外国論文紹介

高齢者のモビリティとQuality of Life

外国論文研究会
東京大学大学院工学系研究科講師

大森宣暁

OHMORI, Nobuaki

1 ―― はじめにビリティの質的な要素として，①希望の人や場所へアクセスす「ただいま．
」「パパお帰り．
」「ご飯にする？お風呂にする？」

るための移動（派生需要），②移動の心理的便益，③運動の便

一昔前の幸せな家庭像であろうか．少子高齢化と人口減少

益，④ローカルコミュニティへの関わり合い，⑤潜在交通，の時代を迎えた我が国は，団塊世代の定年退職を目前に控え，5 点が重要であるとする．従来の交通需要・供給分析は，上高齢社会の問題解決に向けて構造改革と新たな政策の立案

記①のみを扱っているが，高齢者のニーズの分析では②〜④が急務となっている．近年，欧米を中心に，社会政策の評価が特に重要であろうと指摘する．これらを直接計測することはに Quality of Life（QOL）という概念が用いられつつある．

困難だが，例えば，②は自宅外自由活動時間，③は徒歩・自QOL は，「人々の生活を物質的な面から量的にのみ捉える転車移動時間，④は自宅外社会参加活動時間，などを代理指のではなく，精神的な豊かさや満足度も含めて，質的に捉え標の可能性として提案している．また，その分析には Jonesら6）る考え方」と辞書に解説される．QOLという用語は，様々なのダイアリー調査と構造化インタビューの組合せが有効であ分野や場面で多用され，「生活の質」「生命の質」などと和訳さり，⑤の潜在交通の便益評価への適用可能性も示唆していれるが，その定義は十分なコンセンサスを得られていない1）．

る．一方，高齢者のモビリティを向上させる施策は，在宅でのQOL の概念は，産業革命下の英国で，非人間的な生活か自立生活を支援するため，訪問医療等の福祉部門の費用をらの脱出を求める労働者階級の中で生まれたものと考えら削減できることから，交通部門を越えたクロスセクター・ベネれている 2）．米国で実際の政策に QOL 概念を取り入れたのフィットの評価が必要であると説く．結論として，モビリティをは，1968 年の大統領選で QOL の必要性を提唱し，QOL 委員増加させるための様々な施策が QOL をいかに向上させるか会を設立したニクソン大統領である1）−3）．我が国で，暮らしを評価するツールの開発が必要であるとまとめている．Metzの豊かさを多面的に評価しようという試みは，1974 年の国民は，その後の論文 7）でも，公共交通と自動車運転の利便性を生活審議会「社会指標―よりよい暮らしのものさし」等に始ま改善する具体的な施策に着目して，同様の主張を行っている．

り，その後，1985 年の「国民生活指標」および 1992 年の「新Banister and Bowling8）とBowling et al.9）は，高齢者の国民生活指標注 1）」の中で，個人のライフスタイルに着目した

QOL における交通の役割を理解する上で，active な要素（モ指標作りが進められた1）−3）．一方，医療分野では，医療技術ビリティ）とpassive な要素（ローカリティ，ソーシャルネットワーの進歩に伴い，延命のみに焦点を当てた治療に対する反省ク）の両者を考慮することが重要であると主張している．英国から，QOL 重視の医療へと移行している1）．現在，様々な分

統計局 Omnibus 調査の一環として，2000 年から 2001 年にか野で多様な QOL 測定指標が並存している注 2）．

けて QOL 調査が行われ，参加者の自宅での約 90 分の面接に以上の背景を踏まえて，本稿では，高齢者のモビリティとよって，全国から 999 人の在宅高齢者（平均年齢73 歳）のサンQOL に関する議論や高齢者自身の QOL 評価に関する論文プルを収集した．サンプルの社会経済属性分布は，英国全体を紹介したい．の高齢者の分布とほぼ同様である．調査内容は，① QOL を向上・低下させる要素やそれらの重み付けなどを聞き出すた

2 ―― 論文の紹介

めの 5 つの自由回答形式の質問，②総合的な QOL に対する 7

Metz5）は，一般には高齢者の QOLとモビリティとの間に重段階評価，③モビリティ，ローカリティ，ソーシャルネットワーク要な関係があることが認識されてはいるが，その関係が不明の各要素に関する質問，の 3 点から構成される．②と③の各

瞭な理由の一つとして，モビリティの概念の曖昧さを挙げてい要素とのクロス分析を行った結果，総合的な QOL 評価の認る．本来，モビリティの概念は移動のポテンシャルを含むもの

識の差異に影響を与える要素として，モビリティに関しては，だが，実際に測定されるのは顕在化した交通行動である．モ・車の利用可能性

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運輸政策研究Vol.8 No.3 2005 Autumn

外国論文紹介・社会活動への参加回数

NPO による福祉有償運送の認可など，法制度の進展とともに・地域の質に対する評価

高齢者のモビリティおよびアクセシビリティを向上させる施策

・安全に対する評価が実施されているが，それらが QOL に与える影響を評価す・近所付き合いに対する評価る手段はないと言えよう．逼迫した財政状況下で，バリアフ・400 ヤード（約 366 メートル）歩行に対する困難

