東レグループ サステナビリティ・ビジョン
わたしたちは、革新技術・先端材料の提供により、世界的課題の解決に貢献します
サステナビリティ（持続可能性）は、21世紀の世界における最重要の共通課題だと考えています。その背景には、2050年には約100億人に達すると予想される人口増加、また、広範な国々で進展すると考えられる高齢化、そうした中で日々厳しさを増していく気候変動、水不足、資源の枯渇など、様々な地球規模の課題が、相互に関連しながら深刻化している現状があります。
わたしたちは、1926年の創業以来、一貫して「社会への奉仕」を存立の基礎とし、素材には社会を変える力があると確信し、今日まで歩んできました。東レグループの使命は、世界が直面する「発展」と「持続可能性」の両立をめぐる様々な難題に対し、革新技術・先端材料の提供によって、本質的なソリューションを提供していくことにあると考えています。
自らの成長によって、世界の持続可能性に負の影響を与えない努力を尽くすとともに、「わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します」との企業理念の下、全世界のパートナーとともに、パリ協定や国連SDGs（持続可能な開発目標）をはじめとする世界的目標の追求のために、全力を尽くしていきます。

2050年に向け東レグループが目指す4つの世界地球規模での温室効果ガスの排出と吸収のバランスが達成された世界（GHG排出実質ゼロの世界）

資源が持続可能な形で管理される
世界

誰もが安全な水・空気を利用し、自然環境が回復した世界- 71 -

すべての人が健康で衛生的な生活を送る世界

「2030年に向けた数値目標」の進捗
以下の数値目標の達成を目指し、努力を続けていきます。
2013年度実績（基準年度）

2022年度実績（2013年度比）

2030年度目標（2013年度比）

サステナビリティイノベーション製品の供給※1

5,624億円

2.3倍

4.5倍

バリューチェーンへのCO2削減貢献量※2

0.4億トン

9.5倍

25倍

2,723万トン／日

2.5倍

3.5倍

東レグループ全体の売上高・売上収益原単位

337トン／億円

35%削減※650%以上削減

日本国内の排出量※5245万トン

21%削減※640%以上削減

15,200トン／億円

32%削減※650%以上削減

水処理貢献量※3
生産活動によるGHG排出量※4

生産活動による用水使用量 東レグループ全体の売上高・売上収益原単位※1 ①気候変動対策を加速させる製品、②持続可能な循環型の資源利用と生産に貢献する製品、③安全な水・空気を届け、環境負荷低減に貢献する製品、④医療の充実と公衆衛生の普及促進に貢献する製品。
※2 製品のバリューチェーンを通じたライフサイクル全体でCO2排出量削減効果を、日本化学工業協会、ICCA（国際化学工業協会協議会）及びWBCSD（持続可能な開発のための経済人会議）の化学セクターのガイドラインに従い、東レが独自に算出。
※3 水処理膜により新たに創出される年間水処理量。各種水処理膜（RO/UF/MBR）毎の1日当たりの造水可能量に売上本数を乗じて算出。
※4 世界各国における再生可能エネルギーなどのゼロエミッション電源比率の上昇に合わせて、2030年度に同等以上のゼロエミッション電源導入を目指す。
※5 地球温暖化対策推進法に基づく日本政府の総合計画（2021年10月22日閣議決定）における産業部門割当（絶対量マイナス38%）以上の削減を目指す。
※6 基準年度である2013年度の値は、2014年度以降に東レグループに加わった会社分を含めて算出。

東レグループ サステナビリティ・ビジョン
PDF版ダウンロード- 72 -PDF

History－サステナビリティへの取り組み

企業は社会の公器である
東レは創業以来、自らを「社会の公器」と任じ、社会への貢献を究極の目的として企業活動を行ってきました。
東レの社史の中の出来事から、今日のサステナビリティの考え方を先取りした企業行動を、各時代背景・当時の東レの視点と共にご紹介します。

