第8回
運動疫学研究会学術集会
抄録集

期日： 2005 年 8 月 7 日（日）会場： 中京大学 名古屋キャンパス
ヤマテホール
後援： 日本疫学会，日本体力医学会，
愛知県，中京大学

平成１７年度運動疫学研究会総会
議１.

題

平成１６年度事業報告

１）第７回運動疫学研究会学術集会

会長２）各種委員会報告
編集委員会：「運動疫学研究」第７巻発行

編集委員長

セミナー委員会：第５回セミナー

セミナー委員長

プロジェクト研究委員会

プロジェクト委員長

３）平成１６年度決算
２.

監査

平成１７年度事業報告

１）第８回運動疫学研究会学術集会

世話人

２）各種委員会報告
編集委員会：「運動疫学研究」第８巻発行

編集委員長

セミナー委員会：第６回セミナー

セミナー委員長

プロジェクト研究委員会

プロジェクト委員長

３）国際シンポジウム 2005/07/14

会長４）予算進捗状況

事務局５）会員および賛助会員の状況

事務局

３.

平成１７年度検討事項

１）第 4 期役員選出

会長２）会則変更について

事務局

３）運動疫学研究会誌「運動疫学研究」編集方針について

編集委員長

４）運動疫学研究会誌「運動疫学研究」第８巻発行

編集委員長

５）事務委託について

事務局

４.

平成１８年度事業計画

１）第９回運動疫学研究会学術集会

世話人

２）運動疫学研究会誌「運動疫学研究」第９巻発行

編集委員長

３）第７回運動疫学セミナー

セミナー委員長

４）運動疫学研究会プロジェクト研究

プロジェクト委員長

５）平成１８年度予算案

事務局

５.

その他

運動疫学研究会学術集会 開催地一覧

回数

年次

開催会場

世話人

第1回

1998 年 9 月 15 日

かながわ労働プラザ会議室（横浜）

下光輝一

第2回

1999 年 9 月 28 日

九州大学（福岡）

熊谷秋三

第3回

2000 年 9 月 19 日

ボルファート富山（富山）

成瀬優知

第4回

2001 年 9 月 18 日

仙台国際センター（仙台）

永富良一

第5回

2002 年 7 月 20 日

東京大学山上会館（東京）

川久保

第6回

2004 年 2 月 21,22 日

九州大学国際交流プラザ（福岡）

田中宏暁

第7回

2004 年 9 月 13 日

早稲田大学国際会議場（東京）

荒尾

第8回

2005 年 8 月 7 日

中京大学名古屋キャンパス（愛知）種田行男

第 8 回運動疫学研究会学術集会

事務局

中京大学 生命システム工学部・種田研究室〒470-0393 愛知県豊田市貝津町床立 101
TEL: 0565-46-6918
FAX: 0565-46-1299
E-mail: yoida@life.chukyo-u.ac.jp

清

孝

ご案内
参加の皆様へ
1. 参加費 一般/2,000 円、学生/1,000 円を当日受付にてお支払い下さい。
2. 受付は 12 時 00 分より開始します。
3. 中京大学のキャンパス内は原則禁煙です。喫煙は所定の場所でお願いいたします。
4. 発表会場内での携帯電話のご使用はご遠慮下さい。また、携帯電話の電源は OFF にす
るか、呼び出し機能をマナーモードにして下さい。
5. 休憩所は同じフロアーのロビーに設けてあります（禁煙）。クロークは設定しておりません。
6. 中京大学名古屋キャンパスは地下鉄八事駅下車、5 番出口徒歩 0 分の交通至便の地にあります。駐車場は全くございませんので、公共交通機関をご利用下さい。自家用車の乗り入れはできません。

発表者の皆様へ
1. 発表は基本的に皆様にご用意していただいたパソコンとこちら（事務局）で用意したプロジェクターを使用しての発表とさせて頂きます。
2. 発表者は各セッションの開始 30 分前までに受付を済ませて下さい。
3. 各発表者は発表予定の 10 分前までに次演者席にご着席下さい。
4. 一般演者の発表時間は 1 演題あたり発表 10 分、質疑応答 3 分です。時間厳守でお願い
します。

