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2 20190 1 8【販売用資料】月次レポート

7

マルチアセット・ストラテジーファンド
もりもり

愛称：なごみの杜
愛称：なごみの杜

JULY
NOV EMBER

作成基準日：
2019年7月31日

追加型投信／内外／資産複合

運用実績

2019年7月31日現在

10,031 円 前月比 ▲10 円(-0.10%)
純資産総額 133.2 億円 前月比 +7.0 億円
基準価額

基準価額・純資産総額の推移
10,500

140
130
120
110
100
90
80
70
60
50
40
30
20
10
0

純資産総額(億円、右軸)
基準価額(分配金再投資・円、左軸)

10,40010,300
10,20010,10010,000
9,900
9,800
9,700
9,600
9,500
18/6/20

18/8/20

18/10/20

18/12/20

19/2/20

19/4/20

19/6/20※データは、設定日（2018年6月20日）から作成基準日までを表示しています。
※基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です（後述の「ファンドの費用」をご覧ください）。

分配金の推移 （1万口当たり、税引前）

期間別騰落率信託財産の資産構成比率

1 ヵ月-0.10%

第1 期

2019年2月12日

0円

構成資産

3 ヵ月

+0.43%

第2 期

2019年8月13日

-

6 ヵ月

+1.52%

第3 期

2020年2月10日-

GNマルチアセット・ストラテジー
マザーファンド

1年+0.18%

-

現金等

3年

-

-

合計

設定来

+0.31%※ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したもの
として計算しています。

設定来合計

0円

100.0%※対純資産総額の比率です。

基準価額の変動要因
30円
20円
+9円
+1円

+0円

+0円

0円
-10円

+3円

+0円

-10円

-20円
-23円
-30円
合計

国内株式

国内債券

米国株式

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

米国債券

1

欧州株式

99.8%
0.2%

※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

10円

比率

欧州債券

為替、
信託報酬等

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
運用状況

2019年7月31日現在

資産クラス別構成比
実質組入比率

投資対象資産

49.6%

日本国債
米国国債
ドイツ国債
フランス国債
日本株式
米国株式
ドイツ株式
現金・その他

債券

株式

0.9%

現物組入比率

先物組入比率

実質組入比率

0.0%

0.0%

0.0%

55.3%

-11.4%

43.9%

1.9%

0.0%

1.9%

9.9%

-6.1%

3.8%

14.2%

-13.3%

0.9%

0.0%

0.0%

0.0%

0.0%

0.0%

0.0%

18.6%

注: 組入比率は対純資産総額の比率です。組入比率の正の表記は「買い持ち」、マイナスの表記は「売り持ち」を意味します。一般に、「買い持ち」
は将来的に値上がりする（上昇する）と判断した投資対象を買って値上がりした時点で売却して決済する投資手法であり、「売り持ち」は将来的に値下がりする（下落する）と判断した投資対象を売って値下がりした時点で買い戻して決済する投資手法です。当ファンドでは、この「買い持ち」と「売り持ち」を組み合わせて投資を行います。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。現金・その他にはコールローンや先物証拠金等を含みます。

