IT 認定資格の価値
はじめにビジネスツールとして初のメインフレームが紹介されてから 75 年近くが経過し、IT はほぼ全てのビジネスや業界の重要部分を担っています。テクノロジーは単にビジネスのための⽀援ツールではなく、ビジネスイニシアチブを実現するための重要要因とされるのが近年の傾向です。
CompTIA の 「 The Digital Revolution:重要視されるコアスキル

How IT Skills Drive Business Strategy（デテクノロジーは時間とともに進化していますが、依然企ジタル⾰命：ビジネス戦略を引率する IT スキル）」⽩書ではこの内容を詳しく扱っています。今⽇のテクノロジーの重要性や、企業の新しい取り組み⽅を推進させた要因には⼤きく⼆つあります。⼀つ⽬は、私たちはデジタルの転機点に達したことがあります。デ業はコアとなる IT スキルを優先課題として報告しています。新しいテクノロジートレンドが注⽬されると同時に、それらを実施し成功に導くには基礎となる IT スキルが必要となります。
・す。CompTIA のデータによると、多くの企業はモータ量は近年で⾶躍的に増え、今後も⼤きくバイルデバイスを従来の PC に替わるものとして使成⻑し続けるといわれています。こうしたデうのではなく、補助として導⼊していることがわかータは企業の運営やビジネス分析にますまっています。デバイス問題のトラブルシューティンす重要とされ、適切に保管および管理されるグや、製品のインテグレーションを⾏うスキルはビ必要があります。新しいテクノロジーは、ジネス運⽤において⽋かせないものです。ユビキタ

Business Process Automation（BPA: ビ

スなインターネット環境や強⼒センサーがより⾼ジ ネ ス プ ロ セ ス の ⾃ 動 化 ） やCommunications

Enabled

性能なデバイスを作るように、基礎となるデバイス

BusinessProcesses（CEBP: コミュニケーション対応ビジネスプロセス）といった業務作業をさ管理知識が重要な役⽬を担うでしょう。
・ワークの重要性を認識しています。計画外のネットワーク改善は、クラウド導⼊における隠れたコスト

⼆つ⽬に、テクノロジーを推し進める主役がの⼀つであり、企業はデータを適切に管理するためコンシューマーになったという点がありま優秀なネットワークスキルを保持する必要がありす。⻑年に渡り、企業ニーズが新しいテクノ
ューマー製品はその開発による恩恵を受け、企業はテクノロジーの最先端にいることでセキュリティ等の懸念事項に取り組むことができました。しかし今⽇では、テクノロジーはより⼿頃な価格となり、画期的なデザイオフサイトのコンピューティングやストレージ容量といった利点を求めるなか、企業は強固なネットらに促進させることが可能となっています。

ロジーの開発を押し進めてきました。コンシデバイスマネジメントはさらに重要視されていまます。
・

デジタルデータはビジネスで不可⽋なものとなり、継続的な警戒をしくことで、そうしたデータはセキュアに保護されます。しかしサイバー犯罪者は、常に抜け⽳を探しており、データ搾取を狙っています。セキュリティ専⾨家は、最も効率の良い保護対策が提供できるよう、知識を最新の状態に保持する必要があります。

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ンはエンドユーザーエクスペリエンスに焦点が当てられています。これにより、企業の社員が使⽤するテクノロジーや、⽣産性の向上につながるテクノロジーの在り⽅にも影響を与えています。
こうした変化に適切に対応しビジネスの成⻑を促すようテクノロジーを活⽤するには、企業はスキルに焦点を置く必要があります。The Digital Revolution 調査ではトレーニングや認定資格の有益性について触れていますが、さらに掘り下げる価値のあるテーマといえるでしょう。IT スキルギャップの広がりと⼈材不⾜という現状において、トレーニングと認定資格は⽣産性の⾼いワークフォースを作る有益⼿段といえます。
IT スキルの現状と今後
IT 部⾨に起きているスキルギャップは、知能や努⼒の⽋如ではなく、テクノロジー変化の激しさや、スキル構築のための組織的な⽀援の在り⽅を反映しています。テクノロジーの変化に合わせ、新しいシステムの実施から活⽤につながるよう、スキルをアップデートする必要があります。変化がドラスティックであればあるほど、トレーニングは不可⽋となります。組織的な観点からすると、ビジネス運営は現状通り継続されなければならないことから、トレーニングの時間を作ることは課題でもあります。
しかし、CompTIA のインターナショナル版「State of the IT Skills Gap（IT スキルギャップの現状）」調
査では、企業は「企業⽬標に応じたスキルを揃えるよう取り組みが必要」と回答し、スキル改善の必要性を認識していることがわかっています。また、スキルギャップに関して「求めるスキルと社員のスキルは⼀致する」と回答した企業はほとんどいません。新テクノロジーの選択肢が増えるなか、レガシーシステムの運⽤スキルは、新たな試みをする際必ずしも最適スキルといえません。