- 73 -

1926年

創業者の想いは「国民、経済に益すること」
時代背景 HISTORICAL CONTEXT

東レの出来事 TORAY’S EPISODE

時は第一次世界大戦と第二次大戦の間の戦間期であった。
日本は農業国から工業国へと転換する局面を迎えていたが、輸出産品に乏しく外貨保有残高も乏しかった。
1923年9月1日には関東大震災が発生し、190万人が被災するという日
本の災害史上最大の損害を被るという事態から、日本経済は長い景気低迷期に入った。

東洋レーヨンの設立目的は、国民、経済の発展に益するため。
綿花や羊毛を輸入に依存せざるを得ない当時の日本の状況から、原料であるパルプも国内で調達できるレーヨン糸を国産化すれば国民の衣生活は潤い、これを輸出すれば外貨も獲得できると安川雄之助旧三井物産常務取締役（東洋レーヨン（株）初代会長）は考えた。1926年に設立された東洋レーヨン（株）では、新人技術者が外国人技師から技術を習得し、設備の改善や新製品の開発に邁進した。
東レの視点 TORAY INSIGHTS
1. レーヨン事業を衣料自給と外貨獲得の両面で国民と経済に貢献する事業に育てる。
2. 若手日本人技術者が、外国人技師から早期に技術習得し、設備・製品の開発を通して独自の生産技術を確立し、国際的な競争力を確保する。
3. 初代滋賀工場長 辛島淺彦(後に会長)の「工場をもって人間修養の場とする」との方針のもと、社員の能力養成、教育を重視し、近代的な技術と高いモラルを併せ持つ模範工場とする。
4. 会社設立、立地検討において、製造業、化学工業であることによる労働問題、廃水問題に十分な配慮、検討が必須である。

- 74 -

1951年

米国デュポン社からナイロン技術を導入
時代背景 HISTORICAL CONTEXT

東レの出来事 TORAY’S EPISODE

太平洋戦争に敗戦した日本は、経済再興に邁進した。
1941年12月に太平洋戦争が勃発し、3年8カ月後の1945年8月には日本が敗戦して第二次世界大戦が終結した。戦後、連合国最高司令官総司令部（GHQ）主導で民主化が図られ、戦禍によって壊滅的な打撃を受けた日本経済は復興に向かった。

独自技術でナイロンの製法を確立したが、米社と技術提携。
東洋レーヨンがナイロン6繊維の溶融紡糸に成功したのは1941年であったが、量産計画に取り組むことになったのは終戦後のことであった。1951年には米国デュポン社との間で特許使用許諾契約に調印し、ナイロン繊維の本格生産を開始した。
東レの視点 TORAY INSIGHTS
1. ナイロンを皮切りに合成繊維技術を深め、ポリエステル等合成繊維に取り組む。
2. ナイロン自社開発とともに、同時期に開発していたデュポン社との技術提携も実施。高次加工による高付加価値化を推進し、輸出市場も視野に入れる。
3. 新素材は用途毎にお客様と協働して製品開発・品質向上に取り組み、新たな市場を創出することが不可欠。

- 75 -1955年

社是「東洋レーヨンは社会に奉仕する」を制定
時代背景 HISTORICAL CONTEXT

東レの出来事 TORAY’S EPISODE

日本経済は驚異の復興を遂げ、高度成長期に突入した。
日本は、1954年に高度成長期に突入した。この時期、人々は豊かさに餓え、経済成長を最優先する風潮が強かった。世界に目を転じると、この時期に、資本主義国家と社会主義国家の対立による、東西冷戦構造が定着していった。

