シリーズ：建築と健康（6）

住宅内の事故、とくに入浴中の事故を中心に
国立保健医療科学院統括研究官 鈴木 晃

１．人工衛星落下事故とお風呂の事故
このシリーズも、ここ2回は連続で「水」がテーマだった。今回も「その流れで」とい「温度」の問題であって、住宅の暖房に対する考え方を再考する契機としていただけることを期待するところである。

う依頼もあり、「では、住宅のお風呂の話題」ということになり、筆者が担当させていただくことになった。

２．家庭内事故死
お風呂のリスクのほうが6 億倍も高いこ

最近「人工衛星の破片が人に当たる確率とを指摘した基となるデータは、『人口動態が1／3,200」というニュースが話題となり、統計』（厚生労働省大臣官房統計情報部）で宝くじに当たる確率と比べていかにも高そある。お風呂のリスクに焦点をあてる前うな気分になった人も少なくないようだ。に、ここでは住宅内での事故死全般を概観だが、それは地球上の誰かに当たる確率でしてみよう。「家庭内の不慮の事故死」といあって（宝くじのほうは必ず誰かには当たう集計結果が毎年、『人口動態統計』に報告ることになっているらしい）、ある特定の人されている。ここでいう「家庭」というのは（たとえば私）に当たる確率は1／21兆とな父親や母親がいる「家庭」を意味するのではるらしい。そのあたりの事実をとらえながなく、文字通り「家」と「庭」のことであり、ら、日本の人口動態統計による「浴槽内でその場所で起こった不慮の事故が原因で、の溺死」を引合いにだし、その危険性のほその年1 年間に死亡した人数を集計したもうが今回の人工衛星の破片が当たるリスクのである。に比べ、6 億倍にもなることを述べた記事があった1）。

表−1によると、2010年の1年間で1万4千人あまりが「家庭内の不慮の事故」で亡く

なかなか興味深い指摘であるが、この拙なっている。この数字を多いと思うかどう

稿を読んでいただけると、日本人の入浴中かは人によって異なるであろうが、「交通事の死亡リスクは人工衛星の破片衝突リスク

故死」が7 千人あまりであるのと比較するの6 億倍にとどまらず、さらにその5 倍近と、少ないという感想は持ちにくいのではく、すなわち30億倍も高くなりそうだといないだろうか。その原因をさらに分類したうことを知っていただけることになる。同

内訳をみると、「不慮の溺死・溺水」「その時に、「水」がテーマというものの、実は他の不慮の窒息」「転倒・転落」が三大死因「空衛」 2011年 11月号

―71―

シリーズ：建築と健康（6）表−１

家庭内の不慮の事故死（2010年 人口動態統計）

家庭における不慮の事故死 計
転倒・転落
同一平面上での転倒
階段やステップでの転落・転倒
建物や建造物からの転落
その他の転倒・転落
不慮の溺死・溺水
浴槽内での溺死・溺水
浴槽への転落による溺死・溺水
その他の溺死・溺水
煙、火および火炎への曝露
その他の不慮の窒息
気道閉塞を生じた食物等の誤えん
その他の不慮の窒息
熱および高温物質との接触
有害物質による不慮の中毒・曝露
その他の不慮の事故（参考）交通事故死

総数14,249（100.0％）
2,656 （18.6％）
1,432
426
398
400
4,340 （30.5％）
3,977
32
331
1,159 （8.1％）
4,143 （29.1％）
3,072
1,071
106 （0.7％）473 （3.3％）
1,372 （9.6％）
7,222

内 65 歳以上
11,429 （80.2％）
2,112 （79.5％）
1,278
317
177
340
3,861 （89.0％）
3,540
29
292
730 （63.0％）
3,497 （84.4％）
2,707
790
94 （88.7％）
114 （24.1％）
1,021 （74.4％）
3,774 （52.3％）であることがわかる。この三つで家庭内事ているものと思われる（正確にいえば、引故死全体の8 割近くを占めていると同時用論文では「家庭内」以外も含んだすべてのに、この三大死因では高齢者が多くを占め「浴槽内での溺死」
4,433人にもとづいて計算ることも特徴となっている。

