巻頭寄稿文 |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||

BIM/CIM とは何か？
株式会社 大林組
経営基盤イノベーション推進部
杉浦 伸哉

１. はじめに「BIM/CIM 推進会議」・「ICT 導入協議会」・「国土きる環境を整えることがこの CALS において重要な取り組みであった。

交通省プラットフォーム」・「国土交通省 DX センター」

その環境を活用し、「施工中における情報共有シ「オンライン電子納品」など、こんな言葉が昨今新聞ステム」が構築され、施工中の情報を受発注者双方紙上を始め、ネットでも賑わいを醸し出している。

で共有、確認し、次の行動につなげるという流れを作

この言葉、みなさんはどのように感じているのだろりだした。

うか。あまり実感がなく、方針が決まればそれを実施すればよいとお考えだろうか？
現状のこの流れを過去の経験から少し振り返って建設プロセスとして、電子データを活用するなどの画期的な動きとなる「はず」であった CALS/EC は、いまみなさんの目にどのように映っているのだろうか。

みたいと思う。
みなさんは 1996 年にスタートを切った CALS/ECをご存じだろうか？
CALS/EC とは、「情報を電子化」し「ネットワークをそんな話を聞いたことがないという方も多いと思う。
来年でこの計画が実施されてから四半世紀、25 年が経過する。CALS/EC はそれほど過去の遺物になりつつある活用」し「これらの情報を共有」することを目的とし官しかし、今一度この言葉を思い出してほしい。

民一体になって立ち上げた動きであった。1）「情報を電子化」し「ネットワークを活用」し「これらの情報を共有」する、この手段を通じて、何をしたい

情報を電子化するとは、単に紙から電子にするだのか、何をすべきなのか、何をしたかったのかと。

けではなく、検索時間の短縮など必要な情報に迅速にたどりつくための手段であった。

公共事業のみならず、生産プロセスを実施する建設行政や事業において、「活用する」ことを基本とし、よってこの電子化された情報をどこでも検索し、活その上で使うアプリケーションは何でもよく、このイン用し、結果を表示することができるためのインフラとしフラさえしっかり整えば、次のアクションにつなげていて、当時始まったばかりのインターネットサービスにくことが、建設生産プロセスを効率化・高度化できる期待を寄せ、様々な情報をいつでもどこでも検索で流れであることは２５年前も今も同じ考えであることに1/5

変わりはない。

いのである。

その意味において、2009 年から始まった BIM や手書きの図面から、CAD になった当時、これが情2012 年 か ら は じ ま っ た CIM の 本 質 は 、 こ の報化だという方が多かった。確かにデジタル情報にCALS/EC の本質と同じ状況であるにもかかわらず、はなったが、ではその CAD 図面から何か情報を整

我々がいまこうして BIM/CIM などに関わっている内理して活用した人はどのくらいいただろうか。例えば容や、考え方は、過去から学んだ教訓などを正しく配筋図から鉄筋径毎の数量が一気に出る状況に生かしているだろうか。

なったかといわれると、そのような扱われ方はほとん

今回は、そのような過去を振り返り、過ちは二回繰どないと言っていいくらいではないだろうか。

り返さず、本来たどりつくべき場所に正しくそれも短CAD 図 1 つにしてもそのような状態である。

時間でたどりつくための探索を行ってみようと思う。

デジタル化とは、紙からデジタル媒体に乗り換えるだけではなく、それをデジタル情報として扱える「状２. BIM/CIM の本質とは態」にまで持って行かなければならない

3 次元形状だけで BIM/CIM というか、という問いに対して多くの方は、「違う」というであろう。

そこで、やっと BIM/CIM が現れた。CAD では対応できなかった「属性」という項目をシステム内部や「属性」が必要であり、それをつかって業務効率外部に見た目の情報と連携して保持することができを上げていく、これが BIM/CIM であるという回答にる様になり、見た目と情報を「活用」できる状態にまでついて、誰も異論がないだろう。その通りである。

表現することができる様になった。

しかし、いま、まさに我々が行っているそれへの対応について、「属性」を十分活用し実施している事その本質を今一度みなさんに問いたい。本当に「活用」まで使いこなしていますかと。

例はどのくらいあるだろうか。
多くの方が頭を抱えてしまうのではないだろうか。

３. 本質を生かすためのアプローチ

一方で 3 次元だけでも「多くの活用」が実施される「活用」することが目的であることは理解いただける

ことは正しいので、それをもって、BIM/CIM の活用をと思うが、その本質を理解して、どのように行動すべ十分行っている、そう言われる方もいるであろう。

きか。

私はどちらもありだと思っているが、冒頭に述べた「CALS/EC」時代のコンセプトとどこが違うのか、ここ今一度、自分の業務や周りで BIM/CIM などに取り組んでいる方の実情を見渡してほしい。