1955年には創業以来継承した経営思想を明文化し社是を制定した（1986年にはこれを見直し、企業理念｢わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します」へ改定)。また、1960年には国の基礎科学振興のための財団を設立し、以来、科学技術振興助成活動等を行ってきた。
1993・1994年には早くから事業展開を行っていた東南アジア3カ国において、各国に科学振興財団を設立した。
東レの視点 TORAY INSIGHTS
1. 創業時から、事業目的は生活の質的向上など、国民と経済の発展にあり、収益の拡大は手段である。
2. 東レの業績の拡大は「社会に奉仕する」という理念を実行しようとする当社の努力が社会から認められ、社会から支援を得た結果、得られたものである。
3. 資源の乏しい日本の繁栄には、製造業の発展は必須であり、科学技術の振興、発展が重要。

- 76 -

1950年代～

研究・開発に挑戦する企業風土の醸成
時代背景 HISTORICAL CONTEXT

東レの出来事 TORAY’S EPISODE

大量消費社会の到来で、日本は経済大国へと躍進した。
戦後の復興を支えた製造業の技術基盤は先進国企業から導入によるものであったが、1ドル=360円の固定相場の下、日本の製造業が輸出競争力を増進することによって、1968年、日本の国内総生産（GDP）は米国に次ぐ世界第2位へと躍進した。

独自技術による新製品開発に向けて、研究体制を強化。
欧米企業など、社外からの技術導入に依存せず、また国内外企業間との競合を回避し、差別化を推進するためにも、独自の研究・技術開発成果に基づく新技術・新製品が不可欠と、東レの経営陣は考えた。
1956年に大津市に中央研究所、1962年に鎌倉市に基礎研究所を設置し、新製品の開発に勤しんだ。基礎研究所では、自由研究の原則に則り、創造的な研究・技術開発により高度な研究成果が期待された。
東レの視点 TORAY INSIGHTS
1. 東レが持続的に成長するためには、自ら基礎研究を行うことによって新たな成長事業を創造していくことが必要である。
2. 基礎研究・基盤技術の強化は、製造業である東レの永続的、かつ重要な経営課題であり、国の繁栄も工業製品の生産力に依ることから、研究開発は国にとっても極めて重要である。
3. 足元の製品改良のみでなく、5年、10年、20年先の将来に答えが出るような偉大な研究を行うことが重要。

- 77 -

1960年代～

ネオプラスチック・エージへの挑戦
時代背景 HISTORICAL CONTEXT

東レの出来事 TORAY’S EPISODE

世界経済も日本経済も、飛躍的な発展を遂げた。
1960年代からニクソン・ショック(71年)とオイル・ショック(73年)に見舞われるまで、世界経済は目覚ましい発展を遂げた。日本では、家電や自動車など耐久消費財の普及もあって大量消費社会が到来した。1964年の東京オリンピック後、インフラ投資が一巡し一時的に不況に見舞われたが、回復すると1970年まで続く好景気へと突入した。

プラスチック事業が開花し、第2の柱事業に発展。
東レは、ナイロン繊維に加えてアクリル繊維を自社技術で開発すると共に、1957年には英国ICI社からポリエステル技術の導入を図り、60年代に３大合成繊維を扱う世界有数の合成繊維メーカーに成長した。
また家電・自動車産業の発展と共に、プラスチック事業が急成長した。この間に、新素材を顧客と共に用途開拓し品質を確立する東レの事業スタイルが定着した。
東レの視点 TORAY INSIGHTS
1. 「すべての製品の元となる素材には社会を本質的に変える力がある」。
2. 素材メーカーとして、お客様、そして社会の要請に応えることを使命とし、新たな革新素材を提案し、お客様と共に新たな用途、新たな市場を開拓していく。

- 78 -

1960年代

海外に製造子会社を設立し、積極的に技術移転
時代背景 HISTORICAL CONTEXT

東レの出来事 TORAY’S EPISODE

世界各国が繊維工業の発展による経済成長を目指した。
1960年代、対米輸出依存度の高い日本の繊維産業は米国から輸出自主規制を迫られた。
一方、経済自立化を目指した発展途
上国は製造業の発展によって経済成長を実現させようと工業化政策を採り、この時期までに急成長を遂げた日
本の繊維技術の移転を求めてきた。

