【販売用資料】マンスリー・レポート

USベーシックバランス
当初設定日： 2024年1月22日
作成基準日： 2024年8月30日

追加型投信／海外／資産複合◆ 基準価額・純資産総額の推移◆ 基準価額・純資産総額

13,000

当月末前月末比

基準価額

10,629 円- 393 円

純資産総額

106.06 億円+ 5.38 億円

400

12,000300

11,000200

10,000100

9,000
2024/12024/4

騰落率02024/8

2024/6

純資産総額（億円）：右目盛◆ 期間別騰落率

基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛

基準価額（円）：左目盛※ データは、当初設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後です。

1ヵ月-3.57%

3ヵ月-2.05%

6ヵ月

3.47%1年-3年-

設定来6.29%※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しており、実際の投資者利回りとは異なります。

◆ 分配の推移（1万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額

-円

-

決算期
分配金-円

-円

-円

※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

◆ 組入投資信託証券の状況
投資信託証券比率

FOFs用米国2資産バランスファンド（適格機関投資家専用）

98.34%

FOFs用短期金融資産ファンド（適格機関投資家専用）

0.00%

その他

1.66%
合計100.00%※ 対純資産総額比です。

◆ 各資産の寄与額（概算）

米国株式-207

米国国債-187※ 寄与額は、月間寄与額の概算値であり、実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。
※ その他には信託報酬が含まれます。また、寄与額算出上、現金保有の影響等によりプラスになることがあります。

1

その他-300-200-1000100（円）＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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USベーシックバランス
当初設定日： 2024年1月22日
作成基準日： 2024年8月30日

追加型投信／海外／資産複合

FOFs用米国2資産バランスファンド（適格機関投資家専用）の資産の状況◆ マザーファンド組入状況
マザーファンド
S&P500インデックスマザーファンド
米国国債マザーファンド（7-10年／為替ヘッジなし）
その他
合計

資産
米国株式
米国国債
その他

基本組入比率50.00%
50.00%
0.00%
100.00%

資産構成比49.62%
49.33%
1.05%
100.00%※ 対純資産総額比です。

◆ 組入マザーファンドの基準価額の推移
13,00012,00011,00010,0009,000
2024/12024/4
S&P500インデックスマザーファンド

2024/62024/8

米国国債マザーファンド（7-10年／為替ヘッジなし）※ 当ファンドへの組入開始時を10,000として指数化し、作成基準日までを表示しています。

◆ ファンドマネージャーのコメント
当月は、ファンド全体の基準価額は下落しました。
S&P500インデックスマザーファンドは下落しました。
米国株式市場は、軟調な雇用統計などを背景に一時下落する場面もありましたが、その後は底堅い経済指標を受けて過度な景気減速懸念が後退したことや、FRB（米連邦準備理事会）議長が9月の利下げをほぼ明言したことなどが好感されて上昇しました。ただし、上旬に日銀が利上げ継続姿勢を維持したことや、米国で早期利下げ観測が高まったことを背景に大幅な円高・米ドル安が進行したことがマイナス要因となりました。
米国国債マザーファンド（7-10年／為替ヘッジなし）は下落しました。
米雇用統計の悪化を受けて米国の早期利下げ観測が高まり、米国長期金利は低下しました。ただし、上旬に日銀が利上げ継続姿勢を維持したことや、米国で早期利下げ観測が高まったことを背景に大幅な円高・米ドル安が進行したことがマイナス要因となりました。
米国株式市場は、米利下げ観測や堅調な企業業績などを背景に底堅く推移すると予想します。一方、雇用指標やインフレ指標の動向が注目されます。
米国長期金利は、雇用環境の悪化を背景とした利下げ観測の高まりが金利低下要因となる一方、米大統領選挙を控えて財政拡張観測の高まりが金利上昇要因となるとみられることから、もみ合いで推移するものと想定します。
今後も基本配分比率にしたがって米国の株式および債券へ分散投資を行うことで、中長期的な投資信託財産の成長を目指して運用を行っていきます。

※ 「FOFs用米国2資産バランスファンド（適格機関投資家専用）の資産の状況」は、スカイオーシャン・アセットマネジメントが三井住友トラスト・アセットマネジメントからの情報提供にもとづき作成していますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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USベーシックバランス
当初設定日： 2024年1月22日
作成基準日： 2024年8月30日

