経済学の統合
小 宮 山 智 志 （準備中）
佐 々 木 桐 子 環境リスクに対するレジリエンス構築の試み
佐 々 木 宏 之 説得的メッセージのフレーミングと動機づけの関係
謝凱 雯 地域における関係人口のダイナミズム
一般青年男女及び中高年者の健康体力づくりのためのウエイトトレーニングの実践について
藤瀬 武彦
スポーツ文化財としてのオリンピック関連資料の収集と解説
藤 田 晴 啓 須恵器 3D データの深層学習クラスター解析による型式・年代分類基準の検証
藤 田 美 幸 （準備中）
日本とカナダの公共交通の比較に関する研究山下功
鉄道模型の縮尺・軌間呼称における情報伝達機能

経営情報学部 情報システム学科
安藤
石井
宇田
梅原
河原
桑原
小林
近山
中田

篤 也 いつでも どこでも 誰とでも どんな物とも通信ができる無線システムの実現
忠 夫 パラドキシカルな文を扱える非標準論理体系の研究
隆 幸 （準備中）
英 一 VI 上昇予測モデルの実用化に向けたパイロットプラントの構築
和 好 無人航空機（ドローン）を用いた撮影・観測・画像解析
悟 （準備中）満 男 無線通信システムの有効活用の検討
英 輔 ３次元細胞シミュレーション専用機の研究
豊 久 （準備中）

新潟国際情報大学 学長
越智敏夫

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学

政治とアメリカについてお話しします
専門分野

法学・政治

キーワード

政治 市民 アメリカ 政治文化 歴史 権力 差別

研究目的・概要
政治というと固い話に聞こえるかもしれません。しかし多くの人々が良いものと考えている民主主義も、その歴史を考えれば、いろんな国のいろんな時代に革命やら戦争やら、ときには痛い目にもあいながら、なんとかよ
り良く暮らそうと奮闘努力してきた結果、できてきたものです。
つまり民主主義も試行錯誤の途中経過の形であって、完成形ではありません。
そんなふうに政治について考えるとき、アメリカという社会の特徴もあわせて考えたりしています。民主主義の国といわれながら、人種差別も激しいという不思議な国ですが、考えてみれば日本も含めて不思議でない国はないので、どのように不思議なのかを考えるということかもしれません。

新潟国際情報大学

越智

敏夫 学長

(国際学部 国際文化学科 教授)

HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_ochi/
https://researchmap.jp/toshio-ochi

担当科目：政治学、市民社会論

国際学部 国際文化学科
臼井陽一郎
區
建英
小山田紀子
熊谷
卓
小林 伊織
佐々木 寛
佐藤 泰子
澤口 晋一
申
銀珠
鈴木 俊弘
鈴木 佑也
瀬戸 裕之
中村
貴
藤本 直生
堀川 祐里
矢口 裕子
山田 裕史
吉澤 文寿
リューデ アンナ
Julius C.Martinez
Cynthia Smith

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学日本と中国の思想史学
専門分野

キーワード

法学・政治

丸山真男 政治思想 儒学 仏教 キリスト教
民主主義 福沢諭吉 厳復研究目的・概要
中国の民主化と日中市民の相互理解や交流協力への関心から日中の思想史を研究します。
恩師・丸山眞男先生の思想史学から叡智を吸収して、日本の古代から思想の源流を探り、中世、近世、明治維新、
戦後民主化までの変遷の在り方における連続と非連続の要素を把握し、そこから克服すべき思考様式を抉り出し、
民主化の発展に向かっての可能性を探し求めます。また、中国思想史との対比で比較研究をします。その中で、東アジアの伝統にある儒学と仏教や、西洋から受容するキリスト教と民主主義などが主な分析対象になります。
近代思想家については、日本の福沢諭吉と中国の厳復を手がかりとして研究します。
これによって、中国の民主化を制約する諸要因を把握し、また、日本と中国の相互理解の問題点と可能性をつかみ、両国の市民の交流と協力に資することです。

『自由と国民国際学部

區国際文化学科建英教授『福泽谕吉与日本近代化』

厳復の模索』

HP
Researchmap

担当科目：中国史概説、現代中国論、中国語

https://www.nuis.ac.jp/teacher_ou/
https://researchmap.jp/jying5510

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研究紹介

人文・社会科学

比較植民地主義研究－フランス・アルジェリアと日本・朝鮮関係の比較史－
専門分野

キーワード

歴史学

植民地化 脱植民地化 比較植民地主義
植民地責任論

研究目的・概要
本学の共同研究として、2015 年より長く続けてきたフランス・アルジェリアと日本・朝鮮関係の比較史の研究
成果がようやく以下の写真の本『植民地化・脱植民地化の比較史―フランス・アルジェリアと日本・朝鮮関係を中心に―』（544 頁）として出版にこぎつけることができました。
最初は学内の教員と日本在住の研究者との小さな研究会でしたが、私が海外研修で 2018 年から南仏のエクス・
アン・プロヴァンス政治学院に研究員として滞在して以来、研究会は国際化し、フランス・アルジェリア・日本・朝鮮の４つの地域の研究者１４人が集合し、執筆陣として力を込めて描いた最新の植民地主義をめぐる学際的研究となりました。内容は以下の通りです。
Ⅰ 植民地化・植民地支配と民族運動・労働運動
Ⅱ 脱植民地化の過程
Ⅲ 独立／解放後の政治と経済
Ⅳ 人の移動と被植民者（移民）の地位
Ⅴ フランス・アルジェリア・日本関係からみたグローバル・ヒストリー
Ⅵ 植民地と文学、Ⅶ「記憶の戦争」と植民地責任論
結び－グローバル・ヒストリーと日本・フランスの植民地化・脱植民地化の比較史の交錯
表紙の写真は、上が 1945 年 8 月 15 日ソウルに発足した「朝鮮建国準備委員会」の呂運亨委員長を迎える市民、下は 1962 年 7 月 2 日国民投票の翌日、歓喜するアルジェリア市民（総督府の前）を映し出しています。
歴史的には脱植民地化と言われる過程の始まりです。
このような比較植民地主義研究は今日世界的にも活発になってきています。この国際学術交流は、フランスと日本のそれぞれの研究機関で研究会やシンポジウムを開催するなどして、さまざまなルーツの研究者同士の討論によって進められました。西欧のフランスの帝国主義と非西欧（東アジア）の日本の帝国主義の比較を、植民地のアルジェリアと朝鮮の側から分析したものです。ヨーロッパと東アジアという遠く離れた地域を比較していること、時間軸では 19 世紀から 21 世紀にまたがっていることから、グローバル・ヒストリーの可能性も秘めています。
この本が世界史のグローバルな見方に貢献できることを期待しています。今年は１年をかけて、本書をフランス語に翻訳し、フランスで出版『植民地化・脱植民地化の比較史』する予定です。

国際学部

国際文化学科

小山田

紀子

教授

HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_oyamada/https://researchmap.jp/read0035340

担当科目：世界史（近現代）、異文化理解、中東・北アフリカ地域論

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研究紹介

人文・社会科学法というツールを使い、人権を促進、紛争を軽減し、環境を保護するための研究
専門分野

法学・政治 社会学

キーワード

国際法 憲法 人権 多様性 LGBTQ 内戦
対テロ戦争

研究目的・概要
私は、長年にわたり、法的な視点、特に、国際法 (international law)、さらに細かく分類するならば、国際人権法 (international human rights law) や国際人道法 (international humanitarian law) の視点に立ち、国際犯罪の規制（テロ行為）、戦争といった武力紛争時における人権の保護、受刑者（死刑囚を含め）の処遇、などを研究してきました。
こうした研究に取り組む理由あるいはその目的は、「法」という手段を用いて社会（国際・国内問わず）的な問
題を少しでも調整または解決したいという強い気持ちを持っているからです。
これまでの研究の成果は、複数の学会報告や学術雑誌掲載の論文を通じて社会に還元されています。
＊CiNii Research からも参照可能です。
学会発表：国際法学会など

公刊雑誌：Japanese Yearbook of International Law
国際法外交雑誌
ジュリスト
法律時報
平和研究

など

商都オークランド（ニュージーランド）
Auckland University,Law School で国際法の教育・研究に従事

国際学部

熊谷

国際文化学科卓

准教授

HP
Researchmap

担当科目：法学、憲法、国際法、英文購読

恩師グリンリントン教授とhttps://www.nuis.ac.jp/teacher_kumagai/
https://researchmap.jp/read0195661

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研究紹介

人文・社会科学

English as an Asian Lingua Franca
専門分野

キーワード

社会言語学

English as an Asian Language, English as a Lingua Franca,
Language Policy and Planning, Language Shift and Maintenance

研究目的・概要
The purpose of this project is to understand the changing forms and functions of English in Asia, especially inthose countries in which it is neither an official language nor a widespread lingua franca. Two major changes seemto be ongoing in those countries. First, English is spreading beyond higher education and penetrating further into
domains hitherto available only to major local languages. Second, local varieties of English are developing in thoselocations; and unlike in those countries in which English has traditionally played an official role, American English isa major source of influence. The project aims to chronicle these changes in such locations as Cambodia,
Indonesia, Taiwan, Thailand, etc. Taiwan is particularly an interesting example as its government is executing the
Bilingual Nation 2030 policy. Having experienced dominance by external languages such as Japanese andMandarin, it accords a heightened status to English in many domains, notably, in elementary and secondary
education. The model, which is akin to Content-Language Integrated Learning (CLIL), can be called Mandarin
Plus, in which important content knowledge is still conveyed in Mandarin, while English plays an increased role ineducational interactions. Potential implications of these trends for English language education in Japan include
revision of a target model in classrooms, which has been dominated thus far by an Anglo-American model, and theadoption of CLIL and English as a Medium of Instruction (EMI) approaches in university classrooms.

