お 客 さ ま へ 、 運 用 状 況 な ら び に 市 場 動 向 な ど を ご 報 告 し ま す。

2 20200 1 8【販売用資料】月次レポート

3

マルチアセット・ストラテジーファンド
もりもり

愛称：なごみの杜
愛称：なごみの杜

MARCH
NOV EMBER

作成基準日：
2020年3月31日

追加型投信／内外／資産複合

運用実績

2020年3月31日現在

9,830 円 前月比 ▲82 円
165.8 億円 前月比 -1.3 億円

基準価額
純資産総額

基準価額・純資産総額の推移
10,400180

純資産総額(億円、右軸)
基準価額(分配金再投資・円、左軸)基準価額(分配金控除後・円、左軸)

10,300
10,200160140

10,100120

10,000

100

9,900

80

9,800

60

9,700

40

9,600

20

9,500
18/6/20

18/9/20

18/12/20

19/3/20

19/6/20

19/9/20

19/12/20

0
20/3/20※データは、設定日（2018年6月20日）から作成基準日までを表示しています。
※基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です（後述の「ファンドの費用」をご覧ください）。

期間別騰落率

分配金の推移 （1万口当たり、税引前）信託財産の資産構成比率

1 ヵ月-0.83%

第1 期

2019年2月12日

0円

構成資産

3 ヵ月

-0.49%

第2 期

2019年8月13日

75円

6 ヵ月

-1.45%

第3 期

2020年2月10日

10円

GNマルチアセット・ストラテジー
マザーファンド

1年-0.52%

-

現金等

3年

-

-

合計

設定来

-0.87%※ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したもの
として計算しています。

設定来合計

85円

比率
99.5%
0.5%
100.0%※対純資産総額の比率です。

※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

基準価額の変動要因
100円
50円
+9円
0円

+22円
0円

0円

+10円
▲5円

-50円
-100円

▲82円
▲118円

-150円
合計

国内株式

国内債券

米国株式

米国債券

※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

欧州株式

欧州債券

為替、
信託報酬等

■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
運用状況

2020年3月31日現在

資産クラス別構成比
実質組入比率

投資対象資産

22.2%

日本国債
米国国債
ドイツ国債
フランス国債
日本株式
米国株式
ドイツ株式
現金・その他

債券

株式

15.3%

現物組入比率

先物組入比率

実質組入比率

0.0%

0.0%

0.0%

20.8%

-17.9%

3.0%

26.0%

-17.6%

8.4%

10.9%

0.0%

10.9%

9.7%

-1.8%

7.8%

7.5%

0.0%

7.5%

0.0%

0.0%

0.0%

25.1%

注: 組入比率は対純資産総額の比率です。組入比率の正の表記は「買い持ち」、マイナスの表記は「売り持ち」を意味します。一般に、「買い持ち」
は将来的に値上がりする（上昇する）と判断した投資対象を買って値上がりした時点で売却して決済する投資手法であり、「売り持ち」は将来的に値下がりする（下落する）と判断した投資対象を売って値下がりした時点で買い戻して決済する投資手法です。当ファンドでは、この「買い持ち」と「売り持ち」を組み合わせて投資を行います。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。現金・その他にはコールローンや先物証拠金等を含みます。

資産別構成比

投資対象国・地域構成比

100%

100%
外国株式

80%

2.9%

80%

60%

60%

株式
14.8%

40%
債券
45.1%

20%
0%

2月末

40%

株式
15.3%

20%

債券
22.2%

欧州
31.5%
日本
3.6%

米国
24.8%

米国
10.5%

欧州
19.3%

日本
7.8%

0%

3月末

2月末

3月末

資産別構成比の推移
100%

国内債券

米国債券

欧州債券

国内株式

米国株式

欧州株式

80%
60%
40%
20%
0%
18/6/20

18/9/20

18/12/20

19/3/20

19/6/20

19/9/20

19/12/20

20/3/20

注: 資産別構成比、投資対象国・地域構成比、資産別構成比の推移は、実質組入比率です。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジション
から先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。

■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

ファンドマネージャーのコメント
運用の基本方針
主として、ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンド（以下、「マザーファンド」という。）の受益証券への投資を通じて、国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資することにより、中長期的な信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指します。マザーファンドの運用については、株式会社和キャピタルより投資助言を受けます。
実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替リスクの低減を図ることを基本とします。マザーファンドの組入比率は、原則として高位を保ちます。