資産別構成比

投資対象国・地域構成比

60.0%

株式
0.9%

60.0%

50.0%

欧州

外国株式
5.7%

2.9%

50.0%
株式
1.3%

40.0%
30.0%
20.0%

債券
32.4%

40.0%
30.0%

債券
49.6%

20.0%

10.0%

10.0% 日本

0.0%

1.3%
0.0%

6月末

欧州
3.2%

7月末

米国
43.9%

米国
29.2%
日本
0.9%
6月末

7月末

資産別構成比の推移
100%

国内債券

米国債券

欧州債券

国内株式

米国株式

欧州株式

80%
60%
40%
20%
0%
18/6/20

18/8/20

18/10/20

18/12/20

19/2/20

19/4/20

19/6/20

注: 資産別構成比、投資対象国・地域構成比、資産別構成比の推移は、実質組入比率です。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジション
から先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
ファンドマネージャーのコメント
7月の投資行動
7月は、各国金融政策や経済見通しの変化、米中貿易交渉や地政学リスク（※1）などの国際情勢に十分配慮しながら機動的な運用を行いました。
• 国内株式市場は、米中貿易交渉の再開や、米企業による中国通信機器大手ファーウェイ向け輸
出規制の緩和などを受けて、日経平均株価は21,700円台後半に上昇する局面もありましたが、香港での逃亡犯条例の改正案に対する大規模な抗議デモやイラン情勢を巡る中東の地政学リス
ク、米利下げ期待による円高ドル安の進行から、21,000円付近に押し戻されるなど膠着しました。リスク要因が多い中、株価下落の可能性が高いと判断し、実質組入比率を引き下げました。
• 米国債券市場では、世界的な金融緩和期待の高まりから月初に米10年国債利回りは1.9％台半
ばまで低 下し ました が、月半 ばに は、米経済指標の改善を受けて米連邦準 備制度理事会（FRB：米国の中央銀行）の大幅な利下げ観測が後退し2.14％付近に上昇する局面も見られました。FRBは月末の米連邦公開市場委員会（FOMC：金融政策決定会合）で政策金利を0.25％引き下げ、10年半ぶりに利下げを行いました。こうした中、金利低下基調は継続すると判断し、実質組入比率を引き上げました。
• 米国株式市場は、米中貿易交渉の再開や、米経済指標の改善、および世界的な金融緩和期待から、主要3指数は一時史上最高値を更新しました。しかし、米国とイランの緊張が高まる中で、株価は下落リスクがあると判断し、慎重な姿勢を継続しました。
• 欧州債券市場では、月初に欧州中央銀行（ECB：ユーロ圏の中央銀行）の次期総裁に国際通貨基金（IMF）の専務理事であるラガルド氏が就任することが決定したことを受け、従来の緩和的な金融政策が継続されるとの思惑から、金利は史上最低水準に低下しました。その後、米金利に連動して上昇する局面もありましたが、月後半のECB理事会（ユーロ圏の中央銀行の金融政策決定会合）での緩和的な金融政策決定への期待から再び金利は低下する展開となりました。
月初の金利低下局面でフランス国債の実質組入比率を一旦引き下げましたが、その後、欧州金利の低下基調が継続すると見込み、金利が上昇した局面では、フランス国債とドイツ国債の実
質組入比率を引き上げました。
• 欧州株式市場は、世界的な金融緩和期待が下支えとなる一方、弱い経済指標や、中東の地政学
リスク、英国のEU離脱問題への懸念から、上値の重い展開となりました。こうした中、欧州経済の減速懸念が強いため、売買は控えました。

※1.地政学リスク
ある特定の地域が抱える政治的・軍事的・社会的な緊張の高まりが、その特定地域や世界経済全体の先行きを不透明にすること。

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
ファンドマネージャーのコメント（続き）
8月の投資戦略
8月も国内外の金融政策および政治動向、地政学リスクに注意して投資を行います。特に、米国とイランの対立や米国の保護主義的な外交政策を注視し、投資環境に応じて各資産の組入比率を機動的にコントロールしつつ、リスクに配慮し安定的な収益確保を図ります。
国内債券・国内株式• 国内債券については、物価が伸び悩む中、世界的な金融緩和の流れを受けた日銀への追加緩和
期待から金利は低下基調が継続すると予想します。しかし、日本国債は投資妙味に乏しいため、現状水準での売買は控える方針です。
• 国内株式については、米中貿易戦争の長期化、米利下げ観測の高まりに伴う円高を背景に、上値の重い展開を予想します。地政学リスクの高まりや、本格化する日米貿易交渉への懸念から
円高株安が加速する可能性もあるため、状況に応じて組入比率の調整を行うなど、機動的な売買を実施する方針です。
米国債券・米国株式• 米国債券については、低インフレ状態が継続する中、米中貿易戦争の長期化や地政学リスクの高まり、およびFRBの金融緩和に積極的な姿勢から、金利は低下基調が続くと予想します。金利低下（債券価格は上昇）局面では利益確定のため実質組入比率の引き下げを行いつつ、一時的に金利上昇する局面では実質組入比率を引き上げるなど、機動的な売買を実施する方針です。
• 米国株式については、FRBの金融緩和期待が下支えとなるものの、米中貿易交渉の難航や共和党と民主党の対立激化から効果的な政策議論が期待できないため、最高値を更新し続ける環境
ではなく、上値の重い展開を予想します。そのため、米中貿易交渉や地政学リスクの状況が改善するまでは、慎重な姿勢で売買を実施する方針です。
ドイツ、フランス国債・欧州株式• 欧州債券については、各国の政治不透明感や英国のEU離脱問題の混迷などリスクが多くある中、域内経済の鈍化を背景にECBの追加緩和期待が高まりやすく、金利は低下基調が続くと予想します。一時的に金利上昇する局面では実質組入比率を引き上げるなど、機動的な売買を実施する方針です。
• 欧州株式については、米中貿易戦争による世界的な景気減速懸念、英国のEU離脱問題、政治不透明感への懸念などから上値の重い推移を予想するため、慎重な姿勢で売買を実施する方針です。

