販売用資料
2024年3月

アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信
運用者
特別レポート

Aコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし）
Cコース毎月決算型（為替ヘッジあり）予想分配金提示型
Dコース毎月決算型（為替ヘッジなし）予想分配金提示型
Eコース隔月決算型（為替ヘッジなし）予想分配金提示型
追加型投信／海外／株式

米国成長株投信の運 用 者 に 聞 く 今後の展望
ジョン・フォガティ

ヴィネイ・ターパー

米国成長株式運用
共同最高投資責任者

米国成長株式運用
共同最高投資責任者『“持続的な成長企業”を厳選するアクティブ
運用の優位性が増す投資環境に突入』

足もと堅調な上昇が続く米国株式市場。今後の米国経済をどうみているのか？米国株式市場の展望とポイントは？足もと注目している投資機会は？米国株式市場のリスクはなにか？これらの質問について「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信（以下、当ファンド）」の共同最高投資責任者のジョン・フォガティおよびヴィネイ・ターパーに聞きました。

Q1. 今後の米国経済をどうみているか
A. 個人消費が底堅いなかインフレも沈静化に向かっており、米国経済が下振れする可能性は低いとみている
2024年の米国経済については、個人消費が堅調に推移していることと、インフレが着実に沈静化へ向かっていることから、下振れする可能性は低いとみています。消費が堅調な背景は、賃金が底堅く推移していることに加え、コロナショック以降の株価上昇などによる資産効果が消費者心理を下支えしているためだとみています。一方、インフレについては、コアインフレに占める割合が最も高い、家賃の上昇が鈍化しつつあります。実際に、個人消費支出（PCE）コアデフレータに目を向けると、着実に低下していることが見てとれます。
賃金上昇率とPCEコアデフレータの推移（前年比）
10%
8%

賃金上昇率

6%
4%

インフレ率
（PCEコアデフレータ）

2%

米連邦準備制度理事会（FRB）
インフレ目標

0%
19/12

20/12

21/12

22/12

23/12 年/月

期間：2019年12月末－2024年1月末。月次ベース。出所：ブルームバーグ、アライアンス・バーンスタイン（以下、「AB」。アライアンス・バーンスタイ
ン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。）
過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。記載の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また組入れを示唆・保証するものではあり1ません。

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販売用資料『“持続的な成長企業”を厳選するアクティブ運用の優位性が増す投資環境に突入』

Q2. 今後の米国株式市場の展望とポイントは？
A. マグニフィセント7（M7*）から他の銘柄にも物色が広がるなか、個別企業の分析がより重要になる*アップル、マイクロソフト、アルファベット、アマゾン・ドットコム、メタ・プラットフォームズ、エヌビディア、テスラの7銘柄を指します。

米国株式市場は、2023年に株式市場の資金がM7へ一極集中したことから、ファンダメンタルズが良好でも割安に放置されている銘柄が多く存在します。したがって、今後はM7以外のファンダメン
タルズの良好な銘柄に物色が拡大するとみています。
こうした環境下では、個別企業のビジネスを徹底的に分析し、今後の持続的な成長に期待できる企業を見極める重要性が高まります。このような“持続的な成長企業”の一例として、昨年組み入れを開始した『ルルレモン・アスレティカ』を紹介します。

ブランド力が高く、今後は海外でも売上の成長が期待できる
ルルレモン・アスレティカ（一般消費財・サービス）【企業概要】 ヨガウェアやヨガマットなどを中心に、企画・生産・販売までを手掛けるスポーツアパレルの製造小売業（SPA）。
【運用者の見方】 主力製品であるヨガウェアが米国でブランド力を高めてきたことに加え、中国をはじめとした海外向け事業を拡大していることなどから、持続的な成長を見込んでいます。
同社の一株当たり利益（EPS）の推移
期間：2019年－2025年、年ベース、2019年を100として指数化