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調査に参加した企業は、社員のスキルギャップだけではなく、ギャップが拡⼤を続けていることにも気づいています。⽶国では、42％の企業が過去 2 年間におけるスキルギャップの全体的な増加があるといいます。⽶国以外ではこの数字は 51％に上昇します。スキルギャップが縮まることもなく依然変わらないと回答しているのは、⽶国・⽶国以外それぞれのグループで 25％にもなります。つまり、過去 2 年間このスキルギャップに改善は⾒られなかったということがうかがえます。現在、企業が優先して注⼒しているスキルは、ネットワーク、ストレージ、セキュリティといったコアとなる IT 分野です。これら分野は、企業のテクノロジー戦略の基礎であると同時に、変化するトレンドの影響を受ける分野でもあります。新興テクノロジーの導⼊やその使⽤の複雑化が進むことから、近い将来企業はこれら分野でのスキルギャップがますますの課題となるでしょう。
企業はスキルギャップの現状をワークフォース全体における問題とするなかで、IT スキルのギャップを最も顕著な問題として捉えています。調査では⽶国グループで 30％、⽶国以外のグループで 40％が、（その他の部⾨=⾮ IT 部⾨と⽐べて）IT 部⾨のスキルギャップが最も顕著であるとしています。⼀般に⾮ IT 部⾨であっても多少のテクニカルスキルは必要となります。今後はビジネスに関わる様々な⾮ IT 部⾨において、社員にはテクニカルなトレーニングを受ける必要性が⾼まり、部⾨内にテクニカルな問題を適切に対処できる専⾨家を置く必要性も出てくることでしょう。
また IT ⼈材不⾜というもう⼀つの問題も浮上します。企業はスキルギャップを抱え、⽣産性レベルが低い状態であっても前に進むことはできます。しかし適切な⽔準レベルで⼈材を配置できない場合、企業成⻑は妨げられこう着状態となるでしょう。⽶国の求⼈サイト Indeed.com では、IT 業界の求⼈件数を250,000 以上⽰しています（2013 年 1 ⽉時点）。これは Indeed.com 内すべての業界の空き雇⽤数と⽐較した際 3 番⽬に多い数字であり、この数字は失業率の⾼さが継続しているにも関わらず依然変化は⾒られません。⽶国の労働統計局は、2010 年から 2020 年の間に 750,000 以上の新たな IT 職が作られるであろうと推測しています。
ヨーロッパでは、リサーチ会社 empirica が同様の問題を提⽰しており、推定される IT⼈材供給を分析しています。
これらの推計を使い、empirica では⼆つのシナリオ「⼒強い経済成⻑に伴った信頼感回復」「近年の混乱が続くとした慎重なアプローチ」を想定した⼈材の不⾜率を推測しています。どちらのシナリオでもテクニカルス
キルの不⾜は今後の企業に⼤きな課題として⽴ちはだかります。
こうした分析を⾏う際、可変的な要因も多く含まれ、企業においてはポジションを埋めるために既存の⼈www.comptia.jp

材プールから再調整を⾏うケースもあるでしょう。しかし仕事の性質が異なることから、需要と供給のギャップは存在し続けるようです。企業は社員にテクニカルスキルの基本ラインを求めているためそうしたスキルを持たない個⼈はニーズには⾒合いません。さらに、テクノロジートレンドは特化したスキルセッ
トを必要とする新しい雇⽤を⽣み出しています。その良い例に、ビッグデータへの注⽬からデータ科学者というポジションが誕⽣しました。この職務には、データに関する洞察を業務達成に適⽤するため、従来型の分析に加えて新しいテクノロジーの理解とビジネスの洞察⼒が必要となります。
CompTIA の「State of the IT Skills Gap（IT スキルギャップの現状）」調査では、企業がスキルギャップにより影響を受けているカテゴリに「⽣産性」「カスタマサービス」「イノベーション」が挙がりました。
今後の⼈材不⾜はこうした問題を悪化させるだけです。企業は競争⼒を保つため既存ワークフォースに対し積極的な取り組みを⾏い、今後のニーズを満たすよう計画を⽴てる必要があります。
認定証がもたらす企業利益
IT トレーニングや認定資格はしばし議論が分かれるところですが、多くの企業はこれらをスキルレベルの判断や改善する⼿段として⾼く評価していることがデータでわかっています。IDC のレポートでは、IT マネージャの 80％が「効果的なトレーニングはプロジェクトを成功に導く上で⽋かせない」と回答しています。グローバルナレッジの調査では、IT トレーニングを実施予定としている企業の割合は、2011 年の 63％から 2012 年には 80％に上昇していることがわかっています。新しいスキルの学習やアップデートにはトレーニングが有効であるため、こうした上昇は当然のことかもしれません。こうした統計で重要とされる点は、こうした⾒解は企業からなるものであり、スキル開発を社員⾃⾝に全て任せるのではなく、企業全体で進んで取り組むところが増えていることです。
しかしながらトレーニングだけでは限界もあるようです。企業側は、トレーニン
グで学んだ知識の⼗分な理解を望んでおり、また⼊社希望者の知識を判断する⼿段を必要としています。認定証はこうしたニーズを満たすことができます。
CompTIA の調査では、雇⽤担当を⾏うマネージャの多くが、認定資格を「適度に」または「⾼い」評価をしています。またグローバ
ルナレッジ調査では、92％の企業が認定資格を取得した社員に改善が⾒られたと回答しています。Empirica でも同様の結果がでました。ヨーロッパンの IT ワークフォースの 75％にあたる CIO および HR プロフェッショナルは、雇⽤や昇進の決定と、認定資格との⾼い関連性があるとしています。