1963年、初の製造子会社をタイに設立し、技術移転した。
東レにとって初の製造子会社は、タイに設立したポリエステ
ル・レーヨン混の紡績、製織、染色一貫会社であった。ポリエステル短繊維の輸出先確保が設立の目的であったが、ほぼ同時期から、原糸原綿についても海外生産を開始した。
東レの視点 TORAY INSIGHTS
1. 衰退する斜陽産業とされた繊維事業において、｢グローバルに見れば成長産業｣の考えで、事業拡大を志向。
2. 国内での最先端・革新的な研究・技術開発による先端材料の創出、高付加価値製品の事業化を行い、また、革新的なプロセスの開発による抜本的なコストダウンを図る。
3. 海外では需要、コスト競争力などを踏まえ、最適な海外拠点で生産し、現地ニーズに対応した用途開発を行う。グローバル経営で得た利益を、国内における次なる先端材料、革新プロセスの研究・技術開発に再投資し、開発・成長のサイクルを回す。
4. 海外進出においても、事業を通じて地域の持続的発展に貢献することを旨とする。

- 79 -

1970年

東洋レーヨン（株）から東レ（株）に社名変更
時代背景 HISTORICAL CONTEXT

東レの出来事 TORAY’S EPISODE

日本でも世界でも、経済成長の限界が見え始めた。
高度成長を続ける日本の経済環境の中で、1964年から65年にかけて金融不況が訪れた。繊維業界各社はこの不況を「ナイロン不況」と呼んだ。
1970年代に入ると、ニクソン・ショック(71年)とオイル・ショック(73年)と、世界経済は２つのショックに見舞われた。

国際化と新事業多角化の二正面戦略の実行に邁進。
ナイロン不況を味わった東レは、国内繊維消費の成熟化を見通し、海外事業展開の拡充と新事業多角化の推進を図ろうと、1970年に｢東レ（株）｣へ社名変更し、繊維事業の国際化とプラスチック事業など新事業による多角化を推進した。
東レの視点 TORAY INSIGHTS
1. 合成繊維事業がすでに主軸となっていたことに加え、プラスチック事業の拡大も視野に、社名変更。
2. 東レナイロン® 、東レテトロン®の製品名で、"東レ"はすでに広く認知もされていた。
3. 社名変更を契機に新事業開発組織を立ち上げ、一方で海外繊維事業の展開に拍車をかける。

- 80 -

1980年代～

次世代航空機構造材向け炭素繊維事業が拡大
時代背景 HISTORICAL CONTEXT

東レの出来事 TORAY’S EPISODE二国間の貿易摩擦や国際協調による為替変動が起きた。
イラン革命に端を発した第二次オイル・ショックをきっかけに日本は1980年から3年に及ぶ戦後最長の不況を経験した。内需は停滞を続けたが、米国経済が好調であったため輸出が拡大し景気は回復した一方で、日米貿易摩擦が再燃した。1985年には先進7カ国蔵相会議(G7)で、いわゆるプラザ合意がなされ、円高はさらに進行した。

強度と耐熱性を兼ね備えた高性能炭素繊維を開発。
東レはPAN系炭素繊維を開発し、1970年に滋賀工場で月数百グラムの試験生産から始め、初期に訪れたブラックシャ
フト・ブームで生産が軌道に乗り、80年代には航空機一次構造材向けへの採用が進展した。今や日・仏・米・韓の世界４極で生産する東レグループの炭素繊維が、質・量共に世界No１に位置している。

- 81 -

東レの視点 TORAY INSIGHTS
1. 永続的な成長には繊維、プラスチックに次ぐ柱となる新事業の育成・拡大が必須。
2. 環境負荷低減を実現する軽量化素材として、PAN系炭素繊維事業は拡大する意義がある。
3. 「さびない」、「軽い」、「強い」という炭素繊維コ
ンポジットの特徴は、航空機にこそ使用すべきと考えて研究、開発を推進。

