医療消耗品費の削減

演題名

施設名

湘南慶育病院(ふりがな)（たけうち りょう）

発表者（職種）竹内 良 （総務）(ふりがな)（こすとさくげん りすたーと）

チーム名

コスト削減 ｒｅSTART！

分類④無駄の削減や能率向上、業務環境の改善をめざすもの

取り組種別

問題解決型

当院の医療消耗品費は2021年度の医業収入比5.6%(246百万円)であったものが、2022年度実績の医業収入改善しようとした 比は6.3%(281百万円)に増加していた。
問題課題
費用に占める割合が大きく、削減対策の取り組みによる効果が高いと見込まれるため、TQMテーマとして取り組んだ。

改善の指標とその目標値実施した対策

改善指標の対策実施
前後の変化

歯止めと標準化（指 標）医業収入に占める消耗品費の割合（目標値）改善期間2023年12月～2024年5月 6ヶ月間の医療消耗品費率を前年同期比-1.0%の5.4%とした。

・医療消耗品費削減について、使用数量削減と単価低減に区分。そこから6つの想定課題と10の対策項目を設定。
・今回の活動期間は、現SPDの仕組みの中で効果が出やすいと想定した課題から、同種同効品への置換(18品目)、コスト意識の浸透、感染対策品を含めて適切な発注数の管理を中心に実施した。

（実施前）2022年12月～2023年5月の6ヶ月間
医療消耗品費率の実績6.7%(前年同期比+0.9%、金額148百万円)（実施後）2023年12月～2024年5月の6ヶ月間
医療消耗品費率の実績4.6%(前年同期比-2.1%、金額104百万円)

・診療部門別（オペ室、各病棟、外来等）の月別購入品目数量を明確化する・仕入れから払出までの工程を見直し、在庫量を適正化する
・病棟毎の仕入れ実績を比較分析し、ベンチマーク指標を定めて管理する・使用数量の多い品目から、同種同効品への置換を継続する
・オペ材料など単価の高い品目に関しては医師と連携して業者と直接交渉する③テーマに合わせて形成したチーム活動

活動の種類※複数選択可活動の場※複数選択可④組織全体で取り組んだ活動

1②複数の職場が連携した活動

2曽我 雄司総務3櫻井 恵美子

看護師

総務

4

木暮 綾子

看護師

②支援部門

5秋山 浩子看護師①診療部門

6矢満田 正司

経理

7野口 伸一事務チームメンバー
（職種）

③管理部門

活動期間

2023年10月～2023年6月

リーダー名
（職種）

竹内 良（総務）

活動回数

竹内 良

8910111210回

13

【現状把握】■当院の費用のうち医療消耗品は、単一の科目として最も大きな割合を占める。
■医療消耗品の使用金額は2022年度(2022年4月ｰ2023年3月)の実績で281百万円であり、コスト削減活動による経営への貢献が大きいと見込まれる。

【目標設定】■2022年6月ｰ2023年5月(オレンジ)の医療消耗品費は期間合計で288百万円、医業収入比6.4%であった。前年同期間(緑)の医療消耗品費は247百万円、医業収入比5.6%と比較すると、医業収入比で0.9ポイント増加している。
■今回のTQM活動期間、2023年12月ｰ2024年5月の医療消耗品費の医業収入比率の削減目標を前年度対比-1.0ポイントの5.4%と設定した。

【要因分析】
目的

大分類

想定課題
品目数の削減対策

同種同効品への置換
医療消耗
品費の削減

在庫量の削減
数量の削減

無駄の排除
感染対策(コロナ)

一般消耗品の単価低減
単価の低減
オペ材料の単価低減

取組

共通化の検討〇SPD方式の見直し
ベンチマーク指標の作成
コスト意識の浸透〇

適正発注量の検証〇

行政援助品の活用〇

価格交渉(卸経由)〇

同種同効品への置換〇

価格交渉(メーカー)■要因分析は、使用数量の削減と単価の低減から分解し、想定課題を6、対策を10に区分した。
■今年度は、現状のSPD方式のなかで活動の効果が出やすいと考えられる対策から取組んだ。

