お 客 さ ま へ 、 運 用 状 況 な ら び に 市 場 動 向 な ど を ご 報 告 し ま す。

2 20200 1 8【販売用資料】月次レポート

5

マルチアセット・ストラテジーファンド
もりもり

愛称：なごみの杜
愛称：なごみの杜

MAY
NOV EMBER

作成基準日：
2020年5月29日

追加型投信／内外／資産複合

運用実績

2020年5月29日現在

9,922 円 前月比 ▲2 円
166.6 億円 前月比 ▲0.1 億円

基準価額
純資産総額

基準価額・純資産総額の推移
10,400180

純資産総額(億円、右軸)
基準価額(分配金再投資・円、左軸)基準価額(分配金控除後・円、左軸)

10,300
10,200160140

10,100120

10,000

100

9,900

80

9,800

60

9,700

40

9,600

20

9,500
18/6/200
18/9/20

18/12/20

19/3/20

19/6/20

19/9/20

19/12/20

20/3/20※データは、設定日（2018年6月20日）から作成基準日までを表示しています。
※基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です（後述の「ファンドの費用」をご覧ください）。

期間別騰落率

分配金の推移 （1万口当たり、税引前）信託財産の資産構成比率

1ヵ月-0.02%

第1期

2019年2月12日

0円

構成資産

比率

3ヵ月

+0.10%

第2期

2019年8月13日

75円

6ヵ月

-0.20%

第3期

2020年2月10日

10円

GNマルチアセット・ストラテジー
マザーファンド

100.0%

1年+0.06%

-

現金等

3年

-

-

合計

設定来

+0.06%※ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したもの
として計算しています。

設定来合計

85円

0.0%
100.0%※対純資産総額の比率です。

※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

基準価額の変動要因
30円
20円
+10円

10円

+4円

0円
-10円

+7円

0円

0円

▲2円
▲8円
▲15円

-20円
-30円
合計

国内株式

国内債券

米国株式

米国債券

※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

欧州株式

欧州債券

為替、
信託報酬等

■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
運用状況

2020年5月29日現在

資産クラス別構成比
実質組入比率

投資対象資産

63.6%

日本国債
米国国債
ドイツ国債
フランス国債
日本株式
米国株式
ドイツ株式
現金・その他

債券

株式

5.9%

現物組入比率

先物組入比率

実質組入比率

0.0%

0.0%

0.0%

38.0%

-6.7%

31.3%

0.0%

0.0%

0.0%

33.5%

-1.2%

32.3%

6.2%

-5.0%

1.3%

9.5%

-4.9%

4.6%

0.0%

0.0%

0.0%

12.7%

注: 組入比率は対純資産総額の比率です。組入比率の正の表記は「買い持ち」、マイナスの表記は「売り持ち」を意味します。一般に、「買い持ち」
は将来的に値上がりする（上昇する）と判断した投資対象を買って値上がりした時点で売却して決済する投資手法であり、「売り持ち」は将来的に値下がりする（下落する）と判断した投資対象を売って値下がりした時点で買い戻して決済する投資手法です。当ファンドでは、この「買い持ち」と「売り持ち」を組み合わせて投資を行います。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。現金・その他にはコールローンや先物証拠金等を含みます。

資産別構成比

投資対象国・地域構成比

100%

100%
外国株式

80%
60%

60%

株式
12.5%

40%

欧州
41.6%

20% 日本
1.1%

0%
4月末

欧州
32.3%

40%

債券
63.6%

債券
45.4%

20%

2.9%

80%

株式
5.9%

米国
15.1%

米国
35.9%

日本
1.3%

0%

5月末

4月末

5月末

資産別構成比の推移
100%

国内債券

米国債券

欧州債券

国内株式

米国株式

19/3/20

19/6/20

欧州株式

80%
60%
40%
20%

0%
18/6/20

18/9/20

18/12/20

19/9/20

19/12/20

20/3/20

注: 資産別構成比、投資対象国・地域構成比、資産別構成比の推移は、実質組入比率です。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジション
から先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。