会場案内
中京大学

ヤマテホール（センタービル 2F）

名古屋キャンパス

名古屋市昭和区八事本町 101-2
URL; http://www.chukyo-u.ac.jp/sogo/index.html＊総会

ヤマテホール（センタービル 2F）

交通案内

地下鉄鶴舞線・名城線八事駅、5番出口より徒歩0分
名古屋駅から八事駅まで25分（運賃260円）

名古屋駅

地下鉄
東山線

伏見
のりかえ

地下鉄
鶴舞線

八事
5番出口

徒歩0分

名古屋
キャンパス

名鉄名古屋本線
至岐阜

JR東海道線
至岐阜

名鉄犬山線
至犬山

JR中央線

地下鉄名城線

上小田井

大曽根

地下鉄名城線

名古屋

丸の内

久屋大通

伏見

栄

千種

今池

地下鉄東山線
至藤が丘

本山

中京大学
名古屋キャンパス
５番出口徒歩０分

上前津
鶴舞
御器所

八事

近鉄
至三重

金山

新瑞橋

地下鉄鶴舞線
至赤池・豊田市

地下鉄桜通線
至野並

JR東海道
新幹線

地下鉄名城線
至名古屋港
JR東海道線
至豊橋

名鉄名古屋本線
至豊橋

プログラム
●受付時間
●総会

12:00

12:30〜13:20●特別講演

13:30〜14:10

座長

種田行男（中京大学）「健康日本 21 の推進と生活習慣病予防」
演者

柳川洋（埼玉県立大学）●パネルディスカッション

14:20〜16:00

座長

太田壽城（長寿医療研究センター）「保健福祉施策の評価と見直し」
1. 「健康日本 21 の評価をめぐって」
佐甲隆（松坂保健所）

2. 「これからの生活習慣病予防（老人保健事業の枠をこえて）」
津下一代（あいち健康の森）
3. 「どうなる介護予防サービス」
種田行男（中京大学）

●一般発表16:10〜17:30

1. 「地域在住中高年者における歩行動作の加齢変化の性差」
道用

亘（国立長寿医療センター研究所疫学研究部）

2. 「中高年者における平衡機能の加齢変化と歩行特性との関連」
小坂井留美（国立長寿医療センター研究所疫学研究部）
3. 「健康づくりのための一提案 ―人と犬の健康状態の関連性 ―」早川洋子（山野美容芸術短期大学）
4. 「虚弱高齢者を対象とした 2 種類の運動プログラムによる介入効果の検討」
石川裕哲（あいち健康の森健康科学総合センター）
5. 「介護予防・新予防給付に於ける運動処方」
古賀眞澄（（有）パル

フィットシステム，熊本県立大学大学院アドミニ

ストレーション研究科）
6. 「高齢者に運動の参加を促す人材（健康御師）の養成および活動支援〜隣接する
複数自治体の協同による取り組み〜」
重松良祐（三重大学教育学部）●One drink ディスカッション 17:30〜18:00

●閉会

18:00

特別講演
パネルディスカッション抄録

特別講演

健康日本２１の推進と生活習慣病の予防
柳川洋（埼玉県立大学）
１．健康日本２１とは「健康日本 21」は、21 世紀の高齢者社会築する。
３．生活習慣病予防の原則

において、国民一人ひとりが健康を実現す

これまでの予防対策の重点は、健康障害るためのガイドラインとして、2000 年 3 月を起こす危険度の高い集団へのアプローチに発表された。その目的は、高齢者が健康（第２次予防）に置かれていたが、急速なで生き生きと生活できる期間「健康寿命高齢者社会が進展する２１世紀の予防対策

Healthy life expectancy」を延長すること、病は、健康者も含めた人口集団全体へのアプ

気や障害による社会的負担を減らすこと、ローチ（第１次予防）へのシフトが求めら

生活の質 Quality of life を向上すること、早れている。生活習慣の改善によりハイリス

世を予防することである。

ク者の発生を制御することに重点を置いて目的を達成するには、個人個人が主体的にいる。

取り組むことを原則とし、サポート体制と４．優先順位の決定

して、個人個人に適した健康資源を選択し、地域によって、生活習慣病蔓延の状況が利用できる環境を整備すること、個人個人異なる。優先順位を決めるための条件としの健康づくり処方の選択のために健康資源ては、疾病負荷（頻度、重症度、社会・家に関する情報を発信することの必要性を指族の負担）、緊急性、改善の可能性、経済摘している。

効率、長期効果など、地域の特性を考えな

２．健康日本２１の基本戦略
健康日本 21 の基本戦略として、以下に示
すように、現状把握→数値目標の提示→目ければならない。
５．生活習慣の改善にむけた戦略「健康日本２１」では、改善すべき生活標達成のための健康づくり→目標達成度の習慣として、①栄養・食生活

評価、という流れを取り入れている。

運動

・現状把握：地域における健康課題を明③たばこ②身体活動・④アルコール、を取り上げ、生活習慣と関係の深い疾病として、①確にすることが、対策を考える原点であり、こころの健康

対象となる健康異常（生活習慣病）、健康

循環器病、⑤がん、を取り上げている。

異常の引き金となる危険因子の状況、生活習慣の問題点を知る。
・数値目標の提示：科学的根拠のある達成可能な目標を設定する。
・目標達成のための健康づくり：有効性を考慮して、合理的な資源の配分を行う。
・目的達成度の評価：評価システムを構②歯の健康、③糖尿病④

生活習慣の改善による予防効果が最も期待できる循環器病を中心にして、栄養・食
生活、身体活動・運動、たばこなどの生活習慣改善について、具体的な戦略、期待される効果、今後の課題について考えたい。