市場環境
3月は、新型コロナウイルスへの感染が欧州や米国で拡大し始め、急速に警戒感が強まったことから、グローバルに株価が急落し、金利も大きく上下に変動する展開となりました。こうした状況下、米連邦準備制度理事会（FRB：米国の中央銀行）は2回の緊急利下げを行い政策金利を0～0.25％に引き下げ、量的金融緩和（市場で国債などを買い取り大量の資金を供給する政策）を再開するなど世界中が金融緩和に動きました。日銀の臨時の金融政策決定会合では、ETFとJ-REITの買入ペースを当面従来の2倍に引き上げることや企業金融特別支援オペなどの導入が決定されましたが、マイナス金利の深掘り（現状マイナスの短期政策金利をさらに引き下げる政策）は見送られました。
株式市場では、NYダウは2月12日の29,551ドルの史上最高値から3月中旬には18,000ドル台前半へ急落、日経平均株価
も2月の23,000円台後半から17,000円割れまで急落するなど、2008年の金融危機時よりも速いスピードで下落する展開となりました。月後半にかけては、経済対策への期待などからやや値を戻しました。
債券市場では、株価の急落と利下げ観測の高まりから米10年国債利回りは史上最低水準を更新し一時0.3％台前半まで急低下した後、巨額の経済対策に伴う財政への懸念などから一転1.25％付近へ上昇するなど、グローバルで金利は上下に大きく変動する展開となりました。

運用経過
3月は、マザーファンドを通じて、国内・米国株式、米国・ドイツ・フランス国債に分散投資を行いました。マザーファンドの運用については、新型コロナウイルスの感染拡大が景気に与える影響、各国政府や中央銀行の対応を注視しながら機動的な運用を行いました。
3月のマルチアセット・ストラテジーファンド（なごみの杜）の基準価額（分配金再投資）は前月末に比べ0.83％下落しました。基準価額の変動要因（為替、信託報酬等を除く）では、相場が上下に変動する中、機動的な売買を行った欧米債券と株価下落局面で購入した日本株式がプラスに寄与した一方、株価が大幅下落した米国株式がマイナスに寄与しました。
資産別構成比では、市場の変動が大きい中、欧米債券とも金利上昇局面での実質組入比率引き上げと金利低下局面での利益確定を基本に機動的な売買を行い、月間を通じては実質組入比率を引き下げました。株式については、日米株式合計では15％程度の実質組入比率を維持しましたが、新型コロナウイルスの感染が拡大した米国から、株価急落により割安感が強まった日本株式へ4％程度入替を行いました。

今後の運用方針
マザーファンドへの投資を通じて、国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資を行います。マザーファン
ドにおいては、新型コロナウイルスの感染拡大が経済に与える影響、各国政府や中央銀行の対応を注視し、投資環境に応じて各資産の組入比率を機動的にコントロールしつつ、リスクに配慮し安定的な収益確保を図ります。
足元のマーケットは変動が激しく、市場機能が損なわれているため、市場の安定には時間がかかる見込みであるものの、こうした危機時における政府・中央銀行の力は非常に大きく、既に巨額の様々な対策が打ち出されていることからも経済が強力に下支えされると見込まれます。また、人の移動制限が解除されて経済活動が再開された場合には、超緩和的な金融環境のもとで、今般のリスクオフ（投資家がリスク性資産への投資に消極的になる）の巻き戻しが急速に起こる可能性が高いと考えられます。
こうした見通しのもと、割安感が強まる局面では日本株式を選好し、市場が安定に向かう局面では回復力が強く成長余力の高い米国株式を組み入れるなど、一定の株式組入比率を維持して株式市場の反発局面に備える方針です。
債券については、超緩和的な金融環境により下支えされる見込みですが、短期的には各国政府による財政政策による国債増
発懸念や、株価が急速に反発する局面では金利が上昇する可能性もあるため、レンジ内で機動的な売買を行う方針です。

