お 客 さ ま へ 、 運 用 状 況 な ら び に 市 場 動 向 な ど を ご 報 告 し ま す。

2 20190 1 8【販売用資料】月次レポート

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マルチアセット・ストラテジーファンド
もりもり

愛称：なごみの杜
愛称：なごみの杜

MARCH
NOV EMBER

作成基準日：
2019年3月29日

追加型投信／内外／資産複合

運用実績

2019年3月29日現在

9,965 円 前月比
純資産総額 115.4 億円 前月比
基準価額+73 円(+0.74%)+7.9 億円

基準価額・純資産総額の推移
10,500

120
110
100
90
80
70
60
50
40
30
20
10
0

純資産総額(億円、右軸)
基準価額(分配金再投資・円、左軸)

10,40010,300

10,20010,10010,000
9,900
9,800
9,700
9,600
9,500
18/6/20

18/7/20

18/8/20

18/9/20

18/10/20 18/11/20 18/12/20

19/1/20

19/2/20

19/3/20※データは、設定日（2018年6月20日）から作成基準日までを表示しています。
※基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です（後述の「ファンドの費用」をご覧ください）。

期間別騰落率

分配金の推移 （1万口当たり、税引前）信託財産の資産構成比率

1ヵ月+0.74%

第1期

2019年2月12日

0円

構成資産

3ヵ月

+1.81%

第2期

2019年8月13日-

6ヵ月-0.37%

第3期

2020年2月10日-

GNマルチアセット・ストラテジー
マザーファンド

1年

-

-

現金等

3年

-

-

合計

設定来

-0.35%※ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したもの
として計算しています。

設定来合計

0円

100.0%※対純資産総額の比率です。

※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

100円

+73円
+61円

60円
40円

+29円

20円

+4円

+0円

+0円

0円

+0円

-20円

-21円
-40円
合計

国内株式

国内債券

米国株式

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

米国債券

1

欧州株式

99.8%
0.2%

基準価額の変動要因
80円

比率

欧州債券

為替、
信託報酬等

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
運用状況

2019年3月29日現在

資産クラス別構成比
実質組入比率

投資対象資産

3.7%

日本国債
米国国債
ドイツ国債
フランス国債
日本株式
米国株式
ドイツ株式
現金・その他

債券

株式

11.5%

現物組入比率

先物組入比率

実質組入比率

0.0%

0.0%

0.0%

56.1%

-54.0%

2.1%

0.0%

0.0%

0.0%

11.3%

-9.7%

1.6%

16.4%

-5.0%

11.5%

0.0%

0.0%

0.0%

0.0%

0.0%

0.0%

16.2%

注: 組入比率は対純資産総額の比率です。組入比率の正の表記は「買い持ち」、マイナスの表記は「売り持ち」を意味します。一般に、「買い持ち」
は将来的に値上がりする（上昇する）と判断した投資対象を買って値上がりした時点で売却して決済する投資手法であり、「売り持ち」は将来的に値下がりする（下落する）と判断した投資対象を売って値下がりした時点で買い戻して決済する投資手法です。当ファンドでは、この「買い持ち」と「売り持ち」を組み合わせて投資を行います。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。現金・その他にはコールローンや先物証拠金等を含みます。

