外国論文紹介

自転車との協調で公共交通の利便性を向上させる

小嶋文

KOJIMA, Aya

埼玉大学大学院理工学研究科環境科学・社会基盤部門交通・計画グループ准教授

1──はじめにを自転車利用者のキャッチメントエリアと設定し，被説明変数としてはPublic Transport Victoriaが実施した鉄道駅への公共交通の利便性向上は，利用者の増加やコンパクトシティ

自転車利用の調査データが用いられた．自転車での利用が見の推進に向けて，多様な主体が進めて行くべき課題である．利

られない駅も多く存在するデータとなっており，分析にはポア

便性の向上には，直接的にはネットワークの充実や高頻度のソン回帰モデルと負の二項分布モデルが用いられた．

運行が考えられるが，そのような改善は困難なことも多い．他

分析の結果からは自転車利用者数に有意に影響する変数と方で，公共交通へのアクセス交通やイグレス交通の利便性をして，どちらのモデルでも同様の傾向の結果が得られた．自上げるなど，間接的に公共交通を便利にする手法もある．この

転車利用の多さに有意に関連する項目として，鉄道乗客数のように公共交通を補完する手段として，近年のコミュニティサイ多さに加えて，駅の周辺環境では，勾配の少ない地形，生活道クルの普及も手伝って，自転車の役割に注目が高まっている．

路の密度の高さ，土地利用の多様さ，自転車の事故の多さが本稿では，鉄道での移動を補完する手段としての自転車に着挙げられた．それぞれの鉄道駅の特性に関する項目では，施目した研究として，鉄道駅への自転車によるアクセス方策につ錠される安全性の高い自転車駐車施設が利用できること，運いて分析したオーストラリアの論文，そして，地下鉄の突発的行頻度の高さが関係していた．人口統計的な特徴では，年齢な運休に対して，コミュニティサイクルがどのような役割を果たの中央値の大きさが自転車によるアクセスの多さと関係していしているかを，パリの事例で分析した論文を紹介したい．

る結果が見られている．これらの結果の考察として著者らは，勾配のある地形の多さが自転車利用を減らすことや，多用途の2──快適な道，便利な設備が自転車を鉄道につなぐ土地利用が自転車の利用の多さと関連していることは既存研究の結果と合致しているという．また，生活道路の密度の高さ

Weliwitiya,et al.（2019）は，都市における鉄道の利用を促については，既存研究から規制速度の遅い道路で自転車利用進する方策として，自転車による鉄道駅へのアクセス性の向上が多くなっている結果と合わせて，メルボルンでは自転車は自に着目している．鉄道駅へのアクセスには自動車利用者向け

動車と車道を共有して走るため，高規格の道路よりも自動車のにパークアンドライド駐車場の整備もなされているが，自転車速度が遅い生活道路が多いところで，より自転車による鉄道駐車場の方が，より安価に多くの乗客用の設備を整備できるアクセスが多くなっているのではないかと考察している．年齢ためである．この研究では，オーストラリアのメルボルンを対象の中央値の大きさと自転車利用の関係については，年配層のとして，自転車によるアクセスを増加させる要因について検証

健康意識の高さに言及しながらも，他の研究では異なる結果が行われた．メルボルンは人口480万人の都市で，総距離400も見られていることを紹介し，メルボルンの自転車利用者の特キロ，219駅の鉄道ネットワークが整備されている．そのうち73

徴と合わせて今後更に検証が必要な結果であるとしている．の駅に鍵付きの自転車駐車施設があり，施錠されない自転車

これらの結果から著者らは，鉄道駅周辺の環境を考慮した駐車場を持つ駅もある．自転車を利用して駅に来る乗客の割上で，自転車利用者に向けた鉄道駅の設備の高機能化をした

合は駅ごとに大きく異なっており，著者らは，自転車で鉄道駅り，アクセスするための安全な道路環境を整備することで，自に行けるところに居住しているにも関わらず，自動車を利用す転車での鉄道アクセスを増加させる可能性を示唆している．

る人が多くいるとする．これらの人の自転車利用促進策を検討することを目的として，鉄道駅への自転車利用の実態とそれぞれの駅と駅周辺の特徴との関係について，分析を行っている．

3──鉄道のトラブルを補完する自転車
前項ではアクセス交通に関する研究を紹介したが，次に紹著者らは，GISを用いて駅周辺の人口統計的指標，地形（勾介する研究は，自転車が鉄道交通の突発的な運休を補完する配），土地利用状況，駅の設備についてデータをまとめた．そ役割に着目した研究である．Klingen（2019）は，鉄道の運休