2000年代～

水処理プラント向け逆浸透(RO)膜受注拡大
時代背景 HISTORICAL CONTEXT

東レの出来事 TORAY’S EPISODE

21世紀にあっても、安全な水を得られない地域は、いまだに多い。
1960年代に逆浸透膜の研究開発が始まり、海水淡水化などに向けた活用が期待されてきた。近年、膜法が蒸発法に比べてコスト面で優位であることが実証され、大型プラントの受注も相次いでいる。他の機能膜との組合せで下廃水再利用の取り組みも進みつつある。

東レの提供した機能膜で、約4億人が安全な水を手に入れた。
東レも60年代から研究に着手し、80年代には水処理膜事業の展開を開始した。現在では逆浸透(RO)膜をはじめ限外ろ過(UF)膜、精密ろ過(MF)膜などの品揃えをし、統合システムとして提案している。東レは現在までに世界70カ国に膜を提供しており、その総出荷量を水量換算すると約6,000万トン／日となる。これは約４億人の人々が使う水量に相当する。
東レの視点 TORAY INSIGHTS
1. 世界の人口増加などにより世界各地での水不足が懸念されており、水問題の解決は人類が取り組むべき喫緊の課題と考え早期に取り組みを開始。
2. 機能膜とエアフィルターを、｢水と空気の浄化｣をコンセプトとした環境事業と捉えている。
3. 当初から海水淡水化を目指して研究・開発を進め、徹底的な生産効率化も行い、日・米・欧・中国・韓国・中東に展開拠点を配し、グローバルに海水淡水化プラントで受注を獲得する。
4. 大型高効率造水プラント開発に向けた国家プロジェク
トでも、東レは中核として貢献。

- 82 -

現在

やがて創立100周年。次なる100年に向けて時代背景 HISTORICAL CONTEXT

東レの出来事 TORAY’S EPISODE

企業は百年の計を立てて、未来に挑み続けている。
｢戦争の世紀｣と呼ばれた20世紀。そして今、21世紀になっても世界のいずれかの地域で紛争が続き、大国間では貿易戦争、果ては宇宙戦争がくり広げられている。そうした中で、国連が核となって地球環境と人類の持続的成長を実現するべく、国際協調による課題解決への取組みも進んでいる。
一方、企業は百年の計を立てて、未来に挑み続けている。

東レはぶれない経営思想で、「継続は力なり」と考えている。
東レは基礎研究に注力しつつ独自の新素材を生みだし、それが市場に定着するまでに50年、60年を要しても研究・開発を継続し、それが成果に結実してきた。こうした｢継続は力なり」の経営思想は、株主への配当政策や文化・スポーツ支援活動においても一貫しており、世界レベルの女子テニス大会や上海国際マラソン大会等への協賛を長く継続している。
東レの視点 TORAY INSIGHTS
1. 「深は新なり」、｢超継続｣を旨とする研究活動に取り組み、コア技術を核として、長期視点での研究・技術開発を推進する。
2. 事業活動そのものを通じて社会に貢献することを旨とし、素材の力で地球環境問題や健康・長寿社会の実現など社会的な課題の解決に貢献していく。

- 83 -

2050年に向け東レグループが目指す4つの世界
Towards 2050

地球規模での温室効果ガスの排出と吸収のバランスが達成された世界（GHG排出実質ゼロの世界）
ACTIONS

気候変動対策を加速させるために温暖化による気温上昇を1.5°C以下に抑制するためには、2050年には二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排出量と吸収量が同等となる、いわゆる“カーボンニュートラル”を実現する必要があります。東レグループは、自社製品の製造段階での二酸化炭素排出量削減に加え、省エネルギーや再生可能エネル
ギー・新エネルギーに利用される関連材料や技術を通じて、軽量化による燃費改善などライフサイクル全体を通じた二酸化炭素排出の抑制（CO2削減貢献量）や、二酸化炭素を出さない風力発電など再生可能エネルギーや水素の利活用・自動車電動化など新エネルギー社会の構築に貢献していきます。
エネルギーをみんなにそしてクリーンに製品のライフサイクル全体を通じたCO2排出の抑制
軽くて強い炭素繊維。航空機、自動車など用途をさらに拡大し、軽量化による燃費向上でCO2排出抑制に貢献します。