国際学部

小林

国際文化学科

伊織

HP

准教授

担当科目：CEP ( Communicative English Program )https://www.nuis.ac.jp/teacher_kobayasi_i/

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研究紹介

人文・社会科学「エネルギー・デモクラシー」の理論的・実証的研究――真の平和構築のために
専門分野

キーワード

法学・政治

再生可能エネルギー デモクラシー（民主主義） 文明
危機 平和 コスモポリタニズム

研究目的・概要
気候危機や自然災害、戦争や原発事故、資本主義の暴走など、現在人類は、「文明論的な危機」に直面しています。
私は長年、私が専門とする（国際）政治学や平和学の視点から、核兵器や原発など、人間がつくりあげてきたテ
クノロジーや近代文明がもたらす危機を、どのように人間がコントロールできるのかを考えてきました。
暫定的結論として、現代の巨大テクノロジーが影響を及ぼすすべての主体が、そのテクノロジーのあり方に関心をもち、意思決定に参加できることが重要であると考えています。つまり、デモクラシーのあり方こそが、人類の未来を決定します。
このデモクラシーについて、私はこれまで理論的な研究を続けてきましたが、単に選挙や一国の制度的な民主主義だけでは、現代のグローバル、かつプラネタリー（惑星的）な危機には対応できないと思っています。ロー
カルなレベルから地球レベルまで、多層的にデモクラシーが機能する政治空間を創りださなければなりません。
この、ラディカル（根源的）でコスモポリタン（地球市民的）な新しい政治的意味空間を創りだす上で、近代の帝国主義や植民地主義を基礎づけてきた、化石燃料および原子力エネルギーから自然エネルギーへ転換すること（エネルギー転換）がとても重要になります。
ですから、再生可能エネルギーは、単に地球温暖化という危機に対応するためのものであるだけでなく、今後あらゆる地球大の危機に対処するための政治制度の構築にとってもきわめて重要な鍵をにぎっています。「エネルギー」と「デモクラシー（民主主義）」との関係性を研究する理由もそこにあります。中央集権で地域分断的な明治以降の日本の政治構造を克服し、地域分散でネットワーク型の新しい日本の姿を描くこ
とも私の研究テーマとなっています。
最終的には、再生可能エネルギーを創りだす市民社会同士が、国境を越えて連帯する、たとえば「東アジア自然エネルギー共同体」のような国際組織の可能性についても探究したいと思っています。またそのためには、実際に新潟地域で私自身が市民による再生可能エネルギ―事業に取り組むことや、新潟県の「原発検証委員会」で専門委員として奉仕することなどは、この研究
テーマの実証的意味からも、不可欠な活動となっています。

国際学部

国際文化学科

佐々木

寛

教授

HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_sasaki/
https://researchmap.jp/read0195662

担当科目：国際政治学、平和学、地球社会と人権、国際交流ファシリテーター、ファシリテーション実践論

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研究紹介

複合領域

砂丘と潟をキーワードとした新潟市のまちづくり
専門分野

キーワード

地理学

新潟市 地形 砂丘 潟 まちづくり 地域活性化
湿地自治体認証

研究目的・概要
新潟市を象徴する自然環境資源である「潟」と「砂丘」を、自然地理学的な側面から調査・研究し、その学術的な意味と価値を明らかにします。その成果は 2020 年以降毎年新潟市から発行されてきた潟のガイドブックにも反映されています。2023 年 3 月には、新潟市唯一のラムサール条約湿地である「佐潟」のガイドブックが発行されました。
これらのほかに、一般愛好者向けの雑誌にも研究成果を発表しています。2023 年 2 月 5 日は新潟市が「ラムサール条約湿地自治体認証」を国内最初で受けたことを記念するシンポジウムにも出演しました。

十二潟ガイドブック
2020 年発行

じゅんさい池ガイドブック
2021 年発行

上堰潟ガイドブック
2022 年発行

佐潟ガイドブック2023 年発行

月間地図中心2022 年 9 月発行

ラムサール条約湿地自治体認証記念
シンポジウム2023 年 2 月開催

国際学部

澤口

国際文化学科晋一 教授

HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_sawaguti/
https://researchmap.jp/read0190618

担当科目：世界地誌、地球環境論、新潟地域学（自然と開発）、資源とエネルギー、情報処理演習

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学

日本統治期の「朝鮮」を描いた韓国と日本の文学作品の研究
韓国と日本の近現代文学

専門分野

キーワード

日本人の朝鮮認識 韓国人の日本認識 国家と社会と個人支配と被支配 民族主義と国家主義 知性と良心 脱植民主義

研究目的・概要
朴景利の対日認識と歴史観に関する考察―『土地』に描かれた日本・日本人・日本論を中心に―韓国の大河小説『土地』（全 20 巻）の作家朴景利の対日認識と歴史観を考察することで、韓国と日本の不幸な歴史の実態への理解を深める。研究を立体的にすすめる切り口として中野重治の作品世界に注目し、文学の言説を通して、日本と韓国の未来志向的関係の構築の可能性を考える。
1926 年生まれの朴景利は、最も多感な少女時代を植民地朝鮮で日本帝国の軍国主義教育を受けて成長した。朴景利の批判的な対日認識の根底には「近代」という名のものに隠された文明と野蛮、先進と後進、優越と劣等、多数と少数、中心と周辺など、近代主義の支配論理に内在する矛盾と限界に対する洞察があった。
『土地』に描かれた日本・日本人・日本論を中心に作家朴景利の対日認識と歴史観について考察し、「反日」「批判的」という修飾語が必ずしも被支配者側の閉ざされた談論にとどまるものではない、支配側・被支配側にとってともに共有すべき脱植民主義的テキストとしての可能性を読み解いていきたい。

国際学部

申

国際文化学科銀珠

教授

HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_sin/
https://researchmap.jp/read0071588

担当科目：現代韓国朝鮮論、韓国朝鮮文化論、韓国語

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学

権力と建築—1930-1960年代のソ連建築を例に
専門分野

美術史 建築史
地域研究（ロシア・ソ連）

キーワード

文化政策 技術交流 表象文化 都市計画と建築
政治と建築競技設計 ロシア・ソ連美術/建築

研究目的・概要
研究対象は 1930-60 年代のソ連における大型建築競技設計及び建築プロジェクトと建築界の動向、建築にまつわる表象文化です。ソ連の芸術全般は政治（特に権力者との折衝）やイデオロギーとの繋がりにより、「表現」が制限されたと言われています。果たしてそうでしょうか。建築プロジェクト、住宅政策、都市計画、建築家や建設関係者の対外交流を軸に、国外でのソ連建築の評価とソ連社会での建築そのものの扱われ方に着目して、国家を表象する建築スタイルまたは潮流が生成される過程を究明することが研究の目的です。
「建築」というと建築物の構造や材料、建て方、地盤、環境など工学的な側面で語られる傾向にあります。建築がモノとして実現するまでには、建築家によって様々な要因を加味して設計され、図面に描かれ、設計図という形を経由します。その設計図は建築家のアイデア、つまり彼の何かしらの芸術的な表現として我々は見ることができます。一方で設計図を単に建築物を実現するための指示書として捉えた場合、そこにはその建築物を実現するための建築物の構造、それを形作るための建築材料、それらの材質、建設予定地の環境と地盤への対応などが記されます。建築物の全体像として描かれる場合と建築物を実現するための具体的な指示が書き加えられるもの
で、もちろん扱い方や名称は厳密には異なります。しかし、この二つには建築物を実現するための「計画」という側面を表しています。計画はあくまで建築物を実現するための準備にすぎません。ですが、その段階において経済的要因や政治情勢、社会状況、技術的要因などが絡んで、当初考えられていた最終的な形態としての建築物
は往々にして変容を被ります。結果として実際に建設される場合と実現せずに頓挫する場合がありますが、建築そのものが完成された芸術作品としてだけでなく、そうした計画に着目することによって一つの文化的側面を持つものであると我々は認識することができるのです。この点を再確認し、建築という分野を通じて当時のソ連社会や文化を照射することがこの研究の目標となります。
建築が主な対象となりますが、建築をめぐる言説や映画、テレビ番組なども対象となります。当時の文化政策、
都市計画、政治方針からの史実的資料に基づいて多面的に解明することが研究の特徴となっています。

フルシチョフ政権期に建設された集合住宅

国際学部

鈴木

国際文化学科佑也 准教授HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_suzukiu/
https://researchmap.jp/read0151253

