日本組織培養学会
会員通信

発行者

一般社団法人 日本組織培養学会

編

一般社団法人 日本組織培養学会

集

情報・アーカイブ担当理事
山本 直樹（藤田医科大学）

第１４９号〒470-1192
愛知県豊明市沓掛町田楽ヶ窪1-98
藤田医科大学 橋渡し研究統括本部

令和 ５ 年 11 月 28 日

橋渡し研究シーズ探索センター
バイオリソース室
E-mail：naokiy@fujita-hu.ac.jp

目 次
１. 令和５年度理事会・総会報告・・・・・・・・・・・・・・・・・・

２1) 会員動向
2) 名誉会員推戴
3) 定款細則の改正（評議員）について
4) 学会誌「組織培養研究」発刊報告
5) 国内外の渉外状況報告
6) 旅費規程制定について
7) 日本組織培養学会奨励賞・English Presentation Award (EPA) 規程改正について
２. 令和４年度会計報告・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

11

３. 令和５年度予算書・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

19

４. 第 95 回大会（2023 年）を終えて・・・・・・・・・・・・・・・・

20

1) 大会長報告
2) 奨励賞審査結果
3) 奨励賞受賞者
５. 委員会報告・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

231) 細胞培養基盤教育委員会（令和 5 年の活動予定）
2) 法人化推進委員会（商標権移転，定時社員総会，評議員選挙）
3) 総務委員会の設置について
６. 第 96 回大会（2024 年）開催のお知らせ・・・・・・・・・・・・・

126

１．令和 5 年度理事会・総会報告
１）会員動向代表理事：藤井 万紀子
情報担当理事：森 一憲
2023 年 4 月末における本学会会員の入退会の動向が報告された。
2014年

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

3月末

3月末

3月末

3月末

3月末

3月末

3月末

3月末

4月末

4月末

正会員

542 名

583 名

677 名

692名

716名

501名

527名

512名

466 名

454名

学生会員

125 名

146 名

176 名

184名

196名

122名

103名

94名

78 名

76名

賛助会員

20 名

8名

9名

10名

12名

13名

12名

10名

10 名

6名

名誉会員

21 名

21 名

20 名

23名

26名

27名

26名

26名

26 名

26名

寄贈会員

1名

1名

1名

1名

1名

1名

1名

1名

1名

1名

計

709 名

759 名

883 名

910名

951名

664名

669名

643名

581 名

563 名

退会・逝去

865 名

898 名

942 名

997名

1,037名1,083名1,116名1,168名1,203名1,245名

休会

11 名

11 名

11 名

12名

14名

13名

14名

15名

15名

15名

345名

368名

368名

432名

460名

1,441名

1,498名1,551名1,650名1,720名

資格喪失
計

876 名

909 名

953 名

1,009名1,053名2）名誉会員推戴
日本組織培養学会の活動に長年貢献された以下の４名の先生方の名誉会員推戴について，令和 5 年７月 18 日を期限とした書面審議により承認された。
【2022 年度より名誉会員】
1. レヌー・ワダワ 先生（国立研究開発法人 産業技術総合研究所）
English Presentation Award (EPA)の創設
2. 高橋 君子 先生（服部栄養専門学校）
培養講習会のセットアップ，幹事として長年の会計業務【2023 年度より名誉会員】※ 2023 年度 4 月末に会員動向に反映
1. 鈴木 崇彦 先生（帝京大学）
日本組織培養学会 元会長
2. 古江 美保 先生（株式会社セルミミック 代表取締役）
培養講習会コース II のセットアップ

23）定款細則の改正（評議員）について
法人化推進担当理事：浅香 勲
本会定款の第 5 条第 3 項には，本会の評議員（社員）は 70 名以内と定められているが，退会や名誉会員への推戴等により本年度当初で 45 名となっており，今回さらに 4 名の評議員が名誉会員に推戴されるため，評議員数は 40 名程度になってしまう。その内の 18 名は理事であり，これ以上評議員が減少した場合，理事のみで社員の過半数に達してしまい，会費や定款の改正も理事のみで可能となってしまう可能性があるため，次回の選挙を待たず欠員を補充する必要がる。そのため，評議員
任期の途中においても評議員の補欠選挙ができるよう，下記の定款細則の改定案を提案し，承認いただいた。
なお評議員選挙日程については，立候補募集期間を 11 月下旬～12 月上旬に行い，選挙期間は 12 月下旬とすることも合わせて承認いただいた。
一般社団法人日本組織培養学会定款細則
新旧第３章 評議員

第３章 評議員（評議員の選出）（評議員の選出）

第５条 評議員は正会員による評議員選挙

第５条 評議員は正会員による評議員選挙（以下，「選挙」という。
）によって選出す（以下，「選挙」という。
）によって選出する。

る。

２ 選挙は４年毎に行い，選挙は次のとおり

２ 選挙は４年毎に行い，選挙は次のとおり

行う。

行う。

（１） 理事長は，選挙事務を行うため理事（１） 理事長は，選挙事務を行うため理事の中から２名を選挙管理委員に委嘱する。

の中から２名を選挙管理委員に委嘱する。

（２） 理事長は，選挙の立会・確認作業を（２） 理事長は，選挙の立会・確認作業を行うため正会員以外の会員を選挙立会人行うため正会員以外の会員を選挙立会人にに委嘱する。

委嘱する。

（３） 選挙の選挙権者は正会員とし，被選（３） 選挙の選挙権者は正会員とし，被選挙権者は選挙の行われる年の４月１日に

挙権者は選挙の行われる年の４月１日におおいて満６２歳未満の正会員とする。

いて満６２歳未満の正会員とする。

（４） 立候補者又は理事会による推薦者を（４） 立候補者又は理事会による推薦者を一定の期間募り，募集期間後開示された候

一定の期間募り，募集期間後開示された候補の中から投票を行う。

補の中から投票を行う。

（５） 投票は１０名連記，無記名，郵送又（５） 投票は１０名連記，無記名，郵送又は電磁的方法によって行う。

は電磁的方法によって行う。

（６） 得票上位７０名を当選者とし，得票（６） 得票上位７０名を当選者とし，得票が同数の場合には年少者を当選者とする。

が同数の場合には年少者を当選者とする。
3

（７） 立候補者が評議員の定員に満たない（７） 立候補者が評議員の定員に満たない

場合は，無投票で立候補者全員を当選者と場合は，無投票で立候補者全員を当選者と

する。

する。

（８） 当選者は選挙結果の確定の翌日から（８） 当選者は選挙結果の確定の翌日から評議員となる。

評議員となる。

３ 評議員選挙後に任期中の評議員の退会等により評議員の総数が著しく減少した
場合，欠員を補充するための選挙を実施することができる。その場合新たに選出された評議員の任期は，在任中の評議員の任期までとする。なお欠員を補充する選挙の方
法は第 2 項に従うが，（6）の当選者数については，70 名から在任中の評議員数を減じた数とする。
４ 第 2 項または第 3 項に基づいて評議員の選挙を実施する場合，立候補者が定数に満たない場合は，投票を行うことなく立候
補者全員を当選人とする。

