著作：電波環境協議会

第

22

号

平 成 1 7 年 度

ＥＭＣＣレポート第22号 目次● ザクタテクノロジーコーポレーションのEMC活動 ……………………………………………………………… 1● 情報通信ネットワーク産業協会のEMC活動 ……………………………………………………………………… 5● マルチメディア映像機器の妨害波測定法に関する検討 ………………………………………………………… 8● 広帯域信号による電源線伝導イミュニティ試験方法に関する調査研究の概要 …………………………… 14● 第29回講演会〜CISPRケープタウン会議報告会〜 ……………………………………………………………… 22● 電波環境協議会報告書等の頒布案内について …………………………………………………………………… 23● 編集後記せたものとなっております。
ちなみに現在の社名でありますザクタの由来です
が、これはドイツ語のEXAKT：精密・精巧な!!
弊社EMC試験センターは山形県の南部、山と緑にという言葉から付けられたものであります。

囲まれた上杉の城下町、米沢市にあります。弊社が開当時はDG&G

USAのオープンサイトを参考に日本業しました1988年の設立当時は、地元地域にEMC試では珍しい木製の構造のサイトとなりました。このオ

験所が無く、関東の試験所まで出向くしかありません

ープンサイトはアメリカFCCの主流である３ｍ法に照でした。このため、地元企業から要望を受け、当時の準を合わせていたこともあり、当初、10ｍ法での特性

DS&G

が悪く、幾度かの改修を経て、現在の構造となっておUSA（EMC試験所）の技術協力を経て、米沢市に試験所を設立しました。また、設立当時の社名
はDS&G

ります。

Japanとしてスタートしております。

また、木製の構造のせいか、経年変化に伴いサイト

DS&Gという名前の由来は、ダッシュ氏・ストラウス

アッテネーション特性が良くなるという現象？

氏・グットヒュー氏の３人のアメリカ人の名前を合わられています。
（写真１）

上杉の城下町米沢写真

−1−

が見

写真１

オープンサイト

いのに、開発段階の終わりを迎えるEMI測定で再度EMI対策の必要に迫られ、大変渋い顔をされながら対策を行っておりました。このため、お客様にとって少設立当時は日本VCCI（情報処理装置等電波障害自しでも負担を低減することが出来ないかと考え、測定

主規制協議会）、米国FCC（米国連邦通信委員会）のを行うだけでなくノイズ対策をサービスに加えお手伝

放射エミッション測定と伝導エミッション測定がほといをさせて頂こうと考えました。今と違って当時の対んどでした。米国FCCの測定については、最悪配置を策手法は、銅テープ・アルミホイルを使用したシール見つけ出すことが要求され、埋設されたターンテーブ

ド板・コンデンサ程度の対策しかありませんでした。

ル以外に測定机も回転する構造としました。この最悪

現在はさまざまな対策部品や、技術の進歩があります

配置を探し出す作業はケーブル配置の移動だけでなが、当時はわずかな対策部品に頼ることしかないため、く、周辺装置の場所も移動したり、ケーブルを装置に対策と測定には大変な時間が掛かったものでした。

立てかけたりするなどを行うことにより、１ポイント

ノイズ対策を始めるにあたり、どのような装置でもの最悪データを取るために10分以上も掛かることがあ決してあきらめない努力を掲げて取り組ませていただ

るなどして大変時間の掛かるものでした。現在は周辺きました。当初は製品出荷前でのEMI測定での結果が装置の位置などは示されていますが、当時は現地の思わしくないだけでなく、装置の変更を行うことの制

FCCの測定の方法にならったものであったことなどか限が大きく、カット＆トライでの連日深夜までの作業

ら、このような測定が一般的に行われておりました。

となりました。このため、設計段階からのEMI設計の提案を行いつつ、測定に掛かる時間を短縮することを目指してきました。
このような取り組みを行いノイズ対策の実績がある程度出てきましたので、初めてのお客様は我々の技術

当時はEMI対策を行うのは各メーカの技術者でしたを試して見たいというご要望がだんだん多くなりましので、経験のある技術者は回路設計では問題にならなた。中には、とんでもない必殺技を持っていると考え−2−

てお願いされがっかりされることもありましたが、ノ対策も併せて行っております。この現場試験の場合、

イズ対策は「正道に不思議なし」と言う言葉がぴった

定格容量が大きく対策手法も180度違ったものとなり、りではないかと思います。

対策部品の持込だけでかなりの物量が必要になります。その上、一度の試験で最終データを取得しなければならず、ここでもノイズ対策を効率良く行うことで、また信頼されているのではないかと思います。（写真３）

EMC試験所として東北に位置しておりますが、関東エリアのお客様にも数多くご利用頂いており、試験・対策サービスの拠点を増やすべく神奈川県川崎市、埼玉県入間市へとサービス拠点を展開しました。
（写真２）
どちらも電波暗室での試験を行い、ノイズ対策、エミッション測定だけでなく、CEマーキングのための
イミュニティ試験サービスを行っております。
欧州のCEマーキング法制化に伴い大型機器のEMC試験のご要望も多くなってきました。このため、大型工作機械のEMC試験に対応し全国に出張での試験を行っております。また、今までの数多くのノイズ対策の経験を生かし、その場で必要になった場合はノイズ

写真２

写真３

拠点の写真

−3−

オンサイト

ここ数年、新しい規格の発行やメンテナンスサイク

・米沢市電機工業会

ルなどによる改訂、あるいは延期など、規格がめまぐ
るしく変わってきており、それに伴いＥＭＣ試験設備も見直しが必要になってきております。またお客様のご要望により弊社では以下の試験設備を新たに導入しております。

弊社はEMC試験所としての事業拡大を続ける傍ら、・ＥＮ61000−３−12

製品評価に関する事業の方も行っております。昨今問・ＥＮ61000−３−11

題となっております、出荷後のソフトウエアのバグ、・ＥＮ50366／ＩＥＣ62233

あるいはハードウエアの危険による市場の回収などを

・ＣＩＳＰＲ25

防ぐために、ソフトウエアの評価、あるいは製品の信・ＥＭＣ機器校正

頼性試験を行い、製品を安心して市場に出荷するお手伝いもさせていただいております。（写真４：接続性評価試験風景）今後の我々の役割としましてEMCのみならず、安心して市場に供給する際の信頼性を高める一助になれ