予想

400

ルルレモン・アスレティカ

300
200
100

米国株式
0
19

20

21

22

23

24

25 年

当ファンドのマザーファンドであるアライアンス・バーンスタイン・米国大型グロース株マザーファンドにおける2024年2月末時点の組入銘柄。2024年
以降はファクトセットのコンセンサス予想を元に算出。米国株式はS&P 500株価指数。画像はイメージです。出所：ファクトセット、ABQ3. 足もと注目している投資機会は？
A. 人工知能（AI）。AI関連の半導体やインフラ提供者だけでなく、AIを活用して商品やサービスを進化させることで成長が見込まれる企業に着目している足もとの投資機会として、AIの活用拡大に注目しています。今後AIはさらに普及するとみており、ハードウェアや半導体を製造する企業だけでなく、より高度なデータ分析を行うクラウドの需要が拡大することが見込まれます。また、AIの普及はIT関連企業以外にも波及するとみており、AIを活用することで商品やサービスを進化させ、今後の成長が見込まれるIT関連以外の企業にも注目しています。ここからは、
こうした観点から当ファンドで組み入れを行う2銘柄について紹介します。（次頁へつづく）
過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。記載の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また組入れを示唆・保証するものではあり2ません。

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AIの搭載によりさらに進歩する可能性がある手術用ロボット
インテュイティブ・サージカル（ヘルスケア）【企業概要】 外科手術支援ロボットの世界最大手。
【運用者の見方】 同社ロボットの消耗品／付属品の売上は手術件数に比例するなか、2024年も成長が見込まれています。また、今後の新製品にAIが搭載され計算能力が飛躍的に高まることで、膨大な手術デー
タが収集可能となり、さらなる手術の効率化や成果向上が期待できます。
同社ロボットの世界における手術件数実績と消耗品／付属品の売上推移
期間：2018年－2024年（手術件数は2018年－2023年）、年ベース

予想
400

300

万
件 200

60

45

消耗品／付属品の売上
（右軸）

億
30 米

ド
ル

100

15

手術件数（左軸）
0

0
18

19

20

21

22

23

24 年

当ファンドのマザーファンドであるアライアンス・バーンスタイン・米国大型グロース株マザーファンドにおける2024年2月末時点の組入銘柄。2024年の消耗品／付属品の売上はファクトセットのコンセンサス予想。画像はイメージです。出所：ファクトセット、企業開示資料、AB

競合が少ないビジネス・モデルをAIの活用でより強固にべリスク・アナリティクス（資本財・サービス）【企業概要】 主に保険業界へのデータ分析サービスを提供。

【運用者の見方】 独自に開発したAIや機械学習モデルを駆使して病気や事故、自然災害の発生率などを予測し、保険会社に対して保険設計時に役立つデータ提供しています。現社長が事業の選択と集中を行
い、保険業界事業を中心に据えるようになって以降、投下資本利益率（ROIC）が改善しています。同事業は競合が少なく、他社よりも膨大なデータを蓄積している同社の業界内における優位性は引き続き高いとみています。
同社の投下資本利益率（ROIC）の推移
期間：2019年1-3月期－2023年10-12月期、四半期ベース
25

事業の選択と集中でROIC改善

20

% 15
10

1-3月
4-6月
7-9月
10-12月
1-3月
4-6月
7-9月
10-12月
1-3月
4-6月
7-9月
10-12月
1-3月
4-6月
7-9月
10-12月
1-3月
4-6月
7-9月
10-12月

5

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

当ファンドのマザーファンドであるアライアンス・バーンスタイン・米国大型グロース株マザーファンドにおける2024年2月末時点の組入銘柄。画像はイメージです。出所：ファクトセット、企業開示資料、AB
過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。上記の個別の銘柄・企業については、あくまで当ファンドの説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また当ファンドにおける組入れを示唆・保証するものではありません。
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Q4. 足もとの米国株式市場のリスクは？
また、2024年後半の米国大統領選挙が株式市場に与える影響は？
A. インフレの動向が主なリスク要因。
大統領選挙については、株式市場に与える影響は限定的とみている
リスク要因としてはインフレの動向が挙げられます。インフレは緩やかに沈静化
へ向かいつつありますが、私たちはそもそもインフレなどの外部環境に左右されにくい、“持続的な成長企業”を厳選することが重要であると考えています。
インフレに左右されにくい企業の例として 、当ファンドが組み入れる『チポトレ・メ
キシカン・グリル』というメキシコ料理のファストフード・チェーンを運営する企業を紹介します。同社の高品質かつヘルシーな商品は、健康志向の消費者を中心に一定のニーズがあります。実際に2021年以降のインフレ進行時には値上げを行いましたが、消費者に受け入れられ売上／利益を伸ばしてきた、いわゆる「価格決定力」のある企業です。したがって、今後インフレ率が高止まりした場合でも、同社の商品は引き続きニーズを保つことができるとみています。
一方、インフレ率が予想以上に早いペースで低下するケースでは、以前のように賃金が上がらなくなる環境
下、値下げを行わないと消費者の需要を維持できない企業が現れることも想定されます。こうしたケースでも健康志向が強い消費者のニーズに支えられている同社の売上／利益への影響は限定的とみています。
インフレリスクに対応した銘柄の事例：