パネルディスカッション「保健福祉施策の評価と見直し」

健康日本 21 の評価をめぐって佐甲隆（三重県松阪県民局保健福祉部長、松阪保健所長）
１．はじめに

４．ヘルシーピープルみえ２１（三重県）

21 世紀の国民健康づくり運動「健康日本①93 指標の達成状況：サブ指標含む総数

21」が始まり５年が経過した。本年は中間

121 の内、達成 39、改善 31、悪化 31、不明

評価年であり、国、地方自治体の各レベル

20 であった。身体活動・運動領域では、達でその評価が始まっている。しかし、計画

成 3，悪化 5、不明 1、であった。

策定の段階で評価手法の検討が不十分なこ②各年の活動内容と、実践評価は年次報告となどから様々な問題を抱えている。ここ書に記載。

では、評価の課題を整理し、三重県や松阪③プロセスの質的検討：取り組みを各保健市の評価事例を紹介し、評価の方向性を考所で整理し、ワーキング G で、領域毎に指えたい。

標変化と活動との関連を検討し、前半 5 年

２．保健活動の評価の本質間の課題を明らかにし、今後の取り組み方

評価とは「価値を公平に言う」ことであ法を提案する予定。

り、保健活動の重要なマネジメントの一部

５．健康まつさか 21 プラン（松阪市）である。また、ヘルスプロモーションの評①みんなの取り組み：市保健センターの活価は多面的に行うべきで、医学的介入評価

動、食生活健康推進員、高齢者、健康づく

モデルは適用しがたい。設定した目標の達り虹倶楽部の各取り組みを紹介

成度を量的に評価する事は重要であるが、②みなさんに聞きました（パブリックコメ

それだけでは活動の価値は表現できず、質ント）：市民アンケート、中学生アンケート的な評価が不可欠である。また、対話とコ③領域別評価：各指標毎に基準値、目標値、

ミュニケーションを重視した住民参加型の現状値を比較し、前進率、達成率を算定、A評価活動で、コミュニティエンゲィジメン

達成、B 前進、C 現状維持、D 後退、その他

トが高まり、地域保健活動がさらに展開さ

に分類。

れていく。

④計画策定推進プロセスの自己評価、連携

３．健康日本２１評価の問題点

機関リスト、事業実践評価表の記述①計画策定時での評価手法の検討が不十分

６．おわりに②根拠のある目標値設定がされていない

アウトカムの数値評価は重要であるが、③ベースライン調査の統一がなく、比較困

問題も多い。保健活動の価値を公平に表現難で、モニタリングシステムもできていなするために、住民や関係者と対話しながらい評価活動を展開したい。それが、ヘルスプ④プロセスの質的評価手法が未確立

ロモーション的なエビデンスの創造であり、⑤活動と成果の関連づけが困難で、適切なエンパワメントにもつながる。

アクションプランの作成に結びつきにくい

筆者サイト→http://www1.ocn.ne.jp/˜sako/

これからの生活習慣病予防 〜老人保健事業の枠をこえて〜
津下一代（あいち健康の森健康科学総合センター）
1． はじめに
昭和 57 年に老人保健法が制定されて以来、教育実施割合は 10％程度、「要医療」者の追跡データはない。）

地域における生活習慣病（以前は成人病）対③健康教育：優先順位の検討が不十分で、対策は基本健康診査、健康教育、健康手帳など

象者が集まりやすい、指導が困難でない、な

老人保健６事業により推進されてきた。とくどの理由を優先する場合がある。健康教育のに基本健康診査は受診者数が 1,300 万人にの目標をどこに置くのかを意識していない場合

ぼり、市町村保健事業として定着している。

があり、達成感が得られにくい。

しかし近年、糖尿病やその予備群などの生④評価：受診率の算定法や判定基準の不統一

活習慣病が増加しており、実効性のある対策のため、地域間比較や対策の効果が判定できへの要求が高まっている。また、健康日本 21ない。健康教育の効果について評価していな

計画や健康増進法の制定、医療計画・地域保いか、短期的評価のみである。

健計画の見直し、健康フロンティア戦略など、あらたな生活習慣病対策が次々に打ち出され３．これからの生活習慣病対策る中で、現場ではどのように対応したらよい①生活習慣病予防政策をよく理解する。

のか、悩む声も多い。そこで、老人保健事業

ライフステージに応じた健康課題を把握しの課題を確認したうえで、今後の生活習慣病対策を講じる。地域・職域連携を進めるとと予防について考えてみたい。

もに、ハイリスク・アプローチ、ポピュレーション・アプローチの両者を推進する。
２．これまでの老人保健事業の課題②主体的な生活習慣改善（行動変容）を促す①目的にあった対象者か？