弊社のEMC活動としまして、下記の関係団体に参加し、一部委員会にも参加させて頂いております。

れば幸いかと思います。また、EMC試験・製品評価
試験の品質システムの追及を行い、製品を出荷される・電波環境協議会

お客様にご満足いただけます様、これらの試験サービ

・情報処理装置等電波障害自主規制協議会

スを提供させて頂く所存でございますので、今度共よ・関西電子工業振興センター

ろしくお願い申し上げます。

・電子情報技術産業協会

写真４

接続性評価試験風景−4−

て、古くはEMIについて「VCCI規則」の通信機器を対象とした測定条件のガイドライン作成時の審議参加、規則策定への寄与、イミュニティに関しては1989
情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）は情報通

年不要電波対策協議会：現電波環境協議会（EMCC）

信技術（ICT）活用の一層の促進により、「情報通信へ当時のCIAJ電話設備部会とともに委員として参画

ネットワークに関わる産業」の健全な発展を図るととしたのが始まりです。通信機器のイミュニティ問題ともに、社会・経済・文化における情報利用の拡大・高して電話機の性能判定における復調信号のノイズレベ度化に寄与することにより、豊かな国民生活の実現おル（可聴雑音）について課題提起を行い、1999年のよび国際社会への貢献に資することを目的としていまCISPR/G/WG3の国際会議にて判定基準の変更（復調

す。CIAJの電磁妨害対策技術委員会は会員各社の信号のノイズレベル緩和）を提案し2001年発行のEMCに関する共通課題の解決と合理的、かつ企業活

CISPR24修正１版に改定案を反映させてきました。

動にマッチした規格策定に向けた国際提言等の諸活動

そしてそれまでオブザーバの立場であったものが、や他工業会や国内外の関係諸団体との連携、協調を目

CISPR/GからCISPR/Iに組織改定されたのを契機にＣ的とし、EMCの支援活動を推進していきたいと考え

ＩＡＪからの代表者をCISPR委員会に正式なエキスパています。

ートとして登録させていただき、ＣＩＡＪとして本格的に規格審議に参画を開始し、現在に至っています。
また、このころから通信の高速化、広帯域化、パーソナル化によって、高度情報化社会のインフラ整備が加速度的に進み始め、当委員会では2001年よりxDSLCIAJでは1985年のCISPR22勧告、VCCIの設立を受装置に代表されるようなブロードバンド機器のEMC

けて、通信機器のEMC問題に対処するため電磁妨害に取り組み始めることとなりました。その活動状況が対策技術委員会が設立され、図1の構成により図２の外部に伝わり、まず電波技術協会殿からADSLの電磁国内外のEMC関連組織と関わり、CISPR国内／国際波問題に関する調査報告依頼があり、続けてNTT東委員会やTC77関連国内委員会やEMCC、VCCI、ITU-

日本殿との共同によるVDSL装置の屋外通信線からのT部会等EMCの関連諸団体に参画し、最新の動向把握、EMIのフィールド実験を行うこととなり、さらに電波審議への参加、協力、およびCIAJ会員の意見反映、

環境協議会（EMCC）殿より2002年、2003年、2004年

会員への情報伝達等の活動を行ってきています。

とADSL,VDSL装置の高周波伝導妨害およびＥＦＴ／

電磁妨害対策技術委員会のEMCへの取り組みとしＢのイミュニティ試験を中心としたイミュニティ特性−5−電磁妨害対策技術委員会

幹事会
企画部会
エミッション課題調査研究部会
イミュニティ課題調査研究部会
国際課題調査研究部会
課題研究部会図１

電磁妨害対策技術委員会

CIAJ

電磁妨害対策技術委員会の構成

CISPR 国内委員会
・H グループ・ＩグループCISPR 国際委員会
・CISPR/I エキスパート
電波環境協議会（EMCC）
・妨害波委員会
・イミュニティ委員会
IEC TC77 国内委員会
・SC77A 国内委員会（CIAJ では通信エネルギ委員会が参加）
・SC77B 国内委員会
VCCI
・技術専門委員会
・国際専門委員会
情報通信技術分科会ＩＴＵ−Ｔ部会
・電磁防護・屋外設備委員会

図２

CIAJ

電磁妨害対策技術委員会が参画している国内外のEMCの関連組織−6−調査委託を受け、それぞれ実行してまいりました。そ35案）、ITU-T

K.48等の規格の試験条件、性能判定

してxDSL装置に特有なベストエフォート機能やエラ

基準との整合を課題とし、また、装置本来の基本性能

ー訂正、リトレイン機能と性能判定条件についての確とエラー訂正機能による回復機能を考慮した性能判定

認も行うなど数々の調査試験を重ね、CISPR国際会議の考え方、広帯域インパルス妨害に適用する試験方法

やITU-T/SG5国際会議にイミュニティ試験条件の改定等についても検討していきたいと考えています。

提案を提出し国際規格制定に積極的に参画しています。
また、2004年からはこれらのブロードバンド機器のEMC対応を念頭に置きつつ、マルチメディア機器のEMC規格としてCISPR22・CISPR 24に加え、CISPR今回CIAJの電磁妨害対策技術委員会をご紹介させ

32、CISPR35（従来の装置別規格から機能別規格に方ていただく機会をいただきました電波環境協議会

針変更）の新規格策定の活動に参加しております。

（EMCC）殿に感謝いたしますと共に、EMCを取り扱

2006年度はさらに電波環境協議会（EMCC）殿と協う当委員会として国内外の関係諸団体との連携を図力しながら、xDSL装置に代表されるような新カテゴ

り、豊かな国民生活の実現および国際社会への貢献にリに属するブロードバンド機器についてCISPR24の改向け尽力していきたいと考えます。今後も情報通信ネ

定案、
マルチメディア機器のイミュニティ規格（CISPR

ットワーク産業協会をよろしくお願い致します。

−7−

PCのTVアンテナ端子の妨害波をどのように規定すべ
きかの指針を探ることを目的にしている。

これまで、情報技術装置からの妨害波はCISPR22で、映像機器からの妨害波はCISPR13で規定されてきた。
しかし、最近では情報技術装置と映像機器が複合した、
いわゆるマルチメディア機器が一般に普及してきてい2.1 概要TV機能付きPCとして、数種類のTV受信ボードをタる。
このような状況のなかで、CISPR/I では、マルチメ

ワー型デスクトップPCに搭載し、通信ポート、TVア

ディア機器からのエミッションにおいて、TV受信用

ンテナポートのコモンモード伝導妨害波電圧を測定しアンテナポートやCATV接続用のポートをどのようにた。測定対象ケーブルとしては、PCに接続されるイ

扱うべきかの課題が検討されている。つまり、CATV

ンターネット接続用ケーブルモデム（以下、モデム）、

同軸ポートはTV信号とインターネット接続のための及びCATV視聴用セットトップボックス（以下、STB）

信号が伝送されるが、ここへ流出する伝導妨害波を映への伝導妨害波ルートの２つのルートのケーブルを対像ポートとして取り扱うか、情報通信ポートとして扱象とした。測定はインピーダンス安定化回路網（以下、うかが問題となっている。