リー施策の経済評価の必要性がようやく認識されてきたとこ

・長時間立ち続けることの困難ろであり，QOL の定量化に基づく社会基盤整備の評価を試

ローカリティに関しては，

みた研究 3）が始まったばかりである．

・社会・娯楽活動の評価

Banister and Bowlingの論文は，要素の分類が多少わかりに・高齢者向け施設の評価

くいが，特に安全性や夜間の状況を含めた地域環境に着目し・ごみ収集の評価て，高齢者のQOL評価の差異を検討した点は興味深い．中で・地域ヘルスサービスの評価

も高齢者のQOLを考える場合，いかに地域で自立した生活を・店舗への近さの評価送られるかが焦点となり，単身・夫婦高齢世帯の増加という状

・適当な散歩場所の評価

況下で，安全・快適な居住環境の充実や，地域コミュニティと・日中の一人歩きの安全性の評価の良好な関係なども重要となるものと考えられる．また，QOL

ソーシャルネットワークに関しては，は，ある意味使いやすく，一方で定義が曖昧で難しい概念であ・友人と電話での交際頻度る．人々の暮らしの豊かさを表す指標であるとすれば，様々な・親類と会う頻度分野間での異なる解釈を統一した見解にする必要性も感じる．

がそれぞれ有意となった．また，高齢者が認識するQOLは，「おじいちゃん，一緒に外へ遊びに行こう．」筆者が孫と遊以下の 6つの要素：①生活の社会的比較と期待に関する人々

べる頃には，高齢化率は約 30 ％，単身高齢世帯になる確率の基準，②"結局すべてうまくいく"という楽観と信念，③健全なも非常に高い．十分なモビリティとQOL を望みたい．

体と身体機能，④多くの社会活動に参加し支援されているとの意識，⑤（交通を含めて）良質なコミュニティ施設とサービスが

注
注1）
「住む」
「費やす」
「働く」
「育てる」
「癒す」
「遊ぶ」
「学ぶ」
「交わる」の8つの存在する地域での生活，⑥地域が安全であるとの意識，に分解活動領域で指数化するとともに，「安全・安心」「公正」「自由」「快適」の4つのされ，これらは，所得，教育，持ち家，社会的地位などの物質的生活評価軸を設定し，合計135の指標を用いて生活の豊かさを多面的に評な境遇の指標よりもQOLの評価に関係すると結論付けている．

注2）例えば，健康関連ではWHO QOL，SF-36，Euro QOL，高齢者のQOL測一方，持続可能な交通とQOLとの関係を考察した研究と定指標としては，東京都老人総合研究所の指標等がある1）．社会政策評価にして，Steg and Gifford10）を紹介する．サステイナビリティの目
標達成のため，人々は自動車利用を控える等のライフスタイ
ルの変更を迫られ，それが個人の短期的な利害と競合するという社会的ジレンマが生じる．このジレンマの発生は，持続可能な交通計画によって，個人の QOL がいかなる影響を受けるかについての市民の知識の欠如が原因であり，その計画に対する市民の受容可能性や計画の実行可能性とも重要な関係があると主張する．また，人々は QOL をある基準と比較して評価するものと考えられるが，その基準や各 QOL 指標間の重み付けは，時間とともに変化し，文化やグループによっても異なることにも言及している．さらに，近隣の施設配置や密度の変化と QOLとの関係に着目し，移動時間や距離といった交通に直接関連する指標だけでなく，時間制約下での活動の実行可能性を QOL の一指標と捉えて政策の評価を行うことを提案する研究も見られる 11）．

価するものである．

関連するQOL指標については文献2）〜4）を参照されたい．
参考文献
1）稲山貴代，生活（社会）環境の変化と栄養・QOL，池本・藤田編，ライフステー
ジ栄養学 第4章，建帛社.（2006年刊行予定）
2）
中西仁美，土井健司（2003）QOLに関する概念整理−政策評価やベンチマー
クシステムとの関連性から−，土木計画学研究・講演集，27，CD-ROM.
3）林良嗣，土井健司，杉山郁夫（2004）生活質の定量化に基づく社会資本整備の評価に関する研究，土木学会論文集，No.751/IV-62，55−70.
4）中西仁美，土井健司，柴田久，杉山郁夫，寺部慎太郎（2005）
イギリスの政策評価におけるQoLインディケータの役割と我が国への示唆，土木学会論文集，
No.793/IV-68，73−83.
5）Metz, D.（2000）Mobility of older people and their quality of life, Transport
Policy, 7（2）, 149−152.
6）Jones, P.（1979）Household activity travel simulator（HATS）：a techniquefor investigating household decisions, Environment and Planning, A11,59−70.
7）Metz, D.（ 2003）Transport Policy for an ageing population, Transport
Reviews, 23（4）, 375−386.
8）Banister, D. and A. Bowling（ 2004）Quality of life for the elderly：thetransport dimension, Transport Policy, 11（2）, 105−115.
9）Bowling, A., D. Banister, S. Sutton, O. Evans and J. Windsor（ 2002）A
multidimensional model of the quality of life in older age, Aging andMental Health, 6（4）, 355−371.

3 ―― 終わりに

10）Steg, L. and R. Gifford（2005）Sustainable transportation and quality ofMetzも Steg and Giffordも，政策が QOL に与える影響を評価するための方法論の開発を強く主張している．我が国
では，交通バリアフリー法とハートビル法の統合の動きやこの号の目次へ
外国論文紹介life, Journal of Transport Geography, 13, 59−69.
11）Van Eck, J., G. Burghouwt and M. Dijst（2005）Lifestyles, spatial configurations
and quality of life in daily travel：an explorative simulation study, Journal ofTransport Geography, 13, 123−134.

http://www.jterc.or.jp/kenkyusyo/product/tpsr/bn/no30.html
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