産業と技術革新の基盤を作ろう

新エネルギー社会の構築

風力・太陽光などでクリーンなエネルギーを作り、高性能の電池で貯める。さらには水素に転換・貯蔵し、燃料電池で動かす。新エネルギー社会を東レの素材が支えます。

- 84 -

気候変動に具体的な対策を製造段階でのCO2削減

プロセス改善による省エネの推進、再生可能エネルギーの活用、石炭利用の削減などを通じて、製造段階でのCO2削減を積極的に推進しま
す。

関連記事

夢の素材 – 環境負荷の軽減にも効果を発揮する炭素繊維“夢の素材”といわれる炭素繊維。航空機や風力タービン、自動車などに使用され、軽くて強いことが特長です。最新技術で進化し続けるこの素材の生産とリサイクルは、環境保全にも役立ちます。

素材の力でグリーン経済の発展を支える

温室効果ガスの排出を抑えていくためには、経済を再生可能エネルギー主導に転換する必要があります。環境に優しいグリーン発電の効率を高める最先端の素材が、今さまざまな業界で活用されはじめています。

- 85 -2050年に向け東レグループが目指す4つの世界
Towards 2050

資源が持続可能な形で管理される世界
ACTIONS

持続可能な循環型の資源利用と生産に貢献するために持続可能な社会実現には、限りある資源を有効活用と循環利用による持続可能な形で管理される社会の実現、いわゆる循環型社会への移行が必要です。具
体的には、石油など化石資源の使用量削減、廃棄プラスチックの削減と再利用、水資源の有効利用や再利用、二酸化炭素の資源化による有効利用など、限りある資源を持続可能な形で利活用していくことです。また、循環型社会への移行は、温暖化や海洋プラスチック問題の解決にも貢献します。東レグループ
は、植物などバイオ資源の活用によるバイオプラスチックの開発・事業化や、繊維・フィルム・樹脂製品のリサイクル促進、および生産段階での廃棄物削減を通して、循環型社会の実現に貢献していきます。
産業と技術革新の基盤を作ろう

非化石資源（バイオ資源）の活用

非可食の植物資源から作る繊維、バイオテクノ
ロジーと膜分離技術を応用したバイオ原料・燃料の創生など、化石資源に頼らない社会を目指します。

つくる責任
つかう責任

製品のリサイクル促進

繊維、樹脂、フィルム、炭素繊維―様々な素材を提供するメーカーとして、製品のリサイクルを促進します。

- 86 -

海の豊かさを守ろう

生産現場からの廃棄物削減

資源を有効に活用するとともに、リサイクルを進め、廃棄物の削減に取り組んでいきます。

関連記事

明日につながる繊維 – 石油ではなくサトウキビから環境に優しいポリエステルをバイオマス活用でスイートなエネルギーを東レが開発した植物由来ポリエステル繊維は、衣料の世界を変えるだ
けでなく、地球環境保全を後押しします。このエコ素材は市場からも歓迎されるでしょう。