ISN）を使用して測定する方法と、各装置間に接続さまた、映像機器に対する妨害波規定であるCISPR13

れるケーブル上のコモンモード妨害波電圧・電流を容では、テレビジョン放送受信機などにおけるTVアン

量性電圧プローブ（以下、CVP）、電流測定に電流プ

テナ端子について、ノーマルモードの妨害波電圧につローブを使用して測定する方法で行った。

いては規定があるが、コモンモードの妨害波電圧については現在規定が無く、これらの測定法及び許容値の2.2 測定系の構成扱いも課題となっている。

盧 CATVの配線・構成

本検討では、TV機能付きPCをマルチメディア機器

図１にＴＶ機能付きＰＣとセットトップボックスの例としてとりあげ、これから発生する伝導妨害波が、(STB)、ケーブルモデムおよび分配器を組み合わせた

セットトップボックス・モデムなどを通じてCATV回CATVの構成を示す。ここで、TV機能付きPCとケー線に接続されたときの伝導妨害波の伝搬状況を明らか

ブルモデム間はUTPのEtherケーブルでその他の機器にする。これによって、屋外のCATV回線（IP通信機

間は75Ωの特性インピーダンスの同軸ケーブルで配線能を持つ）へのコモンモード伝導妨害波を、CISPR22

されている。図 1盧にISNによる測定系を示している。

の通信線の妨害波と整合がとれるようにするために、

Etherケーブルについては市販のLANケーブル測定用−8−

ISNを使用し、同軸ケーブルについては図２の構成の被試験装置の配置を図２に示す。被試験装置およびISNを作成して使用した。①〜⑤の５カ所のうちの１測定系はシールドルーム内に配置した。被試験装置はカ所に順次ISNを挿入して測定を行った。

基準大地面から40cmの高さの木製の台に置いた。PC、

図１盪は電流プローブおよび容量性電圧プローブに

STB、ケーブルモデムの電源はすべて擬似電源回路網

よる測定について示す。ISNと同様に①〜⑤の５箇所（ＡＭＮ）を通して供給し、PCのアースは３端子の電にプローブをクランプして測定を行った。

源コンセントを通してＡＭＮで基準大地面に接続され測定機器の一覧を表 １に示す。

ている。

TV
（75Ω同軸）TV機能付きPC

セットトップ
ボックス

ISN

①

同軸ケーブル（TV）③

同軸ケーブル（TV+通信）
分配器

ケーブル
モデム

②
Etherケーブル⑤④
同軸ケーブル（通信）（1）ISN による測定系

同軸ケーブル（TV）③

TV（75Ω同軸） ①

同軸ケーブル（TV＋通信）セットトップ
ボックス

TV機能
付きPC

分配器
Etherケーブル

ケーブル
モデム

②

⑤

④
同軸ケーブル（通信）

電流プローブまたは容量性電圧プローブ（2）電流プローブおよび容量性電圧プローブによる測定

図1

CATVおよび測定系の構成

表 1 測定機器リスト
名称
ゲインフェイズアナライザ

型番

メーカ

用途

4194A

YHP

変換係数測定ESIB7

Rohde &
Schwartz

妨害波端子電圧測定

CVP

CVP-2S

NTT-AT

妨害波端子電圧検出

電流プローブ１

93686-2

ETS Lindgren

妨害波電流検出〜30MHz

LANケーブル測定用ISN

ENY41

Rohde &
Schwartz

妨害波端子電圧検出

D2601

デバイス

PC・DISPLAY電源

KNW-242S

協立電子工業

STB電源

95242-1

ETS Lindgren

妨害波電流検出30MHz〜

スペクトラムアナライザ
テストレシーバ

疑似電源回路網
電流プローブ２−9−

シールドルーム内
外部導体を150Ωで接地75Ω終端
同軸ケーブル
同軸ケーブル
デスクトップPC

40cm

セットトップ
ボックス

ケーブル
モデム

LANケーブル同軸ケーブル
同軸分配器

40cm

40cm

基準金属大地面

図2

被試験装置の配置

妨害波測定器へ
中心導体に接続

外部導体はＧＮＤへ

75Ω同軸
外部導体に接続

100Ω
抵抗
EUT側

75Ω同軸

75Ω同軸
バラン

CATV側

バラン

ＧＮＤから絶縁する

図3

同軸ケーブル用ＩＳＮの構成

盪 同軸用ISNの構成と特性

図 4にコモンモードインピーダンス特性、図 5に減結

同軸用のISNについては、減結合用のコモンモード

合特性を示す。

チョークコイルを同軸ケーブルを使用して作成したもコモンモードインピーダンスは、165Ω程度の一定のを使用する方法があるが、低周波領域での減結合を値を保っていた、これは抵抗の誤差、同軸ケーブル、得るためには長い同軸巻き線が必要となり、現実的で測定器の入力インピーダンス誤差などの要因が考えらはない。今回は図 3のように２つのトランス型のバラれる。今後原因を明らかにして誤差を低減する方法をンを使用し、平衡側の端子で互いに接続して対称にす検討する必要がある。減結合特性は低周波ほど良く、ることで、ノーマルモードのインピーダンスに影響を周波数が高くなるに従って悪くなる。30MHz以下で与えずに、コモンモードを絶縁する方法を採用した。

も20dB以上あり、ほぼ良好な特性と考えられるが、また、EUTから見たコモンモードインピーダンスは同

コモンモードチョークコイルとの併用等による高周波

軸ケーブルの外部導体を100Ω抵抗を通して50Ω入力での特性改善も検討課題である。

の測定器に接続することで150Ωとなるようにした。

− 10 −

果を示す。スイッチがOFFでも、内蔵の時計やリモコンの待ち受け状態などで一部の回路が動作しており、それに伴って妨害波が現れている。
ＰＣに搭載するＴＶ受信ボードはＡ、Ｂ、Ｃの３種

図７はPC電源もSTBもともに電源をONにした場合類を測定した。測定結果の主な点を以下に示す。なお、である。ただしPCのTVの受信ソフトは立ち上げず文

スペアナのバンド幅はRBW、VBWともに10kHzで尖字Ｈの連続パターンを画面に表示している。スイッチ

頭値検波である。また、参考のためにＣＩＳＰＲ22にをＯＮにすることによって、１MHz以下の妨害波のおける通信線のクラスＢのＱＰ許容値をどのグラフにレベルが特に高くなった。これは電源部分のインバーも示してある。