担当科目：ロシア語、現代ロシア論、ロシア文化論

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学東南アジア大陸部の戦争と地域住民の生存戦略
専門分野

東南アジア地域研究
ラオス研究

キーワード

東南アジア ラオス 戦争 地域住民 避難民 女性
少数民族 投降者

研究目的・概要
本研究は、東南アジア大陸部を、「長期にわたる戦争により地域住民の生活が大きな影響を被った社会（＝被戦争社会）」と位置づけながら、この地域の社会変容を再考することを試みています。この地域は、インドシナ戦争、
ベトナム戦争など、1940 年代半ばから 1990 年代半ばまで約 50 年にもわたって長期的に戦争が継続し、その中で地域住民は多くの被害を受けました。しかし、本研究では、地域住民を単に犠牲者（＝弱者）と捉えるだけではなく、地域住民（戦争避難民、女性、少数民族、投降者）による戦中・戦後の様々な生存戦略が地域社会の形成に与えた影響を詳細に分析することによって、彼らが戦争を経て地域社会を再建した主役だったことを明らかにしてい
ます。

国際学部

瀬戸

国際文化学科裕之 准教授HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_seto/https://researchmap.jp/setohiro

担当科目：現代東南アジア論、国際関係論、南北問題

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学

太湖流域春申君治水伝説研究
専門分野

キーワード

民俗学

中国 太湖流域 春申君 治水伝説

研究目的・概要
春申君（生年不詳―紀元前二三八年、姓は黄、名は歇）は戦国末期（前三世紀）楚国の宰相として政治の実権を握り、三十年余りにわたって楚の国策に参与し、当時の国際政治に大きな影響を及ぼした人物である。本研究では、従来余り論じられてこなかった春申君の治水伝説に注目し、それが楚国と敵対関係にあった呉・越地域に伝承されてきた点に注目し、一国の宰相がなぜ治水人物となったのか、またその治水伝説がなぜ当該地域において伝承されてきたのかという問題の解決を試みている。
古典文献・地方誌・フィールドワーク（上海・蘇州・無錫・湖州・江陰などの関連遺跡の調査）を通して、現在のところ次のような結論に至っている。まず、太湖とその水系で形成された太湖流域は、古来水害や旱魃など
自然災害を受けてきた地域であり、当該地域における治水は、人々の生活を維持するための極めて重要な営為であった。禹・呉太伯・范蠡・伍子胥などの人物は、伝説上の治水人物であり、春申君もその治水伝説の系譜に連なる治水人物としての人物形象を有していた。
彼らは太湖居住民によって、治水を行い現地に貢献した人物とみなされ、祠廟が建立され、人々の祭祀対象となってきた。つまり、太湖流域に流布した春申君の治水伝説は、歴代治水事業を必要としてきた地理環境、禹・呉太伯・
伍子胥・范蠡といった治水伝説の系譜を基礎とし、言語（口伝・典籍）
・関連遺跡・祠廟における祭祀などの形式によって伝承され、特に伝承者における治水人物としての春申君に対する感恩の情や、祭祀対象として紀念する行為が、
この治水伝説の主な伝承要因であったといえる。
近年では、現代上海における春申君治水伝説の歴史・文化資源化の問題に注目し、上海の別称「申・申城」が春申君に由来し、南北を流れる黄浦江がその名（黄）を冠すること、さらに「春申文化」が上海の歴史文化を語る上で、貴重な文化資源となっている点について研究している。

中村貴『太湖流域春申君治水伝説研究』
中国社会科学出版社 2020 年

国際学部

中村

国際文化学科貴准教授「太湖流域における春申君関連遺跡分布図」（中村作成）

HP
Researchmap

担当科目：中国文化論、日中関係論、中国語

https://www.nuis.ac.jp/teacher_nakamura/https://researchmap.jp/read0140707

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学現代上海在住日本人の生活史研究
専門分野

キーワード

社会学

中国上海 日本人 生活史 オーラル・ヒストリー

研究目的・概要
本研究は現代上海在住日本人の生活史という「生きられた歴史」を、日中関係史の文脈に位置づけ、民間人の生活史や民間交流という新たな側面から現代の日中関係史を捉え直す試みである。具体的には、現在上海に住む
日本人について、日中両国の政治・経済的関係を背景としながら、個人の語りから彼らの移住動機・文化適応・
生活意識・アイデンティティーなどについて明らかにする。上海在住日本人社会の研究は、近代上海の日本人に関する研究が大半を占め、現代上海在住の日本人社会の研究は未だ少数に留まっている。
本研究が注目するのは、「大きな歴史（両国史・両国の政治経済史）」のなかで、現代上海在住日本人がいかなる日常生活を送っているのかという「小さな歴史」あるいは「日々の歴史」である。
一例を挙げると、日中両国の「はざま」で日常生活を送る彼らの「立ち位置」について、2012 年の反日デモに関する彼らの反応や経験にもとづいて論じている。上海在住の日本人にとって、この「事件」は個人及び当該社会での日常生活に大きな影響を及ぼすものであった。彼らの多くが「恐怖を覚えた」とされているが、彼らにとっての「恐怖」とは、主として「いま―ここ」で発生している出来事に対する心理的反応であった。
一方で、日本在住の日本人いわゆる「在日日本人」はメディアの「刺激的」報道によって、容易に中国・中国人に対し恐怖を覚えることになった。つまり「在日日本人」における「恐怖」は、メディアを通して構築・増幅されたものであり、ある意味でそれはイメージとして「創られた恐怖」であったといえる。また、両国の「はざま」に生きる彼らと「在日日本人」との間にはメディアの介在があり、両者間には微妙な距離が生じている。つまり、彼らは自らの生活体験をとおして中国・中国人と接しているのに対し、「在日日本人」の多くはメディアを通して
中国・中国人を理解することから、両者間における「中国」・「中国人」観に差異が生じている。その意味で、彼らは両国の境界に位置する存在であるといえる。しかしながら、聞き取り調査から分かるのは、彼らがたんに両国の境界にとどまっているのではなく、同様の境遇にいる人々（在日中国人、日系企業で働く中国人、日本語学科の中国人学生など）に関心をよせ、また現地の人々と能動的につながりを構築しようとする姿であった。

夜になりライトアップされる陸家嘴（上海市の国際金融貿易エリア、中村撮影）

国際学部

中村

国際文化学科貴准教授

HP
Researchmap

担当科目：中国文化論、日中関係論、中国語

日本人も多く住む上海市長寧区古北エリアにある黄金城道付近（中村撮影）https://www.nuis.ac.jp/teacher_nakamura/https://researchmap.jp/read0140707

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学

英語教育とグローバル人材の育成
専門分野

キーワード

英語教育

ティームティーチング 英語で学ぶ専門科目
英語で執筆する卒業論文

研究目的・概要
現在、私は英語教育に関する２つのプロジェクトに取り組んでいます。
1 つ目は、小学校から中学・高校の英語教育で行われている、日本人英語教員と外国人 ALT（英語指導助手）とのティームティーチングです。私は大学卒業後 1990 年代に長野県で公立中学校の英語教員となり、国籍や文化の違う ALT と授業をすることの面白さと難しさを経験しました。1998 年から 2002 年にかけてイギリスへ留学し、大学院の修士・博士課程でティームティーチングについて研究する機会に恵まれました。その際に学んだことは、教室で繰り広げられる授業は社会の縮図であるということです。そこで、ALT とのティームティーチングについて、
政治、経済、文化などの社会的な背景を含めて、日本人英語教員と ALT、そして生徒たちとの関係がどのように授業に影響を与えているかを研究しています。さらに、どのようにしたらティームティーチングを効果的に行うことができるかを模索し、教育現場に携わる方々に提案していきたいです。
2 つ目のプロジェクトは、大学における英語で学ぶ専門科目と英語で執筆する卒業論文の指導についてです。最
近は教科として学ぶ英語のみならず、「道具」として使うことの必要性が出て来ました。本校でも、英語を教科として学ぶことに加えて、「社会言語学」などの専門科目を英語で学ぶ Learning in English などの授業があり、さらにそこで学んだ知識を活かして、英語で卒業論文を書くゼミもあります。私は 2014 年に本校に着任してから、ゼミで学生たちに英語で卒論を執筆することに取り組んでおり、40 名以上の学生たちが英語で卒論を書き上げました。しかし、母語でない英語でしかも日本語で書くのもむずかしい卒論をどうやって完成させるのかを、海外の大学とも協力しながら研究しています。例えば、スウェーデンのダーナラ大学の学生たちに本校の卒論発表会をオンラインで見学してもらったり、逆にダーラナ大学の学生たちの発表を本校の学生たちが見学する機会も作っています。そのような教育・研究活動に必要なことは、必ずしも教員主導のトップダウンな教育が効率的であるとはいえず、学生たちの横のつながりが重要であることが分かって来ました。

国際学部

藤本

国際文化学科直生

准教授

HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_fujimoto/https://researchmap.jp/Fujimoto-Adamson