されている）。

ちなみに、この分類はWHO（世界保健機

なお家庭内事故の三大死因のひとつ、「そ関）のICD分類（国際疾病分類）を使用しての他の不慮の窒息」
で多数を占めるのは「食いる。ICD分類は死因だけでなく疾病や傷物等の誤嚥（えん）」である。「誤嚥」とは、害を含んだ分類なので、状態像である「溺本来は食道をとおって胃の中に入らねばな水」
すなわち「水などの液体を気道に吸引しらないものが、誤って気管内に入ることて窒息すること」も含んだ「溺死・溺水」とで、正月明けの新聞社会面に、「餅をのどになっているが、ここでは死因なので意味と詰まらせて」という事故が採り上げられてしては「溺死」と考えてよい。さらにこのいることを思い起させる。この問題は、住「溺死」の内訳をみると、「浴槽への転落」に宅の安全に配慮することで防ぐことができよるものはわずかで、多くは「浴槽内でのる問題ではなさそうだが、転倒や転落、あ溺死」であることがわかる。年間4,000人弱

るいは火災の問題も含めて住宅内事故は総という数字が、おそらく「人工衛星の破片じて、住宅への配慮で予防できる部分が多が当たる」
リスクの6億倍である根拠となっいものと考えられるのではないだろうか。

―72― 「空衛」 2011年 11月号

３．
「浴槽での溺死」
あるいは「入浴中の急死」

入浴に起因した救急隊の出動では、疾病に起因する「急病」と分類されたものが「事故さて、お風呂の問題に焦点をあてよう。

死」とされるものより多い。また「病死」
扱い話は少しややこしくなるが、お許しいただのものと「事故死（溺死）」扱いのものとを解きたい。2010年一年間の「浴槽内での溺死」

剖して調べた結果、その両者に統計学的なは3,977名というのが、『人口動態統計』の示相違はほとんど認められなかったという。

すところである。家庭内事故の3 割を溺死したがって、浴槽での「溺死」という概念でが占め、年間4 千人が浴槽で溺死しているは、実態を必ずしも正確にとらえられず、ということだけでも驚きなのであるが、実「病死」に扱われるものも含めて「入浴中の急はこの数字には裏があるらしい。結論から死」という概念でとらえるべきことを提起し言うと、実態はこのおよそ5 倍の人が、入ている。その概念で推定すると、1999年の浴中に浴槽で急死しているものと考えられ全国の「入浴中の急死」
数は、「浴槽内での溺るのである。

死」（2,972人）の4.8倍に相当する1万4千人に『人口動態統計』の死亡統計は、医師の書もなるというのだ（図−1）。

く死亡診断書あるいは死体検案書がもとになっているが、このうち死体検案書は必ずしも客観性をともなっていないものも少なくないとみられている。医師の立会いの下不慮の溺死（5,943 人）
浴槽内での溺死（2,972 人）で死亡した場合に書かれる死亡診断書と異なり、死体検案書では普段診療していない内因死（病死）扱いの入浴中の急死
人口動態統計（1999 年）

見ず知らずの死体を調べて、その原因等に関する判断結果が記載される場合が多い。
同じ状況で浴槽で急死した場合でも、医師によって事故死（外因死）と判断され「溺死」

浴槽内での溺死（2,972 人）となったり、病死（内因死）と診たてられ、たとえば「心疾患」のなかにカウントされたりする。
このことを事実をもとに推定しているのが、東京消防庁と東京都監察医務院による実態調査（1999年）である。これによると2）、入浴中の急死（推定 14,134 人）
東京消防庁・東京都監察医務院による平成 11 年度「東京都 23 区における入浴中事故に関する調査」結果より（本図はそれをもとに筆者が作成）［文献：入浴事故防止対策調査研究委員会『入浴事故防止対策調査研究委員会報告書』東京救急協会、平成13年 3月］