タノイズが増加したためと思われる。また、高周波では24.3 MHzに狭帯域の妨害波が目立つ。

3.1 ＩＳＭによる測定結果

図８は、さらにTV受信ソフトを立ち上げた場合の

盧 STB経由のルート

測定値を示す。TV受信ソフトを立ち上げても測定周

以下では図 1の測定系の①、③、⑤のＳＴＢを経由

波数帯域では妨害波の増加は検知できなかった。一方、する同軸ケーブルのルートでの測定値について説明す

TV受信ソフトを未起動時に見られた24.3 MHzの妨害る。

波は他の妨害波と同等以下に低下し、わからなくなった。これから24.3 MHzの妨害波は画面のH連続パター

図６にPC電源もSTBの電源もコンセントには接続

200
180
160
140
120
100
80
60
40
20
0
0.1

ンによるものと考えられる。

0−20減結合係数［dB］

インピーダンス［Ω］

しているがスイッチはOFFとした場合の妨害波測定結

−40
−60
−80
−100

1

10
周波数［MHz］

100

−120
0.1

1

10

100

周波数［MHz］

図 4 同軸ケーブル用ISNのコモンモードインピーダンス

図 5 同軸ケーブル用ISNの減結合特性①PC-STB間

80①PC-STB間③STB-分配器間⑤分配器-CATV間
CLASS B QP許容値

電圧値［dBμV］

60
50
40
30
20
10

③STB-分配器間

70⑤分配器-CATV間
CLASS B QP許容値

60
電圧値［dBμV］

70

80

50
40
30
20
10

0

0

−10
0.1

1

図6

周波数［MHz］

10

100

−10
0.1

1

周波数［MHz］

10

図 7 PC電源およびSTB電源スイッチをONとした場合（TV受信ソフト未起動）

PC電源およびSTB電源スイッチをOFFとした場合− 11 −100

図９は、PCに挿入するTV受信ボードを３種類変更

上でレベルが異なっている。これは、同軸部分は外部して測定し、比較したものである。これより、導体が機器内で直結されて同等になるのに対して、500kHz以下で若干レベルが異なるスペクトルもある

Etherケーブルはトランスまたは回路が介入しており、が、それ以上の周波数ではTV受信ボードの種類によ

妨害波のレベルが変化するのが原因と考えられる。

らずほとんど妨害波レベルが変化しないことがわか

3.2 容量性電圧プローブおよび電流プローブによる。これは、ボードの電源消費量の違いでPC電源のる測定

インバータからの500 kHz妨害波でレベルが若干変化
するが、TV受信ボードからの妨害波はPC本体からの図11に容量性電圧プローブ（CVP）による測定結果

妨害波にマスクされて、測定結果に影響を与えていなを示す。これは図８と同じ条件でCVPを使用して測定

いと考えられる。

したものである。CVPの測定限界が高いので、妨害波盪 ケーブルモデム経由のルート

レベルの低い部分は測定限界以下となっている。ただ以下では図 1の測定系の②、④、⑤のＳＴＢを経由し、リミットに近いレベルの部分はほぼ同等の値が得するケーブルルートでの測定値について説明する。図られている。これより、CVPもISNと同様に同軸ケー

10はPC電源およびSTB電源スイッチをONとし、TV

ブルのコモンモード電圧が測定に適用できることがわ

受信ソフトは未起動の場合を示す。これより④、⑤のかった。

同軸ケーブル部分はほぼ同等のスペクトルとレベルでまた、同一の動作条件で、電流プローブによってコあるが、②のEtherケーブル部分の妨害波は1MHz以

モンモード電流を測定したものを図 12に示す。これ①PC-STB間

80

受信ボードB②STB-分配器間7070③分配器-CATV間60

電圧値［dBμV］

電圧値［dBμV］

50
40
30
20

40
30
20
10

0

0

10

100

CLASS B QP許容値

50

10

1

受信ボードC

60

CLASS B QP許容値

−10
0.1

受信ボードA

80

−10
0.1

1

周波数［MHz］

図9

図 8 PC電源およびSTB電源スイッチをONとした場合（TV受信ソフト起動）②PC-モデム間

70⑤分配器-CATV間70

60

CLASS B QP許容値

60

50
40
30
20

図 10

周波数［MHz］③STB-分配器間⑤分配器-CATV間
CLASS B QP許容値

20

0

100

①PC-STB間

30

10

10

TV受信ボードの違いによる測定値の比較（①PC-STB間同軸ケーブル）

40

0
1

100

50

10

−10
0.1

10

80

④モデム-分配器間

電圧値［dBμV］

電圧値［dBμV］

80

周波数［MHz］

−10
0.1

1

周波数［MHz］

10

図 11 容量性電圧プローブによる測定（PC、STB電源ON、TV受信ソフト起動）

ケーブルモデムルートの妨害波− 12 −

100

①PC-STB間
4080③STB-分配器間

70

CLASS B QP許容値
電流値［dBμA］

20
10
0
−10

電圧値［dBμV］⑤分配器-CATV間

30

60

40
30
20

−20

10

−30

0

−40
0.1

1

周波数［MHz］

10100403.8kHz
1.02MHz
12.044MHz
24.31MHz

50−10①PC-STB間③STB-分配器間⑤分配器-CATV間

測定個所

図12 電流プローブによる測定（PC、STB電源ON、TV受信ソフト起動）

図13 測定箇所による妨害波のレベル変化

から、電流プローブの測定値は妨害波伝搬路のインピ

かった。また、ＴＶ受信ボード特有の妨害波スペク

ーダンスが周波数によって変化するため、電圧測定とトルも検知できなかった。

相似にはならないが、最大のスペクトルが制限値とほ盪 ISM、CVP、電流プローブの３種類の方法で測定

ぼ同等であることは電圧測定による結果と同等と見なを行ったが、同軸ケーブルにおいて、ISM、CVPのすことができる。

結果はほぼ同等であり、電流プローブでもその他の方法と矛盾しない結果が得られた。これより、同軸

3.3 TV受信ボードからCATV屋外ケーブルへの妨系における測定もほぼ良好に行える見通しが得られ

害波伝搬

た。

図13はSTBを経由する同軸ケーブルのルートにおけ蘯

TV受信機能付きＰＣからの妨害波はＳＴＢや分る妨害波のレベル変化を幾つかのスペクトルについて配器を通ってもほとんど減衰することなく、屋外のプロットしたものである。これより12.044 MHzでは、

