（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和4年10月1日（前回公表年月日：令和3年7月30日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

国際医療看護福祉大学校

平成13年12月11日

佐藤 本実

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人
国際総合学園昭和32年10月22日

分野

所在地
951-8063〒（住所） 新潟県新潟市中央区古町通二番町541番地（電話） 025-210-8565

池田 祥護

認定課程名

医療963-8811〒（住所） 福島県郡山市方八町2-14-9（電話） 024-956-0160

医療専門課程

認定学科名

専門士

高度専門士

救急救命士科

平成17年文部科学省
告示第30号－

学科の目的

救急医療の現場で活躍できる高い資質を兼ね備えた救急救命士を養成するため、高度な救急処置について体系的に学ぶ。さらには、的確な判断力、患者やその家族に対する心理的配慮に長けた感受性を磨き、救急医療の現場で起こる様々な問題に柔軟に対処できる問題解決能力を育成する。

認定年月日

平成26年3月31日

修業年限

昼夜2

昼間

年

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

1995時間

870時間

0時間

1125時間

0時間

0時間
単位時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内

専任教員数

80人

60人

0人

4人

学期制度

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

成績評価

長期休み

■学年始：4月1日～4月7日■夏 季：8月1日～8月31日■冬 季：12月25日～1月7日■学年末：3月25日～3月31日

卒業・進級
条件

学修支援等

就職等の状況※２■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
担任・スクールカウンセラーによる個別面談および学科長・担任による学生・保護者面談#REF!
郡山地方広域消防組合消防本部、いわき市消防本部、須賀川地方広域消防組合消防本部、伊達地方消防組合消防本部、東京消防庁Ⅱ類、東京消防庁Ⅲ類、千葉市消防局など■就職指導内容
マッチング、履歴書の添削、模擬面接による指導、公務員試験対策（教養試験、作文等の対策）、卒業した未内定者への就職支援 等
■卒業者数
27人
■就職希望者数
25人
■就職者数
21人
■就職率：84％■卒業者に占める就職者の割合
：
77.8％
■その他
・進学者数：
・就職活動中：・国家試験再受験：

兼任教員数

総教員数

8人

12人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
定期考査と平素の学習状況を総合し評価の基準：て評価する。
A・B・C・Dの四段階で評価する。なお、評価の方法：Dは不合格。
卒業要件：
学則の全科目の単位を履修。
進級条件は、当該年度の全科目の単位を履修。
■課外活動の種類
特になし

課外活動
無
■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和3年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）

資格・検定名種別
救急救命士国家試験 ②

受験者数
27人

主な学修成果（資格・検定等）
※３

2人
3人
1人

※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等

年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）■中途退学者

■中退率

0 名

0 ％

令和3年4月1日時点において、在学者50名（令和3年4月1日入学者を含む）
令和4年3月31日時点において、在学者50名（令和4年3月31日卒業者を含む）

中途退学の現状■中途退学の主な理由■中退防止・中退者支援のための取組
学生との個別面談、保護者会、保護者面談、三者面談、スクールカウンセラーとの面談 等■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

有※有の場合、制度内容を記入

経済的支援制度「無利子奨学制度」年額30万円を無利子で貸与し、卒業後の返済により、就学の便宜を図っている。
■専門実践教育訓練給付：

非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による学校評価

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

受審年月：

合格者数
22人

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

当該学科のホームページ
ＵＲＬ

URL : http://www.i-medical.jp/（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
言語聴覚士の育成において、言語聴覚士法を鑑みつつ、医療・福祉の現場が専門学校に望む教育内容を確認する。更に、地域医療に貢献できる言語聴覚士を育成するため、病院並びに施設側、学生側双方にとって望ましい教育内容を提供すべく、医療・福祉機関との連携を図りながら教育課程の改善を行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

委員会の目的として「教育課程編成の改善」を主とするため、本委員会を教務部の指導・助言機関として位置づけ、委員会での協議事項を学校管理者で検討するとともに、本校及びグループ校の意見等を取り入れながら教育課程へ反映する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和4年10月1日現在

名 前
上遠野 裕深
立岡 伸章
渡部 錬
山内 一
岸田 全人
佐藤 武諭毅
佐藤 本実
岡崎 史紹
髙橋 利行

所属
任期
種別
令和3年4月1日～令和4年3月31日 ③
仙南地方広域行政事業組合消防本部
弘前医療福祉大学 短期大学部 救急救命学科 令和3年4月1日～令和4年3月31日 ②
令和3年4月1日～令和4年3月31日 ③
南会津地方広域市町村圏組合消防本部
令和3年4月1日～令和4年3月31日 ②
新潟医療福祉大学 救急救命学科
埼玉医科大学 国際医療センター 救命救急科 令和3年4月1日～令和4年3月31日 ③
令和3年4月1日～令和4年3月31日 ③
株式会社ファーストエマージェンシー
国際医療看護福祉大学校 学校長
国際医療看護福祉大学校 教務部長兼救急救命士科学科長