【対策の立案と実施】
対策区分

数量/単価

同種同効品への置換

単価低減

コスト意識の浸透

数量削減 経営会議およびSPD委員会での周知、物品倉庫での掲示

コロナ発生時N95マスク等の購入に関して事前申請に変更

適正発注量の検証

数量削減

具体的対策
酸素マスク、気管切開マスク、高圧蒸気滅菌用テスト

162万円の削減

パック等18品目置換※27万円/月※必要な感染対策は行う

行政支援品の活用

数量削減

・N95マスク5,000枚、ガウン10,000枚以上
・フェイスシールド、手袋5,000枚以上
・パルスオキシメータ

価格交渉（卸経由）

単価低減

必要に応じた使用の推進

200台

使用数量の大きな品目についてSPD業者と共にメーカーに単価ダウンを交渉。

行政支援品の活用

120万円超の削減※概算値
150万円の削減※効果は適正在庫量の実現による感染対策支援品の応募に対して積極的な対応を継続
コロナ発生時効果(2023年12月-2024年5月)

250万円の削減※当院購入単価の75%で試算
パルスオキシメーターは含めず値上げの抑止※一般消耗品(販管費)では削減■使用数量削減対策として、医療消耗品含めた費用削減について各種会議での周知や倉庫での掲示（※必要な感染対策は実施）。購入量が過剰にならないような管理の実施。
■単価低減策として、より低単価の同種同効品への置換を進めた。既存の品目についての価格交渉は値上げ圧力への抑止に留まり、削減につながるまでに至っていない。

【効果の確認】■今回のTQM活動期間である、2023年12月から2024年5月の医療消耗品費の医業収入比は、目標の5.4％をクリアし対前年比-2.1ポイント削減できた。同期間の医業収入は55百万円増加しているが、医療消耗品費は43百万円減少している。
■2022年12月の医療消耗品費は35百万円と突出していたが、これは院内コロナ発生に伴う購入の増加によるもの。このうち13百万円は検査キットの費用であり、それを除いた金額は22百万円。同じくコロナの院内感染が発生した2023年12月の費用17百万円をオペ材料の購入差異2百万円を考慮して比較した場合においても、2023年12月の実績は前年を3百万円下回る。使用量の適正な管理と行政からの支援品の活用による成果と評価。

【標準化の検討】
医療消耗品上位20％品目の占有率（金額ベース:オペ材料/検査キットを除く）
部署

品目数

4月購入年間換算合計(千円)

(千円)

ターゲット
(上位20％品目)

上位

ターゲット
購入額計(千円)

20%
占有率

3東

151

1,066

12,792

30

806

76%

4階（東、南）121879

10,548

24

681

77%

5階（東、南）

131

1,193

14,316

26

899

75%

外来

300

2,372

28,464

60

1,964

83%

オペ室

190

4,731

56,772

38

3,421

72%

10,241

122,892

7,771

76%

縦計――

■2023年4月に部署(管理単位)別の購入品目と上位20％品目の購入額の占有率を分析(ABC分析)したところ、上位20％の品目が金額ベースで76％を占めていることが判明した。

【反省と今後の方針】
課題

今後の方針

目指す効果

発注方法→納入→院内在庫までのすべての工 ・管理コストの削減
1SPD方式の見直し

2

適正発注量の検証

3

共通化の検討4

同種同効品への置換

程と管理を見直す。

・意思決定の迅速化

発注は発注点方式とバーコード管理に改め、 ・意思決定の精度向上

5 ベンチマーク指標の作成
6

コスト意識の浸透

7

価格交渉（卸経由）

原則各部署への直接納品とする。

行い、医療職と事務で共通化と同種同効品へ ・単価の低減
使用数量または金額の大きな品目について、病棟毎の使用数量を明らかにし病棟間で比較 ・使用数量の適正化
し適正な使用方法等について共有する。
消耗品のうち、使用量の多いものから卸およびメーカーと価格交渉する。
インプラントなど高額なものは、原則的に8価格交渉（メーカー）

・倉庫スペースの開放

各病棟、オペ室、外来等に区分しABC分析を ・品目数削減で効率化

メーカーに対して価格交渉を行う。医師およ・単価低減（価格上昇圧力に抵抗）

びオペ室との協調が必要。
9

行政援助品の活用

コロナ以外でも補助金などの情報を取り積極的に活用。

・購入費用の削減■SPD方式の全面見直しを軸に、「見える化」「標準化」と「多職種連携」によるコスト削減を進める。