ＣＡＴＶケーブルに伝搬する可能性があることがわ

分配器のところでレベルが低下しているが、その他のかった。これより、ＣＡＴＶ回線に接続する可能性

周波数ではレベルの変化はほとんどない。これより、のある映像機器についても同軸ケーブルのコモンモ共振条件などで一部の周波数でレベル変化が大きくな

ード妨害波の規定を設ける必要があることが示唆さる場合はあっても、かなりの周波数範囲でＴＶ受信機れる。

能付きＰＣからの妨害波が、そのまま屋外のＣＡＴＶ盻

同軸端子へのコモンモードの妨害波のレベルは、ケーブルに伝搬していく可能性のあることがわかる。

被試験装置（ＥＵＴ）の接地方法、接地線の長さ、

このことは、同軸ケーブルにおいても、コモンモード

基準大地面との離隔などによって大きく変化するこの妨害波レベルの測定方法とリミット値についての検とが予想される。今後の同軸ケーブルのコモンモー

討が必要であることを示している。

ド妨害波測定の検討において、現実の妨害波の伝搬とも対応がとれ、再現性のある試験結果を得られる測定ツール、機器のセットアップ方法などの詳細を検討する必要があると考えられる。

以上の測定結果より以下のことが明らかになった。

以上の、結果を踏まえてマルチメディア機器の妨害

盧 今回測定した３種類のＴＶ受信ボードからの妨害

波規定方法についてさらに検討を深めるとともに、波レベルはＰＣ自体からの妨害波に比べて低く、ボ

CISPR Iでの検討にデータを提供し寄与していく予定

ードの種類による妨害波レベルの変化はほとんど無である。

− 13 −

ィ試験方法を検討し、各種電気・電子機器の伝導イミ
ュニティの実態把握により検証する必要がある。
本調査研究では、PLC信号を考慮した妨害波発生方
EMCCイミュニティ委員会（委員長：電気通信大学

法および妨害波注入方法を検討し各種電気・電子機器

上芳夫教授）では、H17年度の活動として、「広帯域の伝導イミュニティ実態を一部把握することによって信号による電源線伝導イミュニティ試験方法に関する試験方法に関する検証の検討を行ったので概要を報告

調査」を行った。電源線を伝送媒体として高速・広帯する。

域 な 通 信 を 行 う 電 力 線 通 信 （ PLC： Power Line
Communication）は、他の有線通信システムや無線通信システムに対して通信路を新しく敷設する必要がな
い、無線電波が遮断され通信状態が不安定になることはない等の優位性を有する。欧米では、既に一部で実電源線を伝送媒体として使用する高速・広帯域通信用化されており日本でも実用化と普及が期待されていシステムとして現在各方面で検討されているPLCでる。しかし、既存無線通信との共存が懸念されているは、周波数帯域２MHz〜30MHz（一部の機器ではため、昨年総務省は「高速電力線搬送通信に関する研1MHz〜38MHz）を使用し、２次変調としてOFDM変究会」を開催し、共存可能性、共存条件が検討された。

調やDS/SS変調された広帯域信号を使用している。１

その結果を受けて「高速電力線搬送通信設備小委員会」

次変調では高速伝送の目的からQAM（Quadratureが設置され情報通信審議会への答申が検討された。

Amplitude Modulation）などの多値変調方式が使用さ

PLCで使用される信号は広帯域のディファレンシャ

れている。OFDMの場合、帯域外への漏洩防止や周波ルモードの信号であり、このような信号が電源線に注数利用効率の向上などの目的から、サブキャリア数は入された場合、マルチ接続された各種電気・電子機器

数100から1000以上のものまで提案され、ノッチフィへの影響が懸念される。

ルタや様々なサイドロープのレベル低減手法と組み合

一方、現在の伝導イミュニティ試験方法は、
IEC61000-4-6「無線周波数電磁界によって誘導された

わせて使用されている。従って、これらの条件に基づいて下記の妨害波を検討した。

伝導妨害に対するイミュニティ」として試験および測＊周波数帯域：２MHz〜30MHz

定技術が定義されている[1]。しかし、このイミュニテ＊変調方式：

ィ試験方法は、妨害波として周波数掃引された狭帯域① DS/SS（変調方式:64QAM, 拡散率:50, シンボル長:3.6uS）

信号をコモンモードで重畳して行なわれるため、PLC② OFDM（変調方式:64QAM, サブキャリア数:1364, シン

信号と異なる。従って、新たに電源線伝導イミュニテ− 14 −

ボル長:49uS,GI長:1/4, PAPR:12.8）

図１および写真１に妨害波の発生回路を示す。妨害

信号重畳出来ること、一般に不平衡回路で構成される

波は任意波形発生器で発生させ、妨害波の注入レベル

モデム回路の影響が伝送路である電源線に極力現れなは、電力線通信モデムメーカで一般に検討し提案されいようにバラン構成になっていることが望まれる。検ている最大送信電力レベル91[dBuV/10kHz]を参考に討した注入方法では、North Hills製バラントランス：

し[2]、ステップアテネータおよびパワーアンプを用い

0300BB（50Ω：100Ω）を用いて、コンデンサと組みて送信電力レベルを調整した。各変調方式をシミュレ合わせた。トランスが50Ω：100Ωになっているのは、ートしたスペクトラムを図２に示す。

電源線の特性インピーダンス(100Ω程度)に合わせるた

ホームネットワークやオフィスでのネットワーク用めである。[3] なお、本実験に用いた妨害波注入回路

途として検討されているPLCモデムでは、電源線に妨の伝送特性の減衰は-0.5dB以下であり、十分な信号重害波をディファレンシャルモードで注入するために、畳特性を有することが確認できた。

トランスとコンデンサを組み合わせたACカプラが用

被試験器（EUT）の選定は、一般に家庭やオフィス

いられている。そこで、本調査研究においても同様ので使用されている機器であること、誤動作が予測され回路を妨害波注入回路として用い、各種電気・電子機る（EUTで使用される周波数がPLCと同帯域）こと、器の電源線に妨害波を注入した。トランスには、信号誤動作が評価しやすい機器であること等の基準に基づ

減衰が小さく、ディファレンシャルモードで効率的にき、表１に示すような４機種計５個のＥＵＴを選んだ。

GPIB
ケーブル

PC
（制御用）

同軸
ケーブル

任意波形発生器ROHDE&SCHWARZ
AMIQ

同軸
ケーブル

Atteenator
10dB ステップ

同軸
ケーブル

同軸
ケーブル

Atteenator
1dB ステップ

Amp

同軸
ケーブル

Directional
Coupler

Power Meter
Agilent
E4419B

図１ 妨害波発生回路のブロックダイヤ

写真１

妨害波発生回路

図２− 15 −

妨害波のスペクトラム

表１

EUT

受信データ（FAX：受信、対向試験機：送信）、送被試験器（EUT）

信データ（FAX：送信、対向試験機：受信）の誤り

誤動作／性能劣化の評価

A

短波ラジオ

音声出力のＳ／Ｎ比B

ADSLモデム

通信速度

C

プリンタ(1)

