The Journal of Farm Animal in Infectious Disease
Vol.9 No.4 2020

総HOW TO USE ANTI-INFECTIVE AGENTS IN THE HUMAN WORLD説

ヒトの世界における抗感染症薬の使い方、使われ方～ 抗菌薬を中心に ～渡辺

彰 1, 2）

1）

東北文化学園大学医療福祉学部抗感染症薬開発研究部門・特任教授〒 981-8551 仙台市青葉区国見 6 丁目 45 番 1 号
TEL（直通）：022-205-1836、FAX（直通）：022-205-18532）

公益財団法人宮城県結核予防会・理事長〒 989-3203 仙台市青葉区中山吉成 2-3-1,［要TEL：022-719-5161

約］

抗菌薬の進歩に果たした日本の貢献は大きいが、近年の開発は停滞している。諸外国に遅れながら、わが国もアカデミアが主導して産・官・学を挙げての対策を始めたところであるが、早急な改善は見込
めない中、抗菌薬耐性菌が増加中である。これを抑えるべく国は、数値目標を掲げながら「抗菌薬の適正使用」を打ち出したが、使用抑制が過度となれば感染症による死亡は増加する。現実に 2017 年から肺炎による死亡が急増しており、抗菌薬を投与すべき条件の見極めが重要となってくるが、その見極めにはアカデミアが主導してエビデンスを確立すべきである。過去に筆者らが作成したガイドラインの検証では、有意な結果が得られている。かかる中、国内では β- ラクタム系抗菌薬の母核である 6-ACA や
7-ACA の海外からの供給問題に端を発して標準的抗菌薬の製造と供給が停滞しており、アカデミアが官に対してこの問題の是正を要望しているが、早急の対応が必要である。
キーワード：抗菌薬、抗菌薬耐性菌、肺炎、適正抗菌薬療法、診療ガイドライン

種類以上の抗菌薬がヒトの感染症治療に使われはじめにているが、この領域で日本が果たした貢献は極

筆者は、ヒトの呼吸器感染症の診断・治療・めて大きい。すなわち、ヒトの感染症治療にお予防を専門とする臨床内科医であって、家畜感

いて世界標準薬と目されている抗菌薬は 10 種

染症の分野には門外漢であり、彼我の相違など

類を超えるが、その過半数は日本で開発されたを論評する立場にはない。そこで、本稿ではヒものであり（表 1）、今も世界で広く使われてトの感染症における抗菌薬の使い方や使われいる。特に 1980 年代以降に開発された抗菌薬

方、さらには、近年の諸問題について紹介する。

はそれぞれ数兆円の外貨を獲得するなどエポッ
クメーキングな薬剤でもある。

抗菌薬の進歩に果たした日本の貢献

抗菌薬開発の停滞と打開策の模索

ヒトの平均寿命の延伸に最も大きく貢献した
医薬品は抗菌薬である。1928 年に発見され、このように日本は世界をリードしてきたが、1940 年代前半に実用化されたペニシリンに始1990 年代から開発のテンポは減速し、実用化

まる抗菌薬の開発は目覚ましく、今日では 100される新薬が急速に少なくなってきた（図 1）。
この事情は欧米も同様であるが対策は早く、産・学・官が共同で新規抗感染症薬の開発に取組ん

受理：2020年4月7日－ 129 －

家畜感染症学会誌
9 巻 4 号 2020

ヒトの世界における抗感染症薬の使い方、使われ方

表1
表1 日本で開発されて世界の標準薬になった抗菌薬
日本で開発されて世界の標準薬になった抗菌薬
薬 剤 名（略 号＊）

開 発 年

コリスチン（CL）
セファゾリン（CEZ）
アミカシン（AMK）
クラリスロマイシン（CAM）
レボフロキサシン（LVFX）
メロペネム（MEPM）
タゾバクタム/ピペラシリン（TAZ/PIPC）

1951年
1971年
1977年
1991年
1993年
1995年
2001年(4:1合剤)
2008年(8:1合剤)＊日本化学療法学会制定の抗菌薬一般名の略号

