お 客 さ ま へ 、 運 用 状 況 な ら び に 市 場 動 向 な ど を ご 報 告 し ま す。

2 20190 1 8【販売用資料】月次レポート

5

マルチアセット・ストラテジーファンド
もりもり

愛称：なごみの杜
愛称：なごみの杜

MAY
NOV EMBER

作成基準日：
2019年5月31日

追加型投信／内外／資産複合

運用実績

2019年5月31日現在

10,000 円 前月比
純資産総額 120.5 億円 前月比
基準価額+12 円(+0.12%)+1.7 億円

基準価額・純資産総額の推移
10,500

120
110
100
90
80
70
60
50
40
30
20
10
0

純資産総額(億円、右軸)
基準価額(分配金再投資・円、左軸)

10,40010,300
10,20010,10010,000
9,900
9,800
9,700
9,600
9,500
18/6/20

18/8/20

18/10/20

18/12/20

19/2/20

19/4/20※データは、設定日（2018年6月20日）から作成基準日までを表示しています。
※基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です（後述の「ファンドの費用」をご覧ください）。

期間別騰落率

分配金の推移 （1万口当たり、税引前）信託財産の資産構成比率

1 ヵ月+0.12%

第1 期

2019年2月12日

0円

構成資産

3 ヵ月

+1.09%

第2 期

2019年8月13日

-

6 ヵ月

+0.52%

第3 期

2020年2月10日-

GNマルチアセット・ストラテジー
マザーファンド

1年

-

-

現金等

3年

-

-

合計

設定来

+0.00%※ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したもの
として計算しています。

設定来合計

0円

100.0%※対純資産総額の比率です。

基準価額の変動要因
100円
+73円

50円
25円

+12円

+0円

0円

+0円

+0円

+8円

-25円
-33円

-36円

-50円
合計

国内株式

国内債券

米国株式

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

米国債券

1

欧州株式

99.8%
0.2%

※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

75円

比率

欧州債券

為替、
信託報酬等

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
運用状況

2019年5月31日現在

資産クラス別構成比
実質組入比率

投資対象資産

17.5%

日本国債
米国国債
ドイツ国債
フランス国債
日本株式
米国株式
ドイツ株式
現金・その他

債券

株式

3.0%

現物組入比率

先物組入比率

実質組入比率

0.0%

0.0%

0.0%

60.9%

-49.8%

11.0%

0.0%

0.0%

0.0%

10.7%

-4.1%

6.5%

15.3%

-12.3%

3.0%

0.0%

0.0%

0.0%

0.0%

0.0%

0.0%

13.2%

注: 組入比率は対純資産総額の比率です。組入比率の正の表記は「買い持ち」、マイナスの表記は「売り持ち」を意味します。一般に、「買い持ち」
は将来的に値上がりする（上昇する）と判断した投資対象を買って値上がりした時点で売却して決済する投資手法であり、「売り持ち」は将来的に値下がりする（下落する）と判断した投資対象を売って値下がりした時点で買い戻して決済する投資手法です。当ファンドでは、この「買い持ち」と「売り持ち」を組み合わせて投資を行います。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。現金・その他にはコールローンや先物証拠金等を含みます。

資産別構成比

投資対象国・地域構成比

50.0%
40.0%

50.0%

株式
2.3%

40.0%

30.0%
20.0%

20.0%

債券
17.5%

10.0%

日本
3.0%

日本
2.3%
0.0%

5月末

欧州
6.5%

米国
30.1%

10.0%

0.0%
4月末

2.9%

30.0%

株式
3.0%

債券
35.9%

外国株式

欧州
5.8%

4月末

米国
11.0%
5月末

資産別構成比の推移
100%

国内債券

外国債券

国内株式

外国株式

80%
60%
40%
20%
0%
18/6/20

18/8/20

18/10/20

18/12/20

19/2/20

19/4/20

注: 資産別構成比、投資対象国・地域構成比、資産別構成比の推移は、実質組入比率です。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジション
から先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