印刷結果の視覚評価

D

プリンタ(2)

印刷結果の視覚評価

E

FAX

受信データの視覚評価を判定基準とする。

３．１ 試験系構成

誤動作の判定基準を以下に示す。
盧 ラジオ：Signal Generatorから1kHz30%振幅変調

妨害波発生方法および注入方法は従来と比べ大きくした9.76MHz変調波を送出、JISC6102-2 「3.4.3雑音

異なるが、測定環境条件および機器の配置等に関して

制限感度測定法」に従い、ラジオ受信機を9.76MHzは従来の試験方法に準じて行った。なお、ディファレに同調させて、ラジオからの音声出力信号の信号対

ンシャルモード妨害波による伝導イミュニティ試験環

雑音電圧比が26dBになる様に送信電力を設定して境としては、特に、EUT接続部において高いLCL

おく。

（Longitudinal Conversion Loss）が望ましい。また、ラジオの電源端子にPLC信号を重畳させて、ラジ既存のイミュニティ試験条件と同様に、基準接地面上

オからの音声出力信号の信号対雑音電圧比の変化を0.1ｍの絶縁支持台に設置し、EUTの全ケーブルは基測定する。

準接地面上３cmより高く支持し、全ての金属製障害盪

ADSLモデム：ADSLモデムの電源端子近傍に物からEUTまでの距離は少なくとも0.5ｍ離すこととPLC信号を重畳したときの通信速度を測定し、判定する。

基準とする。対向モデムにはADSLシミュレータを

３．２ 試験方法

使用する。評価の方法としては、ADSLの局側の機２章で述べたディファレンシャル妨害波発生回路及器に当たるシミュレータを準備し加入者側のモデム

び注入回路を用いて、異なるLCLによる試験を実施とADSL通信を確立させ、PLC信号の有無により通（50dBレベル、20dBレベル）する。試験回路に高LCL

信の実効転送速度（スループット）を計測しそれを電源回路：KNW−403Dを用いた場合と低LCL電源回

通信速度と定義し影響を調べる。

路：KNW−407を用いた場合についての測定を行う。

蘯 プリンタ：プリンタ電源端子近傍にPLC信号を重また、スペクトラムアナライザを用いMax Holdで測畳し、A4用紙全面にアルファベットHを配置したテ定する。測定評価項目としては、LCLの測定、ディフ

ストパターンを印字し、印字状態を視覚的に判断する。

ァレンシャルモード電圧Vdm・コモンモード電流Icm

盻 FAX：FAX電源端子にPLC信号を重畳し、FAX対の測定および誤動作／性能劣化の判定を行う。

向試験機とテストパターンの送受信を行いながら、

写真２

今回の伝導イミュニティ試験環境を写真２に示す。

伝導イミュニティ試験環境− 16 −

KNW-403D
KNW-407

100

測定開始

90
80

Sygnal Generator（Radio）
より信号を出力
出力レベルをS/N 26dBに設定する

LCL［dB］

70
60
50

LCLプローブを測定用コンセントに接続
LCLを測定（スペアナ未接続）

40
30
20

LCLプローブを取り外し､スペアナを接続

10
0

0

10

20

30

40

妨害波発生回路よりPLC信号を注入

Frequency［MHz］

図３

デファレンシャルモード電圧Vdmを測定

LCLの特性コモンモード電流Icm測定

妨害波発生回路

妨害波発生回路よりPLC信号を増加して注入North Hill
0300BB
50Ω
100Ω

80cm

デファレンシャルモード電圧Vdmを測定

妨害波注入回路

Signal Generator
9.76MHz
1kHz 30% AM

短波ラジオ

コモンモード電流Icm測定

AC ケーブル

ＡＣ１００Ｖ

イヤホン出力KNW430DKNW-407

S/N 測定40cm

金属面

Audio Filter
A curve

Audio Analyzer

最小S/Nまで
測定したか

LCL
Probe

Network
Analyzer

Spectrum
Analyzer

図４

測定終了

短波ラジオの試験回路

図５

短波ラジオの試験フロー

また、無負荷における試験回路のLCLの特性を図３には、EUTを接続して生じるインピーダンス不整合によ示す。試験例として、短波ラジオの試験回路ブロック

り反射波が発生しているためと考えられる。なお、こ図を図４に、試験のフローを図５に示す。

れらの図から試験回路にKNW−403Dを用いたときの方が、特にS/Nが3の低いときに同一S/N値を得るた
めの印加電圧が高くなっている。図７に、ラジオを測定回路に接続したときのLCLを示す。KNW−403Dを使用したときのLCLでは、10MHz以下の領域でLCLの

４．１ ラジオ変動が特に大きくなっている。LCLが大きい場合、ラジオを接続したときのEUT接続点での妨害波のデLCL測定時に注入されたコモンモード信号から線路のィファレンシャルモード電圧Vdmを図６(a)＜KNW−

平衡度によって変換されたディファレンシャルモード

403Dの場合＞ 図６(b)＜KNW−407の場合＞に示す。

信号の振幅は非常に小さく、EUTのディファレンシャ

各試験回路で５種類のS/Nを設定し、各々の場合の電ルモードノイズと同程度になっているためと考えられ圧値である。図中の電圧値は、S/Nを測定する周波数る。図８に、妨害波レベルを91［dBuV/10kHz］にしである9.76MHzでの妨害波電圧を示している。妨害波

たときのコモンモード電流Icmを示す。

が18MHz近傍を中心に広帯域なディップを有するの− 17 −

図９にラジオのS/NとVdmとの関係を示す。図より、

LCLが大きいKNW−403Dを用いた試験回路での試験

KNW−403D、KNW−407どちらを使用した場合も、を行った方が、Vdmが大きい。Vdmが約40［dBuV

妨害波注入レベルが増加するにつれて、S/Nが悪化し/10kHz］以上で規定のS/N値26dBより小さなS/N値ていることが確認できる。但し、同じS/Nの場合でも、になっており障害が発生していると考えられる。