から学んだ多くの事例を元に、次に進んでいると大「電子化」から「活用」へ。「デジタイゼーション」か手を振って答えられる人こそ、その時点で BIM/CIMら「デジタライゼーション」への流れを作りだす、これの本質を理解していると思う。

こそいま我々が直面している BIM/CIM の本質だと思

情報を電子化するとは、単に紙からデジタル媒体に変換することではない。デジタル媒体を基本としてう。その流れを作り出すためのツール、それがまさに「BIM/CIM」の本質ではないだろうか。

情報を変幻自在に「扱えるもの」にしなければならな

併せて、我々はこの「BIM/CIM のツールが持つ魔2/5

性」である「形状情報」に弄ばれてはいけないと思う。

現在、国土交通省が初めて提示した「４Ｄモデル

形状を「活用」する場合も大いにある、属性を「活作成ガイドライン（案） 令和２年３月」により、設計段用」する場合も大いにある、求めている事象に階での活用と施工段階における活用が示されている

BIM/CIM を「活用」する場合は、その活用は何を求が、この内容をさらに詳細な内容として令和３年に改めているのか、また、その求めている物を実施するた訂版が出される予定である。今回の改訂版では、よりめに、BIM/CIM の形状や属性など、何を使わなけれ具体的な事例を元に、設計者が施工者にどのようなばならないかをしっかり理解して進める必要がある。

設計思想だったかを正確に伝える「ツール」としてど形状を「活用」したいのであれば、そこには形状だのような情報をどのくらいの細かさで作成するか、そけではなくそれに追加する「何か」を付加しよう。点群

れを施工はどのように受け止め、活用するか、というかもしれないし、各種センサーから出力される情報化具体的な内容が記述されることになっている。

もしれない。
従来はそれらを人間の目で確認し、脳で統合していたものは、今はレイヤの様に同じ画面上で表示す

先般、その改訂（案）を、設計者・施工者・ICT 関係者、実事業で実際に BIM/CIM をつかってマネジメント業務を行っている関係者を入れて作成した。

ることが可能となっている。BIM/CIM の形状情報がすでに BIM/CIM 推進委員会の下部組織である、ベースとなり、「いま現場で何が起こっているのか」を活用促進 WG に成果を提出したところである。令和３

BIM/CIM がもつ形状情報と他の情報を重ね合わせ年の改訂として、どのように提出されるかが楽しみでることができれば、それはそれで十分活用しているこある。とになるであろう。
属性だけがすべてではなく、形状だって使い方によっては立派な BIM/CIM 要素としての使い方ができこのように時間軸への対応はある程度具現化されてきたが、５D と言われるコスト情報の連携はまだまだ課題が多い。

るのである。
また、時間情報（4D）やコスト情報(5D)を BIM/CIMの形状やそれぞれのオブジェクトが持つ情報を重ね大きさ、形状、部位毎の形状に対し、それに合致したコスト情報を連携するためにはそれらを紐付けるコード体系が整備される必要がある。

合わせることなどして表現し、その内容を設計や施工に生かすことも本質的な使われ方であろう。

しかし、このコード体系の整理については、いまだ日本での体系化が十分整理されている状況では

特に、４D と言われている時間軸との連携は、設計ない。1 年半前ほどから建築積算協会において、こ段階における施工方法をどのように考えたのか、与の取り組みがスタートしたばかりであり、インフラ系の条件を加味してどのように設計を考えたのかという設積算においてはまだ検討すらされていない状況であ計思想を伝えるよいツールである。インフラ関係の工る。

事においては、設計施工分離発注がほとんどである

まだまだ本質を生かすための取り組みは不十分で状況を加味すると、４D の活用は意思疎通という意味あり、「活用」するためにも、このような取り組みを官民で必須条件として準備することが求められるであろう。

一体になって加速させるべきであろう。

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４.