4）学会誌「組織培養研究」発刊報告
学術編集担当理事：松木 亨
本年度は，岩手医科大学薬学部薬物代謝動態学分野の寺島潤先生らのグループから投稿されていた原著論文（title: Potential risks present in selecting control genefor quantitative RT-PCR: Example of measurement using 2D cells and 3D spheroidof esophageal cancer cells.）が，2023 年 5 月 25 日付で掲載承認され，同 6 月 26
日付で「組織培養研究」（オンライン版）に学術論文として掲載された。会員の皆様には，今後とも機会があれば「組織培養研究」への原著論文の投稿をお願いするとともに，周囲の研究者の皆様にもアナウンスして頂けると幸いです。
5）国内外の渉外状況報告
国内外渉外担当理事：嶋本 顕
１．一般社団法人日本再生医療学会と連携について
日本組織培養学会は，細胞培養士の育成を目的として実施しております細胞培養
基盤技術コースにおいて，一般社団法人日本再生医療学会と協力関係にあります。
この協力体制をより発展させるため，昨年 4 月より両学会間で協議を続けて参りました。そして，当学会の細胞培養基盤技術コースと再生医療学会の臨床培養士認定
4

制度の技術的連携を図るため，両学会間で連携協力協定書を締結いたしましたこと
を令和 5 年度理事会にて報告いたしました。
再生医療学会の臨床培養士認定実技試験の免除対象となっている当学会のコース
I に，臨床培養士認定要件となる細胞培養講習の項目として，当学会のコース I では
これまで座学で取り扱ってきた安全キャビネット講習について，実物を使った講習と再生医療学会が作成した動画を用いた講習を加えることとなりました。これに関連して，細胞培養操作における正確な知識や操作方法の浸透を図り，両学会の相互理解と連携を進めるため，2022 年 12 月 16 日に連携協力協定書を締結いたしました。協力事項として，（１）細胞培養に関する教育コンテンツに関する情報交換及び支援，（２）認定制度等の動向に関する情報交換及び支援，並びに（３）ノウハウ等を用いた相互支援，とともに人材交流の推進などが盛り込まれました。
これにより，当学会の細胞培養士認定制度をコース I から受講する方には，2023
年から両学会が連携した新しいプログラムを受講していただけます。
２．日本基礎老化学会−日本組織培養学会合同シンポジウムの開催について
2022 年の第 94 回大会より学会大会で連携している日本基礎老化学会において，2023 年は日本基礎老化学会第 46 回大会で合同シンポジウムが開催されました。第
46 回大会は，第 33 回日本老年学会総会（日本老年医学会，日本老年社会科学会，
日本基礎老化学会，日本老年歯科医学会，日本老年精神医学会，日本ケアマネジメ
ント学会，日本老年看護学会の 7 学会による総会）の一環として，以下の通り開催されました。
【シンポジウムタイトル】
日本基礎老化学会−日本組織培養学会ジョイントシンポジウム「老化と疾患研究」【座長】
石神 昭人 先生（東京都健康長寿医療センター研究所）
藤井 万紀子 先生（広島大学 医系科学研究科）【演者】
1. 坂本 直也 先生（国立がん研究センター）〔日本組織培養学会〕「オルガノイドを用いたがん研究」
2. 嶋本 顕 先生（山口東京理科大学）〔日本基礎老化学会〕「ウェルナー症候群研究の現在地」
3. 細見 晃司 先生（医薬基盤･健康･栄養研究所）〔日本組織培養学会〕「組織内共生細菌による免疫制御」
54. 三浦 ゆり 先生（東京都健康長寿医療センター研究所）〔日本基礎老化学会〕「プロテオームからみた老化研究」
2024 年は，芝浦工業大学（豊洲校舎）で開催される日本基礎老化学会第 47 回大会（2023 年 6 月 15 日−16 日）でも，同様のジョイントシンポジウムが予定されています。
6）旅費規程制定について
細胞培養技術標準化担当理事：林 洋平
理事会で審議の上，承認を受けて日本組織培養学会の旅費規程が新たに施行されました。学会ホームページ上にも記載しておりますが，以下にその規程の全文を掲載いたします。会員の皆様が本学会会務で出張される場合には，今後はこの規程をご参照ください。
【一般社団法人 日本組織培養学会

会員旅費規程】令和 5 年 8 月 30 日制定

第１条 目的
本規程は，一般社団法人日本組織培養学会（以下「本学会」という）の学会員および代表理事が認めた者（以下「会員等」）という）が本学会国内会務（理事会，各種学会専門委員会，講習会の講師として，など）のために出張する場合に支給する旅費等について定める。
第２条 移動方法
会員等の移動は，原則として公共交通機関を利用するものとし，遠隔地からの移
動は鉄道，バス，または航空機を利用するものとする。上記の手段が利用できない
区間や期間の移動など，やむを得ない場合に限り，タクシーなどの個別車両や船舶などでの移動を認める。
第３条 旅費の定義
本規程でいう旅費とは，以下の各号のものをいう。
(1)

交通費

(2)

宿泊費

(3)

日当

6

第４条 交通費の算定
交通費は，経済的・時間的に妥当とされる通常の経路および方法により移動した場合に対して，次の各号に掲げる方法で算定する。
(1)

鉄道やバスを利用の場合は，会員等の主たる勤務機関又は住居の所在地の最寄
り駅から会務を行う場所の最寄り駅までの往復普通運賃，特別急行料金（新幹線を含む。必要に応じてグリーン席を除く指定席料金までを含む。），および最寄り駅前後の往復交通費実費を合算したものとする。

(2)

航空機や船舶を利用の場合は，前号に準じ，普通旅客運賃の往復または片道旅
費運賃ならびに空港までの往復交通費実費を合算したものとする。この場合，申請者は領収書（費用を支払ったことがわかる証明書）を提出しなければなら
ない。

(3)

タクシーなどの車両利用の場合は，原則的に 5,000 円未満に限り，当該実費料金を支給する。この場合，申請者は領収書（費用を支払ったことがわかる証明書）を提出しなければならない。また，同じ経路を利用する複数の会員等で一台に対して相乗りして，交通費の総計を減らすことを推奨する。

(4)

ただし，勤務上の必要又は天災その他のやむを得ない事由により，経路または方法を変更せざるを得ない場合には，会計処理担当者との協議の上で，実際の経路および方法に対して実費を支給する。