チポトレ・メキシカン・グリル（一般消費財・サービス）
高品質でヘルシーなメキシコ料理を提供するファストフード店を運営
同社の売上と一株当たり利益（EPS）の推移
期間：2019年－2025年、年ベース

予想
140
120
100

億
米 80
ド
ル 60

70
インフレ進行時にも値上げで売上／利益上昇

60
50

米
ド
30 ル
40

40

20

20

10

0

0
2019 2020 2021 2022 2023 2024 2025 年

売上（左軸）

一株当たり利益（右軸）当ファンドのマザーファンドであるアライアンス・バーンスタイン・米国大型グロース株マザーファンドにおける2024年2月末時点の組入銘柄。2024
年以降はファクトセットによるコンセンサス予想。画像はイメージです。出所：ファクトセット、AB

大統領選挙については、選挙戦が近づくにつれ、候補者による発言やパフォーマンスなどにより、株式市場の変動性は高まるとみています。ただ、過去を振り返ると、選挙が米国株式市場のパフォーマンスに長期的な影響を与えたことはありません。また近年の共和党と民主党は、内部で党員同士の意見の相違が大きく、一枚岩になれていない状況です。このような状況では、どちらの政党が政権を担ったとしても、現状の政策が急転換す
ることは考えにくいため、株式市場に与える影響は限定的とみています。
過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。記載の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また組入れを示唆・保証するものではあり4ません。

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投資家の皆さまへのメッセージ
まずは投資家の皆さまに、日頃より多大なるご支援、そして当ファンドをご愛顧いただいていることに深く感謝申し上げます。
米国株式市場は足もと、M7への一極集中状態から、他の銘柄にも徐々に物色が広がりつつあります。
こうした環境下においては、“持続的な成長企業”に魅力的な株価水準で投資を行うチャンスとみており、市場全体への投資ではなく、銘柄を厳選するアクティブ運用の優位性が一層高まると確信しています。
当ファンドを通じて、投資家の皆さまのお役に立てるよう、引き続き最大限の努力をしていく所存です。

＜運用者のご紹介＞

ヴィネイ・ターパー
米国成長株式運用 共同最高投資責任者
米国成長株式運用のポートフォリオ運営に携わるとともに、シニア・リサーチ・アナリ
ストとしてヘルスケア・セクターを担当。
在籍：ニューヨーク

ジョン・フォガティ
米国成長株式運用 共同最高投資責任者
1988年にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーの前身であるアライアンス・キャピ
タル・マネジメント・エル・ピーにて運用業界でのスタートを切り、コロンビア大学に通いながらクオンツ・リサーチに従事。2012年から当ファンドのポートフォリオ運営に携わる。在籍：ニューヨーク
出所: AB

過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。記載の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また組入れを示唆・保証するものではあり5ません。

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当ファンドの分配方針
Aコース／Bコースの場合
原則として、毎決算時（毎年6月15日および12月15日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。
● 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収入および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。分配金
額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。

Cコース／Dコース／Eコースの場合
原則として、毎決算時（CコースおよびDコースは毎月15日。 Eコースは2月、4月、6月、8月、10月、12月の各15日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。
● 計算期末の前営業日の基準価額に応じて、以下の金額の分配を目指します。

毎計算期末の前営業日の基準価額
11,000円未満
11,000円以上 12,000円未満
12,000円以上 13,000円未満
13,000円以上 14,000円未満
14,000円以上

分配金額（1万口あたり、税引前）基準価額の水準等を勘案して決定
200円
300円
400円
500円

● 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。分配金
額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。
※ 毎計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等、基準価額水準や市場動向等によっては、 委託会社の判断で上記とは異なる分配金額となる場合や分配金が支払われない場合があります。
※ 基準価額に応じて、分配金額は変動します。基準価額が上記の一定水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。
※ 分配金を支払うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場
合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。