国際医療看護福祉大学校救急救命士科学科長補佐※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回（8月、3月）（開催日時（実績））
第1回 令和3年7月21日 10：30～12：00
第2回 令和4年3月17日 前日の福島県沖地震の影響を受けて書面にて会議（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

当該委員会においては、コロナウイルス蔓延防止の観点から増えているオンライン授業の効果的な進め方、内容の工夫について意見をいただいた。特にシミュレーション等の授業をオンラインで行う場合、手技の細かなところをどのように伝えたら良いかが課題で、VR教材の作成・活用が求められるとのことであった。これを受け、当校ではJESAが開発しているVR教材を試行導入して効果を測定し、今後その教材を導入していくことに決定した。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
実習を通して救急救命の現場で求められる専門的知識や技術のみならず、患者はもちろん、患者やその家族に対する心理的配慮に長けた感受性を磨くことを目的とする。更に救急医療の現場で起こる様々な問題に柔軟に対処できる的確な判断力と問題解決能力を育成する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

実習の目標や課題を明確にし、実習指導者は、到達度・評価を項目別に点数化する。評価表は文書にて作成し、各学生に返却。返却時に内容を伝達し、本人の改善点を明示して今後のスキルアップを図る。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要病院の各部門を見学し、病院の機能について認識を深臨床実習
め、救急医療システムを理解する。
救急用自動車同乗実
習連 携 企 業 等

山形県立中央病院、日本赤十字社秋田赤十字病院、山形大学医学部附属病院、会津中央病院、星総合病院 等
仙南地域広域行政事務組合消防本部、伊達消防署内での活動を体感することで、消防機関における社 地方消防組合消防本部、いわき市消防本部 、仙台市消防局 、上山市消防本部 等会的役割と救急救命士の果たすべき役割を学ぶ。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針
専門教育における教員には、授業を通して医療・福祉現場のたゆまぬ進歩の状況を学生に伝えられる知識と、学生の内面を理解した授業スキルの向上が求められる。そのため、就業規則第57条等による研修体制を充実させることで日々の研鑽を図る方針を推進している。各教員の専攻分野における実務に関する研修については教務部の年度ごとの計画に沿って、指導力の修得・向上に関する研修については各教員の契約形態や勤続年数に応じて、定期的・計画的な研修を受講させている。

（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

研修については、就業規則第57条に以下の通り記載がある。
第57条（教 育）
学園は職員に対して一般的、又は職務上必要な次の教育を行う。
（１）新入社員教育（２）一般的な知識及び情操に関する教育（３）専門的な知識、技能に関する教育（４）管理、監督者教育（５）諸法規、諸規程に関する教育（６）安全衛生教育（７）安全運転教育（８）その他必要と認められる教育
２． 職員は、学園の行う教育に積極的に出席しなければならない。
３． 職員は、学園から園外研修講座に受講を命ぜられたときは、積極的に受講し、かつ復命しなければならない。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 麻生塾公開講座

主催（連携）企業等： 学校法人麻生塾

期間：

令和4年2月19日(土)10:00～1１:30

対象： 専任教員

内容

麻生塾で開発しているLMS及び授業コンテンツ、授業活用法について

研修名：

公務員 国家一般職 高卒試験・地方初級 指導者セミナー期間：

令和4年2月18日(金)16:00～17:00

主催（連携）企業等： TAC株式会社
対象： 専任教員

公務員試験における、人物試験の近年の傾向と対策状況について内容②指導力の修得・向上のための研修等
主催（連携）企業等： FSG
研修名： FSGカレッジリーグ教員研修期間：2021年4月6日～2021年4月9日

内容授業のありかた 就職・検定等について

研修名：

FSGカレッジリーググレード研修期間：2021年10月７日～８日

対象： 専任教員
主催（連携）企業等： FSG
対象： 専任教員

内容

マネージメントとリーダーシップ

研修名：

スクールカウンセラーから学ぶ～最近の若者の傾向と教員としての対応法～

期間：

令和3年8月5日(木)13:30～16:00

内容

今の若者の傾向を知るとともに、カウンセリング対象の学生に関わらず、精神的に弱い学生に対し、教員としての適切な対応の仕方を学ぶ。

主催（連携）企業等： FSGカレッジリーグ
対象： 専任教員

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： VR機器の使用についての研修会
期間：

2022年8月13日

内容

VRを活用した教育等

研修名：

全国救急救命士教育施設協議会 教員研修期間：

2022年8月19日

内容

VRを活用した教育等

研修名：

JESA 新任教員研修

期間：

令和4年5月14日

救急救命士養成校教員の心構え、授業設計について内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： FSGカレッジリーグ新入社員研修