図−１ 「入浴中急死」と人口動態統計における「浴槽内での溺死」「空衛」 2011年 11月号

―73―

シリーズ：建築と健康（6）「浴槽での溺死」と「入浴中の急死」との比

山形県の庄内保健所が平成21年11月から率は、おそらく現在もさほど変わっていな

22年10月にかけて、管内で発生した入浴事いと考えるのが妥当で、東京23区における故の実態調査を行いその結果をまとめてい「事故死」と「病死」の判断のなされ方が全国るので、「寒い浴室・熱いお湯」を間接的に示のそれと同様だとすると、2010年では全国唆する調査結果を少し引用してみよう 4 ）。

でおよそ1万9千人が入浴中に急死している

調査は管内の消防署の協力を得て、「入浴にものと見積もられる。これは交通事故死の起因して発生したすべての救急搬送の要請」

約2.6倍に相当しており、より関心が払われを対象としている。調査期間の一年間に発るべき事柄であろう。

生した件数は194件で、内、死亡は42件であったが、1 1 月〜4 月の半年間では1 2 8 件

４．「入浴中の急死」の要因−寒い浴室・熱いお湯（66％）
、死亡30名（71％）となり、冬場に多く起こっている。11月から4月にかけては「入浴中の急死」の原因についてはおよそ

日平均気温（酒田市）が10℃以下で、5月かのことが分かってきており、まず浴槽の中ら10月は14.7℃以上であった。また実際にで意識障害（気を失うこと）が起こったのち入浴事故が発生した日の最低気温を調べてに、顔が湯の中に没し溺水する。浴槽の中みると、最低気温が1 0 ℃以上であった日で滑って溺れそうになることはあっても、（171日）のうち、事故が発生したのは48日

大人の場合は意識がしっかりしていれば、（28％）
であるのに対して、最低気温10℃未

それが溺死に結びつくということは少ない満であった日（194日）
では事故発生日数は95ようだ。

日（49％）と統計的に有意な差を示している。

意識障害を引き起こす原因の一つは、浴

ただし、これらは外気温であるため、「寒い槽内で熱中症が起き発汗による脱水状態・浴室」
を直接に示していることにならないの末端血管の拡張によって起きている可能性はいうまでもない。

がある。さらに二つ目として、浴室や脱衣室の室温と浴槽内の湯温の温度差を背景とする血圧の急変動の結果3）、脳虚血等が原因で起きていることが予測されている。すなわち「寒い浴室・熱いお湯」のなかで、熱中症や血圧の急変動のために気を失い、そのまま溺水という状態にいたっているようだ。
―74― 「空衛」 2011年 11月号

５．二重の地域性：「日本固有の入浴スタリア、カナダ、アメリカなどのそれの10倍以上の高率となっているのである。

タイル」と「国内での地方性」
この問題は二重の地域性のなかに存在しさらに、日本国内においても地域差が認ている。一つは日本の入浴文化に関わる問められそうである。表−3 は、人口動態統題であり、国際的にみると日本固有の問題計による「家庭における浴槽内での」溺死死だといってもよい。熱い湯に肩まで浸かる亡率の高い（低い）都道府県を示している。という入浴スタイルに起因する問題であ

ここでは「家庭における浴槽内での」溺死にる。表−2はWHO（世界保健機関）の死因統絞り込まれているが、とくに以下の二つの計をもとに、筆者が作成した高齢者の溺死点で、正確さを欠くことになっている。ひ