当ファンドの主な投資リスク
当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因
株価変動リスク
経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響で株価が変動し、損失を被るリスクがあります。

為替変動リスク
Aコース／Cコース（いずれも為替ヘッジあり）
実質外貨建資産について為替予約取引などを用いて為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、為替相場の影響を受ける場合があります。また、対象通貨国と日本の金利差によっては、
ヘッジ・コストが収益力を低下させる可能性があります。
Bコース／Dコース／Eコース（いずれも為替ヘッジなし）
実質外貨建資産に対し原則として為替ヘッジを行いませんので、基準価額は為替相場の変動の影響を受けます。

信用リスク
投資対象金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被るリスクがあります。また、金融商品等の取引相手方に債務不履行が生じた場合等には、損失を被るリスクがあります。

カントリー・リスク
発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。

他のベビーファンドの設定・解約等に伴う基準価額変動のリスク
当ファンドが投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象とする他のベビーファンドでの設定・解約等に伴うマザーファンドでの組入金融商品等の売買等が生じた場合、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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収益分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金ファンドで分配金が支払われるイメージファンドの純資産

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

（計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合）（前期決算日から基準価額が上昇した場合）

10,500円

10,550円
期中収益
（①＋②）
50円
*50円

分
配
金
100円 10,450円

*500円
（③＋④）

*450円
（③＋④）

（前期決算日から基準価額が下落した場合）

10,500円
10,400円
*500円
（③＋④）

配当等収益
① 20円

*80円

分
配
金
100円 10,300円
*420円
（③＋④）

前期決算日

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

前期決算日

当期決算日
分配前

当期決算日
分配後

*分配対象額
500円*50円を取崩し*分配対象額450円*分配対象額
500円*80円を取崩し*分配対象額420円（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

（分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合）（分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合）

普通分配金

投資者の
購入価額
（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみ
なされ、その金額だ
け個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分
は非課税扱いとなり
ます。

投資者の
購入価額
（当初個別元本）

元本払戻金（特別分配金）分配金支払後
基準価額
個別元本

普通分配金：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご参照ください。

7

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当資料のご利用にあたっての留意事項⚫

当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組み入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

⚫

投資信託は預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。

⚫

登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。

⚫

当資料は情報の提供を目的としてアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成した販売用資料です。
当資料は信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。また、当資料に掲載されている予測、見通し、見解のいずれも実現される保証はありません。当資料の内容は予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。

⚫

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

⚫

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

⚫

当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

⚫

当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社において投資信託説明書（交付目論見書）をあ
らかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。

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お申込みメモ
購入および換金
ニューヨーク証券取引所の休業日には、購入および換金のお申込みはできません。

申込締切時間

原則、午後3時までに、販売会社が受付けを完了したものを当日のお申込み分とします。

購入単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

原則、換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みには制限を設ける場合があります。

お客様にご負担いただく費用
お客様には下記の費用の合計額をご負担いただきます。なお、下記の費用は、お客様が当ファンドを保有される期間
等に応じて異なるものが含まれているため、合計額を表示することができません。

直接的にご負担いただく費用
購 入 時 手 数 料 購入価額と購入口数を乗じて得た金額に、販売会社が別に定める購入時手数料率（3.3％（税抜3.0％）を上限とします。）を乗じて得た額とします。
信 託 財 産 留 保 額 ありません。

信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）

純資産総額に対して年1.727％（税抜年1.57％） の率を乗じて得た額とします。

そ の 他 の費用・手数料●金融商品等の売買委託手数料／外貨建資産の保管等に要する費用／信託財産に関する租税／信託事務の処理に要する諸費用等※Aコース、Cコースおよびマザーファンドの投資顧問会社の報酬は、委託会社の受取る報酬の中から支払われます。
※ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。

※お客様の保有期間中その都度かかります。なお、これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示できません。

●監査費用／法定書類関係費用／計理業務関係費用（Eコースのみ）／受益権の管理事務に係る費用等※純資産総額に対して年0.1％（税込）の率を上限として、信託財産より間接的にご負担いただく場合があります。かかる諸費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から委託会社に対して支払われます。

ファンドの主な関係法人
・委託会社（ファンドの運用の指図を行う者）
・投資顧問会社（マザーファンド、Aコース及びCコースの運用の一部の委託先）
・受託会社（ファンドの財産の保管及び管理を行う者）