資産別構成比50.0%

投資対象国・地域構成比

株式
1.3%

50.0%

40.0%

40.0%

30.0%
20.0%

外国株式

欧州
10.7%

2.9%

30.0%

債券
45.5%

20.0%

債券
3.7%

10.0%

日本
10.0%1.3%

株式
11.5%

0.0%

2月末

米国
34.8%

欧州
1.6%

米国
2.1%

日本
11.5%

0.0%

3月末

2月末

3月末

資産別構成比の推移
100%

国内債券

外国債券

国内株式

外国株式

80%
60%

40%
20%
0%
18/6/20

18/7/20

18/8/20

18/9/20

18/10/20 18/11/20 18/12/20

19/1/20

19/2/20

19/3/20

注: 資産別構成比、投資対象国・地域構成比、資産別構成比の推移は、実質組入比率です。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジション
から先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
ファンドマネージャーのコメント
3月の投資行動
3月は、各国金融政策や経済見通しの変化、米中貿易交渉や英国のEU離脱交渉などの国際情勢に十分配慮しながら機動的な運用を行いました。
• 日本株式市場は、底堅い米国株価に支えられながらも、欧州中央銀行（ECB：ユーロ圏の中央銀行）の経済見通し引き下げ（※1）や中国経済指標の悪化などから弱含んで推移しました。
しかし、クレジット市場（社債など企業等の信用力を取引する市場）や新興国市場の安定を背景に日本株も底堅く推移すると見込み、日経平均株価21,000円から21,500円付近で実質組入比率の引き上げを行いました。その後、世界経済減速懸念により急落したことから、一部リ
スクを削減するため、21,000円台半ばで実質組入比率の引き下げを行いました。
• 米国債券市場では、米連邦公開市場委員会（FOMC：米国の中央銀行の金融政策決定会合）において市場予想よりもハト派（※2）的な姿勢が示されたことから金利は低下（債券価格は上昇）しました。こうした中、米10年国債利回り2.7％台前半で実質組入比率の引き上げを行った一方、2.6％台前半から2.5％台に低下する局面では、米国経済が底割れする状況でもないことから、段階的に実質組入比率の引き下げを行いました。その後、2.4％台に急低下する局面
では、金利低下は行き過ぎと判断し、実質組入比率を大きく引き下げました。
• 米国株式市場は、欧州景気減速懸念やFOMC後に発生した米国長短金利の逆転（※3）を受けて下落する局面があったものの、好調なハイテク株に支えられて底堅く推移する中、売買は控えました。
• 欧州債券市場では、ECBが経済見通しを引き下げたことに加え、利上げ時期の先送りや新たな資金供給策の導入など金融緩和的な政策決定をしたことから、金利は低下傾向となりました。
こうした中、金利上昇は限定的と判断し、仏10年国債利回り0.5％台後半でフランス国債の実
質組入比率の引き上げを行いました。その後、0.4％台半ば付近から0.3％台に低下する局面では更なる低下余地は乏しいと判断し、実質組入比率の引き下げを行いました。
• 欧州株式市場では、ECBの金融緩和的な対応が株価の下支えとなったものの、欧州景気減速懸念が強く、上値が重い推移となりました。こうした中、ドイツ株式の上昇は限定的と判断し、売買は控えました。

※1.欧州中央銀行（ECB）の経済見通し引き下げ
ユーロ圏の中央銀行である欧州中央銀行（ＥＣＢ）が四半期毎に公表する経済見通し。3月7日公表分では、ユーロ圏の経済成長見通しが2019年1.1％、2020年1.6％とともに前回公表（2018年12月時点は2019年1.7％、2020年1.7％）から下方修正されました。
※2.ハト派
鳥の「鷹（タカ）」と「鳩（ハト）」に例えて表現したもので、経済・金融用語として使われる場合、経済状況に対して強気な見方で利上げなど金融引締めに積極的な姿勢を「タカ派」、経済状況に対して慎重な見方で利上げなどの金融引締めに消極的な姿勢を「ハト派」といいます。3月20日のFOMCでは、景気予測を下方修正したうえ、従来2回を見込んでいた2019年の想定利上げ回数をゼロとする見通しを示したことなどから、市場では予想以上の「ハト派」姿勢と受け止められました。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
ファンドマネージャーのコメント（続き）※3.長短金利の逆転期間が異なる複数の債券の利回りを、横軸に期間、縦軸に債券の利回りとしグラフ化したものを利回り曲線（イール
ドカーブ）といい、一般的に期間の長い債券の利回り（長期金利）は期間の短い債券の利回り（短期金利）を上回り、イールドカーブは右上がりの曲線になります。長短金利の逆転は、長期金利が短期金利を下回り、イールドカーブが右下がりの曲線となる現象をいい、今後の景気後退を示唆しているとされます。3月22日の米国債券市場では、長期金利が一段と低下し、10年国債利回りが3ヵ月物国債利回りを下回る長短逆転が発生し、投資家のリスク回避姿勢が強まりました。