第５条 宿泊費支給の基準
宿泊費は，以下の各号に該当する時に支給することができる。
(1)

会務等が２日以上に及ぶ場合(2)

会務等終了時に自宅または本務地への適当な公共交通機関の運行が終了している場合

第６条 宿泊費および日当の算定
宿泊費および日当の算定はそれぞれ以下の通りとする。
(1)

宿泊費は定額とし，１泊 12,000 円を支給する。ただし，外部講師招聘の場合には，別途考慮し，理事会の事前承認を得て実費を支給する場合がある。

(2)

日当は定額とし，１日あたり 6,000 円を支給する。ただし，本学会における当該用務が２時間を下回る場合には，日当を支給しない。また，午前中のみ，午後のみの用務（２時間以上，おおむね４時間未満）の場合は，半日分として 3,000円を支給する。

(3)

交通費と宿泊費が一体になったチケット等を利用する場合は，当該実費料金を支給額とする。この場合，申請者は領収書（費用を支払ったことがわかる証明書）を提出しなければならない。
7第７条

旅費の不支給について

旅費は，次の各号のいずれかに該当する場合には支給されない。
(1)

旅費が本学会以外の個人，法人または団体から旅費の全部または一部が支給されている場合，その支給を受けた部分の旅費。

(2)

本学会学術大会，代議員総会，受講者として講習会に出席する場合。

(3)

本学会学術大会会期中とその前後日に開催された会務へ出席する場合。

(4)

会員等の主たる勤務機関の定めなどにより，本学会の旅費を受け取るべきでな
い場合。

第８条

協議処理

国際会議等による海外への代表者派遣や海外からの招聘者（日本人を含む）等の特別な場合は，本規程により処理できない案件として，その都度，事前に理事会が協議して決定するものとする。
第９条

改廃

本規程の改廃は，理事会の承認を必要とする。
附則
本規程は，令和 5 年 9 月 1 日から施行する。
7）日本組織培養学会奨励賞・English Presentation Award (EPA) 規程改正について教育・奨励賞担当理事：中村 和昭
日本組織培養学会奨励賞は，将来性ある若手研究者の研究を奨励し，本学会の活性化を図ることを目的として設立され，これまで運営がなされてきました。理事会
では，本学会の活性化と若手研究者の奨励をさらに推し進めるため，日本組織培養学会奨励賞のあり方や審査方法等について議論を重ねてきました。議論の結果，本年度の理事会において従来の日本組織培養学会奨励賞規程を改定し，新たに以下の日本組織培養学会研究奨励賞規程が承認されました。
【一般社団法人 日本組織培養学会

研究奨励賞規程】
令和５年 10 月２日改正

第１条 名称：日本組織培養学会研究奨励賞と称する。
第２条 目的：組織・細胞培養に関した研究を行う将来性ある本学会所属の研究者の研究を奨励し，本学会の活性化を図る。
8

第３条 受賞対象：本学会大会の筆頭学術発表者であって，当該研究奨励賞審査対象
大会の大会開催年の４月 1 日時点で大学院を修了して 10 年未満の研究者または大学院在籍中の学生であり，かつ当該研究奨励賞応募時点で本会の会員であること。原則として研究奨励最優秀賞を 1 名，研究奨励優秀賞を最大４名に授与する。尚，過去の受賞者は再度応募出来ない。また過去に奨励賞に応募された演題と同一演題は再度応募ができない。
第４条 申請方法：大会演題登録の前に所定の申請書を教育・奨励賞担当理事に提出する (電磁送付可)。本学会理事および当該年度大会会長が応募書類を審査（書類審査）し，書類審査通過後に大会での演題登録を行う。応募演題は一人一題に限る。
第５条 選考：書類審査通過演題に対して，本学会理事および大会会長が大会での口頭発表における発表内容，質疑応答について審査し，発表技術，理解度，方法論，討論力の優劣により決定する。
第６条 表彰：本学会の総会時に代表理事が発表し，賞状ならびに副賞を贈呈する。
第７条 改訂：本規定の改定は理事会で行う。
第８条 細則：本規定に規定されていない事項は理事会により細則に定める。
附則：本規定は令和 6 年度の大会から適用する。

また，English Presentation Award（EPA）は会員の国際的発信能力の増進を奨励
し，本学会の活性化を図ることを目的として設立され，運営がなされてきました。
近年では大学院生の EPA 発表も増加してきています。理事会では，奨励賞規程の改正とともに，会員の国際的発信能力の増進をさらに奨励するため，EPA の在り方や審査方法についても議論を重ねてきました。議論の結果，本年度の理事会において以下のとおり日本組織培養学会 EPA 規程の改正が承認されました。
【一般社団法人 日本組織培養学会 English Presentation Award (EPA)規程】
令和５年 10 月２日改正
第 1 条 名称：日本組織培養学会 English Presentation Award（略称 EPA）と称する。
9

第 2 条 目的：会員の国際的発信能力の増進を奨励し，本学会の活性化を図る。
第 3 条 受賞対象：本学会大会の EPA 対象応募演題 (口頭発表) として演題登録を行った筆頭発表者であって，要旨記述ならびに口頭発表を英語で行う英語を第一言語としない者。当該 EPA 対象大会の会計年度の４月 1 日時点で博士取得後５年未満の研究者または大学もしくは大学院在学中の学生であり，かつ EPA 応
募時点で本会の会員であること。尚，過去の受賞者は再度応募出来ない。
第 4 条 応募方法：演題申込時に EPA 応募の旨を明記し，英語による履歴書を提出する。尚，応募の期限は演題申込締切日（延長された場合は延長された期日）とし，応募演題は一人一題に限る。
第 5 条 選考：審査委員は大会長ならびに代表理事，大会長が指名した者とし，審査委員の合議により選考する。ただし，審査委員の所属研究室に所属する者が応募した場合は，当該審査委員は当該応募演題の審査に加わることはできない。
第 6 条 表彰：本学会の総会時に代表理事が発表し，賞状ならびに副賞を贈呈する。
第 7 条 改訂：本規定の改定は理事会で行う。
第 8 条 細則：本規定に規定されていない事項は細則に定める。
附則：本規定は令和 6 年度の大会から適用する。
上記いずれの規程の附則にあるように，それぞれ令和 6 年度（第 96 回）の大会から適用されます。第 96 回大会での募集につきましては，今後第 96 回大会 HP などを通じてご案内いたします。受賞対象の要件に該当する会員の積極的な応募を期待しています。