■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドマネージャーのコメント
運用の基本方針
主として、ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンド（以下、「マザーファンド」という。）の受益証券への投資を通じて、国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資することにより、中長期的な信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指します。マザーファンドの運用については、株
式会社和キャピタルより投資助言を受けます。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替リスクの低減を図ることを基本とします。マザーファンドの組入比率は、原則として高位を保ちます。

市場環境
5月は、世界各国で経済活動再開への期待が高まったことや、新型コロナウイルスのワクチン開発に対する期待から株式市場は総じて堅調な展開となりました。債券市場は大規模な経済政策に伴う国債市場の需給悪化懸念の一方、緩和的な金融政策の下で膠着しました。
株式市場では、ＮＹダウは25,000ドル台を回復し、日経平均株価も日本の緊急事態宣言解除に伴い
21,000円台後半まで上昇する展開となりました。
債券市場では、大型の経済対策を受けて米国債が増発されたものの、米連邦準備制度理事会（FRB：米国の中央銀行）の資産買入策などを背景に、米10年国債利回りは0.65％付近で安定した推移となりました。

運用経過
5月は、マザーファンドを通じて、国内・米国株式、米国・ドイツ・フランス国債に分散投資を行いました。
マザーファンドの運用については、新型コロナウイルスの感染拡大が経済に与える影響、各国政府や中央銀行の対応を注視しながら機動的な運用を行いました。
5月のマルチアセット・ストラテジーファンド（なごみの杜）の基準価額（分配金再投資）は前月末に比べ0.02％下落しました。基準価額の変動要因（為替、信託報酬等を除く）では、主に株価が上昇した米国株
式や日本株式などがプラスに寄与した一方、米国債券がマイナスに寄与しました。
資産別構成比では、警戒されていた国債の入札が堅調な結果となり需給不安が和らいだ米国債券の実質組入比率を引き上げました。欧州債券は、ドイツ国債を全部売却し、利回りが高く金利低下余地の大きいフラン
ス国債の実質組入比率を引き上げました。株式については、米中対立の悪化を懸念し、経済活動の再開やワクチン開発期待で株価上昇した局面で段階的に米国株式の実質組入比率を引き下げました。また、政府の景気対策の規模やスピードが見劣りする日本株式は上値が重いと判断し、実質組入比率は低位を維持しました。

今後の運用方針
マザーファンドへの投資を通じて、国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資を行います。
マザーファンドにおいては、経済活動再開による各国の景気回復状況や新型コロナウイルス感染拡大の第2波への懸念、米中対立の悪化、および各国政府や中央銀行の対応を注視し、投資環境に応じて各資産の組入比率を機動的にコントロールしつつ、リスクに配慮し安定的な収益確保を図ります。
各国政府・中央銀行は、巨額の様々な新型コロナウイルス対策を打ち出しており、超緩和的な金融環境により、株式、債券市場ともに下支えされる状況は継続する見込みです。しかし、株式市場はすでに経済活動再開やワクチン開発などポジティブな要因は相応に織り込んだ状態であり、米中対立の悪化などによる反落への警戒が必要な状況であると考えられます。
こうした中、回復力が強く成長余力の高い米国株式を中心に一定程度の株式組入比率を維持しつつも、期待先行で上昇する局面では利益確定売却を行う方針です。
米国債券については、引き続き国債増発による需給懸念はあるものの、超緩和的な金融環境により下支えされる見込みであることから、金利上昇局面では押し目買いを中心にしつつ、レンジ内で機動的な売買を行う方針です。欧州債券については、欧州各国の意見対立があり、追加の経済対策等は遅れることが見込まれるなど、引き続き欧州経済は回復力が弱く、金利は上昇し難いと判断することから、フランス国債を中心に運用を行う方針です。

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜国内＞
国内債券
実質組入比率

4月末

5月末

変化幅

0.0%

0.0%

0.0%

10年国債利回り

5月の市場概況

0.10%

国内債券は下落（金利は上昇）しました。日銀の国債買入等や、米金利が安定した推移となったことを背景に、国内10年国債利回りは0%付
近での狭いレンジで推移しました。