健診、健康学習のあり方を考え、予防プログ

健康診査受診率は高齢者層で高く、40 歳代

ラムを推進する。若い世代にも好まれる、健は低い。肥満者は 20〜30 歳代で急増するが、康関連機器などのツールを活用する。効果

40 歳からの基本健康診査では対応できていなを発信し、主体的な参加を増やす。

い。健康診査を受診しない人には保健サービ③保健指導者に対する研修や支援体制を強スが行き渡らない傾向がある。

化するなど、より効果的な予防活動を実施②基本健康診査の判定と事後：判定基準は高できる体制を構築する。アウトソーシング

齢者も若年者も同じであり、事後対策が考慮も方向性のひとつだが、評価基準を明確にされていない。健診の受けっぱなし、やりっする必要がある。

ぱなしで、生活習慣改善や受療行動につなが④医師をはじめとする医療従事者の予防にらないケースが多いが、その実態についても対する意識を高め、「まだ軽いから」と放置把握できていない。（「要指導」のうちの健康する患者や治療中断者を減らす。

どうなる？介護予防サービス
種田行男（中京大学・生命システム工学部）
1． 介護保険制度の見直し

能向上」，「栄養改善」，「口腔機能の向上」，

2000 年 4 月に施行されたわが国の介護保「閉じこもり予防・支援」，「うつ予防・支険制度の基本理念は，高齢者の「自立支援」

援」，「認知症予防・支援」などがあげられであり，その実現のために①利用者本位のている．

サービス改革，②在宅ケアの推進，③地方

3． 介護予防市町村モデル事業

分権の推進が掲げられている．制度施行か

介護予防事業で用いる各プログラムの有ら 5 年を経過した現在，これまでの成果を用性を検討するために，昨年度全国で介護評価した上で，今後の制度のあり方を見直予防市町村モデル事業（筋力向上，栄養改すための検討・作業が進められている．見善，口腔ケア，閉じこもり予防，フットケ

直しの具体的内容としては，①給付の効率

ア）が実施された．本事業を実施した自治化・重点化，②新たなサービス体系の確立，体の内，報告書の提出があった 48 市町村の③サービスの質の確保・向上，④負担の在事業参加者（延べ 795 名）を対象に介入効り方の見直し，⑤制度運営の見直しの５点

果が検討された．その結果，筋力向上プロである．

グラムについては，要介護度，片足立ちを

2． 予防重視型システム

除いたすべての身体機能（握力，ﾌｧﾝｸｼｮﾅﾙ

そのうちの「給付の効率化・重点化を図

ﾘｰﾁ，長座体前屈，片足立ち，Timed up & go，る」ためには，総合的な介護予防システム

膝関節伸展筋力），および生活機能（老研式の確立が不可欠と考えられた．近年，要支

活動能力指標）と QOL（SF36）に明らかな

援や要介護１の認定者が著しく増加してお改善が認められた．栄養改善プログラムでり，全体の５割弱を占めるに至っているこ

は要介護度および身体機能（10m 最大歩行と．ならびに，介護保険制度が始まった 2000速度），口腔ケアプログラムでは要介護度，年から 2002 年の間に，要支援の認定者の歯肉炎の有無，口腔清掃状況，および口臭

49％および要介護１の 35％に介護状態の悪において明らかな改善がみられた．閉じこ化が認められた（日医総研調査）ことなど

もり予防プログラムでは要介護度および外の問題点を踏まえて，制度全体を「予防重出頻度に明らかな改善が認められた．しか視型システム」へ転換することが図られてし，フットケアプログラムは対象者が少ないる．具体的な対策として，自立から要支いため十分な検討ができなかった．

援へ移行する者を減少させることを目的とパネルディスカッションではこれらの介護した地域支援事業の実施，および要支援状

予防サービスや事業を実施・評価する上で態からの悪化を抑制するための新予防給付の課題や留意点を提示し論議を深めたいなどの導入が検討されている．これらのサービス・事業の内容としては，「運動器の機

MEMO

一般研究発表抄録

地域在住中高年者における歩行動作の加齢変化の性差
道用 亘、小坂井留美、安藤富士子、下方浩史（国立長寿医療センター研究所 疫学研究部）
1.目的（p<0.001）。通常歩行における歩行速度、推高年者の歩行において、例えば歩行速度に進期の膝関節伸展ピークトルク、速歩行にお観察されるように、ほとんどの歩行能力の指ける両脚支持時間、膝関節角度範囲に有意な標や歩行パターンの変量は女性の方が男性よ性差は認められなかった。また共分散分析のり小さいことが報告されている。しかしなが結果、通常歩行および速歩行とも歩行速度、ら、そのことが高年女性における歩行の加齢

歩幅、両脚支持時間、足関節底屈ピークトル

低下が大きいことを示すわけではない。高年

クに性と年齢による有意な交互作用が認めら者における歩行動作の先行研究では、対象をれた（p<0.001）。すなわち、歩行速度、歩幅、

男性のみ、あるいは男女別々とした評価が多

両脚支持時間は女性の方が有意に加齢低下がく、高年女性の特性や高年者の性差に関する

大きく、足関節底屈ピークトルクは女性の方情報が不足している。さまざまな年齢の男女が有意に加齢低下が小さかった（図参照）。

を対象とし、その加齢変化の程度を性差の観よび加齢変化に関する基礎的資料を提供できると考えられる。本研究の目的は中高年者が通常歩行および速歩行した際の歩行パターン
を 3 次元映像解析法により記録し、加齢変化