10

２．令和４年度会計報告
財務担当理事：筒井 健夫
会計実務担当：西條薫

貸借対照表
2023 年 4 月 30 日現在
一般社団法人日本組織培養学会
一般会計（単位：円）
科

目

当年度

前年度

増

減

Ⅰ 資産の部
１．流動資産
現金預金
仮払金
流動資産合計22,774,871

0

22,774,871

73,160073,16022,848,031

0

22,848,031

２．固定資産特定資産
200,0000

200,000

特定資産合計2024 WCIVB 積立預金

200,0000

200,000

固定資産合計200,0000

200,000

23,048,031

0

23,048,031

未払金

1,071,061

0

1,071,061

資産合計
Ⅱ 負債の部
１．流動負債
前受金

1,206,000

01,206,000

流動負債合計

2,277,061

02,277,061

負債合計

2,277,061

02,277,061

Ⅲ 正味財産の部
１．指定正味財産
指定正味財産合計

00

020,770,970

020,770,970

正味財産合計20,770,970

020,770,970

負債及び正味財産合計

23,048,031

0

23,048,031

２．一般正味財産

11正味財産増減計算書
2022 年 5 月 2 日から 2023 年 4 月 30 日まで
一般社団法人日本組織培養学会
一般会計（単位：円）
科

目

当年度

前年度

増

減

Ⅰ 一般正味財産増減の部
１．経常増減の部(1) 経常収益
入会金収入

27,000027,0002,304,000

02,304,000

学生会員会費収入

90,000090,000

賛助会員会費収入

270,0000

270,000

正会員会費収入

機関誌関連収入
大会収入
雑収入

113,155

0

113,155

6,412,016

06,412,016

70,197

070,197

9,286,368

0

9,286,368

688,934

0688,934

会員通信発行費270,9670

270,967

学会業務委託費

1,707,816

0

1,707,816

大会支出

経常収益計
(2) 経常費用
機関誌発行費5,620,841

05,620,841

講習会事業会費

12,500012,500

情報企画委員会費

133,2540133,254

法人化推進委員会費

500,0000

500,000

学会奨励賞費280,0000

280,000

学会 EPA 賞費

180,0000

180,000

雑費
経常費用計
評価損益等調整前当期経常増減額
評価損益等計126,0000

126,000

9,520,312

09,520,312△ 233,944

0△ 233,944000△ 233,944

0△ 233,944

日本組織培養学会からの寄付金収入

21,004,914

0

21,004,914

経常外収益計21,004,914

0

21,004,914

当期経常増減額
２．経常外増減の部(1) 経常外収益(2) 経常外費用
経常外費用計000

当期経常外増減額

21,004,914

0

21,004,914

当期一般正味財産増減額

20,770,970

020,770,970

一般正味財産期首残高

0

0

0

一般正味財産期末残高

20,770,970

020,770,970

当期指定正味財産増減額

0

0

0

指定正味財産期首残高

0

0

0

0

0

0

20,770,970

020,770,970

Ⅱ 指定正味財産増減の部

指定正味財産期末残高
Ⅲ 正味財産期末残高12財務諸表に対する注記
1. 重要な会計方針(1)消費税等の会計処理
消費税等の会計処理は税込方式によっている。
2. 基本財産及び特定資産の増減及びその残高
基本財産及び特定資産の増減及びその残高は次のとおりである。
（単位：円）
科目

前期末残高

当期増加額

当期減少額

当期末残高

特定資産
2024WCIVB 積立預金
3.

0200,0000

200,000（うち指定正味財産 （うち一般正味財産（うち負債に対応

基本財産及び特定資産の財源等の内訳
基本財産及び特定資産の財源等の内訳は次のとおりである。
科目

当期末残高

からの充当額）からの充当額）する額）

特定資産2024WCIVB 積立預金

200,0000

200,000

0

財産目録
2023 年 4 月 30 日現在
一般社団法人日本組織培養学会
一般会計（単位：円）
貸借対照表科目

場所・物量等

使用目的等

金

額

(流動資産)
預金

普通預金

22,774,871

三井住友銀行大塚支店

運転資金として21,568,871

三井住友銀行大塚支店

第 95 回大会

1,206,000

仮払金

郵送料過送金分他

流動資産合計73,16022,848,031(固定資産)
特定資産2024 WCIVB 積立預金

三井住友銀行大塚支店

200,000

固定資産合計200,000

資産合計

23,048,031(流動負債)
未払金（一社）学会支援機構他

前受金

業務委託費，郵送費他

1,071,061

95 回大会協賛金他

1,206,000

流動負債合計

2,277,061

負債合計

2,277,061

正味財産20,770,970

13

収支計算書2022 年 5 月 2 日から 2023 年 4 月 30 日まで
一般社団法人日本組織培養学会
一般会計（単位：円）
科

目

予算額

決算額

差

異

備

考

Ⅰ 事業活動収支の部
１. 事業活動収入
入会金収入

83,00027,00056,000

正会員会費収入2,700,000

2,304,000

396,000

学生会員会費収入

204,000

90,000114,000

賛助会員会費収入

390,000

270,000

120,000

機関誌関連収入50,000113,155

講習会事業収入1,190,000

0

大会準備金概算払精算金△ 63,155 著作権使用料
1,190,000

600,0000

600,000 第 94 回大会

大会収入

0

6,412,016△ 6,412,016 第 94 回大会

雑収入

140

70,1970

21,004,914△ 21,004,914 任意団体からの寄付金

5,217,140

30,291,282△ 25,074,142

850,000

688,934

日本組織培養学会からの寄付金収入
事業活動収入計△ 70,057 テキスト印税，利息

２. 事業活動支出
機関誌発行費161,066 VOL.40-1

会員通信発行費

600,000

270,967

329,033 147-148 号

学会業務委託費1,604,750

1,707,816△ 103,066 学会支援機構

大会準備金概算払

1,000,000

005,620,841

大会支出

1,000,000△ 5,620,841 第 94 回大会

講習会事業会費

1,190,000

12,5001,177,500

情報企画委員会費

116,765

133,254△ 16,489 サーバー利用料，ドメイン料法人化推進委員会費

1,000,000

500,000

学会奨励賞費210,000

280,000△ 70,000

学会 EPA 賞費

150,000

180,000△ 30,000

雑費

50,000126,000△ 76,000 郵送，コピー，振込手数料他

2024 WCIVB 積立預金繰入支出

500,000 公認会計士報酬

200,000

200,000

0

6,971,515

9,720,312△ 2,748,797△ 1,754,375

20,570,970△ 22,325,345

0

0

0

投資活動支出計000

投資活動収支差額

0

0

0

0

0

0

財務活動支出計000

財務活動収支差額000

事業活動支出計
事業活動収支差額
Ⅱ 投資活動収支の部
１. 投資活動収入
投資活動収入計
２. 投資活動支出

Ⅲ 財務活動収支の部
１. 財務活動収入
財務活動収入計
２. 財務活動支出

Ⅳ 予備費支出

00

0△ 1,754,375

20,570,970△ 22,325,345

前期繰越収支差額000次期繰越収支差額△ 1,754,375

20,570,970△ 22,325,345

当期収支差額14収支計算書に対する注記
1. 資金の範囲
資金の範囲には，現金預金，仮払金，未払金，前受金を含めている。
なお，前期末及び当期末残高は，下記 2 に記載するとおりである。
2. 次期繰越収支差額に含まれる資産及び負債の内訳（単位：円）
科目