担当科目：英語関連科目（Learning in English, Reading and Writing 等）

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学

戦時期日本の女性労働に関する研究
専門分野

商学・経済

キーワード

赤松常子 育児 階層 救貧 産業報国会 ジェンダー 徴用
妊娠 保育 母子保護法 労働組合運動 労働科学 労務管理論

研究目的・概要
戦時期日本の女性労働者の労働環境に関する歴史分析をおこなっています。本学の出版助成を得て、2022 年には『戦時期日本の働く女たち――ジェンダー平等な労働環境を目指して――』（晃洋書房）を出版しました。
戦時期は、実は現代社会とよく似ており、女性が活躍することに期待が高まった時代です。私は、生計を立てるために働かざるを得ない女性たちの労働と、妊娠、出産、育児の両立の困難について研究しています。歴史分
析から、現代社会の課題に光を当てることが目的です。
私の研究の意義は、先行研究では「女性」として、ひとかたまりにして論じられがちであった戦時期の女性たちの多様性に光を当てたことです。一面的ではない戦時期日本の働く女性像を明らかにし、保育所の待機児童問
題や、仕事と家庭の両立に関する課題など、現代日本にも通じる課題を浮かび上がらせました。
この研究の中で、赤松常子という指導者の活動について明らかにし、2020 年には、赤松常子顕彰会より第 49 回
赤松賞の表彰者に選ばれました。赤松常子は、戦前は労働組合の運動家として、戦後は初の女性参議院議員にトップ当選することで知られる女性ですが、戦時期の活動についての研究は空白になっていました。私は、労働組合運動に制約のあった戦時体制下で、赤松が女性労働者の労働環境の改善を提言し、女性労働者のために活動を続けたことを解明しました。
さまざまな研究者によって戦時期におこなわれた労働環境改善のための研究成果や、敗戦直後の女性労働者自身の訴え、そして労働基準法制定のため唯一の女性委員として選ばれた赤松の強い主張が、戦後、労働基準法のいわゆる「生理休暇」として結実することとなりました。戦時期に進展した月経に関する調査研究が、平和を希求するという性格のものではなかったことは否めません。ただし、戦時中も働いてお金を稼がなければ生きていけない女性労働者を厳しい労働環境から保護しようと、女性の健康問題を主張した研究者がいたのです。そのような者たちの戦時期の活動が、戦後、労働基準法の生理休暇に繋がっています。
赤松は当時、既に生理休暇だけに頼らない、女性労働者が健康に配慮されながら働ける未来を展望しています。
しかし、未だ現代日本において、女性労働者に対する健康への配慮は十分ではありません。現代社会を生きる我々
は、ジェンダー平等な労働環境を目指さなければなりません。

赤松賞

表彰式

国際学部

堀川

国際文化学科

祐里 講師

赤松賞

盾と記念品

HP
Researchmap

担当科目：社会福祉論、日本経済論、日本経済史『戦時期日本の働く女たち』

https://www.nuis.ac.jp/teacher_horikawa/
https://researchmap.jp/YuuriHORIKAWA

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学

Philippine English in migration and mobility
専門分野

sociolinguistics

キーワード

Philippine English, migration, mobility

研究目的・概要
My research project will be published in the forthcoming edited collection, “20 Years of the Dynamic Model: New
Perspectives and Challenges in World Englishes” (Edinburgh University Press, 2023). The Dynamic Model is asociolinguistic toolkit that describes the evolution of postcolonial Englishes around the world. In this research
project, I focus on the development of Philippine English in the context of labor migration and mobility. I also
demonstrate how the study of deterritorialized Philippine English provides important insights into the developmentof Philippine English in a globalizing world. As Filipino migrant workers move across borders, they are taking their
Philippine English varieties and other Philippine languages with them. These resources are appropriated for theiridentities and communication. The languages Filipino migrant workers bring with them interact with the languages
used by other speakers in lingua franca situations. Such mobility of languages disturbs the assumption that thedevelopment of Philippine English is fixed in a single geographic place. In this context of mobility, theunboundedness of Philippine English is explored, and how this may re-configure our understanding of Philippine
English in relation to the Dynamic Model. Two questions were addressed in this project: first, in what ways is
Philippine English used by Filipino migrant workers in Japan? and second, to what extent do Filipino migrant
workers in Japan identify themselves with Philippine English? The project’ s findings caution us against
approaching Philippine English as a language fixed in the Philippines. Rather, Philippine English should be viewed
as a linguistic resource that is performed, enacted, embraced, valued, and contested in multilingual andtransnational contexts.

Source: Buschfeld, S. and A. Kautzsch (2017). Towards an integrated
approach to postcolonial and non-postcolonial Englishes. World Englishes,
36(1), 104-126.

国際学部

国際文化学科Julius C.Martinez

HPhttps://www.nuis.ac.jp/teacher_jcm/

契約准教授

担当科目：CEP ( Communicative English Program )、Lectures on Global Issues

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学

Gender-Neutral Language in Japanese Universities
Diversity, Identity

専門分野

キーワード

gender-neutral, singular they, pronouns

研究目的・概要
My research focuses on the intersection of gender equality, identity, and language. Currently, I am exploring how
gender-neutral language is perceived and used among Japanese university students. I focus on the pronoun called
singular they (ST), which is ‘they’ or any of its related forms used to refer to a single person without stating gender.
The past decade has seen a massive global shift away from generic ‘he’ and ‘he or she’ constructions, and toward
the use of ST. Singular they offers several benefits: it is a simple, concise construction; it helps speakers avoid
problematic gender stereotypes; and it creates a more inclusive society by not assuming a gender binary.
While ST is now endorsed by most major style guides and dictionaries and is the generic pronoun of choice for
inner-circle English speakers, in Asia its use is more varied, influenced by both cultural and linguistic factors. My
research shows that many Japanese students choose ‘he or she’ or even generic ‘he’ to refer to gender-neutral
nouns, potentially causing problems for these students both socially and professionally. This points to the need toteach singular they and other gender-neutral language in Japan, to give students tools to communicate without
gender bias.

国際学部

国際文化学科

Cynthia Smith

HP

契約講師

担当科目：CEP ( Communicative English Program )https://www.nuis.ac.jp/teacher_smith/経営情報学部 経営学科
阿部
聡
今井 裕紀
内田
亨
木村
誠
小宮山智志
佐々木桐子
佐々木宏之
謝
凱雯
藤瀬 武彦
藤田 晴啓
藤田 美幸
山下
功

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学

スキル発達機会とストレス
専門分野

キーワード

経営学

スキル オーバー・クオリフィケーション
人的資本理論 自己決定理論

研究目的・概要
ベッカーの人的資本理論において、教育や訓練を通じて就労者に体化されたスキルが個人の経済的アウトカムを高めることが説明されている。一方、そのような就労者のスキルの保有・使用状況が従業員のウェルビーイングとどのように関係しているかはあまり研究されていない。OECD 国際成人力調査（PIAAC）2011 年調査によれば、日本
において、自分の最終学歴が仕事で必要とされるより高いことを表す「オーバー・クオリフィケーション」の状態にある就労者の割合は 31% であり、OECD 諸国の中で最も高い水準である。また、職場において問題解決能力を使用している頻度も、日本は OECD 諸国平均と比べて低い（OECD, 2013）。Deci らの提唱する自己決定理論によれば、有能感（competency）の獲得は、人の基本的心理欲求のひとつであり、その不充足は、ウェルビーイングに負の影響を与える。これらのことから、スキルのミスマッチが就労者のウェルビーイングに負の影響を与えている可能性が考えられる。本研究ではスキル習得に支援的な環境がストレス軽減効果を有するかについて研究を行っている。
2022 年 3 月に調査会社登録モニターに対して調査を行い、1,500 件の回答データを得た。調査設計において、性別、年代、雇用形態を労働力調査の分布に近づけるように割付をした。得られたサンプルの概要は、平均年齢 42.2 歳、
男性 53.1％、正規雇用者 67.3% である。現在分析中の研究結果の一例は図 2 の通りである。職務負荷が高いほど抑うつが高まるが、その影響はスキル発達機会の高低によって変わる。スキル発達機会が豊富にある就労者においては職務負荷が抑うつに与える影響が低くなることを表している。結果は、この研究分野（組織行動論）においてよく使用されるモデルである職務要
求－資源モデルが想定する通りの結果が再現されたと言える。すな
わち就労者における職務資源であるところのスキル発達機会がスト
レスを軽減するという効果を確か
めたといえる。課題は、スキルそのものの計測や、スキルのミスマッ
チ状態の計測、自己決定やその他の変数をモデルに組み入れて検証することである。