150
ピークトルク (Nm)点から検討することは、高年者の歩行特性お男性: y = ‑0.64x + 125.34

男女 2075 名である。
フォースプレートを組み

女性: y = ‑0.39x + 87.22
R2 = 0.1040

2.方法の第 2 回調査に参加した 40‑82 歳の地域住民

50

0の性差を横断的に検討することである。
対象は「老化に関する長期縦断疫学研究」

R2 = 0.13

100

50

60

70

80

年齢（歳）
図．速歩行中の足関節底屈ピークトルクの加齢変化の性差（共分散分析,自由度=1, F値=12.02, p<0.001 ）4.考察込んだ歩行路上を通常・速歩行した際の動作

中高年男性と比較して、中高年女性の歩調

を 4 台のカメラにより撮影した。各体節の 3が大きいことは先行研究の報告と一致した。

次元空間座標とフォースプレートで測定した中高年女性の足関節角度範囲が大きく、足関

地面反力を用いて歩行速度、歩幅、歩調、１

節底屈ピークトルクの加齢低下が小さいことサイクルにおける時間成分（支持時間、遊脚

は、高年女性が足関節機能を利用して歩行課

時間、１サイクル時間、単脚支持時間、両脚

題を行なったことに起因するかもしれない。

支持時間）、股・膝・足関節の下肢関節角度範

今後、高年女性の歩行中の歩調と足関節機能

囲および下肢関節ピークトルクを算出した。

との関連を検討するとともに、下肢の柔軟性

すべての変量に関して、性別による差の検定

および筋機能と歩行動作の関連について、性を Student t 検定により、加齢変化の性差を差を検討することが必要と考えられる。

共分散分析により検討した。

5.結論

3.結果
Student t 検定の結果、通常歩行および速歩行とも歩調、足関節角度範囲において、女性のほうが男性より有意に大きい値を示した

高年男性と比較して高年女性は歩調および足関節機能を大きくすることにより、歩行動
作を行なうことが示唆された。

中高年者における平衡機能の加齢変化と歩行特性との関連
小坂井留美，道用亘，安藤富士子，下方浩史（国立長寿医療センター疫学研究部）
1． 目的

算出した．4 年間の平衡機能の低下と第一回

高齢者の平衡機能は低下していることが知ら

調査時の歩行特性との関連は，各項目別に年れている．しかし，先行研究において縦断的な

齢，性，身長，体重を調整した多重ロジスティ

平衡機能の加齢変化を捉え，関連因子を検討

ック回帰分析を行い，オッズ比（OR）と 95％信した報告は少ない．本研究では地域在住中高

頼区間（95％CI）を算出した．有意水準は全て年者における平衡機能の 4 年間の縦断変化を5％とした．

評価し，関連因子として歩行特性に着目した

3． 結果検討を行う．

Wilcoxon-test の結果，全ての測定項目にお2． 方法

いて有意差が認められ，開眼総軌跡長を除き対象：「老化に関する長期縦断疫学調査

4 年間で動揺は増加した．一方，総軌跡長ロン（NILS-LSA）」の第一回調査と約 4 年後の第三ベルグ比は減少しており，開眼と閉眼の差は回調査にともに参加し，平衡機能に関連する

拡大していた．相対的変化率の比較では，閉既往症（脳卒中，糖尿病，突発性難聴，メニエ

眼外周面積の低下率は約 19％と最も高かった．

ール病）の無い，後述の平衡機能測定を行っ平衡機能の低下（閉眼外周面積の低下量がた男性 554 名（第一回調査時の平均年齢 57.5

2SD 以上）を目的変数とした多重ロジスティック±10.1 歳），女性 571 名（同 56.6±10.2 歳）で回帰分析の結果，1SD 増加あたりの OR（95％あった．

CI）は通常歩歩調 0.964（0.934-0.995），通常

平衡機能：重心動揺計（日本電気（株）；

歩速度 0.967（0.935-1.000; p=0.05）においてEB1101/メディカルトライシステム；平衡機能計

有意であった．平均歩数と歩行距離では，有測 98）を用い，開眼，閉眼の 2 条件で各 60 秒

意な関連は認められなかった．

間の立位姿勢時における動揺を記録した．分

4． 考察

析項目は外周面積，総軌跡長，ロンベルグ比

平衡機能は 4 年間の加齢に伴い低下し，特に（開眼/閉眼比）とした．

閉眼外周面積は加齢の影響を反映しやすいと歩行特性：10ｍ歩行測定による通常歩行時の考えられた．平衡機能の低下と歩行特性との

歩幅，歩調，速度，1 週間の歩数計（スズケン；

関連を性，年齢，体格を考慮して検討したとこ

SelectII）装着による 1 日の平均歩数（歩），通ろ，通常歩行時の歩調と速度で有意な関連が常歩の歩幅に歩数を乗じた 1 日の平均歩行距認められ，平衡機能の維持に，普段素早く歩く