前期末残高

当期増加額

現金預金

0

22,774,871

仮払金

0

73,160022,848,031

未払金

0

1,071,061

前受金

0

1,206,000

計

計
次期繰越収支差額

02,277,061

0

20,570,970

令和４年度（2022 年 5 月 2 日から 2023 年 4 月 30 日まで）の決算書類については，峯 祐一 会員と坂本 直也 会員に監事をお願いし，厳正な監査の結果，会計が適切に処理されていることをご確認の上，ご承認していただきました。
本決算書は，第 95 回大会総会において承認されました。

15

16

17

18

３．令和５年度予算書
財務担当理事：筒井 健夫
会計実務担当：西條薫
収支予算書
2023 年 5 月 1 日から 2024 年 4 月 30 日まで
一般社団法人日本組織培養学会
一般会計
科（単位：円）
目

予算額

前年度予算額差異備考Ⅰ 事業活動収支の部
１. 事業活動収入
入会金収入

30,00083,000△ 53,000

30 名として正会員会費収入2,400,000

2,700,000△ 300,000≒470 名×6,000 円×85％

学生会員会費収入

150,000

204,000△ 54,000≒80 名×3,000 円×60％

賛助会員会費収入

270,000

390,000△ 120,000＝9 口×30,000 円×100％

機関誌関連収入

100,000

50,00050,000

講習会事業収入1,190,000

1,190,000

0

大会準備金概算払精算金

著作権使用料等

0

600,000△ 400,000

4,475,000

04,475,000

70,000070,000

200

140

60

8,685,200

5,217,140

3,468,060

機関誌発行費638,000

850,000△ 212,000

VOL.40-2

会員通信発行費

600,000

600,000

0148-149 号

01,000,000

1,000,000

大会支出

3,566,000

03,566,000

講習会事業会費

1,840,000

1,190,000

650,000

情報企画委員会費

144,000

116,765

27,235

法人化推進委員会費

150,000

1,000,000

1,000,000

学会奨励賞費280,000

210,000

70,000学会 EPA 賞費

180,000

150,000

30,000

会議費

100,0000

100,000

理事会，委員会

旅費交通費

100,0000

100,000

理事会，委員会

通信運搬費

70,0000

郵送料，宅急便代等

印刷製本費

50,0000

印刷，コピー代等

1,400,000

1,604,750

支払報酬

700,0000

租税公課

400,000

0

雑費

62,00050,00012,0000200,000△ 200,000

大会収入
書籍印税収入雑収入
事業活動収入計

第 95 回大会「細胞培養実習テキスト」，「組織培養の技術」
利息

２. 事業活動支出

大会準備金概算払学会業務委託費

2024 WCIVB 積立預金繰入支出
選挙費△ 204,750

細胞培養技術標準化担当
理事からの提案も含む
サーバー利用料，ドメイン料

学会支援機構公認会計士，税理士報酬400,0000

400,000

事業活動支出計

10,680,000

6,971,515

3,708,485

当期収支差額△ 1,994,800△ 1,754,375△ 240,425

前期繰越収支差額

21,070,970

021,070,970

次期繰越収支差額

19,076,170△ 1,754,375

20,830,545

19

第 95 回大会

名誉会員への記念品，消耗品，振込手数料他

４．第 95 回大会（2023 年）を終えて１) 大会長報告第 95 回大会長

阪口 政清

この度，日本組織培養学会第 95 回大会を，2023 年 8 月 31 日（木）と 9 月 1 日（金）の二日間にわたって，岡山大学 Junko Fukutake Hall (J-Hall)にて開催いたしました。COVID-19 感染症が完全に収束していない状況でしたが感染症対策を徹底し，約 150 名の方にご参加いただき非常に活発なご議論をいただいた大会となりました。
今回の大会では，「疾患克服に向けた先端細胞培養と細胞解析」をテーマとして，奨励賞対象演題（2 演題），English Presentation Award (EPA)（3 演題），特別講演（1 演題），３つのシンポジウム（9 演題），一般演題（口演 17 演題，ポスター19 演題）という内容でご発表いただきました。我々の専門とする組織細胞培養という技術をもって難治性疾患の克服に貢献したいという想いのもと，オルガノイド，iPS 細胞，再生医療，がんに関連したセッションを企画させていただき，特別講演では，慶應義塾大学の佐藤俊朗先生に「オルガノイドを用いたヒト疾患生物学：組織細胞培養の高みに挑む」というタイトルで，オルガノイド培養技術を駆使した最新の知見をご講演いただきました。本大会での先生方の多くのご発表やご議論が，組織培養学の発展，ひいては疾患の克服につながることを強く期待しております。
本大会の開催にあたり，ご協力・ご支援をくださいました実行委員，座長，演者，
会員諸氏，参加者，ご後援くださいました団体の皆様に改めて心より感謝申し上げます。また，企業展示および広告などでご協賛をいただいた 15 社の企業様にこの場を借りて厚く御礼申し上げます。当日は少数での運営でありましたので不行き届きが多々あったと存じますが，何卒ご容赦くださいますようお願い申し上げます。
第 96 回大会は，林洋平先生の大会長の下，2024 年 6 月 27 日（木）と 28 日（金）の二日間にわたって，つくば国際会議場にて行われる予定です。皆様と再びお目にかかれますこと，また新たな研究成果を持ち寄って活発な交流ができますことを心待ちにしております。
２) 奨励賞審査結果
教育・奨励賞担当理事：中村 和昭
日本組織培養学会奨励賞は 40 歳以下の若手研究者を対象としており，将来性ある
若手研究者の研究を奨励し，本学会の活性化を図ることを目的としています。日本
組織培養学会第 95 回大会奨励賞においても奨励賞候補演題の募集を行い，審査員（大会長および学会理事）による書類選考の結果，出口清香氏（京都大学，演題名20