死亡率の国際比較である。川や海などでのとつは、都道府県別の「家庭における浴槽溺死も含めたデータなので、「家庭内」ある内での」溺死データは全年齢人口に関するいは「浴槽」での溺死死亡率をクローズアッものであって、そのうち高齢者に関するもプすることができないという限界があるものがどれだけあるのかは公表されていなのの、日本のそれが極端に高いことが理解い。全国データ（2003−2005年）では「浴槽できる。75歳以上の高齢者で比較すると、内での溺死」の85％は65歳以上なので、年日本の溺死死亡率はイギリスやドイツ、イ

齢構成による調整を行わないと、人口が若い県（たとえば埼玉県や千葉県）では死亡率表−２ 主な国の高齢者の溺死死亡率（人口10万対）は見かけ上低い値になる。表−3 はその調65−74歳

75歳以上

男

女

男

女

日本（2000-02）

12.1

7.3

34.6

26.1

ギリシャ（99-2001）

11.5

4.4

13.2

6.6

正確さを欠く結果となっていることに、韓国（2000-02）

6.8

2.5

10.9

6.4

より大きな影響を与えているのは、このロシア（2000-02）

16.2

3.5

9.2

4.2

フィンランド（2000-02） 11.5

1.9

8.2

1.4

「浴槽内の溺死」はあくまでも事故死として

3.2

1.2

5.6

1.8

スウェーデン（99-2001） 6.1

1.0

4.41.3てカウントされた「入浴中の急死」が含まれアメリカ（98-2000）

1.60.62.40.9ていない点である。先に述べてきたようカナダ（98-2000）

2.00.52.10.6

イタリア（99-2001）

1.3

0.5

2.10.6

ドイツ（99-2001）

1.2

0.5

1.6

1.0のいずれかに振り分けられるのは死体検案

イギリス（2000-02）

0.6

0.1

0.8

0.3

書がよりどころになっているのであるが、注：各 3 年間の平均値より筆者作成
資料；WHO
http://www.who.int/whosis/database/mort/table1.cfm

両者に意味のある差はあまりないというのフランス（98-2000）

整を部分的には行ってはいるが、必ずしも十分に補正されているとはいえない。

扱われたもののみの集計であり、病死としに、「入浴中の急死」が事故死あるいは病死が実態なのである。もちろん、全国どこで「空衛」 2011年 11月号

―75―

シリーズ：建築と健康（6）表−３

高齢者の浴槽内での溺死率の高い（低い）都道府県（2003− 2005年の平均値 65歳以上人口 10万対）

高 い 地 域

低 い 地 域男女

福 岡 県

28.2 （1） 35.2 （1）沖 縄 県

0.6 （1）

1.4 （1）

富 山 県

25.2 （2） 16.7 （8）京 都 府

1.4 （2）3.4 （2）

福 井 県

22.0 （3） 18.4 （4）青 森 県

4.3 （5）3.9 （3）和歌山県

13.2 （10） 24.8 （2）山 口 県

3.6 （3）5.7 （8）

兵 庫 県

15.8 （6） 21.9 （3）埼 玉 県

4.3 （5）5.9 （9）神奈川県

19.6 （4） 16.6 （9）栃 木 県

5.3 （8）5.5 （7）新 潟 県

18.2 （5） 15.6 （11）千 葉 県

5.5 （9）5.4 （6）

秋 田 県

15.8 （6） 17.8 （6）北 海 道

7.1 （13）

4.8 （4）山 形 県

15.4 （8） 13.8 （15）

宮 崎 県

4.1 （4）8.4 （14）

男女

注：人口動態統計の保管表から以下の操作で筆者が作成。
（ ）内は男女別順位。
各都道府県の 65 歳以上における死亡数は、各年の全国の年齢階級別死亡割合を乗じて算出し、都道府県別 65 歳以上人口は、厚生労働省統計情報部の資料をもとに、国勢調査（2000 年、2005年）から推計値を算出した。

も死体検案を行う医師が同じように病死との高齢者の冬期における実態調査による事故死を振り分けているのであれば、地域と、福井は札幌より外気温は10℃程度高いの比較をするうえで問題は少ないが、解剖のだが、室温は居間で3℃、脱衣室で7℃ほ実施率の相違（解剖が実施されると事故死ど低く、湯温は室内温度が低いことの影響扱いが増加する）や専門医による死体検案