140

140

Vdm［dBuV/10kHz］

120
100

78.4dBuV
66.8dBuV
58.6dBuV
54.1dBuV
49.5dBuV

80
60
40

100
80
60
40
20

20

0

0
10

0

20

30

0

40

10

20

図６a

ディファレンシャルモード電圧（KNW−403D）

図６b

KNW-403D
KNW-407100
80

80
Vdm［dBuV/10kHz］

90

70
60
50
40
30

60
50
40
30
20

10

10

0

0

20
Frequency［MHz］

図７

LCL（ラジオ）30

KNW-403D
KNW-407

70

20

10

40

0

10

図８

20
Frequency［MHz］

KNW-407

Vdm［dBuV/10kHz］

75
70
65
60
55
50
45
0

5

10

15
S/N［dB］

図９

ラジオのS/NとVdmの関係− 18 −

20

30

コモンモード電流（ラジオ）KNW-403D

80

40

40

ディファレンシャルモード電圧（KNW−407）

100

90

0

30

Frequency［MHz］

Frequency［MHz］

LCL［dB］

67.7dBuV
63.1dBuV
57.3dBuV
51.8dBuV
47.6dBuV

電圧値は9.76MHzの
妨害波電圧

120
Vdm［dBuV/10kHz］

電圧値は9.76MHzの
妨害波電圧

25

40

４．２ ADSLモデム

KNW−403D使用時には、EUTなしと比べLCL値が10

図10に、EUTとしてADSLモデムを接続したときの〜20dB劣化しておりKNW−403DとKNW−407との差

妨害波注入回路への入力ディファレンシャルモード電が縮まっている。一方、KNW−403D、KNW−407の圧Vdmの周波数特性を各試験回路について示す。なお、

LCL値の違いを反映して図12のコモンモード電流波形

Vdm91[dBuV/10kHz]を発生させる発信機及びアッテ

ではコモンモード電流Icmの違いが確認できる。LCL

ネータ等の条件が同一であるにもかかわらず、図10に値とコモンモード電流Icmがほぼ逆比例の傾向となっ示すように電圧波形ではKNW−403D、KNW−407のている。なお、今回の試験ではディファレンシャルモ

違いで微少であるがレベル差が見られる。なお、

ード電圧を91[dBuV/10kHz]に設定してADSL Network

12MHz近傍より高い周波数ではVdmの測定値が低下

Simulatorを用いて妨害波を注入した場合としない場

し、28MHz以上で85[dBuV/10kHz]程度まで低下して合の通信速度の変化を測定したが通信速度の低下は認

6dBほどの低下が確認できる。また、測定で使用した

められなかった。

試験回路に本ADSLモデムを接続した場合のLCLの測４．３ プリンタ定結果を図11に、コモンモード電流Icmを図12に示す。
LCLの結果は、EUTを繋がないときのLCL値特性を示

プリンタ盧を繋ぎ121[dBuV/10kHz]のディファレン

す図３の傾向と類似するが、EUTを繋いだ状態のシャル信号を発生させたときの各試験回路における入KNW-403D
KNW-407

140

90
80
LCL［dB］

120
110
100
90

70
60
50
40
30

80

20

70

10

0

10

20

30

0

40

0

10

20
Frequency［MHz］

Frequency［MHz］

図10

ディファレンシャルモード電圧（ADSL）

図11

KNW-403D
KNW-407

100
90
80
I cm［dBuA/10kHz］

Vdm［dBuV/10kHz］

130

60

KNW-403D
KNW-407

100

70
60
50
40
30
20
10
0

0

10

20

30

Frequency［MHz］

図12

コモンモード電流（ADSL）− 19 −40

LCL（ADSL）

30

40

KNW-403D
KNW-407

140130
Vdm［dBuV/10kHz］

120
110
100
90
80
70
60
50
40
0

10

20

30

40

Frequency［MHz］

図13

ディファレンシャルモード電圧（プリンタ）

KNW-403D
KNW-407

100
90

90
I cm［dBuA/10kHz］

80
70
LCL［dB］

KNW-403D
KNW-407

100

60
50
40
30
20

80
70
60
50
40
30

10
0
0

10

20
Frequency［MHz］

図14

30

40

20

0

10

20

30

40

Frequency［MHz］

LCL（プリンタ）

図15

コモンモード電流（プリンタ）

力ディファレンシャルモード電圧スペクトラムを図13

KNW−407では図14に示すように試験回路のみのLCLに示す。両試験回路の場合ともに、ほぼ同一の特性をで発生するピークとディップが平準化されたような特示している。

性となっている。各試験回路のコモンモード電流Icm

次に、LCL測定結果を図14に示す。図３に示した試特性を図15に示す。LCLの値が低いKNW−407の方が験回路単体のLCLとプリンタを繋いだ場合のLCLとを

コモンモード電流Icmの発生量が多い。また、周波数比較すると、KNW−407ではプリンタを接続した方が特性はプリンタを試験回路に接続した時のLCL特性を全体的にLCLの値としては数dBであるが上昇してい反映した傾向となっている。ピーク値等の変動が大きる。このことは、LCL測定時に注入されたコモンモー

い周波数を除いて、各々試験回路のLCLとコモンモー

ド信号が試験回路によって変換されて発生するディフド電流Icmとは比較的よい相関関係が成り立っているァレンシャルモード信号が、プリンタの電源回路に内ことが分った。

蔵されているXコンデンサなど（ディファレンシャル

なお、伝導イミュニティ試験では、プリンタ盧およ

モードフィルタ）に吸収されている可能性と、インピ

びプリンタ盪共に印字によるエラーは、発生しなかっーダンス不整合の条件が変わったことによる反射波のた。但し、プリンタ盧にVdm 121[dBuV/10kHz] のデ影響変化などを示唆している。また、同様の理由からィファレンシャルモード信号を注入、KNW-407使用時− 20 −

プリンタ本体の表示ウィンドウに紙詰まり表示が出力され、印刷出来ない状態となった。PCのデータ出力ジ
ョブをキャンセルし、再度データ出力を行っても紙詰
まりモードは解除されないが実際には紙詰まりは発生

本調査研究では、PLC信号による伝導イミュニティ

していなかった。プリンタ表示は紙詰まりと表示され、試験を行うための試験方法の検討とEUTを用いた伝導

印刷不能状態を保っていた。なお、プリンターの電源

イミュニティ試験を実施した。試験方法としては、従を一度オフした後はこれらの現象が再現しなかった。

来法と比較して妨害波発生方法と妨害波注入方法が異プリンタ盪を用いた実験でも、同様に妨害波注入時なっており、妨害波発生方法として従来の伝導イミュ

PCからプリンタへの出力命令を出すと、PC側のプリニティ試験で使用されてきた周波数掃引による狭帯域

ンタウィンドウ内にプリンタが「再起動中」の表示がのコモンモード信号にかわって、PLCに使用されてい表示されるが、プリンタは再起動しないという現象がる広帯域でディファレンシャルモードのOFDM信号をあった。ほぼプリンター盧の場合と似た現象であった。