「ヒト iPS 細胞および臓器チップ技術を用いた胆汁うっ滞症の病態解明」）ならびに森脇大順氏（慶應義塾大学，演題名「高均質ヒト心臓オルガノイドの大量作製法の開発」）の 2 名が，奨励賞候補者として大会における口頭およびポスター発表を行いました。
発表演題において，出口氏からは進行性家族性肝内胆汁うっ滞症 1 型（PFIC1）
患者由来 iPS 細胞および臓器チップ技術を用いて，PFIC1 における胆汁うっ滞症の再現および発症機序の一端を示唆する結果の発表がなされました。森脇氏からは高均質心臓オルガノイドを既存の手法とは異なる簡便かつ大量に作製可能な手法の開発とその成果について発表がなされました。
発表後の質疑応答では，それぞれに活発な討論がなされました。発表および質疑応答に対して審査員による厳正な審査が行われた結果，いずれの候補者も奨励賞に値すると評価され，藤井万紀子理事長より上記 2 名に日本組織培養学会第 95 回大会奨励賞が授与されました。受賞者には奨励賞受賞を機に，引き続き大会での発表等を通じて本学会で活躍されることを期待しています。また，本賞が若手研究者の奮起を促し，その受賞を目指して，次回の大会でも積極的な応募がなされることを期待しています。
English Presentation Award（EPA）は会員の国際的発信能力の増進を奨励し，本学会の活性化を図ることを目的とし，大会長による審査にて授与されます。第 95 回
大会では，EPA 候補演題として Fan Jiang 氏（Okayama University，演題名「TLR4
accelerates bladder cancer progression upon interaction with S10A8/A9 」），
Tomoka Takao 氏（Okayama University，演題名「Production of hyaline cartilage
sheet using human induced pluripotent stem cell-derived chondrocyte precursor
cells」），Fuki Yokoi 氏（Kyoto University，演題名「Establishment of an inflammatory
bowel disease model using human iPS cell-derived colonic epithelial cells」）による英語での口演が行われました。いずれの候補者も十分な英語力での発表および質疑応答であり，EPA 受賞に値すると評価され，阪口政清大会長より EPA が授与されました。EPA は国際学会での発表に向けた経験の場としても活用していただけると思います。次回の大会でも，特に若手研究者を中心に積極的な応募がなされることを期待します。
本学会における若手研究者育成の観点からも，学生や若手研究者を指導される先生方には，両賞への積極的な応募をご指導いただけますと幸いです。

21

３) 奨励賞受賞者
出口 清香（京都大学 iPS 細胞研究所）
この度は，日本組織培養学会第 95 回大会におきまして，奨励賞を賜り大変光栄に存じます。本大会にて発表の機会を与えていただきました，学会長の藤井万紀子先生，第 95 回大会長の阪口政清先生，また日本組織培養学会の関係者の皆様に心より御礼申し上げます。
本大会では「ヒト iPS 細胞および臓器チップ技術を用いた胆汁うっ滞症の病態解明」という演題名で発表させていただきました。進行性家族性肝内胆汁うっ滞症 1型（PFIC1）は，ATPase phospholipid transporting 8B1（ATP8B1）遺伝子の変異を原因とする肝内胆汁うっ滞症です。PFIC1 は重篤な肝疾患の一つでありますが，
リン脂質フリッパーゼである ATP8B1 遺伝子変異が胆汁うっ滞症を引き起こすメカ
ニズムはいまだ不明であり，効果的な治療法も開発されていません。本研究では，
PFIC1 患者さんから樹立した iPS 細胞（PFIC1-iPS 細胞）と臓器チップを用いて，PFIC1 の発症機序および病態を明らかにすることを試みました。その結果，PFIC1iPS 細胞由来肝細胞および胆管上皮細胞を搭載した肝臓チップを用いて，PFIC1 患者さんで見られる胆汁酸排泄障害および肝細胞障害を再現することができました。
また，このような胆汁うっ滞症が，肝細胞における胆汁酸応答性の低下によって引き起こされていることが示唆されました。本研究で開発したモデルを用いて，今後
は PFIC1 治療薬の探索を行いたいと考えています。さらに，PFIC1 のみならず様々な胆汁うっ滞症研究にも取り組み，胆汁うっ滞症で苦しむ患者さんの一助となれる
よう引き続き研究を進めて参ります。
最後になりましたが，本研究の遂行に際しましてご指導を賜りました京都大学 iPS
細胞研究所

高山和雄講師をはじめとした研究室の皆様，共同研究者の皆様に心より感謝申し上げます。また，本研究に使用させていただいた iPS 細胞樹立のためにご協力を賜りました患者様とそのご家族に深謝申し上げます。

森脇 大順（慶應義塾大学大学院 医学研究科 循環器内科）
この度は日本組織培養学会第 95 回大会におきまして，名誉ある学会奨励賞を賜り大変光栄に存じます。本大会での発表の機会を与えていただきました学会長の藤井万紀子先生，大会長の阪口 政清先生，奨励賞審査委員長の中村 和昭先生をはじめ，多くの関係者の先生方に多大なご助力を賜りましたことを厚く御礼申し上げます。
この度の受賞を励みとして，より一層研究に邁進していく所存です。
22

私は今回「高均質性ヒト心臓オルガノイドの大量作製法の開発」という演題で発表させていただきました。私達の研究室ではヒト iPS 細胞から高純度の心筋細胞を作製し，心筋スフェロイドにして心臓内に移植することで難治性重症心不全患者を治療することを目指しています。そしてこの移植治療の実現化のために性質が同等なヒト iPS 細胞由来心筋スフェロイドを高効率かつ大量に作製する手法が望まれています。これまでに様々な 3 次元培養法が開発されてきましたが上記をいずれも満たす手法は存在しないため，本研究では多孔質のプレートと真空ポンプを組み合わせることで細胞を急速に沈降させる“吸引法”を開発しました。この吸引法により約4 万個の高均質なヒト iPS 細胞由来心筋スフェロイドを高効率に作製することに成功しました。また吸引法の特性を生かしてヒト iPS 細胞由来の心室筋と心房筋を順に吸引することにより，心室筋組織と心房筋組織が異なる部位に局在するヒト心臓
オルガノイドを効率よく作製することに成功しました。今後は作製したヒト iPS 細胞由来心筋スフェロイドをサルやブタの心臓に移植してスフェロイドの生着率の評価を行うことや，他の種類の細胞においても同様にスフェロイドやオルガノイドを形成することが可能であるかを評価することを検討しております。
最後になりますが，本研究の遂行にあたりご指導いただきました慶應義塾大学の福田恵一先生及び遠山周吾先生をはじめとする研究室の皆様，また多くのご支援を頂いた共同研究者の方々にこの場をお借りして厚く御礼申し上げます。