追加型投信／海外／資産複合

S&P500インデックスマザーファンドの資産の状況◆ 資産内容株式株式先物取引短期金融資産等
合計

92.97%
7.16%-0.13%
100.00%※ 対純資産総額比です。

◆ 組入上位10業種
業種
1 ソフトウェア・サービス
2 半導体・半導体製造装置
3 テクノロジー・ハードウェアおよび機器
4 メディア・娯楽
5 金融サービス
6 医薬品・ﾊﾞｲｵﾃｸﾉﾛｼﾞｰ・ﾗｲﾌｻｲｴﾝｽ
7 資本財
8 一般消費財・サービス流通・小売り
9 ヘルスケア機器・サービス
10 エネルギー

比率10.51%
10.21%
8.14%
7.33%
7.21%
6.65%
5.24%
5.05%
4.72%
3.31%

※ 対純資産総額比です。
※ 業種はGICS分類（産業グループ）によるものです。GICSに関する知的所有権等はS&PおよびMSCI Inc.に帰属します。

◆ 組入上位10銘柄
銘柄
1 APPLE INC
2 MICROSOFT CORP
3 NVIDIA CORP
4 AMAZON.COM
5 META PLATFORMS INC-CLASS A
6 ALPHABET INC-CL A
7 BERKSHIRE HATHAWAY INC-CL B
8 ALPHABET INC-CL C
9 ELI LILLY & CO
10 BROADCOM INC※ 対純資産総額比です。

業種
テクノロジー・ハードウェアおよび機器
ソフトウェア・サービス
半導体・半導体製造装置
一般消費財・サービス流通・小売り
メディア・娯楽
メディア・娯楽
金融サービスメディア・娯楽
医薬品・ﾊﾞｲｵﾃｸﾉﾛｼﾞｰ・ﾗｲﾌｻｲｴﾝｽ
半導体・半導体製造装置
組入銘柄数：

比率
6.56%
6.08%
5.73%
3.12%
2.25%
1.88%
1.68%
1.58%
1.49%
1.35%
503

※ 「S&P500インデックスマザーファンドの資産の状況」は、スカイオーシャン・アセットマネジメントが三井住友トラスト・アセットマネジメントからの情報提供にもとづき作成していますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

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作成基準日： 2024年8月30日

追加型投信／海外／資産複合

米国国債マザーファンド（7-10年／為替ヘッジなし）の資産の状況◆ 資産内容◆ 特性値

債券
債券先物取引短期金融資産等
合計

98.21%
0.00%
1.79%
100.00%

直接利回り
最終利回り
残存年数
修正デュレーション

3.37%
3.77%
8.54年
7.29

※ 対純資産総額比です。

※ 利回り（税引前）は純資産総額に対する値、その他は組入債券に対する値です。また、ファンドの運用利回り等を示唆するものではありません。

◆ 残存年数別構成比◆ 格付別構成比

残存年数
7年以上8年未満
8年以上9年未満
9年以上10年未満

格付
AAAAAA
その他比率
32.77%
32.74%
32.70%※※ 対純資産総額比です。
対純資産総額比です。

比率100.00%
0.00%
0.00%
0.00%

※ 対現物債券構成比です。
※ 格付はムーディーズとS&Pのうち、上位の格付を採用しています。

◆ 組入上位10銘柄銘柄
1 米国国債
2 米国国債
3 米国国債
4 米国国債
5 米国国債
6 米国国債
7 米国国債
8 米国国債
9 米国国債
10 米国国債※ 対純資産総額比です。

クーポン
4.375%
2.875%
3.375%
3.875%
4.125%
2.750%
3.500%
1.375%
1.875%
4.000%

償還日
2034/5/15
2032/5/15
2033/5/15
2034/8/15
2032/11/15
2032/8/15
2033/2/15
2031/11/15
2032/2/15
2034/2/15
組入銘柄数：

比率
8.50%
8.47%
8.45%
8.17%
8.17%
8.15%
8.14%
8.11%
8.04%
8.02%
12

※ 「米国国債マザーファンド（7-10年／為替ヘッジなし）の資産の状況」は、スカイオーシャン・アセットマネジメントが三井住友トラスト・アセットマネジメント
からの情報提供にもとづき作成していますが、掲載データに関する情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではありません。