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
各資産の市場概況と見通し ＜国内＞
国内債券
実質組入比率

6月末

7月末

変化幅

0.0%

0.0%

0.0%

10年国債利回り

7月の市場概況

0.00%

国内債券は横ばいとなりました。米国の大幅な利下げ期待の後退によって米国金利が上昇したことに連動して、金利は小幅に上昇する局面もありましたが、狭いレンジでの推移となりました。

-0.05%

8月の市場見通し
想定レンジ: 日10年国債利回り▲0.25％～0.00％-0.10%

物価が伸び悩む中、世界的な金融緩和の流れを受けた日銀への追加緩和期待から、金利は低下基調が続くと予想します。
-0.15%-0.20%
4/26

5/20

6/3

6/17

7/1

7/16

7/30

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

国内株式
実質組入比率

（円）

6月末

7月末

変化幅

1.3%

0.9%

-0.3%

日経平均株価7月の市場概況

23,000

国内株式は上昇しました。米中貿易協議の再開や、米企業による中国通信機器大手ファーウェイ向け輸
出規制の緩和などを受けて、日経平均株価は21,700円台後半に上昇する局面もありましたが、香港での逃亡犯条例の改正案に対する大規模な抗議
デモやイラン情勢を巡る中東の地政学リスク、米利下げ期待による円高ドル安の進行から、21,000円
付近に押し戻されるなど膠着しました。

22,25021,5008月の市場見通し

20,75020,0004/26

想定レンジ: 日経平均株価 19,000円～23,000円

5/20

6/3

6/17

7/1

7/16

7/30

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

米中貿易戦争の長期化、米利下げ観測の高まりに伴う円高を背景に、上値の重い展開を予想します。また、地政学リスクの高まりや、本格化する日米貿易交渉への懸念から円高株安が加速する可能性もあります。

注: 実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
各資産の市場概況と見通し ＜米国＞
米国債券
実質組入比率

6月末

7月末

変化幅

29.2%

43.9%

14.7%

10年国債利回り

7月の市場概況

2.70%

米国債券は横ばいとなりました。世界的な金融緩和
期待の高まりから月初に米10年国債利回りは1.9％
台半ばまで低下しましたが、月半ばには、米経済指標の改善を受けてFRBの大幅な利下げ観測が後退し2.14％付近に上昇する局面も見られました。FRBは月末のFOMCで政策金利を0.25％引き下げ、10年半ぶりに利下げを行いました。

2.50%

2.30%

8月の市場見通し
想定レンジ: 米10年国債利回り 1.50％～2.20％
2.10%

1.90%
4/30

低インフレ状態が継続する中、米中貿易戦争の長期化や地政学リスクの高まり、およびFRBの金融緩和に積極的な姿勢から、金利は低下基調が続くと予想
します。
5/10

5/22

6/4

6/14

6/26

7/9

7/19

7/31

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

米国株式
実質組入比率

6月末

7月末

変化幅

0.0%

0.0%

0.0%

NYダウ

（ドル）

7月の市場概況

28,000

米国株式は上昇しました。米中貿易交渉の再開や、
米経済指標の改善、および世界的な金融緩和期待から、主要3指数は一時史上最高値を更新しました。

27,0008月の市場見通し
想定レンジ: NYダウ 25,000ドル～28,000ドル

26,000

FRBの金融緩和期待が下支えとなるものの、米中貿易交渉の難航や共和党と民主党の対立激化から効果的な政策議論が期待できないため、最高値を更新し続ける環境ではなく、上値の重い展開を予想します。

25,00024,000
4/30

5/10

5/22

6/4

6/14

6/26

7/9

7/19

7/31

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: 実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
各資産の市場概況と見通し ＜欧州＞欧州債券
実質組入比率
うちドイツ
うちフランス