アライアンス・バーンスタイン株式会社 www.alliancebernstein.co.jp

アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー、アライアンス・バーンスタイン・リミテッド、
アライアンス・バーンスタイン・オーストラリア・リミテッド、
アライアンス・バーンスタイン・香港・リミテッド
三井住友信託銀行株式会社■設定・運用は【商号等】アライアンス・バーンスタイン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第303号【加入協会】一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／日本証券業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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販売用資料『“持続的な成長企業”を厳選するアクティブ運用の優位性が増す投資環境に突入』
販売会社（次頁につづく）
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一般社団法人
日本投資
顧問業協会
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一般社団法人
金融先物
取引業協会

登録番号

日本証券業
協会

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3283号
関東財務局長（登金）第8号
関東財務局長（金商）第24号●●●

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号●

金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第10号●

金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号
関東財務局長（金商）第61号
九州財務局長（登金）第1号
東海財務局長（登金）第3号
東海財務局長(金商)第191号
関東財務局長（金商）第53号

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登録金融機関

九州財務局長（登金）第2号●

登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関福岡財務支局長(登金)第 117号
九州財務局長（金商）第18号
近畿財務局長（登金）第8号
近畿財務局長（登金）第10号

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登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号●●

金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号
九州財務局長（登金）第6号
関東財務局長（金商）第2938号
関東財務局長（登金）第593号
東海財務局長（登金）第22号
東海財務局長（登金）第16号
近畿財務局長（登金）第11号
東海財務局長（金商）第10号
東北財務局長（登金）第5号
東北財務局長（金商）第37号
関東財務局長（金商）第35号
福岡財務支局長（登金）第3号
東海財務局長（金商）第188号
関東財務局長（登金）第657号
関東財務局長（金商）第108号
関東財務局長（金商）第3299号
関東財務局長（登金）第39号
中国財務局長（金商）第6号
中国財務局長（登金）第2号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（登金）第579号
東北財務局長（金商）第36号
関東財務局長（金商）第121号
中国財務局長（登金）第3号
近畿財務局長（金商）第24号
福岡財務支局長（登金）第11号
福岡財務支局長（登金）第6号
福岡財務支局長（金商）第75号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第1977号

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登録金融機関

九州財務局長（登金）第3号●

登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関東海財務局長（登金）第10号
東海財務局長（金商）第134号
中国財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第50号
関東財務局長（金商）第152号
福岡財務支局長（登金）第7号
関東財務局長（登金）第624号
九州財務局長（登金）第７号
北陸財務局長（登金）第3号

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金融商品取引業者名

一般社団法人第二種金融
商品取引業協会
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アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信

販売用資料『“持続的な成長企業”を厳選するアクティブ運用の優位性が増す投資環境に突入』
販売会社
販売会社は、受益権の募集・販売の取扱い、一部解約の実行の請求の受付け、収益分配金の再投資ならびに収益分配金、償還金、一部解約金の支払いの取扱い等を行います。

■投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは
登録番号

日本証券業
協会

登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関北海道財務局長(登金) 第1号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（登金）第54号
関東財務局長（登金）第5号

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登録金融機関関東財務局長（登金）第5号●

金融商品取引業者名

株式会社北海道銀行
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
株式会社三井住友銀行
株式会社三菱UFJ銀行
株式会社三菱UFJ銀行（委託金融商品取引業者 三菱UFJモルガン・スタ
ンレー証券株式会社）
三菱UFJ信託銀行株式会社
三菱UFJモルガン･スタンレー証券
株式会社
水戸証券株式会社
株式会社宮崎銀行
むさし証券株式会社
株式会社もみじ銀行
株式会社山口銀行
LINE証券株式会社
楽天証券株式会社
株式会社りそな銀行
ワイエム証券株式会社

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融
商品取引業協会

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登録金融機関関東財務局長（登金）第33号

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金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号

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金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号
九州財務局長（登金）第5号
関東財務局長（金商）第105号
中国財務局長（登金）第12号
中国財務局長（登金）第6号
関東財務局長（金商）第3144号
関東財務局長（金商）第195号
近畿財務局長（登金）第3号
中国財務局長（金商）第8号

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※取次会社も含めます。
※販売会社によっては、一部コースのみのお取扱いとなります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

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