でか0.8℃高くなっていた5）。

実施システム（監察医制度）の有無など、地域によってそれは異なっている可能性を否定できない。

６．山形での予防の取り組み
ここまでの結論として、入浴環境の温度このような限界があることを承知の上で差が高齢者の入浴中のリスクを高めている

この表−3 をみる、すなわち細かい点にこ可能性を指摘できる。ただ、熱いお湯に肩だわらず大きくとらえると、北陸や東北地まで浸かる日本の入浴スタイルを全面的に方中南部で死亡率が高いというおおよその問題視することもできないであろう。日本傾向がうかがえる。そして注目すべきは北の入浴スタイルは文化であり、それが健康海道での死亡率の低さである。外気温が低に寄与している側面があることも十分に考くても暖房環境が整っていて室内温度が暖えられる。

かい北海道では、「入浴中の急死」
は低く抑では、どうすればよいのだろう。おそらえられているのかもしれない。斉藤、羽山

く地域によって事実関係が異なる可能性がらによる札幌市と福井県3市における17名あるこの問題について、事実を正確に把握―76― 「空衛」 2011年 11月号

してその情報を地域の住民に知ってもらう

みは、今後の予防活動にとって参考になることがまず重要なのではないだろうか。健ものと思われる（図−2）。住宅供給に関わ康な入浴習慣を考える機会が提供されれる分野においても、ユーザーの健康習慣をば、あとはそれぞれの選択に委ねてもよい

後押しする設備システム等について、積極と思う。地域の健康問題のキャッチと予防的にアピールしてもよいのではないか。のための情報発信、啓発という点で、保健所の役割に期待している。ただ、これまでさて、次回は健康を考える上で欠くこと触れてきたように実態を正確に把握するこのできない「リスク」の話題を絡めながら、とが難しいため、なかなか予防活動がなさ「放射線」について当院の生活環境研究部れなかった。その点、地元の消防署などと長、欅田先生に執筆いただくこととしたの協力体制を構築することによって実態をい。拙稿では「リスク」という言葉をあいま正確に把握し、それをもとに住民への啓発いに用いてしまったが、次号ではその点の活動を展開した山形県庄内保健所の取り組科学的な解説もあるものと期待している。

図−２ 山形県庄内保健所による住民向け啓発リーフレット
山形県庄内保健所『快適おふろの入浴術』より一部転載「空衛」 2011年 11月号

―77―

シリーズ：建築と健康（6）［参考文献］
1）石井敏郎「人工衛星落下よりお風呂のほうが怖い？」『WebR25』2011.9.26.

2）入浴事故防止対策調査研究委員会『平成12年度調査研究報告書』東京救急協会，平成13年3月

4）山形県庄内保健所『平成22 年度

入浴事故実態調査報告書（通年版）』平成23年2月
5）斉藤雅也，羽山広文，坂倉恵美子，釜澤由紀，斉藤みゆき，進藤ゆかり，原3）Kiyoko Kanda. et al. Effects of the井美佳，斉藤美佳「札幌・福井におけThermal Conditions of the Dressing Roomる冬季入浴時の室温変化に伴なう高齢and Bathroom on Physiological Responses者の血圧変化の実態調査」『日本建築学

during Bathing. Journal of Physiological会技術報告集』17（36）:569‐572，2011

Anthropology 15（1）:19-24, 1996

【筆者紹介】鈴木晃氏

東京都老人総合研究所を経て、1990年より現所属の前身である国立公衆衛生院に着任し、建築衛生という分野のなかで、とくに「住宅と健康」あるいは「高齢者と住宅」をテーマに研究と研修に従事。介護保険住宅改修の質の確保や加齢対応住宅の性能について検討している。博士（学術）。

―78― 「空衛」 2011年 11月号