経営情報学部

経営学科

HP

今井

講師

Researchmap

裕紀

担当科目：中小企業論、企業倫理、組織行動論

https://www.nuis.ac.jp/teacher_imai/
https://researchmap.jp/c7b

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学

強制的テレワークにより従業員が受けた影響
専門分野

経営学、社会学

キーワード

ワークスタイル 主観的幸福 テレワーク
新型コロナウイルス

研究目的・概要
本研究では、自宅でのテレワークの義務化が正社員の個人生活や仕事にどのような影響を与えたか明らかにしました。
緊急事態宣言に起因する強制的なテレワーク前とテレワーク最中における、次のことに関してアンケート調査をしました。
①ワークスタイル、②主観的な幸福感、③仕事と家庭の葛藤、④仕事のパフォーマンスの変化
その結果、次のことが明らかになりました。
①ワークスタイル
自宅での仕事において、劣悪な環境と明らかなスペース不足にもかかわらず、全体的に正社員の生活に対する満足度はやや高かったです。マイナス面としては、テレワーク中は他者からの仕事上のサポートやフィードバッ
クが少ないということでした。
②主観的な幸福感
健康への満足度は、低下しました。これは緊急事態宣言によって外出できず、座りがちなライフスタイルになっていることが関係していると考えられます。また、男性は、経済状況に対する満足度が低下しました。これは、残業代の減少、ボーナスの減少、給与の削減などによるものでしょう。
一方、女性は、家庭生活への満足度がわずかに上昇しました。
③仕事と家庭の葛藤
男女ともに、テレワークによって仕事上の時間やストレスの葛藤による家庭に与える影響が低くなりました。
これは、コロナ前には日本の正社員は、比較的長時間労働をしていましたが、テレワークによって家族同士が接する時間が増加したことに起因すると思われます。
④仕事のパフォーマンス
仕事に関するすべての側面（利他主義、仕事に対する誠実性、タスク・
パフォーマンス）は、悪化しました。
中でも仕事に対する誠実性（時間を守る、休憩をほとんど取らない、
勤務時間中に個人的なことに時間を使わない）の落ち込みが明らかに大きくなりました。

経営情報学部

内田

亨

経営学科
教授

HP
Researchmap

マニエー渡邊レミー・ベントン キャロ
ライン・内田 亨・オルシニ フィリップ・マニエー渡邊馨子「強制的テレワー
ク に よ り 従 業 員 が 受 け た 影 響」（秋 山
肇 編『ポスト・コロナ学』）

https://www.nuis.ac.jp/teacher_utida/https://researchmap.jp/torulyon

担当科目：経営管理論、経営組織論、ヘルスケアマネジメント論、キャリア開発

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学AIプラットフォーム企業によるデータ経済圏を対象とするデータの経営学と経済学の統合
専門分野

商学・経済 経営工学

キーワード

AIプラットフォーム企業 データネットワーク効果
データ経済圏 デジタル戦略

研究目的・概要
研究の目的は、ビッグデータと人工知能（AI）の普及に対応したプラットフォーム（※1）の新たな理論であるデー
タネットワーク効果（※2）の枠組みを拡大し、AI プラットフォーム企業（※3）と個人履歴データ販売も選択可能な消費者によるデータ経済圏（※4）を対象とするデータの経営学および経済学の理論化およびシミュレーションの統合的展開を目指すものである。本研究の基本的立場は、ビッグデータを用いた深層学習が実用化された 2016 年
以降の人工知能（AI）の計算能力を事業の中核機能あるいは主流の製品・サービスとして位置づけて利用する企業（AI プラットフォーム企業）とその利用者群（補完事業者群および消費者群）が形成するデータ経済圏の急速な拡大、そして強過ぎる一部の AI プラットフォーム企業に関わる諸問題を学術的に論じるためには、
最新の情報システム論、
経営学および経済学の統合的アプローチによる展開が必要というものである。

図2

図1（※1） プラットフォームは、異なる 2 種類以上の利用者集団を結びつけてネットワークを構成し、補完財の取引の促進および調整装置として機能する製品・サービスまたは事業者の総称である。
（※ ） データネットワーク効果は、利用者から収集したデータからプラットフォームが学習する程、プラットフォームが各利
2用者にとって、より価値が高まる現象を説明する概念である。
（※ ） AI プラットフォーム企業は、収集した利用者データに基づいた予測の速度と正確性から価値創造できる AI 能力を保有す
3

るプラットフォームの開発および運営を行う企業である。
（※ ） データ経済圏は、AI プラットフォーム企業が仲介する伝統型市場および新たなデータ駆動型市場を包括した概念である。
4

経営情報学部

木村

誠

経営学科
教授

HP
Researchmap

担当科目：経営情報論、流通論、デジタル戦略論

https://www.nuis.ac.jp/teacher_kimura/https://researchmap.jp/platform

新潟国際情報大学

研究紹介

社会科学

環境リスクに対するレジリエンス構築の試み
専門分野

キーワード

経営工学

環境リスク レジリエンス 離散系シミュレーション

研究目的・概要
不確実性の高まる時代の中で、サプライチェーンにおける様々なリスク（経済リスク、地政学リスク、技術リスク、環境リスク）の要因に対して、迅速かつ的確に対応し、変化に対するレジリエンス（回復能力）を構築していくことが非常に重要になりました。中でも環境リスクは、突発的に発生し、一時的・短期的ではありますが産業全体に影響が波及する自然災害や、COVID-19 のように人の動きが規制・制限され、影響が世界的・長期的に及ぶパンデミッ
クなど、不確実性が高く予測や想定が難しく、備えやリスク回避には限界があります。
震災や水害・雪害といった自然災害が多い新潟県においては、過去の経験や教訓から、支援の集中とリスクの分散（代替生産）が復旧に果たす役割の大きさを多くの組織体で認識しています。それにも関わらず、人の動きを止め、物やサービスの供給を止めた COVID-19 は、その経験や教訓をもってしても、サプライチェーンの回復・正常化には、今なお多くの時間を要しています。
そこで、自然災害やパンデミック等の環境リスクに対して、構造（サプライチェーン、道路等）を可視化し、問題（サプライチェーンの途絶、立往生）を引き起こすリスクを抽出・分類し、レジリエンス（回復能力）を構築する試みを行っています。手法としては、離散系シミュレーションを用いた再現実験および実験計画（シナリオ）の策定と比較・分析を行います。
そもそも、シミュレーションは、1980 年代以降、システムの最適化や評価を行うツールとして盛んに研究・開発が行われ、特に流れや動きの効率化を目的として、生産システムなどのビジネスの分野でのシミュレーションの活用が進みました。近年では、気候変動や社会現象の解明や高い精度で未来の予測をおこなうために、スーパーコンピュータを使った大規模かつ緻密なシミュレーションが欠かせない存在となっています。その時流に逆らうかたちではありますが、ここでの研究は、①ごく一般的な性能のコンピュータを使いシミュレーションモデ
ルを構築し、②「過去」の自然災害がもたらした「止まる」という現象を「再現」するツールとしてシミュレーションを使用し、③自然災害からの復旧プロセスに焦点を当てる、という特徴を有する
ユニークな研究になります。

2010 年 2 月の大雪による新潟市西区国道 116 号の通行止めが周辺道路に及ぼした影響

経営情報学部

佐々木

経営学科

桐子

准教授

HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_sasaki_k/
https://researchmap.jp/read0071589

担当科目：生産管理論、経営シミュレーション、ロジスティクス論

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学

説得的メッセージのフレーミングと動機づけの関係
専門分野

キーワード

心理学

説得的メッセージ フレーミング 動機づけ
制御焦点理論

研究目的・概要
メッセージの言語表現を変えるだけで、行動選択や意思決定が変わってしまう現象はフレーミング効果と呼ばれている。例えば、「急げば間に合うよ（ポジティブフレーミング）」と言われるのと「急がないと間に合わないよ（ネガティブフレーミング）」と言われるのでは、「急ごう」という気持ちに差が出るだろう。
このような「～しよう」という気持ちを心理学では動機づけと呼んでいる。動機づけの理論の一つにアメリカの心理学者ヒギンズが提唱した制御焦点理論がある。この理論では動機づけを希望や達成に関する動機づけ（目標追求型）と予防や責任に関わる動機づけ（トラブル防止型）の２つに分けて捉えている。我々はこの２つの動機づけとフレーミング効果の関係性について、子育てのフィールドと産業組織のフィールドで研究を行ってきた。
子育てのフィールドの研究では、幼児の親と保育者に普段どのように子どもへの言葉がけをするか選択してもらった。その結果、目標追求場面の言葉がけではポジティブフレーミングを選び、トラブル防止場面の言葉がけではネガティブフレーミングを選ぶことがわかった。また、親は年をとるほどネガティブな言葉づかいになり、保育士は経験を重ねるほどポジティブな言葉づかいになることがわかった（図１）。
産業組織のフィールドの研究では、管理職経験者に普段部下に対してどのように指示するかを尋ねた。その結果、子育てのフィールドの研究結果と同様に、目標追求型の指示ではポジティブフレーミング、トラブル防止型の指示ではネガティブフレーミングを選ぶことが確かめられた。次に、部下の立場からやる気が出る上司の指示の仕方について調査したところ、目標追求型の指示では上司の目論見通りポジティブフレーミングによって部下の動機づけは高まったが、トラブル防止型の指示では上司の目論見とは異なり、ネガティブフレーミングで部下の動機づけが高まるということにはならなかった（図２）。

図２

図１

経営情報学部

佐々木

経営学科

宏之

教授

担当科目：統計学、心理学、認知科学

HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_sasaki_h/https://researchmap.jp/read0202638