品目数
30

CAZ
CPZ

主な海外創製薬
AZT

AZM

主な本邦創製薬

LZD

25

AMK

20
15

Colistin

図1

CAM

CEZ

GRNX

＊

FOM

LVFX

VCM

＊

CLDM

LSFX

STFX

PIPC
MINO

KM

5

MFLX

＊

＊

EM

DRPM

OFLX

AMPC

＊

10

0

BIPM

＊

TAZ/
CTLZ

TBPM
DAP

MEPM

＊
TAZ/PIPC

AMPH-B

TZD

TGC
年

1950

1960

1970

1980

1990

2000

2010

2020

日本における抗菌薬の2.5年ごとの上市品目数

図1．日本における抗菌薬の2.5年ごとの上市品目数．抗菌薬の略号は日本化学
抗菌薬の略号は日本化学療法学会が制定したもの（AMPC＝Amoxicillin、EM＝Erythromycinな療法学会が制定したもの（AMPC＝Amoxicillin、EM＝Erythromycinなど）．＊は世ど）。＊は世界標準薬と目される本邦創成薬（東邦大学館田一博先生からの供与図を一部改変）
界標準薬と目される本邦創成薬 （東邦大学館田一博先生からの供与図を一部改変）でいる。特に、米国の行政における抗感染症薬

6 ヶ月間で審査完了）、④生物学的製剤につい開 発 促 進 の 動 き は 早 く（ 表 2）、2012 年 に はての適用を検討（1 年以内）、⑤臨床試験ガイ

GAIN 法（Generating Antibiotic Incentives

ドラインの見直しを検討（1 年以内）、という

Now Act） が 制 定 さ れ て い る。 そ の 内 容 は、ものである。

① MRSA（メチシリン耐性黄色ブドウ球菌）

一方、日本の動きはやや鈍かった。2013 年 5や VRE（バンコマイシン耐性腸球菌）、MDRP

月 29 日、日本学術会議が各国アカデミーとの（多剤耐性緑膿菌）、MDRA（多剤耐性アシネ

共同声明「病原微生物の薬剤耐性菌問題：人類

トバクター）、肺炎桿菌、大腸菌、MDRT（多への脅威について、サミット参加国指導者に対剤耐性結核菌）などに有効な抗菌薬（診断も含する提言」を内閣総理大臣に答申しており、む）を対象とする特許独占期間の 5 年間延長、2016 年の伊勢志摩サミットではこの問題が討②診断とセットで開発した薬剤に関しては、議された。これに先立って、日本化学療法学会

6 ヶ月の独占期間の追加延長、③ FDA（米国を中心に関係 4 学会と厚生労働・経済産業・文

食品医薬品局）での優先承認審査（提出から

部科学の各省、及び製薬企業と診断薬企業から－ 130 －

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HOW TO USE ANTI-INFECTIVE AGENTS IN THE HUMAN WORLD

表2．米国の行政における抗感染症薬開発促進の動き
表2 米国の行政における抗感染症薬開発促進の動き
法案の名称

法案制定の動き

抗生物質開発促進法
Generating Antibiotic Incentives Now Act: GAIN ACT

2012年制定

画期的治療薬指定
Breakthrough Therapy: BT
患者の治療向上のための抗生物質開発法
Antibiotic Development to AdvancePatient Treatment: ADAPT2015年法案提出

抗菌薬耐性微生物に対する⾰新的戦略開発法
Developing an Innovative Strategy for
Antimicrobial Resistant Microorganisms Act:DISARM

2015年法案提出→制定されず2018年法案を提出→制定されず2019年法案を再提出なる創薬促進検討委員会が設立され（図 2）、発表された（表 3）。2020 年までにわが国の抗種々の対応が始まったが、残念ながら欧米に比菌薬使用量を 2/3 に抑えるという数値目標のべて成果はまだ乏しい。

下、各分野でこれに対応する動きが始まり、厚生労働省からは感冒を含む気道感染症に対する「抗菌薬の適正使用」がもたらしたもの

抗菌薬の使用制限を強化する手引書が提案され一方で抗菌薬耐性菌はさらに増加しつつあた（表 4）［1］。しかし、使用制限の動きとのり、新規抗菌薬の実用化が多く望めない中、限関連は不明ではあるものの 2017 年から誤嚥性

