Language Learning and Educational Linguistics 2016-2017
言語学習と教育言語学 2016 年度版

フィリピン人外部講師によるオンライン・マンツーマン指導に関する
期待と課題
坂本 美枝 1

半田 純子 2

宍戸 真 3 阪井 和男 4 新田目 夏実 5

1 サイバー大学 IT 総合学部 〒105-0011 東京都港区芝公園 1-6-8 泉芝公園ビル 2 階
2 青山学院大学社会連携機構室ヒューマン・イノベーション研究センター 〒150-8366 東京都渋谷区渋谷 4-4-25 青山学院大学総合研究所ビル 3 階
3 東京電機大学情報環境学部 〒270-1382 千葉県印西市武西学園台 2-1200
4 明治大学法学部 〒101-8301 東京都千代田区神田駿河台 1-1 明治大学サービス創新研究所
5 拓殖大学国際学部 〒193-0985 東京都八王子市館町 815-1

E-mail:1 yoshie_sakamoto@cyber-u.ac.jp,
4 sakai@meiji.ac.jp,

2 junko.handa0506@gmail.com,

3

shishido@mail.dendai.ac.jp,

5 naratame@ner.takushoku-u.ac.jp

概要 英語コミュニケーション能力を育成するための試みのひとつとして、フィリピン人外部講師によるオンラ
イン・マンツーマン指導を単位修得可能な正規科目に導入することについて、日本人大学教員に対するアンケート
調査の結果を報告する。英語科目担当 9 名、非英語科目担当 9 名から回答を得た。導入については概ね賛成という回答が得られた。導入の具体的な方法については、英語担当教員は外部講師に演習のみ委託する形式が、非英語担
当教員は日本人教員と外部教員との協働指導形式が、もっとも望ましいと回答する傾向が示された。さらに、導入に際してもっとも大きな懸念は、外部講師との調整、次いで授業設計であることがわかった。
キーワード：英語コミュニケーション能力、オンライン・マンツーマン指導、正規英語科目への導入

Professors’ Opinions about Introducing Online One-to-one Lessons
with Filipino Instructors into University English Courses
Yoshie SAKAMOTO 1 Junko HANDA 2 Makoto SHISHIDO 3 and Kazuo SAKAI 4
Natsumi ARATAME 5
1 Faculty of IT and Business, Cyber University

1-6-8 Shibakouen, Minato-ku, Tokyo 105-0011 Japan
4-4-25 Shibuya, Shibuya-ku, Tokyo
150-8366 Japan
3 Department of Information Environment, Tokyo Denki University 2-1200 Muzai Gakuendai, Inzai,
Chiba 270-1382 Japan
4 School of Law, Meiji University 1-1 Kanda-Surugadai, Chiyoda-ku, Tokyo 101-8301 Japan
5 Faculty of International Studies, Takushoku University 815-1 Tatemachi, Hachioji-shi, Tokyo 1930985 Japan1
E-mail: yoshie_sakamoto@cyber-u.ac.jp, 2 junko.handa0506@gmail.com, 3 shishido@mail.dendai.ac.jp,
4 sakai@meiji.ac.jp 5 naratame@ner.takushoku-u.ac.jp

2 Human Innovation Research Center, Aoyama Gakuin University

Abstract This paper deals with a survey conducted in 2015 to find out Japanese faculty members’ opinions
regarding introducing online one-to-one conversation practice with outside Filipino instructors into university
English courses with credits, because such practice can be regarded as helpful to foster students’ English
communication abilities. 18 professors (nine of whom teach English courses at universities) answered the survey,
and most of them showed their willingness to introduce the practice. As for the ways of the introduction, English
professors would like to ask the Filipino instructors to have practice sessions alone, while non-English professors
would like to have Japanese faculty members and Filipino instructors teach together. Two of the respondents’
坂本 美枝，半田 純子，宍戸 真，阪井 和男，新田目 夏実,“フィリピン人外部講師によるオンライン・マン
ツーマン指導に関する期待と課題, ”言語学習と教育言語学 2016 年度版, pp. 17-24,
日本英語教育学会・日本教育言語学会合同編集委員会編, 早稲田大学情報教育研究所発行, 2017 年 3 月 31 日.
Copyright © 2016-2017 by Yoshie Sakamoto, Junko Handa, Makoto Shishido, Kazuo Sakai and Natsumi Aratame.
All Rights Reserved.

greatest concerns were how to coordinate with Filipino instructors and how to design the courses.
Key words: English communication abilities, online one-to-one lessons, introduction into courses with credits