離を計測した．

ことが関連する可能性が示された．

解析：調査間の測定値の差は Wilcoxon-test

5． 結論

にて検討した．相対的変化率として調査間の平衡機能は 4 年間で低下し，平衡機能の維持

測定値の差を第一回調査の値で除した値をに普段素早く歩くことの有効性が示唆された．

健康づくりのための一提案 ―人 と犬の健康状態の関連性 ―早川洋子 1

林文明 2

野呂和夫 3（1: 山野美容芸術短期大学
附属動物病院
術院

圓尾拓也 4

2:ノア動物病院

江川賢一 5

3: のろ動物病院

5: 明治安田厚生事業団 体力医学研究所

荒尾孝6

稲葉 裕 7

4: 麻布大学獣医学部

6: 早稲田大学スポーツ科学学

7: 順天堂大学医学部衛生学教室）

１．はじめに主たる飼育者の主観的健康感と犬の健康

コンパニオン・アニマルは、人々へ様々

状態（飼育者の主観）との間には有意な正な（心理的、身体的、社会的）恩恵を与えの相関が認められた（ ρ＝0.441，P<0.01）。

ることが報告されている。しかし、犬と飼

日本における主観的健康感について「非常育者の健康状態の関連性についての報告はに健康である」「健康な方である」とする

見当たらず、特に両者が共に実施する身体

回答者は 81%であることが報告されている活動（犬の散歩）と両者の健康状態との関（健康・体力づくり事業財団,1990）。本研係については全く報告されていない。そこ

究の主たる飼育者のうち、主観的健康感にで、本研究は飼育者と犬の健康状態およびついて同様な回答をした者は 49 名（96％）

両者間に介在する身体活動と飼育者や犬ので、高い割合を示した。また、主たる飼育

健康状態との関係を明らかにすることを目者の主観的健康感と犬との週平均散歩時間的とした。

との間には有意な正の相関が認められた

２．方法（ ρ＝0.329，P<0.05）。しかし犬の健康状

本研究では、まず実態を把握するために態と犬の散歩に関しては、有意な関連性は

動物病院（2 箇所）の来院者に質問紙によ認められなかった。健康状態が「非常に良る調査を行った。また、獣医師に BCS スケい」「良い」と回答した主たる飼育者は、犬ールなど形態的判定を依頼した。分析対象

とともに 1 日平均 43 分間の散歩をしており、は、主たる飼育者（食事や散歩など、主に

これは米国 CDC の生活習慣病予防のための面倒をみる人）でかつ 1 歳以上の犬とした

身体活動時間のガイドラインに見合うもの（52/69 例）。統計処理は順序尺度間の関係であった。

については Spearman の順位相関係数（ ρ）

今回の研究結果では、主たる飼育者と犬を、カテゴリカルデータ間の関係についてとの間で健康状態に正の関連性があり、飼2は χ 検定により検討した。

育者にとっては犬と暮らすことにより身体

３．結果および考察

活動時間が増加し、健康の維持増進に一部

質問紙の回収は 69 件であった。分析対象

関係している可能性が示唆された。しかし、

52 例の犬の平均月齢は 52（12−165）ヵ月

今回の研究では①例数が少なく、②地域がで、雄 54%、雌 46%、獣医師判定の BCS1.削限定されており、③回答者に健康な人や犬痩は 2%、2.体重不足は 2%、3.理想体重はが多かったことなどのバイアスの影響が大62%、4.体重過剰は 15%、5.肥満は 4%であっ

きい可能性がある。今後、地域において健た。また、主たる飼育者は平均年齢 44.9（23

康診断受診者の協力を得て、データ数を増−74）歳、男性 29%、女性 71%、平均 BMI22.1

やし、健診データとリンクさせた研究を行であった。飼育目的は 77％がコンパニオ

い、人と犬の健康づくりについての詳細なン・アニマルとして、飼育場所 89％が室内、検討を行う予定である。

週の平均散歩回数 9 回、平均散歩時間 38 分、連絡先

犬との散歩以外には運動をしない人は 69％

yhayakawa@yamano.ac.jp

であった。

早川洋子

虚弱高齢者を対象とした２種類の運動プログラムによる介入効果の検討
石川裕哲

早瀬智文

津下一代

（あいち健康の森健康科学総合センター）
１．目的事故等による脱落者もなく実施できたこと

虚弱高齢者向けの安全で効果的な介護予から、プログラムの安全性を確認すること

防プログラムを開発するため、75 歳以上のができた。

後期高齢者のうち「要支援」「要介護Ⅰ」に（２）体力の前後比較からは身体機能群の認定された者及び「外出に不安がある」な「最大 1 歩幅」、
「握力」、
「長座体前屈」に、