4月の投資戦略
4月も国内外の金融政策および政治動向、地政学リスクに注意していきます。特に欧州および米国の経済状況や、欧米の自動車関税をめぐる対立等を注視し、各資産の組入比率を機動的にコン
トロールしつつ、リスクに配慮し安定的な収益確保を図ります。
国内債券・国内株式• 国内債券については、日銀の追加緩和期待が高まる中、金利は低位での推移が継続すると予想します。こうした中、追加緩和期待が剥落するなどにより、金利が上昇する局面では購入を検討します。
• 国内株式については、米国株式に連動して底堅い展開が継続すると予想します。ただし、米国の通商拡大法232条（国家安全保障上の脅威を理由に貿易相手国に対し輸入関税の引き上げや輸入制限を導入できる米国の法律）による自動車輸入制限措置への懸念が広がる局面や、円高基調が継続する場合には上値が重くなる可能性がある一方、消費増税が再延期されれば上昇する可能性があります。状況に応じて組入比率の調整を行い、機動的な売買を行う方針です。
米国債券・米国株式• 米国債券について、足元の金利は米連邦準備制度理事会（FRB：米国の中央銀行）の利下げを織り込む水準にまで低下しており、この行き過ぎた金利低下は修正されると見込みます。しかし、FRBのハト派姿勢や、欧州、中国等の景気悪化から金利は上昇し難い環境であり、前月からレンジを切り下げた水準での推移を予想します。金利が上昇する局面ではポジションを復元
し、レンジ内での機動的な売買を実施する方針です。
• 米国株式については、FRBのハト派姿勢に支えられ堅調な推移が継続すると予想します。ただし、欧米の自動車関税や報復関税を巡る対立も想定されるため、慎重な姿勢で売買を実施する方針です。
ドイツ、フランス国債・欧州株式• 欧州経済指標の悪化や英国のEU離脱交渉の混迷、ドイツ、フランスの政治不透明感からECBの緩和的な金融政策が継続すると見込みます。こうした中、欧州金利の大幅な上昇は見込み難
く、レンジ内での推移を予想します。
• 欧州株式については、欧州の景気後退懸念などから上値が重い推移を予想し、慎重な姿勢で売買を実施する方針です。

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
各資産の運用状況と見通し ＜国内＞
国内債券
実質組入比率
0.0%

現物

先物

0.0%

0.0%

10年国債利回り

3月の市場概況

0.050%

日10年国債利回りは、米国金利の低下に連動して一時▲0.10％に低下するなど、低下傾向が継続しました。

0.000%

4月の市場見通し
想定レンジ: 日10年国債利回り▲0.20％～0.10％-0.050%

物価上昇率が鈍化する中、日銀による追加緩和期待が高まり、金利が低下する局面もあると予想しますが、マイナス金利の深堀りや国債買入の増額は、副作用を考慮して決定は難しいと思料します。

-0.100%-0.150%
2/28

3/5

3/8

3/13

3/18

3/22

3/27

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

国内株式
実質組入比率
11.5%
（円）

現物

先物

16.4%

-5.0%

日経平均株価3月の市場概況

21,900

底堅い米国株式に支えられながらも、ECBの経済見
通しの引き下げや中国経済指標の悪化などから弱含んでの推移となりました。

21,6504月の市場見通し
想定レンジ: 日経平均株価 20,000円～22,500円

21,400

米国株式に連動して、底堅い展開が継続すると予想します。ただし、米国の通商拡大法232条による自動車輸入制限措置への懸念が広がる局面や、円高基調が継続する場合には上値が重くなる可能性がある
一方、消費増税が再延期されれば上昇する可能性があります。

21,15020,900
2/28

3/5

3/8

3/13

3/18

3/22

3/27

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
各資産の運用状況と見通し ＜米国＞
米国債券
実質組入比率
2.1%

現物

先物

56.1%

-54.0%

10年国債利回り

3月の市場概況

2.80%

FOMCにおいて市場予想よりもハト派的な姿勢が示されたことなどから金利は低下しました。
4月の市場見通し

2.68%

想定レンジ: 米10年国債利回り 2.30％～2.70％
金利急低下の反動や株式市場の上昇に連れて金利上昇する局面があると見込みますが、FRBのハト派姿
勢や、欧州、中国等の景気悪化から金利は上昇し難い環境であり、前月（3月の想定レンジ：2.50％～
2.80％）からレンジを切り下げた水準での推移を予
想します。