1. はじめにで会話をするために充分な時間が確保できないと推大学の国際化が、まさしく国際的なレベルで大き測される。

な問題となっている現在、日本の大学は、他のアジア

実際に、日本人英語学習者は、英語の会話練習にお諸国に比して「授業と課程の英語化」などの点で遅れいて、大学生になるまでにどれほど教員から個別のをとっているため、国際的通用性／共有性をうまく指導を受けてきた経験を持つのだろうか。2015 年、向上できていないとの分析がある[1]。このような現関東圏にある 5 大学の計 806 名の大学生を対象に、状を反映して、日本の大学教育現場では、さかんにグ

学校での授業において、教員と英語の会話練習に取ローバル人材育成の重要性が強調され、それを意識り組んだ経験を調査したデータによると、回答者のしたカリキュラムの導入がなされてきた。グローバ

67%が、日本人あるいは日本人以外の教員とマンツー

ル人材について文部科学省は、「日本人としてのアイマンで英語を話す練習をしたことがない／あまりな

デンティティを持ちながら、広い視野に立って培わいと回答していた[7]。このことからも、英語教育の現れる教養と専門性、異なる言語、文化、価値を乗り越場では、個々の学生に応じた指導の不足が存在する

えて関係を構築するためのコミュニケーション能力可能性が高いといえる。

と協調性、新しい価値を創造する能力、次世代までもこのことから、授業において補助的な教員を配し、視野に入れた社会貢献の意識などを持った人間」とマンツーマンでの会話の時間を設けることが、個々定義している[2]。グローバル人材育成のため、英語教の学生のスキルや理解度に応じた指導を行うための育改革の必要性もより一層叫ばれるようになり、文ひとつの解決策と考えられる。

科省は平成 25 年、「グローバル化に対応した英語教

もちろん、英語母語話者を学生の人数分配置し、マ

育改革実施計画」を発表し、小学校から高校までの英ンツーマンで会話の練習ができれば、それがもっと

語教育に関してより具体的な目標を示した[3]。しかも望ましいスタイルであるかもしれないが、コストしながら、文部科学省による平成 27 年の英語教育実の面からも容易に実施できるものではない。そこで、施調査では、公立中学校 3 年生で英検 3 級以上の英比較的人件費が安価で、日本との時差があまりない語力を持つものは 37％[4]、高校 3 年生で英検準 2 級

東南アジア在住の準英語母語話者を補助教員として、以上は 34％に留まっている[5]。

オンラインで指導を任せる案を検討する必要性が出

このような現状の要因としてはさまざまなことがてくるものと考えられる。

考えられ、多角的に調査する必要があるが、英語の授

ここで、ひとつの有力な選択肢として、フィリピン業が行われる環境にも起因しているのではないかと人外部講師が挙げられる。フィリピンは日本との時思われる。例えば英語授業のクラスサイズである。日差が 1 時間と短く、フィリピンの人々は小学校から本における英語科目の授業は、一般的に 1 クラス 30

英語で教育を受けている準英語母語話者である。

名から 40 名の学生で実施されている。このような言

Ozaki がまとめたフィリピン人英語講師の長所とし語教育における大きなクラスサイズに対しては、て注目すべきは、プライベートレッスンの安さだけ

個々の学生へのフィードバックの不足など第二言語ではなく、彼ら／彼女らが、英語母語話者と非英語母学習の観点からの問題や、授業運営面での難しさ、支語話者の両方の長所を持っているという点である。

援が必要な学生への配慮の限界などが指摘されていフィリピン人英語講師は、高い英語力を備えているる[6]。 このようなクラスサイズでのオーラルコミュ

一方、自身も英語学習者であった経験から、より効果

ニケーション授業の場合、ペアワークなどの手法を的に学生を指導できるという。また、完全な英語母語

利用し、学生同士が会話練習を行うようなタスクが話者ではないフィリピン人講師とのコミュニケーシ

組み込まれるのが一般的であり、教員と学生が英語

ョンにより、英語を国際語として使用する経験がで18

きる点も望ましいとされている[8]。

ちは楽しみながら、集中してレッスンを受けたこと

このような背景からも、フィリピン人講師とのオが示唆された。また、学生のモチベーションと関連す

ンライン・マンツーマンレッスンを日本の大学英語る、有能感や自律性、自己効力感についても肯定的な教育へ取り入れる可能性を検証することには、大き結果を示した[11]。