0.00%

6月の市場見通し
想定レンジ: 日10年国債利回り▲0.15％～0.10％-0.10%

さらなる国債増発が見込まれるものの、日銀による強力な国債買入や、景気回復の鈍さなどから、長期金利の上昇幅は限定的と予想します。
一方で、マイナス金利の深掘りが難しい環境下、長期金利の低下も限定的と予想します。

-0.20%-0.30%
2/28

3/16

3/31

4/14

4/28

5/29

5/18

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

国内株式
実質組入比率

（円）

4月末

5月末

変化幅

1.1%

1.3%

+0.2%

日経平均株価5月の市場概況

26,000

国内株式は上昇しました。緊急事態宣言が解除され、経済活動再開への期待から日経平均株価
は21,000円台後半まで上昇しました。

23,0006月の市場見通し
想定レンジ: 日経平均株価 20,000円～24,000円

20,000

経済活動再開への期待は既に織り込まれているため、実体経済の回復力の鈍さが確認されるに連れて、上値が重くなる展開を予想します。
17,00014,000
2/28

3/16

3/31

4/14

4/28

5/18

5/29

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成※日経平均株価は、日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、日本経済新聞社は、日経平均株価自体及び日経平均株価を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」
ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜米国＞
米国債券
実質組入比率

4月末

5月末

変化幅

3.7%

31.3%

+27.6%

10年国債利回り

5月の市場概況

2.00%

米国債券は下落（金利は上昇）しました。大型の経済対策を受けて20年国債が34年ぶりに発行されるなど国債が増発される中でも、総じて堅調な入札結果となったことや、FRBによる緩和 的 な 金 融 政 策 の 下 、 米 10 年 国 債 利 回 り は
0.65％付近を中心に狭いレンジでの推移となり
ました。

1.60%

1.20%

6月の市場見通し
想定レンジ: 米10年国債利回り 0.60％～1.10％
引き続き国債増発による需給懸念はあるものの、超緩和的な金融環境により下支えされる見込みであることから、膠着感の強い展開を予想しま
す。

0.80%

0.40%
2/28

3/16

3/31

4/14

4/28

5/18

5/29

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

米国株式
実質組入比率

4月末

5月末

変化幅

11.4%

4.6%

-6.8%

NYダウ

（ドル）

5月の市場概況

30,000

米国株式は上昇しました。緩和的な金融政策の下、経済活動再開やワクチン開発への期待から上昇が継続し、NYダウは25,000ドル台を回復しました。

27,0006月の市場見通し
想定レンジ: NYダウ 25,000ドル～30,000ドル

24,000緩和的な環境に下支えされる一方、経済活動再開への期待などのポジティブな材料は既に織り込んだ状態であり、米中対立の悪化や新型コロ
ナウイルス感染拡大第2波などへの懸念が高まると反落しやすいと予想します。

21,00018,000
2/28

3/16

3/31

4/14

4/28

5/18

5/29

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」
ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜欧州＞欧州債券
実質組入比率
うちドイツ
うちフランス

4月末

5月末

変化幅

41.6%

32.3%

-9.4%

11.9%
29.8%

0.0%
32.3%

-11.9%+2.5%

5月の市場概況
独10年国債利回り

仏10年国債利回り

0.40%

0.00%

欧州債券は下落（金利は上昇）しました。欧州中央銀行（ECB：ユーロ圏の中央銀行）による金融緩和政策に下支えされた一方、株価上昇を受けて、金利はやや上昇傾向となりました。
6月の市場見通し
想定レンジ: 独10年国債利回り ▲0.6％～▲0.2％
仏10年国債利回り ▲0.2％～0.2%-0.40%

経済が脆弱な欧州では金利の上昇は限定的と予想します。

-0.80%-1.20%
2/28

3/16

3/31

4/14

4/28

5/18

5/29

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

欧州株式
実質組入比率（ポイント）

4月末

5月末

変化幅

0.0%

0.0%

0.0%

独DAX指数

5月の市場概況

15,000

欧州株式は上昇しました。ドイツを中心に経済活動が再開されたことなど景気回復期待が支えとなり、上昇しました。
12,5006月の市場見通し
想定レンジ: 独DAX指数 11,000ﾎﾟｲﾝﾄ～14,000ﾎﾟｲﾝﾄ