主催（連携）企業等： JESA
対象： 専任教員主催（連携）企業等： JESA
対象： 専任教員主催（連携）企業等： 全国救急救命士教育施設協議会
対象： 専任教員主催（連携）企業等： FSGカレッジリーグ

期間：

令和4年４月5日、8日、12日、21日、25日

対象： 専任教員

内容

FSGカレッジリーグの概要、志・目標に向けてかなえるためには(ディスカッションなど)

研修名：

対人コミュニケーションとプレゼンテーション

期間：

令和4年9月1日

内容

コミュニケーションスキルの習得

研修名：

SNSリスク研修期間：

令和4年6月3日

内容

SNSの危険性の理解、学生世代に普及しているSNSの理解

主催（連携）企業等： NSGカレッジリーグ
対象： 専任教員
主催（連携）企業等： NSGカレッジリーグ
対象： 専任教員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価については、文部科学省策定の「専修学校における学校評価ガイドライン」をベースに、任意団体である全国専門学校経営研究会（加盟校:26法人113校）により協議検討を重ねた「自己点検・評価基準」を主に、点検基準表を策定し、学校が委員会等の点検・評価を基に作成し、学校長が再点検の上、学校運営に反映させる方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念、教育目的、教育目標（２）学校運営
教育の内容・管理運営・改革改善（３）教育活動教育の内容（４）学修成果
教育目標の達成度と教育効果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境教育の実施体制（７）学生の受入れ募集
学生支援
（８）財務
管理運営（法人）（９）法令等の遵守
管理運営（１０）社会貢献・地域貢献
社会的活動（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校・評価委員会・本部による点検後の自己点検評価に基づき、不備な点の改善、方向性、及び次年度以降の解決・取組課題を具体化し、学校の質保証・向上に努めております。委員からはコロナ禍により遠隔授業を行う際の自宅のWi-Fi環境問題について意見があり、保護者への理解を図ると共に対応できていない学生への代替えで受講できる方策を用いて、教育レベルを維持させながら国家試験に向けた学習を提供できた。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和4年10月1日現在

名 前

所属

任期

種別

片岡 則之

日本大学 機械工学科

令和2年4月1日～令和5年3月31日 教育関係

清水 一浩東北健康福祉株式会社

令和2年4月1日～令和5年3月31日 企業等委員

窪 睦子

総合南東北病院

令和2年4月1日～令和5年3月31日 企業等委員

遠藤 次男

仙南地域広域行政事務組合消防本部

令和2年4月1日～令和5年3月31日 企業等委員

佐藤 武諭毅（株）フォーストエマージェンシー

令和2年4月1日～令和5年3月31日 校友会※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（学校案内））
URL：
http://www.i-medical.jp/
公表時期：
令和4年10月1日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
当校の教育内容、内部活動、外部活動、資格・表彰、また学校経営に係る事項等の実績については、公益法人として、関連団体・関連業界・学生就職先のほか、広く万人に発信する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校概要・教育理念・教育目標（２）各学科等の教育
学科別カリキュラム・特色・資格・就職実績（３）教職員
専任教員・兼任教員紹介・数（４）キャリア教育・実践的職業教育
キャリア教育・就職指導（５）様々な教育活動・教育環境
学校行事・対外活動・イベント・施設・設備（６）学生の生活支援
各種奨学資金・学生寮・住居紹介（７）学生納付金・修学支援
各種奨学資金・学費サポート・特待生制度（８）学校の財務収支決算書（９）学校評価
自己点検評価結果（１０）国際連携の状況
留学生状況・国際提携校・国際交流活動（１１）その他
生涯学習・編入学等※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（学校案内、DM他印刷物にQRコードを付けて閲覧を促進している））
URL：
http://www.i-medical.jp/
公表時期：
令和4年10月1日