な意義があるものと考える。

このように先行研究の結果から、学習者の情意面だけでなく、効果の面でも、肯定的な結果が報告され

2. 先行研究ている。そのため、フィリピン人講師によるオンライ

近年、フィリピン人講師によるオンラインレッス

ン・マンツーマン指導という形式は、英語科目への導ンの研究が報告されるようになってきた。以下に研入を検討する価値のある活動であるといえるだろう。

究の概要と結果の一部のみ紹介する。

しかしながら、単位が付随しない自由科目より一

A 女子短期大学では、2013 年度前期にフィリピン

歩踏み込んで、単位を与える正規科目として、あるい人講師とのスカイプによる英会話活動を正規英語科

は正規科目内の活動として組み込むには、慎重に進目 3 科目に導入した実践例を紹介している。レッス

める必要があるだろう。特に、コミュニケーション能ンは、フィリピン人講師と 25 分間のマンツーマン

力を伸ばすことを目指した改訂を英語科目に加える

英会話活動を授業に取り入れた形式で実施した。授ことを想定した場合、それにはどのような留意点が業内だけでなく、自宅からも受講できるというもの

あるのかを見つけ出すことは、改訂の第一歩になるで、このような授業は、高い満足度を得られたとともと思われる。このためには、改訂によって影響を受けに、第二言語コミュニケーションの自信が高まった

る「現場」の教員への調査がもっとも適切であろう。

という。このプロジェクトでは、前期期間（3 ヶ月半）

教育現場へ成功裡に改革をもたらすためには、事前の授業に加え、自宅でのオンライン・マンツーマン指に相談し、改革に必要な前提条件をクリアしておく

導を受けるのに、学生 1 名あたり 1 万 5 千弱（学生ことが重要である[12]。

負担は 1 万円）で実施できたと報告している[9]。
B 音楽大学では、正規科目ではないが、カリキュラ

3. 調査目的

ム外の活動としてフィリピン人講師のオンライン・

外部講師の指導を大学の正規英語科目内に導入すマンツーマン英会話講座の実践報告がなされている。

ることについて、日本の大学で教鞭を執っている教報告によれば、このレッスンは、2 ヶ月間の短期であ

員はどのように考えているか、また、もし懸念があるっても、CEFR の A1／A2 レベルの学生にとって、とすれば、それはどのようなものかを調査した。リサ

英語を話すことへの抵抗感を減らす効果を上げるこーチの時点で、回答者として想定していたのは、現職とができた。また、4 ヶ月間受講した学生に関していの日本人大学専任教員、あるいは非常勤教員であっ

えば、CEFR において 1 レベルの上昇が見られたこた。

とから、スピーキング力向上の可能性を示唆してい外部講師が参加する英語プログラムの在り方につる[10]。

いて、回答者に明確なイメージを提供するため、本研

そして、C 大学の国際学部では、1 回 50 分の英語

究グループがこれまでの研究において取り上げ、比発話／会話レッスンを 9 週間（最大 36 回）、フィリ較的導入が容易であると判断した、いわば「現実的な」ピン人講師のマンツーマン指導により行い、学習者プログラムを想定し、あらかじめ提示した[13]。つまの心理的な側面を検証した結果を報告している。こり、「フィリピン人外部講師によるオンライン・マンの研究では、レベルが高いフロー体験（「行為に完全ツーマン指導」を取り入れたプログラムであることに集中・没頭し、わくわくするような気持ちで満たさをまず説明し、そのプログラムについて意見を求めれ、その時間が終わらないで欲しいと願うような心た。また、導入の詳細な方法についても複数考えられ理的状態」）があったと確認されたことから、学生たるため、日本人教員と外部講師の役割分担が異なる 319

タイプを想定し、それぞれについて意見を聞くこと

カテゴリー1 の属性情報に関する質問／回答を除き、質問項目とそれぞれへの回答の平均値を表 1 ととした。

して付す。前節で述べたように、4 件法を点数化し平4. 調査方法

均値を算出した。

想定した回答者が日本人教員であったため、質問カテゴリー2 の、外部講師の指導を大学の正規英語／回答すべてを日本語で作成し、オンライン・アンケ

科目へ導入することについては、英語担当／非英語

ートフォームから回答を求めた。複数の学会や研究担当とも高い意欲が見受けられた（英語担当：3.00、

会のメーリングリストを通じて回答者を募り、2015

非英語担当：3.33）。導入意欲の背景にはさまざまな

年 9 月から 10 月にかけて実施した。

要因が考えられるが、質問 3 で肯定的な回答を寄せ質問は 4 カテゴリーから構成された。最初のカテた回答者から挙げられた理由は、質問 4 の自由記述

ゴリー（質問 1,2）は回答者の属性情報についてであ欄によれば以下である（質問 3 に対する肯定的回答

る。
「英語科目を担当しているか」「英語カリキュラム者は 14 名で、自由記述欄にコメントが記入してあっの作成に関わっているか」を尋ねた。第 2 カテゴリーたのは 13 名、空欄 1 名であった）。1）英語を実際に（質問 3,4）はフィリピン人外部講師の指導を正規英使う機会は歓迎すべきである（5 名。一般的に日本人語科目へ導入することへの賛否についてである。こ