れらのデータを用いて，207の鉄道駅を対象とし，半径4.5km時のコミュニティサイクルの役割に着目し，パリの地下鉄とコ

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運輸政策研究 Vol.23 2021

外国論文紹介■表—1

検討された変数（参考文献1から作成）

カテゴリ変数カテゴリ

人口密度1）
人口統計

周辺環境

平均世帯人数1）
年齢の中央値1）

変数
土地利用混合度4）周辺環境

勾配の多さ3）
自転車事故の発生密度2）

学生の割合1）

生活道路の割合2）

自転車ネットワーク密度2）

自動車駐車マスの数5）

自転車ネットワークの接続性3）道路の接続性3）

駅の特性

幹線道路交通量2）施錠される駐輪場の利用可否5）
鉄道の乗客数5）
鉄道の運行頻度5）

データ出典：1）2011 Australian Census, 2）VicRoads, 3）Department of Environment, Land, Water and Planning, 4）Department of Economic development, Jobs, Transportand Resources, 5）Public Transport Victoria.

ミュニティサイクルであるヴェリブを対象として，地下鉄の運休快適にすることで，公共交通へのアクセス交通に自転車がよりのタイミングとコミュニティサイクルの需要との関係について分利用されることが示されていた．鉄道駅周辺の基盤整備や駅析を行った．研究で対象とされたヴェリブは，1,225のドッキン自体の整備にあたっては，周辺の特性を考慮した上で，自転グステーションとおよそ2万台の自転車によって運用されてお車のための環境を整える工夫を加えることで，効果的に公共り，ヴェリブの需要に関するデータは，事業者であるJCDecaux交通利用の利便性を向上できることが考えられる．鉄道駅周が20分毎に更新して公開する，ドッキングステーションごとの辺にコミュニティサイクルが整備されることは，鉄道利用者に駐輪状況のデータが収集された．地下鉄の運休に関するデー対して，突発的なトラブルが生じた場合の補完的な手段となりタとしては，地下鉄事業者が公式に発表しているTwitterの情得ることも示された．MaaSの取組みも進む中，コミュニティサ報を用いて，鉄道の運休に関する時系列データが構築された．

イクルと公共交通を一体的に案内することで，公共交通の利分析対象となった運休の事象は20分以上継続し，かつ1日以便性を向上させることができるであろう．

内に復旧したものである．各ドッキングステーションについて，また，制限速度の遅い生活道路が自転車の利用促進につそれぞれの地下鉄駅から100m，200m，300mの範囲にあるながっていることは，速度の速い自動車や交通量の多さを自ステーションを特定し，その鉄道駅に関わる運休情報と関連転車が怖がったり，不快に感じたりすることで，自転車でアク付けられた．分析の結果からは，地下鉄駅から100m圏内のコセス可能な距離の鉄道駅の利用を阻む可能性を示唆していミュニティサイクルステーションにおいて，鉄道の運休時に平る．日本でも，区域全体を時速30キロ規制にするゾーン30が均して1時間当たり1ステーションあたり，0.72台の自転車利用広がっているが，たとえ制限速度が遅くとも，その規制を守らの増加が見られた．また，運休が生じてから最初の20分間になかったり，その地域に用事がないのに抜け道として利用する限ると，増加は平均1.54台となり，各々11%から22%の利用増

ような自動車が多ければ，その効果は発揮されない．配送な加となっていた．これらの結果から，地下鉄の運休が生じた場

どで住宅地や駅前などを自動車で走らなければならない事業

合，それぞれの場所で鉄道利用者がコミュニティサイクルを利者も多くいると思われるが，可能な限り生活道路を使用しない用している可能性が見られ，著者らは，鉄道の運休による待ちことを確認するなど，公民一体となって交通環境を向上させる時間を減少させる役割が示唆されたとしている．

ことが必要であると考えられる．

鉄道の輸送能力を鑑みれば，運休時に全ての人がコミュニティサイクルを利用することはできないが，目的地に行く途中で鉄道が止まってしまった人の中には，歩いては目的地や経由地まで遠いが，自転車であれば向かうことができるという人もいるであろう．Kager,et al.（2016）が鉄道と自転車の協調についての研究で述べているように，イグレス交通で自転車を利用することができれば，目的地まで歩きでは遠い場所にある駅も利用できるためである．

参考文献
1）Hesara Weliwitiya, Geoffrey Rose, Marilyn Johnson, Bicycle trainintermodality: Effects of demography, station characteristics and the built
environment, Journal of Transport Geography Volume 74, 2019, 395-404.
2）Joris Klingen, Do metro interruptions increase the demand for public
rental bicycles? Evidence from Paris, Transportation Research Part A 123（2019）216–228.
3）R. Kager, L. Bertolini, M. Te Brömmelstroet, Characterisation of andreﬂections on the synergy of bicycles and public transport, Transportation
Research Part A 85（2016）208–219.

4──おわりに今回紹介した論文では，まちなかで自転車の利用を便利，外国論文紹介

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