6月末

7月末

変化幅

3.2%

5.7%

2.5%

0.0%
3.2%

1.9%
3.8%

1.9%
0.6%

独10年国債利回り

仏10年国債利回り

0.60%

7月の市場概況
欧州債券は上昇（金利は低下）しました。月初にECBの次期総裁に国際通貨基金（IMF）の専務理事であるラガルド氏が就任することが決定したことを受け、従来の緩和的な金融政策が継続されるとの思惑から、金利は史上最低水準に低下しました。その後、米国金利に連動して上昇する局面もありましたが、月後半のECB理事会での緩和的な金融政策決定への期待から再び金利は低下する展開となりました。

0.30%

0.00%

8月の市場見通し
想定レンジ: 独10年国債利回り ▲0.6％～▲0.1％
想定レンジ: 仏10年国債利回り ▲0.3％～0.2%-0.30%-0.60%
4/30

5/14

5/27

6/7

6/21

7/4

7/17

7/30

各国の政治不透明感や英国のEU離脱問題の混迷などリスクが多くある中、域内経済の鈍化を背景に
ECBに対する追加緩和期待が高まりやすく、金利は低下基調が続くと予想します。

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

欧州株式
実質組入比率（ポイント）

6月末

7月末

変化幅

0.0%

0.0%

0.0%

独DAX指数

7月の市場概況

13,000

欧州株式は下落しました。世界的な金融緩和期待が下支えとなる一方、弱い経済指標や、中東の地政学
リスク、英国のEU離脱問題への懸念から、上値の重い展開となりました。

12,5008月の市場見通し

12,000

想定レンジ: 独DAX指数 11,000ﾎﾟｲﾝﾄ～13,000ﾎﾟｲﾝﾄ
米中貿易戦争による世界的な景気減速懸念、英国のEU離脱問題、政治不透明感への懸念などから上値の重い推移を予想します。

11,50011,000
4/30

5/14

5/27

6/7

6/21

7/4

7/17

7/30

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成
注: 実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

おぐりん先生のコラム「投資のレシピ」●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

助言会社和キャピタル代表小栗氏（愛称：おぐりん先生）より投資の心得を分かりやすく解説するコラム「投資のレシピ」をお届けします。
第8回「肉には赤ワイン、魚には白ワインってほんと？」～市場の常識は疑ったほうが良い時もある～
みなさんの中には、ワイン好きの方もいるかと思いますが、ワインを飲まない方でも「肉料理の時は赤ワイン、魚料理の時は白ワイン」って話は聞いたことがあると思います。ワインと料理の相性が語られるときは、もはや常識のようになっています。しかし、それは常に正解なのでしょうか？
以前、日本を代表する著名なソムリエと会食した時に、「肉料理は赤、
魚料理は白って聞きますが本当ですか？」と質問したことがあります。
その答えは、「世界中に多種多様なワインがあり、肉料理に合う白もあれば、魚料理に合う赤もあります。ソムリエの仕事は、その料理に一番合ったワインを選び提供することです。」でした。さらに言えば、赤ワ
インは常温、白ワインは冷やして飲むと思っている方も多いと思いますが、あくまで、フランスやイタリアの常温です。気候の違う日本で飲む
赤ワインは冷やして飲んだほうが良い時もあります。
市場の常識にも同じことが言えます。例えば、「景気が良ければ株は買われる」「円高になれば株は売られる」などです。言われていることは正論ですが、市場ではいつも正解とは限りません。景気が良くてもすべての株が買われる訳ではないですし、株が売られる局面もあります。

愛称：おぐりん先生ですから、市場の動きを考える時には、市場の常識をベースにしながらも、ソムリエのように今の市場の動きに一番合った選択をすることが大切です。
「投資の さ・し・す・せ・そ」さ ・・・ 最後は自分で決断する し・・・ シンプルに考える す・・・ すぐに結果を求めない
せ ・・・ 急いては事をし損じる そ・・・ 相場を楽しもう

過去のコラム第1回「投資は、料理と同じ！」
第2回「相場がいつも正解である。自分の考え通りに動かない時は、自分が間違っている。」
第3回「負けたことを人のせいにしない」
第4回「もうはもうなり、まだはまだなり。」
第5回「物事はシンプルに考えよう」
第6回「分散投資って、本当に有効？」
第7回「相場感の軸はブラさない」
出所: 株式会社和キャピタル※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

8

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドの特色
1. 先進国株式、先進国債券を中心にグローバルな分散投資を行います。
2. マザーファンドの運用については、
株式会社和キャピタルの投資助言を受けます。
投資助言会社：株式会社和キャピタル
和キャピタルは地域金融機関を初めとする機関投資家（特定投資家）に対して、流動性を確保しながら機動的運用を行う
ことで、安定的かつ持続的な収益を確保することを目指す投資助言サービスを提供しています。