新潟国際情報大学

研究紹介

社会科学

地域における関係人口のダイナミズム
専門分野

キーワード

経営学

地域経済、燕三条、起業活動、アントレプレナーシップ、関係人口

研究目的・概要
地域には、地方圏における産業の空洞化（特に地方の農業や中小企業・地場産業の空洞化）、格差社会、基幹産業の衰退、少子高齢化、若い人口の流失、経営者の高齢化の進展などの諸問題がある。これまで地域経済を支えてきた中小企業・小規模事業者が市場から撤退することで、地域の活力が失われることが懸念されている。つまり、地域における経済的側面と社会的側面の二重の再生問題に直面している。
現在、地域に変化を生み出す人材が地域に入り始めており、「関係人口」と呼ばれる地域外の人材が期待されている。今まで観光による「交流人口」や、移住者・定住者を含む「定住人口」の増加を目指していたが、その間に存在している「関係人口」がいかにすれば増加するのかと注目されています。つまり「関係人口」は地方創生を実現する重要なカギの一つとなると考えられている。
地域経済活性化の担い手となる地域の外の人たちが地域と関わりを持つことで、地域の良さや欠点を発見し、客観的な視点から新たなアイデアを生み出す。ひいては、地場産業にイノベーションを生み出す担い手となりうる。
本研究は地方圏の閉塞感を打破する鍵の一つとして、地域にいる関係人口のダイナミズムに注目する。具体的には、地域を燕三条に絞って、関係人口が地域や地方自治体にどのような影響をあたえるのか、彼らが地場産業にイ
ノベーションをもたらしたか、さらに起業活動にどのように影響を与えるのかを考察していく。つまり、地域内・外の人材が地域作りに果たす役割を明らかにしたい。

出所：https://www.soumu.go.jp/kankeijinkou/about/index.html

経営情報学部

謝

凱雯

経営学科
准教授

担当科目：経営学入門

HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_hsieh/
https://researchmap.jp/hsiehkaiwen

新潟国際情報大学

研究紹介

保健体育

一般青年男女及び中高年者の健康体力づくりのためのウエイトトレーニングの実践について
専門分野

トレーニング科学

キーワード

筋力 筋肉量 サルコペニア スクワット
ベンチプレス

研究目的・概要
日本は近い将来に 3 人に 1 人が高齢者という極端な少子高齢社会を迎え（2022 年高齢化率 29.1%）、医療費や介護費などが高騰して国民負担がさらに重くなることが予想される（2020 年医療費は年間約 43 兆円でその半分近くが高齢者分）。従って、国民が健康体力づくりに関する知識や意識をもつことが必要であり、また適度な運動の実践が重要であることは言うまでもない。例えば、サルコペニア（加齢性筋肉減弱症）を予防改善するためには、自体重やバーベル等を用いたウエイトトレーニング（WT）によって筋力強化や筋肉量を維持することが有効である。
著者は以下に示したように、WT をスポーツ競技者だけではなく一般人に普及させるために、長年にわたり大学保
健体育授業で一般大学生男女に WT を指導してきており、研究としても WT に関する論文を作成してきた。その特徴の一つは、一般人を対象に WT 種目として最も効果的と思われる「パラレルスクワット（太腿部が床と平行になるまでしゃがむ）」や「ベンチプレス（上半身の主種目）」について、安全対策を十分に施しながらバーベルを用いて教育研究を実践していることである。今後は中高年者を対象により有効なウエイトトレーンングの実践に関する研究を実施したいと考えている。

図 1．体育授業における女子学生のスクワットの練習

図 2．スクワット運動時の酸素消費量に関する実験

図 3．要介護高齢男性の歩行器による運動と椅子の座り立ち（スクワット）【ウエイトトレーニングに関する研究論文】
・ 藤瀬武彦・他．一般男子学生におけるフリーウエイト運動の％ 1RM での最高反復回数と酸素消費量 ―バーベルを用いたベンチ
プレス及びスクワットにおいて―．新潟国際情報大学経営情報学部紀要 , 3, 65-74, 2020 年 .
・ 藤瀬武彦・他．一般青年男女におけるベンチプレスの１RM 相対重量での最高反復回数．トレーニング科学，21，225-238，2009 年．
・ 藤瀬武彦・他．一般青年男女における筋力評価尺度としてのバーベル挙上能力測定の試み．体育学研究，39，403-416，1995 年．

経営情報学部

藤瀬

経営学科

武彦 教授

HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_fujise/https://researchmap.jp/read0190625

担当科目：体力診断と運動処方、フィットネス理論及び実習、健康スポーツ科学

新潟国際情報大学

研究紹介

保健体育

スポーツ文化財としてのオリンピック関連資料の収集と解説
専門分野

キーワード

スポーツ史

スポーツ文化財 オリンピック 収集品 選手 役員

研究目的・概要
近代オリンピックは 1896 年（明治 29 年）にギリシャのアテネで第 1 回大会が開催されて、その後は世界大戦による中止が 3 回あったものの今日まで 4 年毎に開催され続けている。オリンピックの創始者であるクーベルタン男爵が提唱したオリンピズムは「スポーツを通して心身を向上させ、さらには文化・国籍など様々な差異を超え、友情、
連帯感、フェアプレーの精神をもって理解し合うことで、平和でより良い世界の実現に貢献する」というものであることから、オリンピックは「平和の祭典」とも呼ばれている。
1964 年（昭和 39 年）10 月には第 18 回東京オリンピックが開催されたが、この年の 6 月には新潟県で第 19 回国民体育大会（新潟国体）が開催された年でもある。例えば、このころに活躍した選手や役員の方々が寿命を迎えて
ユニフォーム、参加メダルやバッジ、賞状や感謝状、サイン入り写真などの大会や選手・役員に関連する資料が遺品となって散逸・紛失・廃棄されている現状が認められる。著者はこういう貴重な資料を後世に伝えるために長年にわたり収集・保管・展示・研究を実践してきており、最近は以下の通り本学の研究紀要に論文（研究ノート）を発表している。今後もこのような活動を継続していくつもりである。

図 1．1896 年アテネ（左）と 1900 年パリ

図 2．1964 年東京五輪ユニフォーム

図 3．1964 年東京五輪日本レスリング

五輪（右）の参加メダル（左：選手用、右：役員用）

チームのサイン入り写真（サインは新潟出身の
風間栄一監督（右端）のもの）【オリンピック関連資料の収集に関する研究論文（研究ノート）】・ 藤瀬武彦．スポーツ文化財としてのオリンピック関連資料の収集について 第四報 ― 1928 年第 9 回アムステルダムオリンピッ
クについて―．新潟国際情報大学国際学部紀要 , 7, 147-156, 2022 年 .
・ 藤瀬武彦．スポーツ文化財としてのオリンピック関連資料の収集について 第三報 ― 1924 年第 8 回パリオリンピックについて―．新潟国際情報大学国際学部紀要 , 6, 97-105, 2021 年 .
・ 藤瀬武彦．スポーツ文化財としてのオリンピック関連資料の収集について 第二報 ― 1920 年第 7 回アントワープオリンピックについて―．新潟国際情報大学国際学部紀要 , 5, 67-77, 2020 年 .
・ 藤瀬武彦．スポーツ文化財としてのオリンピック関連資料の収集について 第一報 ― 1912 年、1940 年、及び 1964 年夏季オリンピックについて―．新潟国際情報大学国際学部紀要 , 4, 145-157, 2019 年 .

経営情報学部

藤瀬

経営学科

武彦 教授

HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_fujise/https://researchmap.jp/read0190625

担当科目：体力診断と運動処方、フィットネス理論及び実習、健康スポーツ科学

新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学、その他

須恵器3Dデータの深層学習クラスター解析による型式・年代分類基準の検証
専門分野

キーワード

人文情報学

考古資料 須恵器3Dデータ 深層学習
疑似ラベル自己学習型クラスター解析

研究目的・概要
クラスター解析はデータサイエンス手法の一つで、これまでヒトがさまざまな情報から行ってきた主観的な要素が入る分類ではなく、純粋に数値処理だけで未知のクラスター（似たもの同士のグループのこと）を検知する技術である。本研究では考古資料（発掘された遺物）である出土土器の 3D データを使い、クラスタリングによる未知のグループの疑似ラベルをループでモデル（処理プログラム）の途中に戻し、教師あり畳み込み学習（数理解析手法のひとつ）とクラスタリングを繰り返すことにより、専門家がこれまで分類したことのない基準でクラスターを創出できる独創的な解析モデルによる「ヒトの判断基準の妥当性の検証」を目的とする。
東京国立博物館所蔵 6 世紀の完形・略完形（欠けた部分が皆無か、ほぼない完全に近い状態のもの）須恵器坏（すえきつき・朝鮮渡来のロクロ技術で成形、高温で焼かれた蓋付きの容器）、蓋 49 点、身 59 点の計 108 点を 1mm のスキャ
ン精度の光学スキャナーで計測し解像度 1283 の 3D-RGBA（RGB は色情報 , A は透明度）ボクセルデータ（2D であるピクセルに奥行き情報を加えたもの）に変換し（図 1, ボクセル単位は約 1mm の立方体）、須恵器資料ごとに平面上に須恵器を置いた場合の垂直方向を軸として 30°ずつ回転し、データ拡張（水増し）を行った。
色情報 RGB を含まない形状だけの 3D-A データ解析によると、まずデータ拡張によるクラス（グループ）の離散が発生していないことを主成分分析で確認した。すなわちデータ拡張により作成された同じクラスのデータは全て同一クラスターに含まれることの確認である。さらに正規化（データを 0〜1 の数値に置き換えること）されたデー
タをエルボー法により最適なクラスター数は 6 である結果を得た。
須恵器編年（年代ごとの形状変化）を大系化した中村浩氏の型式分類とクラスター解析により導出された 6 クラ
スターの混同行列（セルの数値が大きいほど適合度が高い）を図 2 に示した。図 2 の横方向は中村浩氏による型式
分類、縦方向はクラスター群を表す。クラスター ID3 には専門家分類型式Ⅱ-4、特にⅡ-5 が多く集中し、同様にクラスター ID5 には専門家分類型式Ⅱ-1 とⅡ-2 が集中する傾向が明らかとなった。一方その他のクラスターでは専
門家分類型式が離散し、クラスターと専門家分類の大きな乖離がみられた。