10,000

世界的な金融緩和に支えられる一方、欧州各国の意見対立から追加経済対策が遅れ、景気回復
が弱く株価の回復は鈍いと予想します。

7,500

5,000
2/28

3/16

3/31

4/14

4/28

5/18

5/29

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」
ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

おぐりん先生のコラム「投資のレシピ」●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

助言会社和キャピタル代表小栗氏（愛称：おぐりん先生）より投資の心得を分かりやすく解説するコラム「投資のレシピ」をお届けします。
第18回「コロナショックの荒れ相場から学ぶ」～相場が下落した時に買うためには余裕資金が重要～
コロナショックにより大きく揺れ動いた相場に対し、売ろうと思っていても売れずにじっと見ていた人、そろそろ底値だと思ったけれど余裕資金がなくて買えなかった人、新聞報道などからコロ
ナ感染の収束が見通せない不安感から損失を出しその後に買えなかった人、それに対し、投資ができる余裕資金を持っていたため相場が下落した時に買うことができ含み益が増えた人など、いろい
ろな経験をしたと思います。その中には、リーマンショックのような荒れた相場を経験した人やこのような急落相場は初めての人もいるでしょうが、特に初めて経験する人は思い通りにならない相場に大変な苦労をしたことと思います。
そうした中、今回のコロナショック相場は、みなさんに多くの教訓を残してくれたと同時に、投資には何が一番大事かを教えてくれたと思います。それは、相場の下落時に買うための余裕資金の重要性です。現状、余裕資金は銀行預金などが多いと思いますが、金利が低く何も利益を生まないから全額投資しないと無駄だと考えていませんでしたか？実は、銀行預金なども市場の大きな揺れに対しその振動を抑え投資家の資産を守る耐震・免震の効果があり、相場の変動に左右されない重要な投資商品のひとつです。ですから、常に預金等の余裕資金を効果的に残しながら相場の変動に臨機応変に対応し、分散投資することが「守り育てる運用」には重要です。

「なごみの杜」 特設ページ開設のご案内
マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）の特設ページを開設しました。
ファンドの特色や運用状況、分配実績のほか、月次レポート等を掲載しております。今後、新着情報や臨時レポートなども掲載していく予定です。是非、ご覧ください。
URL

https://nagominomori.info/

QRコード※ パソコン・スマートフォン共通

愛称：おぐりん先生「投資の さ・し・す・せ・そ」さ ・・・ さあ、相場を楽しもう。 し・・・ シンプルに考える。 す・・・ すぐに結果を求めない。
せ ・・・ 急いては事をし損じる。 そ・・・ そうは言っても、最後は自分で決断する。

過去のコラム
第15回「予想外の突発的な出来事が起こったら、どうすれば良いの？そんな時こそ深呼吸」～先の見えない事への不安心理が相場を必要以上に変動させる～
第16回「相場が上昇するには「デトックス」が必要です」
第17回「「適温相場」の適温って・・？ 湯冷めして風邪を引かないようにしましょう」
出所: 株式会社和キャピタル■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドの特色
1. マザーファンド※への投資を通じて、先進国株式、
先進国の国債を中心にグローバルな分散投資を行います。
※GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
なごみ

2. マザーファンドの運用については、株式会社和キャピタルの投資助言を受けます。
投資助言会社：株式会社和キャピタル
和キャピタルは地域金融機関を初めとする機関投資家（特定投資家）に対して、流動性を確保しながら機動的運用を行う
ことで、安定的かつ持続的な収益を確保することを目指す投資助言サービスを提供しています。

3. 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
4. 原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき、分配を行います。

投資リスク
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
株価変動リスク
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者 ・債務者など の 財 務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債
券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
為替変動リスク
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資信託証券において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図りますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分等のコストがかかることにご留意ください。
信用リスク
投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関により格下げされた場合は、債券価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
デリバティブ取引のリスク
当ファンドは有価証券および金利関連のデリバティブ（先物取引の金融派生商品）に投資することがあります。デリバ
ティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。実際の価格変動が見通しと異なった場合に、当ファンドが損失を被るリスクを伴います。
流動性リスク
時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市
場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