3. 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
4. 原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき、分配を行います。

投資リスク
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
株価変動リスク
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者 ・債務者など の 財 務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債
券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
為替変動リスク
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資信託証券において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図りますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分等のコストがかかることにご留意ください。
信用リスク
投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関により格下げされた場合は、債券価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化などにより市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、方針に沿った運用が困難となり、基準価額が下落することがあります。
流動性リスク
時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市
場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

その他の留意点● ファミリーファンド方式に関する留意事項

当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用を行うため、マザーファンドにおいて他のベビーファンドによる追加
設定、一部解約等に伴う有価証券の売買等が行われた場合、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
● 収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● 当ファンドのお取引に関しては金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

金

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

金

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社を通じてお支払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

購入・換金の申込受付不可日

ニューヨークの銀行休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日およびロンドンの銀行休業日※詳しい申込受付中止日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

換信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。

金

制

限

購入・換金申込
受 付 の 中 止および取消し金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金 のお申込みを取り消すことがあります。

信

託

期

間

2018年6月20日（設定日）から2023年2月27日※受益者に有利であると認めたときは、受託会社と協議のうえ、信託期間を延長することができます。

繰

上

償

還

受益権の総口数が10億口を下ることとなった場合等は、償還となる場合があります。

日

原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

配

年2回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
収益分配金の受取方法により「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の２つの申込方法があります。
詳しくは 販売会社にお問い合わせください。

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニア
NISA）の適用対象です。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

決
収

課

算
益

税

分

関

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入申込受付日の翌営業日の基準価額に2.16％*（税抜2.0％）を上限として、販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
*消費税率が10%となった場合は2.2%となります。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.05％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
純資産総額に対し年率0.864％*（税抜 年率0.80％）以内*消費税率が10%となった場合は年率0.88%となります。

運用管理費用（信託報酬）は毎日計算し、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。
信託報酬率の配分はファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
信託報酬の配分（年率、税抜）ならびにこれらを対価とする役務の内容は以下のとおりです。

運用管理費用（信託報 酬 ）純資産総額

運用管理費用（信託報酬）

委託会社

販売会社

受託会社

～100億円以下部分

0.80％

0.57%

0.20%

0.03%

100億円超部分～

0.75%

0.52%

0.20%

0.03%

役務の対価

運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

委託した資金の運用、 基準価額の算出、開示資料の作成などの対価

購入後の情報提供、 信託財産の管理、運用報告書など各種 委託会社からの指書類の送付、口座内 図の実行などの対でのファンドの管理、 価
各種事務手続きなどの対価※ 投資助言会社である株式会社和キャピタルに対する報酬は、委託者報酬の中から支弁されます。
＜売買委託手数料など＞
有価証券売買時の売買委託手数料、立替金の利息、ファンドに関する租税などが信託財産から支払われます。
これらの費用は運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。
そ の 他 の 費 用
・ 手 数 料＜信託事務の諸費用＞
監査費用、
印刷費用、
計理業務およびこれに付随する業務に係る費用などの諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％を上限として日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。

※ 投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

委託会社・その他の関係法人の概要
株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント［ファンドの運用の指図を行う者］
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第436号

委託会社

加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会
電話番号：03（3556）5040（営業日の9:00～17:00）
ホームページ：https://www.gci.jp
株式会社和キャピタル

投資顧問会社［マザーファンドの運用に係る助言等を行う者］
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第2924号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会
三井住友信託銀行株式会社

受託会社（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社）［ファンドの財産の保管及び管理を行う者］

販売会社
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業
協会

岡崎信用金庫登録金融 東海財務局長（登金）
機関
第30号

〇

株式会社東和銀行

登録金融 関東財務局長（登金）
機関
第60号

〇

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
一般社団法人
日本商品先物金融先物
第二種金融商品
取引協会
取引業協会
取引業協会

•お申込み、
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
•販売会社は今後変更となる場合があります。

＜当資料のご利用にあたっての留意事項＞○ 当資料は、株式会社GCIアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
○ 当ファンドのお申込みにあたっては、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当資料記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
○ 当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
○ 当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
○ 当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、参考として記載されたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
○ 各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
○ 当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
○ 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。
※「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずお読みください。

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