どの高齢者を対象に、２種類の異なった運生活活性群の「握力」に有意な改善が認め

動プログラムを実施し、健康状態や体力、られた。また有意差はなかったものの、両活動性、QOL 等への有効性を検討する。

群における「10m 全力歩行速度」及び身体

２．対象及び方法

機能群における「踏台昇降」に改善傾向が

本研究のベースライン調査として近隣市示された。

町高齢者施設から後期高齢者 83 名を募り、（３）1 日平均歩数は生活活性群おいて、健康状態や体力の把握を行った。神経学的介入開始時 3,675 歩から介入終了時 5,119

な運動機能障害、著しい関節障害、理解困

歩に 1,444 歩（39.3％）増加し、身体機能難等を除き、集団での運動プログラム実施

群の 29.9％（開始時 3,264 歩、終了時 4,241が可能と予測される者を介入対象者として歩）と比較して高い増加率を示した。

選定し、３ヶ月間（週１回、計 15 回）の運

（４）質問紙による QOL 及びうつ尺度

動プログラムを行った。運動プログラムの（GDS-15）では両群ともに有意な改善は認

内容は「身体機能群」と「生活活性群」のめられなかった。開始時には「うつ状態」

２群に分け、「身体機能群」では自重によるの者が各群に１名あったが、終了時には２筋力トレーニングを中心に筋力向上を目的

名とも「うつ傾向」に改善された。また、として実施した。一方「生活活性群」にで終了時のアンケートでは、８割以上が「意は、実際の歩行（散歩）を中心に活動量増識してよく歩くようになった」「生活が明る加やＱＯＬ向上を目的として実施した。

く前向きなった」「教室に参加してよかっ対象者数は各群 15 名の計 30 名、平均年
齢は 80.8±3.71 歳であり、両群間で平均年

４．考察
介護保険制度では従来の生活支援型サー齢、男女比に差はなかった。
表１た」という結果を得た。

各群における運動プログラムの内容

ビスが見直され、虚弱高齢者に対する積極的な介護予防プログラムの必要性が指摘さ

身体機能群

生活活性群

①ストレッチ体操（椅子）①ストレッチ体操（椅子）②リズム体操（椅子）②リズム体操（椅子）③自体重筋力トレーニング③生活活性プログラム

本研究で実施した筋力向上やバランス歩・膝上げ（腹筋）

・レクリエーション

行運動により、日常生活動作に関わる体力・背倒し（背筋）

・指体操、軽体操

・つま先上げ（前脛骨筋）

・グループワークれている。

の維持向上を図ることができた。また、生・椅子立上り（大腿四頭筋）

・映画鑑賞

活活性群で実施した歩行を中心としたプロ

・ボール挟み（内転筋群）

・リラクセーション体験

・足の横上げ（外転筋群）

・感想文発表会

グラムにより、活動量が増加し廃用症候群

・つま先立ち（下腿三頭筋）（各回、数種目を実施）④バランス歩行運動④散歩による実際歩行の予防につながることが示唆された。施設や在宅において自立度の低下した虚弱高齢

３．結果者が積極的に実践していける環境づくりが（１）前後の検査値に悪化した項目はなく、今後の課題である。

介護予防･新予防給付に於ける運動処方
古賀眞澄 1) .2)（1：(有)パル

フィットシステム、2：熊本県立大学大学院アドミニストレーション研究科）

1. 目的

１９名中１５名(７９％)は評価レベルが向上し、４

平成 18 年度から介護保険は予防型への転名(２１％)は維持できた。悪化した者はいなか換が決まり、｢寝たきりを防止する運動プログラった。自主サークルは１５年度に４地区立上げ。

ムが｣が求められている。しかし、従来の立位

１６年度に６地区、計１０地区が現在自主活動

体操やマシントレーニング等だけでは、虚弱なを続けており、17 年度中に 4 ヶ所、計１4 地区

高齢者の参加は困難である。運動経験の少なで自主活動が行われている。②岱明町事業例

い高齢者でも参加できる「介護予防：導入の運2004/05-07・対象者：21 名(男性 5、女性１６動」が必要である。そこで、菊水町･岱明町・豊名)解析方法：対応のあるｔ検定にて、教室の後大野市での介護予防事業を検証し経済的･前後比較結果：胴囲、握力、6 分間歩行、仮名