その他の留意点● ファミリーファンド方式に関する留意事項

当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用を行うため、マザーファンドにおいて他のベビーファンドによる追加
設定、一部解約等に伴う有価証券の売買等が行われた場合、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
● 収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● 当ファンドのお取引に関しては金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

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入

単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

金

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

金

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社を通じてお支払いします。

申込締切時間原則として、午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

購入・換金の申込受付不可日

ニューヨークの銀行休業日、ニューヨーク証券取引所の休業日およびロンドンの銀行休業日※詳しい申込受付不可日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

換信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。

金

制

限

購入・換金申込
受 付 の 中 止および取消し金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みを取り消すことがあります。

信間

2018年6月20日（設定日）から2023年2月27日まで※受益者に有利であると認めたときは、受託会社と協議のうえ、信託期間を延長することができます。

還

次のいずれかの場合などには、繰上償還することがあります。
・ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき・繰上償還することが受益者のために有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

日

原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

配

年2回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
収益分配金の受取方法により、「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の２つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニア
NISA）の適用対象です。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

繰

託

上

決
収

課

期

償

算
益

税

分

関

■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に1.1％（税抜1.0％）の率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.05％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
純資産総額に対し年率0.88％（税抜 年率0.80％）以内
運用管理費用（信託報酬）は毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。
信託報酬率
およびその配分はファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
【信託報酬率およびその配分】

純資産総額

運用管理費用（信託報 酬 ）支払先の配分

信託報酬率
〈合計〉

委託会社

販売会社

受託会社

100億円以下部分

年率0.88％（税抜 年率0.80%）

年率0.627％
年率0.22％
年率0.033％（税抜 年率0.57%） （税抜 年率0.20%） （税抜 年率0.03%）

100億円超部分

年率0.825％（税抜 年率0.75%）

年率0.572％
年率0.22％
年率0.033％（税抜 年率0.52%） （税抜 年率0.20%） （税抜 年率0.03%）

役務の対価

運用管理費用（信託報酬） 委託した資金の運用、 購 入 後 の 情 報 提 供 、 信託財産の管理、委託＝運用期間中の基準価額
基準価額の算出、開示 運 用 報 告 書 な ど 各 種 会社からの指図の実行
×信託報酬率資料の作成などの対価 書類の送付、口座内で などの対価のファンドの管理、各種事務手続きなどの対価※ 投資助言会社である株式会社和キャピタルに対する報酬は、委託会社の報酬から支弁されます。

そ の 他 の 費 用
・ 手 数 料

以下の費用・手数料がファンドから支払われます。
• 監査法人に支払われるファンドの監査費用• 有価証券等の売買時に発生する売買委託手数料• 外貨建資産の保管等に要する費用• ファンドに関する租税• その他信託事務の処理にかかる諸費用
等※上記の費用・手数料は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。

※ 投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

10/11■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

委託会社・その他の関係法人の概要
株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント
信託財産の運用指図等を行います。

委託会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第436号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会
電話番号：03（3556）5040（営業日の9:00～17:00）
ホームページ：https://www.gci.jp
株式会社和キャピタル
マザーファンド運用に係る助言等を行います。

投資顧問会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第2924号
金融商品仲介業者：関東財務局長（金仲）第847号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会

受託会社

三井住友信託銀行株式会社
信託財産の保管・管理等を行います。

販売会社
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業
協会

岡崎信用金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）
第30号〇

株式会社 東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）
第60号〇

株式会社 福井銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）
第2号〇

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会〇• お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
• 販売会社は今後変更となる場合があります。

＜当資料のご利用にあたっての留意事項＞○ 当資料は、株式会社GCIアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
○ 当ファンドのお申込みにあたっては、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当資料記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
○ 当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
○ 当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
○ 当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、参考として記載されたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
○ 各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
○ 当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
○ 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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