５．委員会報告
１) 細胞培養基盤教育委員会
教育・学術担当理事／委員長：片岡 健
日頃より日本組織培養学会細胞培養基盤教育委員会の活動へのご理解・ご協力をいただき感謝しております。
新型コロナウイルス感染拡大のため，細胞培養基盤技術コースの開催を停止しており，会員の皆様には大変ご迷惑をおかけしておりました。ニュースレターなどでもご案内したように，細胞基盤技術コースⅠ・コースⅡを以下の通り開催いたしま
す。またコースⅢについても，開催日は未定ですが今年度中に開催いたします。
【細胞培養基盤技術コースⅠ】
１）2024 年 1 月 20 日（土）～21 日（日）定員 8 名（広島大学）
募集受付開始：2023 年 12 月 18 日（月）12:30 より
２）2024 年 2 月 24 日（土）～25 日（日）定員 4 名（日本歯科大学）
募集受付開始：2024 年 1 月 22 日（月）12:30 より23【細胞培養基盤技術コースⅡ】
１）2023 年 12 月 23 日（土）-24 日（日）定員 12 名（つくば理研 BRC）
募集受付：11 月 20 日（月）12:30～11 月 27 日（月）12:30
また日本再生医療学会と培養技術指導内容について連携し細胞培養技術の標準化を進めるため，本学会の基盤技術コースⅠの内容に安全キャビネットの詳細な説明と使用時の注意点等を付加しました。再開予定のコースⅠから新しい内容の講習となります。
来年度からの基盤技術コースは，コロナ禍以前の頻度で開催したいと考えております。開催情報は学会ホームページ，ニュースレターで周知いたします。ご質問な
どございましたら，委員長（片岡，kenk@ous.ac.jp）までお問い合わせください。
今後とも会員の皆様のご協力をお願い申し上げます。
２) 法人化推進委員会
法人化推進担当理事／委員長：浅香 勲(1) 登録商標「細胞培養士」の商標権移転
本年 7 月が本商標の更新期限となっており，それ以前に本会へ商標権の移転申請を行ったが，現商標権者の住所が登録申請時の住所と異なっていたため住所変更の手続きが必要となりました。ただし現商標権者の住所変更手続きを待っていては更新期限が切れるため，一旦現商標権者のままで更新申請を行いました。今後住所変更を行って，本会へ商標権を移転する予定です。
(2) 令和 5 年度定時社員総会への対応
社員総会にあたっては，過半数の議決権を持って決議する必要があるため，開催にあたっては出席者および代理委任状の提出をもって過半数の議決権を確保する必要があります。過去には往復はがきによる出席者の確認および委任状の提出を行っておりましたが，今回は学会支援機構の参加登録システムを利用して，令和 5 年度
定時社員総会の出欠および委任状登録を実施しました（出席者 20 名，委任状提出者：9 名）。システム利用料は 1 回 50,000 円，往復はがきと印刷代，時間等を考えるとかなり省力化が可能であり，今後もオンライン登録システムを利用して社員総会への対応を行いたいと思います。
(3) 理事選挙（評議員選挙）への対応
郵送費及び印刷費用高騰の面から，今後の評議員選挙ならびに理事選挙においては Web 投票システムを利用する予定です。
24

学会支援機構の会員管理システムに付随する投票機能と，参加登録システムを利用した立候補者登録システムを組み合わせた方法と，株式会社エム・イー・シーが提供する i-Vote システムの利用を検討したが，本年度は学会支援機構のシステムを用いて評議員の欠員補充選挙と，理事選挙を実施する予定です。1 回の選挙に掛かる経費は最大で 150,000 円で，法人化推進委員会予算として計上済みです。
＊補足：なお立候補者の募集については，既に令和５年 11 月 21 日発行の日本組織培養学会ニュースレターにおいて，令和 5 年 11 月 21 日(火)～12 月 8 日(金)の日程で立候補登録を受け付ける旨，会員に案内済みです。
3) 総務委員会の設置について
法人化推進担当理事：浅香 勲① 総務委員会設置の目的
法人化に伴い，法人法に基づいて理事会や社員総会の議事録等の管理が必要となります。また理事選挙，評議員選挙のように定款上定期的に実施する必要がある事
項のスケジュール管理等について，従来は担当者が不明瞭でした。商標や著作権等の知的財産権の更新や契約等の管理も明確ではなく，これらの学会活動における庶務的事項も含めて円滑な管理を担当する委員会が必要と考えております。
② 総務委員会の体制
社員総会の連絡や出欠ならびに委任状管理，理事選挙等も近年ではインターネッ
トベースで実施することが可能になり，他の業務も含めて本会でも遅まきながら DX化を推進することを考えると，情報企画委員会と統合した委員会とすることが望ましいと思われます。また将来的に庶務業務の省力化や一部外注化等も検討する場合，経費が掛かる可能性も考えられるため，財務担当理事の委員としての参画が望まし
いと考えます。将来的な引継等も考えると，理事や評議員以外でも構わないので若手会員の委員としての参画が望まれます。
③ 総務委員会設置日程
令和６年度より総務委員会を設置する予定です。それまでの期間，人選などを含め，詳細について検討して参ります。
以上の総務委員会設置案は，理事会において承認されました。

25

６．第 96 回大会（2024 年）開催のお知らせ
第 96 回大会長

林 洋平

ご挨拶
このたび，日本組織培養学会 第 96 回大会を，つくば国際会議場(茨城県つくば市)において 2024 年 6 月 27 日(木)・28 日(金) の 2 日間の日程で開催する運びとなりました。
本学会は 1956 年に発足した長い歴史を有しております。学会名に表れています
ように日本国ではじめて組織から細胞を分離して培養する初代培養の技術を確立し，これまで培養細胞の学術と技術の発展に貢献して参りました。本学会はこれまでに細胞培養の技術的課題の解決や研究に用いる細胞供給を担う細胞バンクとの連携に努め，また，先端医療である 細胞治療・再生医療にまつわる倫理問題に関する検討や提言を積極的に行っております。その中で，改めて細胞培養技術の標準化に対する重要性を認識し，毎年定期的に細胞培養講習会を開催することにより会員の技術向上に役立てるよう，たゆまぬ努力を続けております。2022 年度には一般社団法人化を実現し，今後も本学会は学術団体として，絶えず進歩する各研究分野において最先端技術のみならず多くの細胞培養に関する技術・知識の普及活動を通じて益々の社会貢献を行っていく所存であります。
2024 年度開催の第 96 回大会では「細胞ができること，培養でできること」をテーマとし，基礎生物学から創薬，物質生産，再生医療，食品加工，と広範に広がった領域をカバーする細胞・組織培養について，細胞が持つ可能性をこの機に科学的に捉え直し，今後，培養技術によってさらに何を成し遂げることができるのか，活発なディスカッションが行われる大会にしたいと考えております。本大会での学びや
気づきが皆様の今後の研究開発の糧になりますと大変嬉しく思います。
翌 6 月 29 日（土）には関連する一般公開のシンポジウムやつくば研究機関の見学ツアーも開催する予定です。本大会およびこれらのイベントへのご参加がみなさまの記憶に残る快い時間となるよう尽力して参りますので，どうか奮ってご参加いた
だければありがたいです。
最後に重ねてではありますが，本大会の開催に際し，多くの皆様方にご支援ご協
力を賜りましたことに心から感謝申し上げ，本大会の成功と当学会の発展を切に願いまして開催のご挨拶とさせていただきます。