大学生には英語実践の機会が不足しているため、等）。

の質問の直前に、前節で触れたように、「質問者が想2）効果があるので導入に賛成である（4 名。自分で定しているプログラム」について具体的な説明を加もフィリピン人講師によるオンライン英会話指導をえた。このように、具体的な説明に続けて「上記のよ受けた経験があるので、効果を実感している、等）。

うなオンライン英会話プログラムを導入したいと思

3）条件付きで賛成である（4 名。内容、運用方法、いますか」と質問しているため、「一般的に大学英語日本人教員と外部講師との協働体制など、設定や調教育へ導入すること」ではなく、「回答者の属する教整を充分に行ったうえで導入することには賛成だが、育機関へ導入すること」についての意見が表明されそれが叶わないなら反対、等）。質問 3 に対して否定ていると考えるのが自然な解釈であろうと思われる。

的な回答を寄せた回答者（4 名）から挙げられた理由

第 3 カテゴリー（質問 5-7）は導入の形態についてでは、「能力向上に資するとは思うが、日本人教員の待ある。日本人教員と外部講師との役割分担について 3

遇悪化につながる」「話すべき内容を備えたうえでスタイプを想定し、それぞれについて導入意欲を尋ね

ピーキングの訓練をするべきである」「フィリピン人た。最後のカテゴリー（質問 8-12）は導入に伴う懸講師から指導を受けることに反対。アジア人の学生念についてである。さまざまな側面から懸念を引き同士ならオンライン英会話プログラムに賛成」「すで起こすかどうか尋ねた。なお、質問 4,12 は自由記述にこの種のプログラムを実施している」であった。

として、質問 3 以降のその他の項目はすべて 4 件法

さらに、カテゴリー3 の導入方法については、前述（4.そう思う／3.どちらかといえばそう思う／2.どのとおり、こちらから 3 つのタイプを提示して、導入

ちらかといえばそう思わない／1.そう思わない）にて意欲を尋ねた。タイプ 1 は「演習のみ委託」型といえ回答を求めた。

る。日本人教員が授業設計／授業運営／評価判定を担当し、演習部分のみ外部講師が担当する形式である。タイプ 2 は「協働指導」型である。日本人教員が5. 結果分析
カテゴリー1 への回答より、回答者総数は 18 名、授業設計と評価判定を担当し、外部講師とともに授

うち 9 名が英語科目を担当し（うち 7 名が英語カリ

業運営を行う。タイプ 3 は「指導委託」型となる。日

キュラム作成に関与）、9 名は英語以外の科目を担当

本人教員は授業設計と評価判定のみ担当し、授業運している（うち 1 名が英語カリキュラム作成に関与）

営と評価判定のための学習成果データ作成支援を外ことがわかった。

部講師に任せる形式である。全体平均としては、協働20

指導型（3.14）と演習のみ委託型（3.13）の数値が高のではないか、などのコメントが見られた。2-2）授く、差が目立たないが、英語担当と非英語担当に分け

業設計に関する懸念。スピーキングのみに注目するて見てみると、違いが明らかとなる。英語担当の日本のではなく、他技能との関連づけが重要だとの意見

人教員は、演習のみ委託型（3.50）／協働指導型（2.86）

や、「英語コミュニケーション能力」として何を習得のように回答しているが、非英語担当の日本人教員させるのか、評価基準を適切に定めておく必要があの回答は、演習のみ委託型（2.71）／協働指導型（3.43）