2.55%

2.43%

2.30%
2/28

3/5

3/8

3/13

3/18

3/21

3/26

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

米国株式
実質組入比率
0.0%

現物

先物

0.0%

0.0%

NYダウ

（ドル）

3月の市場概況

26,200欧州景気減速懸念やFOMC後に発生した米国長短金利の逆転を受けて下落する局面もあったものの、好調なハイテク株に支えられて底堅く推移しました。

26,0004月の市場見通し
想定レンジ: NYダウ 24,000ドル～27,000ドル

25,800

FRBのハト派姿勢に支えられ堅調な推移が継続すると予想します。ただし、欧米の自動車関税や報復関税を巡る対立も想定されるため、上値が重くなる局面もあると予想します。

25,60025,400
2/28

3/5

3/8

3/13

3/18

3/21

3/26

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
各資産の運用状況と見通し ＜欧州＞欧州債券
実質組入比率
1.6%

現物

先物

11.3%

-9.7%

0.0%
1.6%

0.0%
11.3%

0.0%
-9.7%

うちドイツ
うちフランス

独10年国債利回り

仏10年国債利回り

0.60%

3月の市場概況
ECBが経済見通しを引き下げたことに加え、利上げ
時期の先送りや新たな資金供給策の導入など緩和的な金融政策を決定したことから、金利は低下傾向となりました。

0.40%

4月の市場見通し
想定レンジ: 独10年国債利回り ▲0.1％～0.3％
想定レンジ: 仏10年国債利回り 0.2％～0.7%

0.20%

欧州経済指標の悪化や英国のEU離脱交渉の混迷、ドイツ、フランスの政治不透明感からECBの緩和的な金融政策が継続すると見込みます。こうした中、欧州金利の大幅な上昇は見込み難く、レンジ内での推移を予想します。

0.00%-0.20%
2/28

3/5

3/8

3/13

3/18

3/21

3/26

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

欧州株式
実質組入比率0.0%（ポイント）

現物

先物

0.0%

0.0%

独DAX指数

3月の市場概況

11,800

ドイツDAX指数は、ECBの緩和的な対応が株価の下支えとなったものの、欧州景気減速懸念が強く、上値が重い推移となりました。
11,6504月の市場見通し
想定レンジ: 独DAX指数 10,500ﾎﾟｲﾝﾄ～12,500ﾎﾟｲﾝﾄ

11,500

政治不透明感や欧州景気の後退懸念から上値は重く推移すると予想します。
11,350

11,200
2/28

3/5

3/8

3/13

3/18

3/21

3/26

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

おぐりん先生のコラム「投資のレシピ」●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

助言会社和キャピタル代表小栗氏（愛称：おぐりん先生）より投資の心得を分かりやすく解説するコラム「投資のレシピ」をお届けします。
第4回「もうはもうなり、まだはまだなり」
みなさん、相場の格言で「もうはまだなり、まだはもうなり」という言葉を聞いたことがありませんか？言葉の意味は、もう底だと思えるようなときは、まだ下値があるのではないかと一応考えてみてください。反対に、まだ下がるのではないかと思うときは、もうこのへんが底かもしれないと反省してみてはどうですかということです。実際、「投資のプロ」と言われる人のほとんどがこの言葉を使います。
事実、心の中でまだ買うのは早いと思っているときに相場は上がっていき、まだ上がるだろうと思っていると下がってしまう。そうい
う経験をお持ちの方は多いだろうと思います。
しかし、この格言は、一歩間違えると「買いと思ったら売り、売りと思ったら買い」というようにとらえられがちです。投資の世界で自己否定するようは判断をしてはいけません。自分の投資なんですから、自分の決断を信じて売買をしましょう。「もうはもうなり、
まだはまだなり」です。

愛称：おぐりん先生「投資の さ・し・す・せ・そ」さ ・・・ 最後は自分で決断する し・・・ シンプルに考える す・・・ すぐに結果を求めない
せ ・・・ 急いては事をし損じる そ・・・ 相場を楽しもう

出所: 株式会社和キャピタル※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドの特色
1. 先進国株式、先進国債券を中心にグローバルな分散投資を行います。
2. マザーファンドの運用については、株式会社和キャピタルの投資助言を受けます。
投資助言会社：株式会社和キャピタル
和キャピタルは地域金融機関を初めとする機関投資家（特定投資家）に対して、流動性を確保しながら機動的運用を行う
ことで、安定的かつ持続的な収益を確保することを目指す投資助言サービスを提供しています。