授業科目等の概要（医療専門課程
分類
必 選 自択 由
必 選
修 修 択

1 ○

2 ○

3 ○

4 ○

5 ○

6 ○

7 ○

8 ○

9 ○

10 ○

11 ○

12 ○

13 ○

14 ○

15 ○

16 ○

17 ○

18 ○

19 ○

20 ○

21 ○

22 ○

23 ○

24 ○

25 ○

26 ○

救急救命士科）

授業科目名

配当年
次・学
期

授業科目概要1
年
前期
1
コミュニケー 専門士、救急救命士としての一般教養を身 年
前ション学につけ、面接対応能力を身につける。
期
1
ワードはWord検定3級合格を目指し、基本操 年
情報処理
前
作と活用力を身につける。
期
2
グラフや表を読み取り、理解できるように 年
資料読解
前する。
期
1
救急現場において人体の構造異常を迅速に人体の判断するために、正常な構造と機能が基と 年
構造と機能Ⅰ なりる病気の成り立ちを理解できるように 前する。
期
1
救急現場において人体の構造異常を迅速に人体の判断するために、正常な構造と機能が基と 年構造と機能Ⅱ なりる病気の成り立ちを理解できるように 前する。
期
1
疾患の病気を正しく認識するうえで重要な知識を 年
前成り立ち学ぶ。
期
2
健康と救急活動において必要な法律および社会保 年
通社会保障障を学ぶ。
年
1
救急救命士として医の倫理・生命倫理を理 年
救急医学解し救急医療体制、病院前救護体制と災害通概論Ⅰ時の活動を学ぶ。
年
1
年
救急医学
救急処置の基本を学び、実力を養成する。
前
概論Ⅱ
期
1
救急救命士が遭遇する疾患の症状を理解し 年
救急症候・それらに対する観察、判断、応急処置を実後病態生理Ⅰ践できるようにする。
期
1
救急救命士が遭遇する疾患の症状を理解し 年
救急症候・それらに対する観察、判断、応急処置を実後
病態生理Ⅱ践できるようにする。
期
1
神経系、感覚系、歯・口腔系、呼吸系、循 年
疾病救急
環系等の分野において、救急に関わる疾患
後医学Ⅰを理解する。
期
1
疾病救急
各分野において、救急に関わる疾患を理解 年
後医学Ⅱする。
期
1
外傷は種類、受傷機転、形態、部位等様々 年
外傷救急であるため、それぞれ特有の診断、搬送時
前医学Ⅰの注意点等を学ぶ。
期
1
外傷は種類、受傷機転、形態、部位等様々 年
外傷救急であるため、それぞれ特有の診断、搬送時
前
医学Ⅱの注意点等を学ぶ。
期
1
年
環境障害・外界暴露における身体の障害を理解する。
後
急性中毒
期
1
年
シミュレー
救急救命士に必要な技術を習得する。
通ションⅠ
年
2
BLS、ICLS、JPTEC等の訓練を通して技術の 年
シミュレー向上を図り、多様な現場においても対応で通ションⅡきるようにする。
年
2
病院の各部門を見学し、病院の機能につい 年
臨床実習て認識を深め、救急医療システムを理解す後る。
期
2
消防署内での活動を体感することで、消防 年
救急用自動車機関における社会的役割と救急救命士の果前同乗実習たすべき役割を学ぶ。
期
2
年
一般知能専門士としての教養を養う。
前期
2
年
教養Ⅰ専門士としての教養を養う。
前（自然科学）
期
2
年
教養Ⅱ専門士としての教養を養う。
前（社会科学）
期
2
教養Ⅲ
救急救命士として必要な知識を取得し、小 年
前（総合）論文が作成できるようにする。
期
1
多数傷病者が発生した際の初動対応につい 年
災害概論
後て理解を深める。
期

倫理学

合計

医療従事者に求められている基本的な倫理観を養う。

場所 教員
企実
業
験業
講 演
校 校 専 兼 等
・
位と技実
時の習
数 義 習
内 外 任 任 連・数
携実
単30 2○○○

30 2○○○30 2○

○

30 2○

○

30 2○

○

○

30 2○

○

○

60 4○

○

○

30 2○

○

○

60 4○

○

○

30 2○

○

○

60 4○

○

○

60 4○

○

○

60 4○

○

○

60 4

○

○

○

30 2○

○

○

30 2○

○

○

30 2○

○

○

○

○

450 10○○○450 10

○

○

○

4○

○

○ ○

45 1○

○

○ ○

180

30

2 ○

○

○

30

2 ○

○

○

30

2 ○

○

60

4 ○

○

30 2 ○○

26 科目

卒業要件及び履修方法
卒業要件： 全科目の単位を履修すること
履修方法： ①3分の2以上の出席率 ②定期試験等の結果がC評定以上（留意事項）

授業方法

授○○

○

1995単位時間(83単位)
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間

2 期
15 週

１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。