図 1 光学スキャナーによる須恵器容器部分の 3D データ作成およびボクセル化

経営情報学部

経営学科

藤田

教授

晴啓

HP
Researchmap

担当科目：AI・データサイエンス入門、機械学習

図 2 専門家分類型式とクラスターの混同行列

https://www.nuis.ac.jp/teacher_fuzita/
https://researchmap.jp/haru_fujita新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学日本とカナダの公共交通の比較に関する研究
専門分野

キーワード

経営学

旅客運輸業 都市公共交通 地方公共交通
エドモントン 新潟

研究目的・概要
地方の旅客運輸事業の経営環境は厳しさを増しています。地元の新潟市においても、1999 年の新潟交通電車線の廃止を経て、2015 年に同社により BRT を基幹とする新バスシステムが導入されましたが、交通改革は未だ道半ばです。
一方、新潟市と人口がほぼ等しいカナダ国アルバータ州エドモントン市は世界で初めて LRT(light rail transit)を導入した公共交通先進地として有名です。そこで、エドモントン市に 1 年間滞在して公共交通に関する実地調査を行い、新潟市との相違点を明らかにしました。
地方では、利用客の減少による採算性の悪化により、公共交通が廃止される事例が相次いでいます。その一方で、本格的な高齢化社会を迎え、自動車を運転できない人が増加することが予想されるため、公共交通はより重要になります。本研究の成果を応用し、エドモントン市と新潟市の公共交通の長所を積極的に採りいれて、短所を改善することにより、持続可能な公共交通システムを構築できます。そして、公共交通の再生ならびに発展に貢献することが期待されます。
なお、本研究は新潟国際情報大学 2018 ～ 2019 年度海外研修 (2018 年 9 月～ 2019 年 8 月 , アルバータ大学 ) によるものです。

LRT の駅と車両

経営情報学部

山下

功

経営学科
准教授

バス路線再編のワークショップ

HP
Researchmap

担当科目：管理会計論、財務会計論、簿記基礎

https://www.nuis.ac.jp/teacher_yamasita/
https://researchmap.jp/yamashita_isao新潟国際情報大学

研究紹介

人文・社会科学

鉄道模型の縮尺・軌間呼称における情報伝達機能
専門分野

情報システム学

キーワード

鉄道模型 縮尺 軌間 呼称 規格

研究目的・概要
鉄道模型が線路上を走ることを考慮すると、異なる車両同士で縮尺 (scale) と軌間 (gauge, 独 Spur) が概ね統一されている必要があります。そこで、他の模型と異なる特徴として、縮尺と軌間を組み合わせて HO や N などと称されます。ここではこれを「縮尺・軌間呼称」と呼びます。
しかしながら、この方法では縮尺と軌間の組み合わせに対して個々に呼称を命名するため、既存の一覧表には 20を超える呼称が掲載されており、これらを覚えて正確に使うことは簡単ではありません。また、1/80・16.5mm を
HO と呼称する誤用が多く見られます。すなわち、現状の呼称は、縮尺と軌間の情報を正確に伝達する機能に不全をきたしているといえます。この問題点を解決するには以下の条件を満たす新たな縮尺・軌間呼称が望ましいと考え、下記 (1) ～ (4) の呼称を提案します。
( 条件 )

読みも書きも短い
縮尺と軌間を明示できる
言語に依存しない ( やむを得ない場合は英語を使用 )
長さの単位はメートル法のみを用いる
既存の呼称を置き換えることができる(1) 呼称の基本形 : 縮尺 # 軌間 ( 例 : 80#16.5、150#9)
縮尺を比率の分母で表記するとともに、模型上の軌間を mm で表記します。これにより、鉄道模型車両の縮尺と軌間を一意的に表すことができます。
(2) 呼称の第 1 拡張形 : 縮尺 # 軌間 / 実物軌間 ( 例 : 87#12/1067、87#12/1000)
前述の呼称によれば、HO1067( あるいは HOj、HOn3 1/2) と HOm はいずれも「87#12」となり、区別することができません。そこで、必要に応じて「/ 実物軌間」を追記して、「縮尺 # 軌間 / 実物軌間」と呼称します。
(3) 呼称の第 2 拡張形 : 範囲を「-」で表す ( 例 : 76-90#16.5、148-160#9、87#9-16.5)
16 番や N のように複数の縮尺をもつ呼称を表現できるよう、必要に応じて 2 つの数値を「-」で結ぶことで数値の範囲を表します。但し、読み方が長くなるのが欠点です。
(4) 呼称の第 3 拡張形 : 既存の呼称との併記 ( 例 : 87#16.5(HO)、80#16.5(16 番 ))古くからある呼称が鉄道模型の長い歴史と共に定着したことを考慮すれば、しばらくの間は既存の呼称との併記を許容するべきであり、必要に応じて「( 既存の呼称 )」を追記できることとします。
本研究を鉄道模型だけではなく、同様の呼称問題を有する分野における情報伝達機能の回復に応用することができます。なお、2022 年 11 月 26 日に本学 ( 新潟中央キャンパス ) で開催された第 18 回 情報システム学会 全国大会・研究発表大会において、本研究に関する発表を行いました。

経営情報学部

山下

功

経営学科
准教授

HP
Researchmap

担当科目：管理会計論、財務会計論、簿記基礎

https://www.nuis.ac.jp/teacher_yamasita/
https://researchmap.jp/yamashita_isao経営情報学部 情報システム学科
安藤
石井
宇田
梅原
河原
桑原
小林
近山
中田

篤也
忠夫
隆幸
英一
和好
悟
満男
英輔
豊久

新潟国際情報大学

研究紹介

工学

いつでも どこでも 誰とでも どんな物とも通信ができる無線システムの実現
専門分野

電気・通信

キーワード

無線通信

研究目的・概要
Beyond5G 向けの携帯電話基地局アンテナやスマートフォンなどの携帯端末用のアンテナの研究をしています。
携帯電話は複数の周波数帯（マルチバンドと呼ばれる）で使用されていることから、携帯電話基地局アンテナのマルチバンドアンテナ技術について研究しています。端末用アンテナは非常に狭いスペースにアンテナを搭載する必要があることから、小型で高性能なアンテナを実現するための研究をしています。

図１

経営情報学部

情報システム学科

安藤

教授

篤也

図２

HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_atsuya/
https://researchmap.jp/maxaa

担当科目：数学基礎、システム論、テレコミュニケーション

新潟国際情報大学

研究紹介

自然科学

パラドキシカルな文を扱える非標準論理体系の研究
専門分野

その他（論理学）

キーワード

形式論理学 ブール代数 対象言語とメタ言語
排中律 矛盾律

研究目的・概要
ブールやフレーゲが注目した真と偽の２つの真理値のみを持つ 2 値論理を標準論理と呼び、それ以外の諸々の変種の論理を非標準論理と呼んでいる。標準論理は論理の基礎であり、任意の命題 A に対して、（１）同一律：“A は（常に）A である”、（２）排中律：“A または￢A（A の否定）（の何れか）である”および（３）矛盾律：“（同時には）A かつ￢A（A の否定）でない”が成り立つので理想化された論理と云えるが、実用面でもコンピュータの仕組み（2 進数）に応用されている。
しかし、次のようなパラドキシカルな文が存在し、標準論理の枠組みで扱えないと云う問題がある。
例１“この文は正しくない。”

例２

A さん： “B さんの云うことは正しくない。”
B さん： “A さんの云うことは正しい。”