るなどの見解が述べられた。3）オンライン指導であと逆転する。

ることへの懸念。授業運営はうまくいくのか、つまり、

また、この 3 タイプについては、選んだ回答は異なインターネット接続等、オンライン指導に適する環っても、多くの回答者それぞれにとってベストチョ

境の整備や、接続の不具合等でオンライン指導が成

イスがひとつあるという結果になった（ひとつだけ立しなかった場合の補講をどうするかなど、さまざ

他よりも高得点となった回答者 13 名／すべて同じ得

まなレベルでのサポート体制確立を求める意見があ

点 2 名／空欄 3 名）
。上記の平均値と同様、ここでも、った。4）大学全体への働きかけに関する懸念。この

英語担当日本人教員には演習のみ委託型が、非英語ようなプログラムが大学全体の理解を得て、組織的担当日本人教員には協働指導型が、「もっとも適切なな取り組みになることができるかどうか、不安を述導入方法」と認識されている事実が表れている。このべるコメントがあった。

差は、英語科目の運用に関するそれぞれのイメージ

上記 1-5 の懸念についてはいずれも、さらなる調査の差といえるかもしれない。例えば、英語科目担当教／考察が必要である。ただし、一部については対処で員の筆者にとっては、演習のみ委託型のほうがはる

きるように思われる。懸念 1 に含まれる、フィリピン

かに実施プランを考えやすい。

人外部講師に対する学生の偏見についてであるが、最後に、カテゴリー4 の懸念点については、質問 8

確かに、ネイティブスピーカの英語に対して、日本人の「外部講師のコーディネイトに労力がかかる」（管大学生が抱く「ステータス（社会における地位に関す理不安）に対する値が飛びぬけて高くなった（全体る認識）」意識は、他の英語に比して高いといえる[14]。

3.12／英語担当 3.33／非英語担当 2.88）。他には 3 を

しかしながら、本研究チームが過去に行った研究で超える項目は見当たらず、非英語担当教員の質問 12

は、フィリピン人講師に対する日本人大学生の満足「外部講師が関わる授業の設計がうまくできるか心度は非常に高かった[15]。よって、日本人大学生にと配である」（設計不安）に対する回答が次に高い 2.75って、英語指導者の国籍は特段の関心事ではないよとなった（全体 2.35／英語担当 2.00）。

うに思われる。

さらに、質問 14 の自由記述欄には具体的な懸念点

6. まとめが寄せられたが、それらは以下のようにまとめることができた。1）外部講師に関する懸念。これは、フアンケート調査の結果をまとめると、まず、外部講ィリピン人講師あるいは外国人講師の指導への懸念

師のオンライン会話／発話指導を正規英語科目に導と解釈することもできる。フィリピン国に対するマ

入することについて、日本人大学教員の意欲は英語

イナスイメージや、アジアの英語に対する偏見から、担当／非担当ともに高いといえる。その理由として、学生がフィリピン人講師を指導者として受け入れな

日本人大学生にとって必要であり現状充分であるといのではないかという懸念、講師の指導力／対応力はいえない英語の実践的使用という機会を提供するに差があるのではないかという指摘等がなされた。2）ものである、また、そのような指導は効果的であると外部講師に委託することへの懸念。この点はさらにいう指摘が上がった。ただし、この導入は、「指導内

以下のように分類できる。2-1）日本人教員と外部講

容、運用方法、日本人教員と外部講師との協働体制」

師との役割分担に関する懸念。両者が協働体制を構等の調整が適切に行われる、つまり、「カリキュラム

築できるのか、日本人教員の役割が減少してしまう

内に適切に位置づけられる」という条件があって初21

めて日本人教員の賛同を得ることができるようだ。

る。

このポイントについては懸念点とともに再度振り返

表 1 教員アンケート結果（カテゴリー2-4）

外部講師の指導を導入する方法については、英語

数値を集めたということは、無目的／無計画に外部担当教員と非英語担当教員では異なる結果となっ講師と会話を行っても効果は望めない、他の英語科た。英語担当教員が、日本人教員が授業設計から授

目や英語以外の科目ともカリキュラム内でうまく業運営、評価判定までほとんどの部分でイニシアチ

調和するやり方を取らなければならない、という見ブを取り、外部講師には演習部分のみ任せる「演習解を、日本人教員が広く共有していることを示すののみ委託」型を好むのに対し、非英語担当教員にはではないかと思われる。よって、カリキュラム全体

日本人教員と外部講師が協働して授業運営を行うという広い視野から、履行が可能な授業内容や授業「協働指導」型が好ましく映っている。

運営などに関する協働ルール／ガイドラインを設

外部講師によるオンライン指導導入に伴う懸念

置し、それに沿って科目運営を行っていくことが重点については、多岐にわたっており、さらなる調査要である。

／分析が必要であることはいうまでもない。ただ、このアンケート調査は、学会／研究会のメーリン

重大な懸念に対処するヒントは示されているよう

グリストを通じて実施したオンライン調査である。

に思う。外部講師との協働体制構築への不安（管理よって、そもそも英語教育に強い関心を持ち、ICT不安）や授業設計に対する不安（設計不安）が高いに抵抗のない教員に向けられたものであるという22