DX という言葉に弄ばれるなある。なにをどうやって活用していくのかを問われてこのように、「デジタライゼーション」の環境がとといるのである。しかしながら、その呪縛にとらわれてのってきたら、次にようやく「デジタルトランスフォーいるのが「今までの業務プロセスを基本とした考え方」メーション」（いわゆる DX)が待っている。

なのである。

多くの方は、現状の業務プロセスの中に、我々の業界で求めたい効果は、「デジタライゼーBIM/CIM というデジタルツールを組み合わせて使おション」を行いながら、今の仕事のプロセスそのものうとする。

を見直すことである。それができなければその効果その流れで BIM/CIM を捉えると、通常業務の範は「全く無い」に等しい。

囲でしか、このツールの活用を思いつかない。そもそ国土交通省が２０１６年から進めているも通常業務としてすでにできあがっている流れの中

i-Construction 施策について多くの人が、生産性向に、従来 2D で実施していたことを 3D で実施して何上というキーワードで話をされているが、私はそうが良くなるのかという発想にしかならない。

思っていない。全く新しい業務フローを生み出すたよく聞かれる会話として「BIM/CIM の効果は？」と言われる方が多いが、その発想は現状のプロセスをめに「基準改訂」などのアクションを起こしていると思っている。

基本とし、そのプロセスの中で３D になることによる、特にインフラの世界では、基準類の改訂がなけれまた、形状のみならずその属性を活用して何が変わば新しいツールを使うことができない状況である。作

るのか、どのような効果があるのかを知りたいのであ業規定や確認規定など、いままでの業務の流れやろう。確かに我々はよく新しいツールを使うときはそ確認内容を変えず、ツールだけ「デジタイゼーション」のツールを使いどの程度の費用対効果があるのかをを進めても全く意味がない。なぜならばその確認行求められる。

為や判断基準が新しいツールを使った場合のメリット「デジタイゼーション」はすでに２D の時代、図面かを全く活かすことができない内容だからである。

ら CAD に置き換わっている状況でその効果を多くの方が実感したであろう。
手書きの図面と CAD での生産性は比べものにならない位上がったことは言うまでもない。

それを理解してデジタル化された情報を活用し、それを最大限活用するために、基準類の見直しを行い、併せて、従来はやむなく確認方法を簡便にしていた部分を、目的に応じて全数検査や確認方法をその２D が今度は３D になることで、どんな使い方変えていき、設計や施工のみならず、維持管理としがあるのか、どの部分に効果があるのか、という前回て何を求めているのかという観点から必要な情報をの２D から CAD に切り替わった時の流れと我々は同探り出す業務プロセスの再構築という動きこそが、じことをしている。

i-Constructionの本来の動きなのである。これこそまさ

今回の BIM/CIM は「２DCAD から３DCAD」というに日本の行政が我々産業界に一石を投じた、DX の「デジタイゼーション」ではなく、デジタイゼーションを動きである。

ベースとして「デジタライゼーション」を起こす動きで我々業界側はこの本質を理解し、自らの業務その4/5

ものを見直すとともに、よりよい方法を行政にも提案の垣根なく建設業界全体として本気になって進めてすることが求められている。

行かねばならない。私自身もその一員として躊躇なく誰かが決めるまで、決めてくれるまで待つという発突き進んでいこうと常に考えている。

想ではなく、自らがデジタイゼーションとしての「価値」「行動は言葉よりずっと影響力がある」

を見いだし、それを理解した上で、自らの業務プロセ

これは世界でベストセラーとなった「７つの習慣」とスを分析し、最適な業務プロセスを見いだし、提案し、いう書籍からの引用である。2）

実践し、「定着」させる、この動きこそ、まさに真の言葉はもういらぬ、行動を起こそう！

「DX」ではないだろうか。

＜参考文献＞
1）

参考情報：CALS/EC アーカイブ、JACIC
https://www.cals.jacic.or.jp/calsec/index.html

2） 「完訳 7 つの習慣 人格主義の回復」（スティーブン・R・コヴィー著、フランクリン・コ
ヴィー・ジャパン訳、2013 年 8 月、キング・ベ
アー出版）

図 1

５. 終わりに建設業界では、２０年周期で新しい波が押し寄せる。その波に乗ろうとして多くの関係者がこぞって「デジタイゼーション」を実践されるが、ほとんどの場合、このフェースで立ち止まることが多く、それを「活用」し、今の業務プロセスを見直して、プロセス変革を行い、本当に「効果のある活用」を行える人はごくわずかである。
頭で理解してのそれに伴う行動を起こさなければ何も生まれない。
BIM/CIM というツールが業界で使われ出し、早１０年が過ぎた。デジタライゼーションの先にある、デジタルトランスフォーメーションとしての DX を今回実施できるのか、いまその真価が問われている。
「デジタライゼーション」と「DX」の取り組みは官民

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