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜国内＞
国内債券
実質組入比率

2月末

3月末

変化幅

0.0%

0.0%

0.0%

10年国債利回り-0.10%

3月の市場概況
国内債券は下落（金利は上昇）しました。新型
コロナウイルスの欧米での感染拡大による急速なリスクオフや、米国の緊急利下げを受けた米金利急低下に連動して国内金利も低下する場面もありましたが、日銀の臨時金融政策決定会合
でマイナス金利の深掘りが見送られたほか、グローバルなリスク性資産の急落から国内債券にも現金化の動きが波及し、金利は上昇しました。

-0.20%

4月の市場見通し
想定レンジ: 日10年国債利回り▲0.15％～0.10％-0.30%
12/30

新型コロナウイルス感染防止のための自粛行動や消費の減少により、国内景気は後退が見込まれることや日銀の強力な金融緩和政策から、金利の上昇幅は限定的と予想します。

0.10%

0.00%

1/20

2/3

2/18

3/4

3/18

3/31

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

国内株式
実質組入比率

（円）

2月末

3月末

変化幅

3.6%

7.8%

+4.3%

日経平均株価3月の市場概況
国内株式は下落しました。欧米での新型コロナウイルスの感染拡大懸念が強まり、日経平均株
価も2月の23,000円台後半から3月半ばには一時17,000円割れまで急落しました。

26,00023,0004月の市場見通し
想定レンジ: 日経平均株価 16,000円～21,000円

20,000新型コロナウイルス問題により大幅に下落しているものの、既に相当割安な水準となっている
ことや4月の大型補正予算への期待から反発すると予想します。

17,00014,000
12/30

1/20

2/3

2/18

3/4

3/18

3/31

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」
ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜米国＞
米国債券
実質組入比率

2月末

3月末

変化幅

13.6%

3.0%

-10.6%

10年国債利回り

3月の市場概況
米国債券は上昇（金利は低下）しました。株価の急落と利下げ観測の高まりから米10年国債利
回りは一時0.3％台前半までパニック的に低下しました。その後、FRBの緊急利下げ後の緩和余地が小さいと認識されたことや巨額の経済対策への懸念から、一転1.25％付近へ上昇しましたが、月後半にかけてはFRBが量的緩和を無制限に実施することを受けて0.65％付近へ低下しま
した。

2.00%

1.60%

1.20%

4月の市場見通し
想定レンジ: 米10年国債利回り 0.5％～1.30％

0.80%

0.40%
12/30

1/20

2/3

2/18

3/4

3/18

3/31

超緩和的な金融環境により下支えされる見込みですが、短期的には大型財政政策による国債増
発懸念や、株価が急速に反発する局面では金利が上昇する可能性もあります。

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

米国株式
実質組入比率

2月末

3月末

変化幅

11.2%

7.5%

-3.7%

NYダウ

（ドル）

3月の市場概況
米国株式は下落しました。米国での新型コロナ
ウイルス感染拡大に対する懸念が強まり、ＮＹ
ダウは2月12日の29,551ドルの史上最高値か
ら月半ばには18,000ドル台前半へ急落した後、大型の財政政策を受けて、22,000ドル付近に反発しました。

30,00027,00024,0004月の市場見通し
想定レンジ: NYダウ 19,000ドル～25,000ドル
市場の安定化には時間がかかる見込みであるものの、FRBの緩和的な金融政策の下、大規模な財政政策への期待から徐々に反発すると予想します。

21,00018,000
12/30

1/20

2/3

2/18

3/4

3/18

3/31

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」
ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
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マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜欧州＞欧州債券
実質組入比率
うちドイツ
うちフランス

2月末

3月末

変化幅

31.5%

19.3%

-12.2%

24.9%
6.6%

8.4%
10.9%

-16.5%+4.3%

独10年国債利回り

仏10年国債利回り

0.40%

0.00%

-0.40%

4月の市場見通し
想定レンジ: 独10年国債利回り ▲0.5％～▲0.1％
仏10年国債利回り ▲0.1％～0.5%-0.80%-1.20%
12/30

3月の市場概況
欧州債券は下落（金利は上昇）しました。月前
半には、米金利急低下に連動して欧州金利も低下しましたが、経済対策による財政拡大への懸念などから上昇しました。欧州中央銀行（ECB：ユーロ圏の中央銀行）は、パンデミッ
ク緊急購入プログラム（PEPP：ECBの既存の量的金融緩和政策では対象とならない債券も含め買い取りを行う新たな臨時の資産買入制度）の導入を決定しました。