りある医薬資源を大切に使って耐性菌を抑えよ肺炎を含む肺炎の死亡率が急増しており（図 3、うという趣旨で、2016 年の G7 伊勢志摩サミッ

図 4、表 5）、日本感染症学会や小児感染症学会

トに際して「AMR 対策アクションプラン」がを含めた関係諸学会［3］が共同提言を発出し、創薬促進検討委員会

・ 日本化学療法学会
・ 日本感染症学会
・ 日本臨床微生物学会
・ 日本環境感染学会

・ 厚生労働省・ 製薬企業・ 経済産業省

・ 診断薬企業

・ 文部科学省◉ 医療の向上・製薬産業の育成という視点◉ 創薬関連リソースの活用◉ 新規化合物シーズ探索の促進◉ GAIN法，薬価などによるインセンティブ◉ 創薬促進コンソーシアム

図2
日本化学療法学会が主導している創薬促進検討委員会の構成と目標
図2．日本化学療法学会が主導している創薬促進検討委員会の構成と目標（東邦大学舘田一博先生からの供与図を一部改変）（東邦大学舘田一博先生からの供与図を一部改変）－ 131 －

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ヒトの世界における抗感染症薬の使い方、使われ方

表3 2016年に発表されたAMR対策アクションプラン（一部を簡略化）
表3．2016年に発表されたAMR対策アクションプラン
（一部を簡略化）

1． 薬剤耐性（AMR）対策アクションプラン
〇概要：WHOの「薬剤耐性に関する国際行動計画」を踏まえ、関係省庁・関係機関等がワンヘルス・アプローチの視野に立ち、協働して集中的に取り組むべき対策をまとめたもの〇計画期間：今後5年間（2016年～2020年）〇構成：以下の6つの分野に関する「目標」や、その目標ごとに「戦略」及び「具体的な取組」等を盛り込む
分 野
１ 普及啓発・教育
２ 動向調査・監視
３ 感染予防・管理４ 抗微生物剤の適正使用
５ 研究開発・創薬
６ 国際協力目 標
薬剤耐性に関する知識や理解を深め、専門職等への教育・研修を推進
薬剤耐性及び抗微生物剤の使用量を継続的に監視し、薬剤耐性の変化や拡大の予兆を的確に把握
適切な感染予防・管理の実践により、薬剤耐性微生物の拡大阻止
医療・畜水産等の分野における抗微生物剤の適正な使用を推進
薬剤耐性の研究や、薬剤耐性微生物に対する予防・診断・治療手段を確保するための研究開発促進
国際的視野で他分野と協働し、薬剤耐性対策を推進

2． 抗菌薬使用量の成果目標

表4

成果目標

数値目標*
2020年

抗菌薬全体の使用量２/３に減少経口セファロスポリン系薬
フルオロキノロン系薬
マクロライド系薬

５０％削減

静注抗菌薬使用量２０％削減*2016年に対する2020年の抗菌薬使用量

抗微生物薬適正使用の手引き（第一版、厚生労働省結核感染症課、
平成29年6月1日）における「急表4．抗微生物薬適正使用の手引き（第一版、厚生労働省結核感染症課、性気道感染症の治療方法」

平成29年6月1日）における「急性気道感染症の治療方法」(ⅰ) 感冒・感冒に対しては、抗菌薬投与を行わないことを推奨する( ⅱ) 急性鼻副鼻腔炎（成人に関する部分を抜粋、一部簡略化）
・軽症の急性鼻副鼻腔炎に対しては、抗菌薬投与を行わないことを推奨する
・中等症又は重症の急性鼻副鼻腔炎に対してのみ、アモキシシリン水和物内服
5～7日間の投与を検討する(ⅲ) 急性咽頭炎・迅速抗原検査又は培養検査でA群β溶血性連鎖球菌(GAS)が検出されていない
急性咽頭炎に対しては、抗菌薬投与を行わないことを推奨する
・GASが検出された例ではアモキシシリン水和物内服10日間の投与を検討する(ⅳ) 急性気管支炎
・慢性呼吸器疾患等の基礎疾患や合併症のない成人の急性気管支炎（百日咳を除く）に対しては、抗菌薬投与を行わないことを推奨する－ 132 －