効率的な介護予防･新予防給付のあり方を提拾い(認知症スケール)に有意な改善が認め案する。

られた。胴囲は平均 4.2cm 減少し、握力は平

2. 方法

均 1.5kg 増加、6 分間歩行は平均 60.9ｍ増加

介護予防事業は効果が検証され、継続できした。仮名拾い数は、約 4 個増加した。開眼片

なければ、介護保険給付の伸び率の抑制･適足立ちは、教室開始時に 11 名が片足立ち出

正化は実現しない。そこで、地域公民館や家

来ず、測定不能だったが、4 名は測定できるよ

庭でも実施可能な運動プログラムが必要であうになった。自主サークルは１６年度に４ヶ所、ると考え「お茶の間でも安全で効果的に出来

１７年度に３ヶ所立上げ、計 7 ヶ所で自主活動

る筋力トレーニング」略して「お茶の間筋トレ」が行われている。

を考案した。その特徴は、呼気を意識した腹4. 考察式呼吸法を基本のリズムとし、自分の体重や「お茶の間筋トレ教室」は参加者の自立支

ボール・ゴムバンド，ウエイト等の簡便な道具

援に、概ね寄与できたものと考えられる。(体力を使い、筋骨格の歪みを調整し、良い姿勢を向上・関節等の痛みの軽減・血圧の適正化・つくる生活体操である。又、心拍数や血圧の肥満度の改善・人的交流によるＱＯＬの向上

上昇を抑え、筋肉の「増量」ではなく「質：動き」

等)の向上と代謝の改善を目的とした。１教室、週

5. 結論

２回,３ヶ月間、２４回教実施。並行して介護予本研究により、介護予防の取り組みにおい防リーダー養成講習会を開催し、自主活動リては、地域性に合致したプログラムの開発と普ーダーを養成した。

及が重要であることが示唆された。そのために

3. 結果

は、地域社会資源(人･建物・情報)を活用し、①菊水町事業例 2003/05-07：体力測定の行政と地域住民が協働することが肝要である。

結果：測定項目①握力②開眼片足立③６分間※ご意見・ご感想・お問合せ

歩行※文部科学省の新体力テストの評価基E-mail:pal-fits@sea.ariakenet.com

準により教室前後値を総合評価した。測定者

高齢者に運動の参加を促す人材（健康御師）の養成および活動支援〜隣接する複数自治体の協働による取り組み〜
重松良祐 1、櫻井しのぶ 2、藪下典子 3、北村純 4（1：三重大学教育学部、2：三重大学医学部、
3：筑波大学大学院人間総合科学研究科、4：三重県南勢志摩保健福祉部）
１．目的

ント企画などの能力を養う、ことを意図した。

我々は三重県南勢志摩地区の保健福祉部おまた、健康御師同士のネットワーク構築や、よび複数の自治体の協力を得て、健康御師（け

健康御師としての活動を具体化するディスカ

んこうおんし）と称する運動アドバイザーをッションを含めた。

2002 年より養成してきている。住民、特に高３．結果

齢者に対して運動参加を呼びかけたり継続を

3 年間で 213 名を健康御師として認定する

促したりする人材を養成することで、健康づことができた。質問紙調査から、参加者のくりムーブメントが地域に飛躍的に広がり、93.8% がこの講習会を有意義と感じていた。

かつ深まっていくことを意図している。本研

また、全体の 27.7% が新たに実際に運動教室

究では、健康御師の養成システムおよび養成を主導するようになり、14.3% が今後伝えて後の支援、行政との協働を目指したプロセス、

いきたいと考えていた。健康御師たちは、各それらの成果を報告する。

自治体でオリジナル体操を自主的に創作し普

２．方法及するようになったり、ウォーキングイベン

三重県南勢志摩県民局の管轄下にある 17

トを企画し実行したりするようになった。さ市町村を対象地域とした（平均老年人口割合

らに他自治体に出向いて運動イベントを開い

23.4%）。当局保健福祉部によって養成されるたり、その地域の健康御師に運動プログラム

運動アドバイザーを伊勢の地にちなんで「健を伝達したりするなど、自治体の枠を越えた康御師」と名付けた。健康御師の候補者（本健康づくりへ発展していくようになった。

報告の対象者）は各自治体の推薦を受けた者

４．結論および今後の課題とした。

このような運動アドバイザーの養成と活動

1 年目に基本的な養成講習会を開き、一定を支援するシステムは他地域においても展開

回数以上参加した者を健康御師と認定した。

できると思われ、住民主体の健康づくりムー養成講習会は講義と実技で構成した。講義でブメントを促進すると考えられる。ただし、は運動の効果や長期的な運動プログラムの組

活動実績数は少ないため、今後も間接的に支み立て方を伝えた。実技では日本体育協会の援していく必要性があろう。今後は、健康御「中高年者の運動プログラムに関する総合的師の活動に関するデータを質的評価手法に基研究」のガイドラインを伝えた。2 年目にはづいて収集し、また活動の実例を帰納法的に発展的な講習会を開き、（1）運動アドバイザ

集約することで、サスティナブル（持続可能）ーとして自治体の運動教室等で仲間に対してな高齢者向け健康づくりシステムを確立して支援できる能力を養う、（2）地域で運動仲間

いくことも必要であろう.

を増やしていくためにグループづくりやイベ

連絡先：重松良祐 rshige@edu.mie-u.ac.jp

MEMO