大会概要⚫ 大会名称：日本組織培養学会 第 96 回大会⚫ 大会テーマ：細胞ができること，培養でできること26

⚫ 大会長：林 洋平(国立研究開発法人理化学研究所 バイオリソース研究センター iPS 細胞高次特性解析開発 チーム

チームリーダー/ 国立大学法人筑波大学 医学医療系(協働大学院)，グローバル教育院(連携大学院) 教授)⚫ 会期：2024 年 6 月 27 日(木)～28 日(金) 2 日間
⚫ 会場：つくば国際会議場（住所：〒305-0032 茨城県つくば市竹園 2-20-3)⚫ 公式ホームページ：https://jtca96.com⚫ 大会プログラム(予定)：(1) 特別講演：柳沢 正史 先生（筑波大学 国際統合睡眠医科学研究機構 機構長）
(2) 教育講演：中村 幸夫 先生（理化学研究所バイオリソース研究センター
細胞材料開発室（理研細胞バンク）室長，
日本組織培養学会 元学会長）(3) シンポジウム 1～３：（現時点で内諾をいただいた演者、五十音順）
有馬 隆博 先生（東北大学大学院医学系研究科）
太田 禎生 先生（東京大学

先端科学技術研究センター）

緒方 一博 先生（横浜市立大学医学研究科）
小倉 淳郎 先生（理化学研究所バイオリソース研究センター）
諫田 泰成 先生（国立医薬品食品衛生研究所）
舘野 浩章 先生（産業技術総合研究所）
夏目徹先生（産業技術総合研究所）(4) 一般演題（口頭発表，ポスター発表）(5) 奨励賞対象演題(6) English Presentation Award (EPA) 対象演題
(7) 委員会企画：細胞培養基盤教育委員会「細胞培養指導士講習会」(8) ランチョンセミナー :（協賛企業募集中）⚫ 大会事務局：
国立研究開発法人理化学研究所バイオリソース研究センター
iPS 細胞高次特性解析開発チーム
住所：〒305-0074 茨城県つくば市高野台 3-1-1
E-mail：jtca96@ml.riken.jp⚫ 運営事務局（お問い合わせ）株式会社 JTB 茨城南支店内
日本組織培養学会 第 96 回大会運営デスク
住所：〒305-0032 茨城県つくば市竹園 2-2-4 第 2・ISSEI ビル 3 階
Phone：029-860-2872
E-mail：mice-tsukuba@jtb.com
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関連行事（予定）⚫ 一般社団法人日本組織培養学会

理事会

会期：2024 年 6 月 26 日（水）時間未定
会場：つくば国際会議場

中会議室 201⚫ 懇親会 *別料金（予約の時点で定員に満たない場合，開催を取りやめます）
会期：2024 年 6 月 27 日（木）19 時～21 時頃
会場：ホテル日航つくば

宴会場⚫ 一般社団法人日本組織培養学会
会期：2024 年 6 月 28 日（金）会場：つくば国際会議場

総会
時間未定（学会大会内）

中ホール 200⚫ 一般公開シンポジウム「疾患特異的 iPS 細胞を用いた研究の展開」（参加無料）
主催：林 洋平（主催・後援団体検討中）
会期：2024 年 6 月 29 日（土）10 時～12 時
会場：つくば国際会議場

中ホール 200⚫ エクスカーション「つくば地区研究機関見学ツアー」*別料金（予約の時点で定員に満たない場合，開催を取りやめます）
会期：2024 年 6 月 29 日（土）13 時～17 時頃
会場：つくば国際会議場前にて集合
ツアー予定：
13:00 つくば国際会議場 出発（貸切バスにて）13:30 理化学研究所バイオリソース研究センター 細胞バンクなど 見学
14:15 宇宙航空研究開発機構(JAXA) 筑波宇宙センター 見学
15:30 産業技術総合研究所(AIST) サイエンススクエア・地質標本館 見学
17:00 つくば駅 到着 解散
一般演題・奨励賞・EPA 対象演題の募集⚫ 一般演題募集
一般演題登録は，大会 web サイトの「演題募集」のページから指定様式の抄録テンプレート（Word ファイル）をダウンロードして，演題名，発表者氏名，所属，抄録本文などを入力してください。さらに上記のページ上で必要項目を入力し，この抄録ファイルをアップロードして送信してください。詳細は大会 web サイトをご確認ください。
一般演題は口演とポスターを予定しておりますが，会場のホールが一つのみで大会時間が限られているため，口演発表については，抄録内容を査読した上で演題数を制限させていただく可能性があります。口演で採択されなかった演題は，ポスタ
ー発表をしていただくことになります。何卒，ご理解，ご容赦ください。
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演題登録期限は 2 月 29 日（木）を予定しています。お早めに登録をお願いいたします。
⚫ 奨励賞対象演題募集
奨励賞対象演題に応募される方は，指定の申請書類を 2024 年 1 月 31 日（水）までに提出してください。詳細は，本会員通信の「1. 7) 奨励賞規程改正案・EPA 規程
改正案について」および 当学会 web サイトおよび大会 web サイトをご確認ください。
⚫ EPA 対象演題募集
EPA 対象演題に応募される方は，通常の演題登録に加えて，大会長宛に所定の履歴書を提出する必要があります。詳細は，本会員通信の「1. 7) 奨励賞規程改正案・
EPA 規程改正案について」および 当学会 web サイトおよび大会 web サイトをご確認ください。
⚫ 利益相反情報の申告・開示
日本組織培養学会利益相反内規に基づき，日本組織培養学会第 96 回大会で発表される方には，発表演題に関する過去 1 年間の利益相反の開示をお願いしています。
発表者は利益相反の有無に関わらず，発表時に利益相反状態を開示してください。
本学会利益相反内規については，学会 web サイトでご確認ください。ご理解，ご協力の程をよろしくお願い申し上げます。
参加者の募集学会会員の皆様の積極的な参加をお待ちしています！
参加登録方法，参加費に関する情報については，後日，大会 web サイト上でお知らせいたします。
協賛企業の募集
日本組織培養学会第 96 回大会では，大会の開催に協賛していただける企業を募集
しております。募集内容としては，ランチョンセミナー，ブース展示，抄録集広告，大会ホームページバナー広告，会場スクリーン広告，寄附金，があります。内容に関しましては，大会長（大会事務局）や運営事務局にお気軽にご相談ください。
詳 細 は ， 大 会

web

サ イ ト の 企 業 協 賛 募 集 ペ ー ジ（https://jtca96.com/sponsored.html)や趣意書をご確認ください。多くの企業の皆様に，積極的に協賛していただけますと，非常にありがたく存じます。

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