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当初設定日： 2024年1月22日
作成基準日： 2024年8月30日

追加型投信／海外／資産複合ファンドの特色
1. 主として、米国の株式および債券に投資します。
2. 米国株式はS&P500（配当込み、円換算ベース）に連動する投資成果をめざし、米国債券は残存期間7年以上10年未満の米国の国債に投資します。
3. 米国株式50％、米国債券50％を基本組入比率として運用します。

投資リスク《基準価額の変動要因》● ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
● 信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
● 投資信託は預貯金とは異なります。
【株価変動リスク】
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
【金利変動リスク】
債券の価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。また、発行者の財務状況の変化等およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。債券価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
【為替変動リスク】
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。
【信用リスク】
有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。
【流動性リスク】
時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。
【カントリーリスク】
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、またはそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。
※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
《その他の留意点》● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
● ファンドは、大量の換金申込みが発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止・取消となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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追加型投信／海外／資産複合

お申込みメモ購

入単位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入価額 ・・・ 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換金

単位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金

価額 ・・・ 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。

換金

代金 ・・・ 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 ・・・ 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
購 入 ・ 換 金
申込日当日または申込日の翌営業日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないもの
・・・
申込受付不可日とします。
・ニューヨーク証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行休業日
換金制

限 ・・・ ファンドの規模および商品性格などにもとづき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間および金額の制限をおこなう場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購 入 ・ 換 金 申 込 受 付 ・・・ 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購の中止および取消し
入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消すことがあります。
信

託期

間 ・・・ 無期限（2024年1月22日設定）

繰上償

還 ・・・ 主要投資対象ファンドが償還される場合には、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させます。
次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させることができます。
・受益権の口数が30億口を下回ることとなった場合・ファンドを償還することが受益者のために有利であると認める場合
・やむを得ない事情が発生した場合
日 ・・・ 毎年9月25日（休業日の場合は翌営業日）です。
配 ・・・ 年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市場動向などを勘案して分配金額を決定します。

決算

収

益分課

税

関係 ・・・ 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA)の適用対象となります。ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
なお、、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用《投資者が直接的に負担する費用》■ 購入時手数料
購入申込受付日の翌々営業日の基準価額に3.3％（税抜3.0％） を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
■ 信託財産留保額ありません。
《投資者が信託財産で間接的に負担する費用》■ 運用管理費用（信託報酬）
・当ファンド：純資産総額に対して年率0.506％（税抜0.46％）
・投資対象とする投資信託証券：純資産総額に対して年率0.253％（税込）※ファンドが投資対象とする投資信託証券のうち信託報酬が最大のものを表示しています。
・実質的な負担：純資産総額に対して年率0.759％程度（税込）※この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況により変動します。
■ その他の費用・手数料
有価証券の売買･保管、信託事務にかかる諸費用等をその都度、監査費用を日々、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」、「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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追加型投信／海外／資産複合

委託会社・その他の関係法人の概要● 委託会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社（ファンドの運用の指図をおこなう者）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2831号
加 入 協 会 ： 一般社団法人投資信託協会
ホ ー ム ペ ー ジ ： https://www.soam.co.jp/
サポートデスク ： 045-225-1651 受付時間 9：00～17：00 [土日・祝日等は除く]● 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管および管理をおこなう者）

販売会社
商号等

登録番号

加入協会

京銀証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号

日本証券業協会

株式会社京都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフ
デザイン証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

きらぼしライフデザイン証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（登金）第3198号

日本証券業協会

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第673号

日本証券業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第36号

日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会

株式会社京都銀行（委託金融商品取引業者 京銀証券株式会社）株式会社きらぼし銀行

株式会社ＵＩ銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社）（オンラインサービス専用）

株式会社横浜銀行

・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によっては、新規のお申込みを停止している場合があります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞◆ 当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。
◆ ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
◆ 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクをともないます。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
◆ 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。
また、証券会社以外で購入された場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
◆ 当資料は信頼できると判断した各種情報等にもとづき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
また、今後予告なく変更される場合があります。
◆ 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータにもとづき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。

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