ことができ、その意味で結果が偏っている可能性も実際に外部講師の指導によるオンラインプログラある。さらに、18 名という限られた日本人教員の意

ム導入を検討する際にも充分に留意したい点であ見を基に分析を行っているため、広く一般に敷衍でる。

きる結果とはならないかもしれない。しかし、英語教育に強い関心を持ち、ICT 活用に長けている日本

謝辞

人教員は、実際にオンライン英会話プログラムが導本研究は「日本人英語学習者へのオンライン会話

入された場合には実務を担当する可能性が高い。本

活動導入に向けたガイドライン策定」（学術研究助

調査はそのような役割を担いうる教員からの意見

成基金助成金／基盤研究(C)：課題番号 15K02735）であり、重要な知見を含んでいると考えている。まの一環として行った。

た、より広い視野に立てば、外部講師によるオンラ
イン・マンツーマン指導の大学英語科目への導入と参考文献

いう、現在進行しつつある変化について、さまざま[1] 太田浩（2011）大学国際化の動向及び日本の現状な側面からの懸念を掬い上げることができたとい[2]

う点で、重要な示唆を与えうるのではないかと考える。

7. 今後の課題[3]

一定の有用性は認められる今回の調査であるが、調査の範囲や方法にいくつかの改善点が見られることを申し添えたい。
まず、質問紙をすべて日本語で作成し、調査対象[4]を日本人教員に絞った点である。フィリピン人外部
講師によるオンライン指導を取り入れることは、とくに日本人教員の役割に大きな影響を与えること[5]からこのような調査方法を取ったが、ファカルティ

と課題：東アジアとの比較から．
『メディア教育研究』8 巻 1 号．S1-S12.
文部科学省（2011）産学官によるグローバル人材の育成のための戦略．
http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/det
ail/__icsFiles/afieldfile/2011/06/01/1301460_1.pdf（2017 年 3 月 10 日アクセス）
文部科学省初等中等教育局国際教育課外国語教育推進室（2013）グローバル化に対応した英語教育
改革実施計画．
http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/25/12/__icsFiles/
afieldfile/2013/12/17/1342458_01_1.pdf（2017 年 3 月
24 日アクセス）
文部科学省（2015 a）平成 26 年度英語教育実施状
況調査（中学校）の結果概
要．http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/detail/__icsFiles/afieldfile/2015/06/04/1358566_02_1.
pdf（2017 年 3 月 24 日アクセス）
文部科学省（2015 b）平成 26 年度英語教育実施状
況調査（高等学校）の結果概要．

きであった。そうすれば、外部講師との協働体制に

http://www.mext.go.jp/component/a_menu/educati
on/detail/__icsFiles/afieldfile/2015/06/10/1358566_03.pdf（2017 年 3 月 24 日アクセス）

ついて異なった懸念や注意点が明らかになったか[6] 甲田直喜，遠藤祥雄（2006）英語学習における意

メンバーである外国人教員の意見も併せて聞くべもしれない。
また、回答者に明確なイメージを持ってもらうた
めこちらから現実的かつ具体的なプログラム案／[7]

導入案を想定したが、そのために、切り捨ててしまったり大雑把にまとめてしまったりした指導方法[8]等が見られたという点である。例えば、コスト等の観点からすればより現実的と思われるグループ指導を導入することについての意見はどうか、「演習のみ委託」と「協働」との境界はそんなにはっきり[9]したものではなく、さまざまな中間形態があるのではないか、などの疑問点が立ち現れる。
これらは、今後同種の調査を行う際のみならず、
23

欲の向上．dialogos. 111-129.
https://toyo.repo.nii.ac.jp/?action=pages_view_main&act
ive_action=repository_view_main_item_detail&item_id=5128&item_no=1&page_id=13&block_id=17（2017年 3 月 24 日アクセス）
半田純子，坂本美枝（2016）英語コミュニケーシ
ョン能力向上のための活動：期待と実態. 外国語教
育メディア学会（LET）第 56 回全国研究大会．
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International Lingua Franca in a Semi-English-Speaking
Country: The Philippines. Asian EFL Journal
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https://jissen.repo.nii.ac.jp/?action=pages_view_m
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for Innovation: The Power of Digital Technologies

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