今、例１の文を記号 A で表すと、例１が述べている“A は正しくない（￢A）”が A 自身と論理的に等価になり、A≡￢A が成り立つがこれは矛盾である。例２についても同様に A≡￢B かつ B≡A より、B≡￢B が成り立つので矛盾が生じる。このような矛盾が生じるパラドキシカルな文については種々の解釈が存在する。1 つはパラドキシカ
ルな文を無意味な文として全く認めない考えである。しかし、パラドキシカルな文は特殊な文ではなく、言語使用の中でごく普通に現れるので何らかの正当な解釈を必要とする。他の解釈法として、文を表現する言語（対象言語）とその文の正しさを議論する言語（メタ言語）を峻別する言語階層説がある。この説に従うと、例１では A と A は正しくない（￢A）は言語の階層が異なるので論理的同値性 A≡￢A を議論できず、矛盾は生じない。この他の解釈法として、２値（真と偽）以上の論理値（3 値：真と偽と中間、４値：真と偽と真かつ偽と真または偽）に基づいた論理的枠組みを使用する説がある。
本研究では、標準論理の基本的性質の１つである同一律：“A は（常に）A である”を仮定しない論理的体系を提案し、併せてその意味論的解釈を導入し両者の間の１対１対応関係を完全性定理として証明した。最初に２つの文の関係を表す表現として、ペア文（Ai, Bj）を導入した。この表現の意味は、“ステージ番号 i での文 A はステージ
番号 j での文 B を参照している”、ことを表す。例えば例１は、（A0, ¬A1）と表せる。この意味は、“ステージ番号
0 での A はステージ番号 1 での￢A を参照している”を示している。このペア文の導入により、矛盾する論理的同
値性 A≡￢A を異なるステージ間の参照関係（A0, ¬A1）として論理的に扱うことを可能にした。また、このステー
ジ番号の導入により、（A0, ¬A1）の A を￢A で置換すると（¬A1, ¬¬A2）が得られ、両者から推移律により（A0,¬¬A2）が導かれる。よって、二重否定律（A2,¬¬A2）を仮定すると例１のタイプのパラドキシカルな文は周期２で元の A に戻ることが分かる。
従来の標準論理で仮定していた同一律：“A は（常に）A である”
は、（A0, A0）のペア文で表現できるのでステージ番号を無視する（0 に固定する）時には、従来の標準論理が得られる。その意味で本研究が提案する論理は従来論理の保存的拡大になっている。
今後の課題としては、ペア文（Ai, Bj）の複素形真理値を導入
して吟味することで、他の種々の論理体系の振る舞いを共通の体系上で比較検討することが考えられる。

経営情報学部

情報システム学科

石井

教授

忠夫

HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_isii/
https://researchmap.jp/read0195468

担当科目：論理と数理、線形数学、オブジェクト指向開発概論

新潟国際情報大学

研究紹介

その他

VI上昇予測モデルの実用化に向けたパイロットプラントの構築
専門分野

商学・経済 情報科学

キーワード

機械学習 日経平均ボラティティ・インデックス
上昇日予測 ソーシャルメディア

研究目的・概要
インターネット株式掲示板には一般投資家の意見や気持ちが多く投稿されている。しかし投稿されているメッ
セージは集約されておらず、集合知としては活用することは実現できていない。そこで本研究では多数の一般投資家がインターネット上の投稿したメッセージを集合知化し、株式リスクの予測を試みる。株式リスクとは株式市場や株価の大幅な上昇や下落のタイミングや可能性を予測することである。具体的には株式リターンの標準偏差が変化するタイミングを予測することである。この予測に関しては多くの分野でチャレンジされているが、まだ完全な予測は実現できていない。
これまでの我々の研究はヤフー研究所に Yahoo!Japan 株式掲示板のデータ提供を頂き、過去のデータを使った
VI（日経平均ボラティリティ・インデックス）上昇日予測モデルの構築及び検証を行ってきた。その有効性が確認できたので、次のステップとして実証実験のフェーズに入る。本研究の目的は 2 つである。第 1 に機械学習のロジッ
ク見直しによるモデル精度向上である。第 2 に毎日の実データを使った VI 上昇日予測のパイロットプラントを構築する。この結果を毎日確認することで、実用化に向けての実証実験を行う。この全体図を図１に示す。またシミュレーションは２つのオプションを組み合わせたロングストラドル戦略を考える。これを図２に示す。
本研究の目的は株式市場における実用的なリスクモデルを提案することである。株式投資は年金基金の運用の中心であり、株式市場リスクの予測は企業経営にとり重要な問題である。実務でも広く使われている株式リスクモデルとしては 1980 年初頭に Rosenberg および Rudd らが財務指標等を使ったファンダメンタルβがある。現在はプロの証券アナリストのセンチメント（気持ち）指標も組み入れられている。しかしインターネット株式掲示板の一般の投資家のセンチメントはまだ明示的に組み込まれていない。そこで本研究ではインターネット株式掲示板を使った株式市場リスクモデルを構築する。このリスクモデルはいわば株式市場の天気予報（株式市場は安定するか、荒れるかを予測）として機能する。

図１

本研究のフレームワーク

経営情報学部

情報システム学科

梅原

教授

英一

図２

HP
Researchmap

ロングストラドル戦略の損益曲線

https://www.nuis.ac.jp/teacher_umehara/
https://researchmap.jp/ume-lab

担当科目：情報産業、コンピュータシステム、情報プロジェクト特論

新潟国際情報大学

研究紹介

自然科学

無人航空機（ドローン）を用いた撮影・観測・画像解析
電気・通信

専門分野

キーワード

無人航空機 ドローン 撮影 観測 画像解析

研究目的・概要
ドローン（無人航空機）は高性能化および低価格化により急速に普及しています。本学では 2018 年度からドローン研究会（教職員・学生数名が所属）を組織し、ドローンを整備し定期的に操縦訓練を行い、国土交通省への申請
により飛行の承認を得ています。
これまで大学周辺、近くの水田、佐潟・御手洗潟および砂丘の撮影と調査を行ってきました。
「福島潟シンポジ
ウム 2020」やテレビ番組等の動画提供を行いました。また、高校へのドローンの模擬講義なども行いました。
さらに撮影した画像の解析も行っています。例えば、佐潟に飛来するハクチョウを上空から撮影したドローンの画像の解析により、ハクチョウをカウントできるような研究を行っています。
今後も引き続き周辺の水田、佐潟・御手洗潟および砂丘の環境調査も行っていく予定です。

図１

ドローン研究会の活動の様子

図３

図２

外部団体へ動画提供

ドローン搭載カメラからハクチョウを撮影した画像の解析

経営情報学部

情報システム学科

河原准教授

https://www.nuis.ac.jp/teacher_kawahara/
https://researchmap.jp/kkawa
担当科目：アルゴリズム、プログラミング環境、コンピュータビジョン、情報処理演習

和好HP

Researchmap

新潟国際情報大学

研究紹介

自然科学

無線通信システムの有効活用の検討
専門分野

電気・通信

キーワード

災害対策 地域衛星通信ネットワーク
J-ALERT（全国瞬時警報システム） 人材育成

研究目的・概要（１）災害時の通信確保
自治体や公共機関にとって災害時における通信手段の確保は、時代と共に見直していく必要がある。その際、携帯電話等の公共サービスや衛星通信を用いた自営通信ネットワークの利用等、複数の通信会社や複数の通信手段を組合せることが重要となる。平常時、災害時の通信手段の確保、利用について、最新の利用事例等について調査研究する。［技術士 ( 電気電子 )< 情報通信 >］（２）地域衛星通信ネットワークの利活用の検討
消防庁、都道府県・市町村で導入している地域衛星通信ネットワークにおいて、今後導入が進む第三世代システ
ムの効果的な利活用について調査研究を行う。［自治体衛星通信機構 理事］
http://www.lascom.or.jp/（３）J-ALERT（全国瞬時警報システム）の利活用の検討
東日本大震災の経験から、大津波発生時において、J-ALERT を利用した「水門・陸閘自動閉鎖システム」が複数の県で導入されている。国民保護、公衆の安全確保の観点から J-ALERT の活用方法を検討する。［参考：岩手県水門・陸閘自動閉鎖システム（意見聴取）］
https://www.pref.iwate.jp/area/dbps_data/_material_/_files/000/000/032/874/270204shiryou4.pdf（４）人材育成
災害時の通信確保や防災・減災における通信の利活用においては、防災士や無線従事者などの専門家の育成、確保や日頃の訓練が課題となる。主に無線従事者の育成について検討する。
［第１級総合無線通信士、第１級陸上無線技術士、電気通信主任技術者（伝送・交換）］

図１

地域衛星通信ネットワーク

経営情報学部

情報システム学科

小林

教授

満男

図２

HP

岩手県水門・陸閘自動閉鎖システム

https://www.nuis.ac.jp/teacher_kobayasi_m/

担当科目：情報システム、情報システム開発、人的資源管理

新潟国際情報大学

研究紹介

自然科学

３次元細胞シミュレーション専用機の研究
専門分野

電気・通信

キーワード

数値シミュレーション 細胞 FPGA

研究目的・概要
物理的には生物の 1 つの細胞は多くの成分でできた物体の塊です。3 次元細胞シミュレーションとは 1 つの細胞内の微視的な 3 次元空間の位置情報を考慮しながらのそのような物体の運動と化学反応の数値計算によるシミュ
レーションです。極めて多数の成分が存在することが計算を難しくしているため 3 次元細胞シミュレーション実現の壁になっています。そこで計算の高速化を目指して FPGA というハードウェアを並列動作させて計算させる専用機開発の研究を行っています。FPGA はプログラミングによってデジタル回路を書き換えが可能な集積回路です。
現在はまだ研究途中ですが 3 次元細胞シミュレーション用デジタル回路の研究を行っています。

図１

写真１

経営情報学部

情報システム学科

近山

教授

英輔

HP
Researchmap

https://www.nuis.ac.jp/teacher_chikayama/
https://researchmap.jp/EisukeChikayama

担当科目：科学と技術、応用統計学、システム数学、データサイエンス

新潟国際情報大学 教員研究紹介集 2024
2023 年 7 月発行〔編集〕 新潟国際情報大学 地域連携委員会
本校 （みずき野キャンパス）〒950-2292 新潟市西区みずき野 3 丁目 1 番 1 号
TEL. 025-239-3111 FAX. 025-239-3690

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