3. 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
4. 原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき、分配を行います。

投資リスク
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
株価変動リスク
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者 ・債務者など の 財 務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債
券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
為替変動リスク
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資信託証券において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図りますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分等のコストがかかることにご留意ください。
信用リスク
投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関により格下げされた場合は、債券価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化などにより市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、方針に沿った運用が困難となり、基準価額が下落することがあります。
流動性リスク
時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市
場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

その他の留意点● ファミリーファンド方式に関する留意事項

当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用を行うため、マザーファンドにおいて他のベビーファンドによる追加
設定、一部解約等に伴う有価証券の売買等が行われた場合、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
● 収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● 当ファンドのお取引に関しては金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

金

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

購

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金

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金

単

位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

金

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社を通じてお支払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

購入・換金の申込受付不可日

ニューヨークの銀行休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日およびロンドンの銀行休業日※詳しい申込受付中止日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

換信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。

金

制

限

購入・換金申込
受 付 の 中 止および取消し金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金 のお申込みを取り消すことがあります。

信

託

期

間

2018年6月20日（設定日）から2023年2月27日※受益者に有利であると認めたときは、受託会社と協議のうえ、信託期間を延長することができます。

繰

上

償

還

受益権の総口数が10億口を下ることとなった場合等は、償還となる場合があります。

日

原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

配

年2回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
収益分配金の受取方法により「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の２つの申込方法があります。
詳しくは 販売会社にお問い合わせください。

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニア
NISA）の適用対象です。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

決
収

課

算
益

税

分

関

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入申込受付日の翌営業日の基準価額に2.16％（税抜2.0％）を上限として、販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.05％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
純資産総額に対し年率0.864％（税抜0.80％）以内
運用管理費用（信託報酬）は毎日計算し、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。
信託報酬率の配分はファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
信託報酬の配分ならびにこれらを対価とする役務の内容は以下のとおりです。

運用管理費用（信託報 酬 ）純資産総額

運用管理費用（信託報酬）

委託会社

販売会社

受託会社

～100億円以下部分

0.864%（税抜0.80%）

0.6156%（税抜0.57%）

0.216%（税抜0.20%）0.0324%（税抜0.03%）

100億円超部分～

0.810%（税抜0.75%）

0.5616%（税抜0.52%）

0.216%（税抜0.20%）0.0324%（税抜0.03%）

役務の対価

運用管理費用（信託報酬）＝運用期
間中の基準価額×
信託報酬率

委託した資金の運用、 購入後の情報提供、
基準価額の算出、開 運用報告書など各
示資料の作成などの 種書類の送付、口対価
座内でのファンド
の管理、 各種事務手続きなどの対価

信託財産の管理、委託会社からの指図の実行など※ 投資助言会社である株式会社和キャピタルに対する報酬は、委託者報酬の中から支弁されます。
＜売買委託手数料など＞
有価証券売買時の売買委託手数料、立替金の利息、ファンドに関する租税などが信託財産から支払われます。
これらの費用は運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。
そ の 他 の 費 用
・ 手 数 料＜信託事務の諸費用＞
監査費用、
印刷費用、
計理業務およびこれに付随する業務に係る費用などの諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％を上限として日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。

※ 投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

委託会社・その他の関係法人の概要
株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント［ファンドの運用の指図を行う者］
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第436号

委託会社

加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会
電話番号：03（3556）5040（営業日の9:00～17:00）
ホームページ：https://www.gci.jp
株式会社和キャピタル

投資顧問会社［マザーファンドの運用に係る助言等を行う者］
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第2924号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会
三井住友信託銀行株式会社

受託会社（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社）［ファンドの財産の保管及び管理を行う者］

販売会社
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業
協会

岡崎信用金庫登録金融 東海財務局長（登金）
機関
第30号

〇

株式会社東和銀行

登録金融 関東財務局長（登金）
機関
第60号

〇

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人
日本商品先物
第二種金融商品取引協会
取引業協会•お申込み、
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
•販売会社は今後変更となる場合があります。

＜当資料のご利用にあたっての留意事項＞○ 当資料は、株式会社GCIアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
○ 当ファンドのお申込みにあたっては、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当資料記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
○ 当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
○ 当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
○ 当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、参考として記載されたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
○ 各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
○ 当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
○ 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。
※「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずお読みください。

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