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認定資格は企業の⼆つの分野において有益性をもたらしています。⼀つ⽬に雇⽤プロセスでの使⽤で、就職志願者が必要となるスキルを所有しているかどうかの判断基準となります。⽶国の雇⽤担当の IT マネー
ジャ 800 名の間では、IT 認定資格は特定の IT ポジションに必要な知識の基準を与えると 62％が答えています。HR プロフェッショナルも同様に認定資格の価値を認識しています。81％が今後 2 年間における認定資格の重要性が⾼まると予測しています。こうした意⾒は、様々な機能分野のテクニカル志願者にインタビューや選抜を実施するという彼らの職務に基づいているようです。HR と IT が強く結び付くことで、どの認定資格が有効であるのか、どのようなスキルがどの認定資格で対象とされているのか、といった共通理解を持つことができます。
⼆つ⽬に、認定資格は⽣産性の⾼いチームを作る上で役割を果たします。複数の社員が同等の知識ベースで作業することが可能なため、プロジェクトの実施やイノベーションを創出する際より効果的となります。
セキュリティ、ネットワーク、サーバー分野の認定資格を評価した 3 つの調査において IDC は認定資格を保有している社員を持つ割合が⾼い企業は、エンドポイントセキュリティ、ネットワークの利⽤可能性、オンタイムアプリケーション展開を含む分野での運⽤パフォーマンスの向上が⾒られました。
認定資格の投資の収益を⾒ることは困難といえます。それにも関わらず、企業は認定資格を保有する社員を持つ有益性について、広範囲な報告をしています。企業にとって他社との区別化する⽅法は同じとは限りませんが、⼀般に認定資格を保有する社員はビジネスに何らかのアドバンテージをもたらすようです。

認定資格を雇⽤時のツールとして導⼊、そして既存スタッフの適切なスキル開発のための⼿段として⽤いることで、企業はより⽣産性の⾼いワークフォースを得られるだけでなく、スキルギャップに積極的に取www.comptia.jp

り組むことが可能です。テクノロジーがビジネス成功の際の鍵となることから、テクノロジーの進みが早い近年では特に、企業は他社との競争に必要となるスキルを備える必要があります。
認定証が受験者個⼈にもたらす有益性
認定資格は企業のためのツールに留まりません。テクノロジーが⽇々のコンシューマー利⽤に浸透されていることから、受験者は⾃⾝の履歴書に業界⽤語を並べることも、テクノロジートレンドについて語ることも多くなりました。認定資格保有者は、専⾨的スキルを持つという証明書を武器に、彼ら⾃⾝をライバルから差別化することができます。実際、CompTIA の「IT Training and Certification（IT トレーニングと認定資格）」調査に参加した IT 認定医資格者の 10 ⼈中 8 ⼈の割合が、認定資格の保有を「全般に有益である」と評価しています。
調査参加者が⾔及した有益点
第 1 位には、認定資格を保有していることで就職の⾯接の機会を得たという回答が挙がりました。そのため、企業にプラスとなる直接的な相互関係 認定資格を保有する志願者を希望する雇⽤マネージャと、認定資格を保有していることから⾯接に⾏きつく絶好のチャンスを持つ志願者 - が存在するのです
次に⼤きな有益事項として挙がっていたのが、認定資格取得が昇格や給与⾯で有利な機会があるという点です。それを裏付けるように、CompTIA の「Employer Perceptions of IT Training and Certification（ITトレーニングと認定資格に関する雇⽤者側の⾒解）」調査に参加した HR エグゼクティブの 44％が「IT 認定資格を取得したスタッフへの昇給」を実施しているという事、31％が「昇格は IT 認定資格取得との関連があった」と回答しているデータがあります。これは、IT 認定資格に対して正式な⽅針を提⽰している企業にとっては⼀般的な事であり、企業は認定スタッフを中⼼にテクノロジー戦略を⽴てます。このような相互的な取り組みが企業の⼀層の強化につながります。また、Channelnomics は、Payscale.com の2013 年 2 ⽉のデータに⼀致した、給与との関係性の⾼い IT 認定資格を発表しています。
多くの場合、スキルレベルというのは何かを達成した際に証明されるものです。また実績を兼ね備えることは⾃⾝の能⼒の⼤きな証明と成ります。しかし、新しいテクノロジートレンドが必ずしもビジネスの成功を導くわけではありません。データセンターを管理する能⼒がクラウドリソースを管理する能⼒に直結するわけではなく、関連データベースでの経験が分散型データセットに役⽴つとも限りません。認定資格が外部の志願者を評価する際で明らかに有益となる⼀⽅、内部社員のスキル改善を⾏う上でも有益となります。将来のビジネスリーダーはテクノロジーをフルに活⽤することができる⼈物である上にそれには必要となるテクニカルスキルのリクルーメントや強化が必須となります。

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