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HOW TO USE ANTI-INFECTIVE AGENTS IN THE HUMAN WORLD

悪性新生物

300

死亡率（人口万対）

10（373,584人）

250
脳血管疾患
（108,186人）

200

心疾患
（208,221人）

150
100
50

肺炎

老衰

（94,661人）（109,605人）

0
図3

1950

1955

1960

1965

1970

1975

1980

1985

1990

1995

2000

第5位
2005

2010

2015 （年）

日本における死因別にみた死亡率の年次推移

図3．日本における死因別にみた死亡率の年次推移．総務省「平成30年人口動態調査
上総務省「平成30年人口動態調査 上巻/死亡 第5.12表 死因（死因年次推移分類）別にみた性・年次
巻/死亡
第5.12表死因（死因年次推移分類）別にみた性・年次別死亡数及び死亡率（人口別死亡数及び死亡率（人口10万対）」より作図。括弧内の数字は2018年（平成30年）の死亡数。肺10万対）」より作図．括弧内の数字は2018年（平成30年）の死亡数．肺炎の死亡が2017年か炎の死亡が2017年から急減したが、それまで合算していた誤嚥性肺炎を別途集計するようになっら急減したが、それまで合算していた誤嚥性肺炎を別途集計するようになったためである
たためである。

400,000
350,000
300,000
250,000＊
200,000

死亡人数（人）

150,000
100,000
50,0000

図4

2018年の日本人の主な死因別にみた死亡者数
図4．2018年の日本人の主な死因別にみた死亡者数．＊2017年までと同様＊
2017 年までと同様に肺炎と誤嚥性肺炎を一括すると、肺炎は従来と同じく死因の第3位を占めに肺炎と誤嚥性肺炎を一括すると、肺炎は従来と同じく死因の第3位を占めている（厚生労働省「平成30年人口動態統計」より作図）ている（厚生労働省「平成30年人口動態統計」より作図）－ 133 －

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ヒトの世界における抗感染症薬の使い方、使われ方

表5 日本における５大疾患の死亡率の順位の推移
表5. 日本における５大疾患の死亡率の順位の推移

死 亡 率 の 順 位
西 暦

脳血管疾患

悪性新生物

心疾患

肺 炎＊

老 衰

2008 年

１２

４ (91.6)

７ (28.6)

３

2009

１

２

４ (89.0)

７ (30.7)

３

2010

１

２

４ (94.1)

７ (35.9)

３

2011

１

２

３ (98.9)

６ (41.4)

４

2012

１

２

３ (98.4)

６ (48.2)

４

2013

１

２

３ (97.8)

６ (55.5)

４

2014

１

２

３ (95.4)

５ (60.1)

４

2015

１

２

３ (96.5)

５ (67.7)

４

2016

１

２

３ (95.4)

５ (74.2)

４

2017

１(299.5)**２(164.3)

３(106.4)

５ (81.3)

４(88.2)2018

１(300.7)２(167.6)

３(107.2)

４ (88.2)

５ (87.1)＊

肺炎には誤嚥性肺炎を含む）内は人口10万対死亡率[厚生労働省「人口動態の概況」、2019-07-12 より]＊＊（抗菌薬の適正使用は，抗菌薬の処方を減らせばよいというものではありません。抗菌薬を必要とする症例を適切に判断し，必要な症例に対し適切な抗菌薬を適切な量と期間で投与することです。

図55学会からの「気道感染症の抗菌薬適正使用に関する提言」

図5．5学会からの「気道感染症の抗菌薬適正使用に関する提言」

抗菌薬の使用制限に対して疑問を表明するにかぜ症候群や気道感染症の抗菌薬適応至った（図 5）。

さて、かぜ症候群に対して抗菌薬を投与する－ 134 －

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HOW TO USE ANTI-INFECTIVE AGENTS IN THE HUMAN WORLD

ことは本当に不適切なのだろうか？かぜ症候群③扁桃腫大と膿栓・白苔、④中耳炎・副鼻腔炎の原因病原体としてウイルスは確かに多いが、の合併、⑤強い炎症反応（白血球増多、CRP

一般細菌やマイコプラズマ、クラミジアも数％

陽性、赤沈値亢進）、⑥ハイリスクの患者、のから報告によっては 20％以上を占めるという6 項目を挙げ、これらを多く満たす例ほど細菌研究が多く、それらによる感染症の重症度は当感染の確率が高いとし（表 6）、かかる例には