製造業で高まる環境志向。東レが開発したバイオの革新技術が、従来の製糖プロセスを大きく変えようとしています。

- 87 -

2050年に向け東レグループが目指す4つの世界
Towards 2050

誰もが安全な水・空気を利用し、自然環境が回復した世界
ACTIONS

安全な水・空気を届け、環境負荷低減に貢献するために人口増加や農畜産業の発展、工業化により、水質汚染や大気汚染が世界的な課題となっています。これらの問題を解決して、誰もが安全な水・空気を利用でき、自然資本に配慮し、自然との共存による緑豊かな世界の実現が必要です。東レグループは、自社の製造工程に使用する水の使用量を削減・管理し、大気汚染・水質汚染防止に積極的に取り組むとともに、水処理膜技術を活用して安全な水の確保や、高性能エアフィルターによる室内空気環境の改善などを通して、誰もが安全な水・空気を利用できる世界の実現に貢献します。有機溶剤など有害物質の使用量削減技術や、羽毛や皮革などの天然物を代替する材料を通じて、生態系への影響低減に貢献します。また、環境問題への関心を高め、次世代につないでいくために、環境教育にも力を入れています。
飢餓をゼロにすべての人に健康と福祉を

安全な水とトイレを世界中に産業と技術革新の基盤を作ろう

つくる責任
つかう責任

海の豊かさを守ろう

陸の豊かさも守ろう- 88 -

水処理膜により安全な水をつくる

海水淡水化、水の浄化、水の再利用ー東レの水処理技術で水不足の解消、環境負荷の低減を目指します。

工場での用水管理と大気汚染・水質汚染の防止

工場での水の再利用、排気・排水の清浄化、化学物質の適正管理等をさらに進めます。とりわけ、水資源が特に貴重な地域においては、取水量を抑制する対策をより一層推進します。

人々の環境への関心を高める

水不足をはじめとした環境問題への関心を高める
ため、教育支援の活動を進めます。

- 89 -

エアフィルターで空気を浄化

東レ独自の極細繊維不織布―繊維1本1本が空
気中のゴミを吸着します。各地できれいな空気を提供します。

関連記事

共通の課題を胸に技術の力で水不足に挑む －水供給の変革

世界で水不足が深刻化する中、いま国や企業、地域住民が連携して水資源保全や節水、海水淡水化に取り組んでいます。

海水を淡水に変える分離膜技術で人々に希望の光を

最新化学の力で水不足の危機に挑む。いま、その試みに成果が生まれています。省エネで海水を淡水に変える高性能な分離膜は、いかにして世界の人々に生命の水を届けるのか？

- 90 -

2050年に向け東レグループが目指す4つの世界
Towards 2050

すべての人が健康で衛生的な生活を送る世界ACTIONS

医療の充実と公衆衛生の普及促進に貢献するために世界の国々では、先進国のみならず多くの新興国でも、革新的な診断技術や治療薬が求められている一方、医療費の増大や医療現場の負担増大が大きな問題となっています。21世紀の世界においては、健康で自立した生活を維持するためのヘルスケアや公衆衛生、質の高い医療の提供が最重要の共通課題です。
東レは、「すべての人が健康で衛生的な生活を送る世界」の実現に向けて、健康・長寿、医療の質の向上・医療現場の負担軽減、人の安全に焦点を当て、先端材料・革新技術で人々の健康に貢献します。
飢餓をゼロにすべての人に健康と福祉を産業と技術革新の基盤を作ろう

気候変動に具体的な対策を革新技術・先端材料により医療の質を高める

疾病の早期診断や画期的な治療薬の提供などにより、医療の質を高めます。

人々の健康・長寿を支える

年齢と共に変化する身体機能をサポートする製品の提供などを通じ、人々の健康・長寿を支え、QOLを高めます。

- 91 -

人々の安全を守る

異常気象（酷暑等）、災害、事故や感染症から人々の身を安全に守ります。

関連記事

自然が綴った傑作、ヒトの遺伝子を最新の合成技術で読み取る

生命の設計図、遺伝子。その解析に役立つ最新技術によって、さまざまな病気の早期発見が可能となり、医療の未来に明るい光が射しています。

健康見守りのウェアラブルデバイスとして活躍する高機能繊維高機能繊維が、アスリートからシニアまで、あらゆる人々の生活の質の向上や健康維持をサポートする。その技術は日々進化を続けています。

- 92 -