作成し用いた。また、妨害波注入方法としてPLCモデ

これらの誤動作の再現性は確認できなかったが、このムで使用されているトランスとコンデンサを組み合わ

誤動作原因としてPCとプリンタを接続しているUSB

せた信号重畳回路を作成し有効性を検証した。

ケーブルがノイズを拾っている可能性が考えられる。

検討した妨害波発生回路および妨害波注入回路の有効性確認ならびに、広帯域信号による伝導イミュニテ

４．４ FAX

ィの実態把握のため、ラジオ、ADSLモデム、プリン各試験回路のLCLが異なることによるコモンモード
電流Icmの差がFAXでも確認された。
EUTであるFAXとFAXテスタ（ニシヤマタ、FAXを用いた試験を行い、伝導イミュニティ試験
方法の検証を行った。試験結果より、ラジオではS/N、

FAXテ

ADSLでは通信速度を用いて、誤動作発生の確認とそ

AFT-36）を電話線で接続し、送受信でエラーの定量評価が行えた。一方、プリンタでは実際の動作が発生しても信号のリトライのないモードに設定し、とは異なる動作モードが選択されているような誤情報

経路の減衰としてはアッテネータ設定を10dB（最大がディスプレイに表示されるなど、定量評価は困難で28dBまで設定可能）とした。今回の実験ではあるが誤動作が発生した。

スタ

111[dBuV/10kHz]のディファレンシャルモード信号を注入しても機器の誤動作等は観測されなかった

今後は、安全で安心できる通信システムの構築と普及を図るために、この種の伝導イミュニティ試験に関する調査研究を行っていく必要がある。

参考文献
[1]

無線周波数電磁界によって誘導された伝導妨害に対する伝導イミュニティ ， IEC61000-4-6[2]

高速電力線搬送通信（高速PLC）実証実験結果について ， 総務省主催「高速電力線搬送通信に関する研究会」第１回会

合H17.01.31、配布資料（資料１−４）[3] 高松岳志,都築伸二,山田芳郎: VVFケーブルの線路定数の測定 ，信学技報SST2000-54,pp.13-pp.18,Dec.2000.

− 21 −

2005年の国際無線障害特別委員会（CISPR）会議は、南アフリカ・ケープタウンにおいて、10月17日から10月25日まで9日間にわたり開催されました。我が国からは、CISPR国内委員会委員長（杉浦行教授）をはじめ、総勢23名が参加しました。
これに伴い当協議会では、第29回講演会「CISPRケープタウン会議報告会」を平成18年2月14日(火)に東海
大学校友会館において開催させていただきました。
はじめに、当協議会の池田会長が開会の挨拶を行い、続いてCISPR/SC会議に日本代表として参加され審議にあたって下さった方々のうち、5名の方に各SC会議での審議概要についてご講演いただきました。当日は、
電波環境協議会構成員の団体・企業から多数の参加をいただき意義あるものになりました。

【講演会】
・SC-A ：(独)情報通信研究機構

山中 幸雄氏・SC-B ：東芝家電製造譁

野田 臣光氏・SC-F ：譛電気安全環境研究所

井上 正弘氏・SC-H ：譁NTTドコモ

垂澤 芳明氏・SC-I

雨宮不二雄氏：NTTアドバンステクノロジ譁

なお、講演資料は、電波環境協議会ホームページの会員ページ「CISPR講演会」にpdf形式で掲載しております。また、CISPRケープタウン会議での審議内容の詳細について、「CISPRの現状と動向 〜ケープタウン会
議の結果を踏まえて〜」を電波環境協議会ホームページの会員ページ「CISPR報告書」にpdf形式の報告書として掲載しております。ご参照いただきますようご案内いたします。

− 22 −

当協議会における活動の成果を報告書として毎年まとめております。報告書を電波環境協議会ホームページの会員限定ページ｢調査研究報告書｣に掲載すると共に、講演会/セミナー等の資料を｢講演会/セミナー｣に掲載しておりますのでご覧ください。
また、以下の報告書等については、社団法人電波産業会の出版図書として一般にも頒布しております。社団法
人電波産業会のホームページから申込みができますのでご利用ください。

電波環境協議会のホームページ

http://www.arib.or.jp/emcc/

社団法人電波産業会のホームページ http://www.arib.or.jp/kikakugaiyou/hanpu/rep2.html

社団法人電波産業会で頒布している電波環境協議会の報告書等− 23 −

編 集 後 記
今回は、会員様のEMC活動として、H17年度に新たに入会されました（株）ザクタテクノロジーコーポレ
ーションの遠藤様に「ザクタテクノロジーコーポレーションのEMC活動」と題して、情報通信ネットワーク
産業協会（CIAJ）の電磁妨害対策委員会の山内様に「CIAJのEMC活動」と題して、それぞれの会社、団体のEMC活動の状況をご紹介いただきました。
また、専門委員会のH17年度活動成果として、妨害波委員会の活動について、「マルチメディア映像機器の妨害波測定法に関する検討」と題して、NTTアドバンステクノロジ（株）の服部様にTV機能付きパソコンをマルチメディア機器の例として、STB、モデム等を通してCATV回線に接続されたときの状況について解説を寄稿していただきました。
イミュニティ委員会の活動については、「広帯域信号による電源線伝導イミュニティ試験方法に関する調査研究の概要」と題して、TDK（株）の橋本様に電源線を伝送媒体とする電力線通信（PLC）による電源線伝導イミュニティ試験について解説を寄稿していただきました。
協議会では、国際無線障害特別委員会（CISPR）会議の審議概要を講演会をとおして皆様にご紹介しております。本年2月に開催しました「第29回講演会」の様子を事務局にて記載いたしました。本年９月にストックホルムにおいて開催されましたCISPR会議の報告会についても開催を計画しておりますので、積極的にご参加くださいますようお願い申し上げます。
編集にあたり執筆者の皆様をはじめ、多くの方々にご協力をいただきましたことに感謝申し上げます。今後もできる限り皆様方のご要望に応えられるよう努力してまいりたいと存じますので、何とぞよろしくお願い申し上げます。
（事務局）− 24 −

−無断転載を禁ず−

ＥＭＣＣレポート第22号
平成17年度著

作：電波環境協議会
Electromagnetic Compatibility Conference Japan〒100 −0013 東京都千代田区霞が関1−4−1（日土地ビル）
社団法人電波産業会内
電波環境協議会事務局
TEL ０３‐５５１０‐８５９６
FAX ０３‐３５９２‐１１０３