然高くなる。また、かぜの患者の全例がクリニッ

マクロライド系や高用量のアモキシシリン、及クや病院を受診する訳ではなく、症状の重い例

びレスピラトリーキノロン（慢性呼吸器疾患例

ほど受診頻度も高くなる。しかもその中には肺に限定）の 3 日間程度の短期間投与することを炎へ進展して、中には死亡に至る例も少なから提言した。

ずあるので、抗菌薬が必要な例は当然多くなる。

これを検証する目的で急性気道感染症の成人したがって、そのような例を見極めることが重患者 1753 例で抗菌薬投与の是非を解析した山要でもある。

本と筆者ら［5］は、この 6 項目中 3 項目以上

筆者も作成に参加した日本呼吸器学会の気道を満たす例の 3 日後の改善率が抗菌薬投与群で感染症診療のガイドライン［4］では、①高熱は非投与群より有意に高く、ガイドラインの提の持続（3 日間以上）、②膿性の喀痰や鼻汁、言は適切であったと報告した（表 7）。2017 年

表6日本呼吸器学会「成人気道感染症診療の基本的考え方」に
表6．日本呼吸器学会「成人気道感染症診療の基本的考え方」に＊おけるかぜ症候群や急性気管支炎の抗菌薬適応
おけるかぜ症候群や急性気管支炎の抗菌薬適応＊１． 高熱の持続（３日間以上）
２． 膿性の喀痰や鼻汁
３． 扁桃腫大と膿栓・白苔
４． 中耳炎・副鼻腔炎の合併
５． 強い炎症反応（白血球増多、CRP陽性、赤沈値亢進）
６． ハイリスクの患者*** かぜ症候群の８～９割はウイルス感染によるものであるが、一部に細菌感染の関与も見られる。ここに示した症状・所見が多数揃った
ら抗菌薬投与の適応と考えてよい**

表7

ハイリスクの患者とはおおむね、インフルエンザワクチンや肺炎球菌
ワクチンの優先接種の対象に規定されている患者と考えてよい急性気道感染症における臨床所見の程度と抗菌薬投与の有無別による臨床症候改善との比較
表7．急性気道感染症における臨床所見の程度と抗菌薬投与の有無別に（YamamotoY, et al. Jap J Antibiot 2014; 67: 223-232.）（Yamamotoよる臨床症候改善との比較
Y, et al. Jap J Antibiot 2014;
67: 223-232.）
Day 3の改善

Day 7の改善

臨床所見＊の
合致数

患者数
(%)

抗菌薬(+)
患者数(%)

抗菌薬(-)
患者数(%)

抗菌薬(+)

抗菌薬(-)

抗菌薬(+)

抗菌薬(-)

0～2623(35.5%)

449(72.1%)

174(27.9%)

331／359(92.1%)

149／166(89.8%)

426／449(94.9%)

165／174(94.8%)

3、 4

967(55.2%)

824(85.2%)

143(14.8%)

651／709(91.8%)

1) 98／129(76.0%)

780／824(94.7%)

131／143(91.6%)

5、 6

163(9.3%)

147(90.2%)

16(9.8%)

125／129(96.9%)

2)

8／11(72.7%)

143／147(97.3%)

15／16(93.8%)

結果：急性気道感染症 の成人患者1753例において，抗菌薬を投与した群と投与しなかった群での投与3日目と7日目の臨床効果を比較したとこ
ろ，投与3日目においては、以下の6項目中いずれかの3項目以上を満たす患者で，抗菌薬を投与した群の方が改善率が有意に高かった＊

1)

P＜0.0001

2)

P=0.0004

用いた臨床所見（日本呼吸器学会「成人気道感染症診療の基本的考え方」より引用）① 高熱の持続 (3日間以上)② 膿性の喀痰や鼻汁
考察：左記の臨床所見のうち，6項目中3項目③ 扁桃腫大と膿栓・白苔④ 中耳炎・副鼻腔炎の合併以上を満たす場合，細菌感染の可能性⑤ 強い炎症反応 (WBC↑，CRP↑)が強く，抗菌薬治療が必要と考えられる。
⑥ ハイリスクの患者－ 135 －

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図6

ヒトの世界における抗感染症薬の使い方、使われ方

セファゾリンの供給停止の事態に対する4学会からの厚生労働大臣宛ての要望書

4学会は共同で、国内での安定供給が確保されるべく ①抗菌薬の生産体制の把握・公表、②国内で図6．セファゾリンの供給停止の事態に対する4学会からの厚生労働大臣宛て
製造可能な条件の整備、③既存の抗菌薬の薬価の見直し、④厚生労働大臣のリーダーシップによの要望書．4学会は共同で、国内での安定供給が確保されるべく①抗菌薬のる解決、を要望した。
生産体制の把握・公表、②国内で製造可能な条件の整備、③既存の抗菌薬の薬価の見直し、④厚生労働大臣のリーダーシップによる解決、を要望したから肺炎死亡が急増したことから見ても、かぜ