1/20

2/3

2/18

3/4

3/18

3/31

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

緩和的な金融環境により下支えされる見込みですが、短期的には大型財政政策による国債増発
懸念や、株価が急速に反発する局面では金利が上昇する可能性もあります。

欧州株式
実質組入比率（ポイント）

2月末

3月末

変化幅

0.0%

0.0%

0.0%

独DAX指数

3月の市場概況
欧州株式は下落しました。新型コロナウイルスの中心が中国から欧州に移行し、景気悪化が懸念 さ れ た こ と か ら 独 DAX 指 数 は 2 月 中 旬 の
13,000ユーロ台後半から8,000ユーロ台半ばに急落しました。

15,00012,50010,0004月の市場見通し
想定レンジ: 独DAX指数 8,000ﾎﾟｲﾝﾄ～11,000ﾎﾟｲﾝﾄ
欧州経済の大幅な悪化が見込まれることから株価の反発も鈍いと予想します。

7,500

5,000
12/30

1/20

2/3

2/18

3/4

3/18

3/31

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」
ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
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マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

おぐりん先生のコラム「投資のレシピ」●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

助言会社和キャピタル代表小栗氏（愛称：おぐりん先生）より投資の心得を分かりやすく解説するコラム「投資のレシピ」をお届けします。
第16回「相場が上昇するには「デトックス」が必要です」
私たちの体には、食べ物の添加物や、外の排気などといった化学物質による毒素が、知らないう
ちに溜まっています。そして、それらの毒素を溜め込むことで、免疫力の低下による体調不良を引き起こしてしまいます。ですから、体から毒素を出す、すなわちデトックスをすることが体調維持には必要です。
相場においても同じことが言えます。たとえば、最近の新型コロナウイルスの感染拡大をキッカケとした、世界的な株価の暴落がそうです。昨年の10月頃から始まった日本株の上昇は、米国株の上昇に連られたり、金利が低いことから株式に資金が流入したことによるものです。しかし、日本の消費増税、米国と中国の貿易戦争、北朝鮮によるミサイル発射、米国とイランの関係悪化など、市場にはたくさんの相場下落要因がありました。市場参加者は、そのような悪い材料（市場の毒素）に目をつぶり株価を押し上げたため市場は体調不良を起こしていました。すなわち、市場の安定に必要な「デトックス」を怠っていたわけです。そこにウイルスの感染拡大が発生し、不安心理から株価は暴落したのです。
市場には、いつも相場に良い材料と悪い材料が混在しています。相場が下落している時は、悪い材料を織り込む、すなわち毒素を出しながら市場の環境を整えている状態です。そして、市場の環境が整ったらいよいよ投資再開です。第10回「スプリング・メソッド（バネ理論）」～相場が下落した時の心得～」でも書きましたが、相場が下落した時こそ、その先を見据えて冷静に行動することが大切です。
「なごみの杜」 特設ページ開設のご案内
マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）の特設ページを開設しました。
ファンドの特色や運用状況、分配実績のほか、月次レポート等を掲載しております。今後、新着情報や臨時レポートなども掲載していく予定です。是非、ご覧ください。
URL

https://nagominomori.info/

QRコード※ パソコン・スマートフォン共通

愛称：おぐりん先生「投資の さ・し・す・せ・そ」さ ・・・ さあ、相場を楽しもう。 し・・・ シンプルに考える。 す・・・ すぐに結果を求めない。
せ ・・・ 急いては事をし損じる。 そ・・・ そうは言っても、最後は自分で決断する。

過去のコラム
第13回「先手必勝・後手でも必勝」
第14回「後悔はしない。反省すること。」
第15回「予想外の突発的な出来事が起こったら、どうすれば良いの？そんな時こそ深呼吸」～先の見えない事への不安心理が相場を必要以上に変動させる～
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マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

ファンドの特色
1. マザーファンド※への投資を通じて、先進国株式、
先進国の国債を中心にグローバルな分散投資を行います。
※GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
なごみ

2. マザーファンドの運用については、
株式会社和キャピタルの投資助言を受けます。
投資助言会社：株式会社和キャピタル
和キャピタルは地域金融機関を初めとする機関投資家（特定投資家）に対して、流動性を確保しながら機動的運用を行う
ことで、安定的かつ持続的な収益を確保することを目指す投資助言サービスを提供しています。

3. 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
4. 原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき、分配を行います。

投資リスク
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
株価変動リスク
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者 ・債務者など の 財 務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債
券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
為替変動リスク
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資信託証券において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図りますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分等のコストがかかることにご留意ください。
信用リスク
投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関により格下げされた場合は、債券価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
デリバティブ取引のリスク
当ファンドは有価証券および金利関連のデリバティブ（先物取引の金融派生商品）に投資することがあります。デリバ
ティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。実際の価格変動が見通しと異なった場合に、当ファンドが損失を被るリスクを伴います。
流動性リスク
時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市
場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

その他の留意点● ファミリーファンド方式に関する留意事項

当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用を行うため、マザーファンドにおいて他のベビーファンドによる追加
設定、一部解約等に伴う有価証券の売買等が行われた場合、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
● 収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● 当ファンドのお取引に関しては金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

金

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

金

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社を通じてお支払いします。

申込締切時間原則として、午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

購入・換金の申込受付不可日

ニューヨークの銀行休業日、ニューヨーク証券取引所の休業日およびロンドンの銀行休業日※詳しい申込受付不可日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

換信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。

金

制

限

購入・換金申込
受 付 の 中 止および取消し金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みを取り消すことがあります。

信間

2018年6月20日（設定日）から2023年2月27日まで※受益者に有利であると認めたときは、受託会社と協議のうえ、信託期間を延長することができます。

還

次のいずれかの場合などには、繰上償還することがあります。
・ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき・繰上償還することが受益者のために有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

日

原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

配

年2回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
収益分配金の受取方法により、「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の２つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニア
NISA）の適用対象です。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

繰

託

上

決
収

課

期

償

算
益

税

分

関

■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に1.1％（税抜1.0％）の率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.05％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
純資産総額に対し年率0.88％（税抜 年率0.80％）以内
運用管理費用（信託報酬）は毎日計算し、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。
信託報酬率の配分はファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
信託報酬の配分（年率、税抜）ならびにこれらを対価とする役務の内容は以下のとおりです。

運用管理費用（信託報 酬 ）純資産総額

運用管理費用（信託報酬）

委託会社

販売会社

受託会社

100億円以下部分

0.80％

0.57%

0.20%

0.03%

100億円超部分

0.75%

0.52%

0.20%

0.03%

役務の対価

運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

委託した資金の運用、 基準価額の算出、開示資料の作成などの対価

購入後の情報提供、信託財産の管理、
運用報告書など各種
委託会社からの指図の実行などの対書類の送付、口座内でのファンドの管理、 価
各種事務手続きなどの対価※ 投資助言会社である株式会社和キャピタルに対する報酬は、委託者報酬の中から支弁されます。
＜売買委託手数料など＞
有価証券売買時の売買委託手数料、立替金の利息、ファンドに関する租税などが信託財産から支払われます。
これらの費用は運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。
そ の 他 の 費 用
・ 手 数 料＜信託事務の諸費用＞
監査費用、
印刷費用、
計理業務およびこれに付随する業務に係る費用などの諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％を上限として日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。

※ 投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

10/11■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント

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マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

委託会社・その他の関係法人の概要
株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント［ファンドの運用の指図を行う者］

委託会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第436号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会
電話番号：03（3556）5040（営業日の9:00～17:00）
ホームページ：https://www.gci.jp
株式会社和キャピタル

投資顧問会社［マザーファンドの運用に係る助言等を行う者］
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第2924号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会
三井住友信託銀行株式会社

受託会社（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社）［ファンドの財産の保管及び管理を行う者］

販売会社
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業
協会

岡崎信用金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）
第30号〇

株式会社 東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）
第60号〇

株式会社 福井銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）
第2号〇

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会〇• お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
• 販売会社は今後変更となる場合があります。

＜当資料のご利用にあたっての留意事項＞○ 当資料は、株式会社GCIアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
○ 当ファンドのお申込みにあたっては、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当資料記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
○ 当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
○ 当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
○ 当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、参考として記載されたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
○ 各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
○ 当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
○ 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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