働大臣のリーダーシップによる解決、の 4 項目

症候群や気道感染症に対して一律に抗菌薬投与を提言した（図 6）が、実効ある対応が求めらる。

を制限することは危険であり、是正される必要文がある。
標準的抗菌薬の供給停止問題
日本発の世界標準薬であるセファゾリンは術後感染予防などで多く使用されるが 2019 年 3月、国内で過半数の量を供給している後発医薬品企業の日医工㈱が突然、販売を停止した。セファゾリンなどの β- ラクタム系薬製造の母核である 6-APA と 7-ACA は 2010 年以降、中国が独占的に供給するようになっていたが、その供給価格の上昇に加えて、日本国内の後発医薬品政策による薬価のさらなる低下が重なり、これらの母核を使用せざるを得ない抗菌薬の販売が赤字に転落したのである。これを受けて化学療法学会・感染症学会・臨床微生物学会・環境
感染学会［2］は共同で厚生労働大臣に対し、安定的な供給を確保すべく ①抗菌薬の生産体制の把握・公表、②国内で製造可能な条件の整

献［1］ 厚生労働省健康局結核感染症課：抗微生物薬適
正使用の手引き 第 1 版．2017-6-1．https://www.
mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10900000Kenkoukyoku/tebiki_1.pdf［2］ 日本化学療法学会、ほか：抗菌薬の安定供給に向けた 4 学会の提言―生命を守る薬剤を安定して 使 え る よ う に ―．2019 年 8 月 30 日．http://
www.chemotherapy.or.jp/guideline/4gakkai2019.
html［3］ 日本感染症学会、ほか：気道感染症の抗菌薬適正使用に関する提言．2019 年 8 月 28 日．http://
www.kansensho.or.jp/modules/guidelines/index.
php?content_id=34［4］ 松島敏春，ほか：日本呼吸器学会 ｢呼吸器感染症に関するガイドライン｣，成人気道感染症診療 の 基 本 的 考 え 方． 日 本 呼 吸 器 学 会， 東 京，
2003 年 6 月 20 日発行，pp.1-51.
［5］ Yamamoto Y, et al. A study on the management of
acute respiratory tract infection in adults. Jpn J
Antibiotics 67:223-232, 2014.

備、③既存の抗菌薬の薬価の見直し、④厚生労－ 136 －

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HOW TO USE ANTI-INFECTIVE AGENTS IN THE HUMAN WORLD

How to use anti-infective agents in the human world, focusing on antimicrobial drugs
Akira Watanabe1, 2)
1)Research Division for Development of Anti-Infective Agents,
Faculty of Medical Science and Welfare, Tohoku Bunka Gakuen University
Kunimi-6-45-1, Aoba-ku, Sendai 981-8551
E-mail: akiwa@office.tbgu.ac.jp
TEL: 022-205-1836, FAX: 022-205-1853
2)
Director, Miyagi Anti-Tuberculosis Association
Nakayama-Yoshinari 2-3-1, Aoba-ku, Sendai 989-3203
TEL: 022-719-5161【Abstract】
Japan’s contribution to the progress of antimicrobial drugs has been significant, but development in recent
years has stalled. Japan has just started measures to raise production of antimicrobials, but antimicrobial-resistantbacteria are on the rise while not expected to suppress as soon as possible. In order to suppress the antimicrobialresistant bacteria, the government has set out “proper use of antimicrobial drugs” while setting numerical targets,but deaths from infectious diseases will increase if the use of antimicrobials is suppressed excessively. In reality,
pneumonia deaths have increased since 2017, and it is important to determine the conditions under which
antimicrobial drugs should be administered. Academia should take the lead in establishing evidence to determine
the conditions under which antimicrobial drugs should be administered. We’ve validated our guidelines to getsignificant results, and we’ve got a significant result. The midst of it, in Japan, the production and supply ofstandard antimicrobial drugs has been stagnant, triggered by overseas supply problems of 6-APA and 7-ACA, themother core of beta-lactam antimicrobial drugs. Academia is asking the government to rectify this problem.
Keywords: Antimicrobial drugs, Pneumonia, Antimicrobial resistant bacteria, Proper use, Guideline－ 137 －