2

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
ファンドマネージャーのコメント
5月の投資行動
5月は、各国金融政策や経済見通しの変化、米中貿易戦争や地政学リスク（※１）などの国際情勢に十分配慮しながら機動的な運用を行いました。
• 国内株式市場は、米国政府による中国製品への関税率引き上げや一部中国企業への制裁措置、および中国側の報復関税発動決定等を受けて、リスクオフ（※２）の動きが広がり、軟調に推移しました。日経平均株価21,000円台半ばから21,000円割れで実質組入比率の引き上げを行ったものの、米中貿易戦争の一段の激化を懸念して、月後半には実質組入比率を引き下げリ
スクを抑制しました。
• 米国債券市場では、低インフレの状態が続く中、米中貿易戦争の激化による世界経済への悪影
響が懸念され、米10年国債利回りは2.2％付近まで低下（債券価格は上昇）しました。米連邦準備制度理事会（FRB：米国の中央銀行）のハト派（※３）姿勢が変化しない中、金利上昇は限定的と判断し、2.4％台半ばから後半で実質組入比率の引き上げを行いました。その後、2.3％台後半から2.2％付近に金利低下する局面では、当面更なる金利低下は限定的と判断し、実質組入比率の引き下げを行いました。
• 米国株式市場は、米中貿易戦争の激化を受けて軟調に推移したため、売買は控えました。
• 欧州債券市場は、英国のEU離脱問題の混迷や各国の政治不透明感から、欧州経済の減速懸念が広がり、金利は低下傾向での推移となりました。こうした中、仏10年国債利回り0.3％台半ばでフランス国債の実質組入比率の引き上げを行った一方、0.3％台前半から0.2％台半ばにかけて実質組入比率の引き下げを行いました。
• 欧州株式市場は、欧州経済の減速懸念が強まり、軟調に推移したため売買は控えました。

※1.地政学リスク
ある特定の地域が抱える政治的・軍事的・社会的な緊張の高まりが、その特定地域や世界経済全体の先行きを不透明にすること。
※2.リスクオフ
景気や企業業績の先行き不安や地政学リスクが高まった際などに、投資家がリスクを回避しようと株式などのリスク性資産から比較的安全な資産とされる国債などに資金を移す動きやそのような相場の雰囲気のことを「リスクオフ」といいます。一方、景気や企業業績の拡大期待が高まったときや地政学リスクが低下した際などに、投資家が積極的にリターンを求め、株式などのリスク性資産に資金を移す動きやそのような相場の雰囲気のことを「リスクオン」といいます。
※3.ハト派
鳥の「鷹（タカ）」と「鳩（ハト）」に例えて表現したもので、経済・金融用語として使われる場合、経済状況に対して強気な見方で利上げなど金融引締めに積極的な姿勢を「タカ派」、経済状況に対して慎重な見方で利上げなどの金融引締めに消極的な姿勢を「ハト派」といいます。

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

3

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
ファンドマネージャーのコメント（続き）
6月の投資戦略
6月も国内外の金融政策および政治動向、地政学リスクに注意していきます。特に、日本の消費増税再延期を巡る動向および米国の保護主義的な外交政策を注視し、各資産の組入比率を機動的にコントロールしつつ、リスクに配慮し安定的な収益確保を図ります。
国内債券・国内株式• 国内債券については、日銀の緩和的な金融政策を背景に、現状水準での推移が継続すると予想します。投資妙味に乏しいため、現状水準での売買は控える方針です。
• 国内株式については、米中貿易交渉の難航、中東問題等から全面的なリスクオンの展開は望めないものの、徐々に買い戻される展開を見込みます。また、世界的景気減速への懸念から国際協調体制が示され、消費増税が再延期されれば一段の上昇となる可能性もあります。ただし、米中貿易戦争が一段と激化した場合には、大きなショックが予想されることから、状況に応じて組入比率の調整を行うなど、機動的な売買を実施する方針です。
米国債券・米国株式• 米国債券については、低インフレが継続する中、米中貿易交渉の難航や地政学リスクの高まり、およびFRBのハト派姿勢から、金利は上昇し難い展開を予想します。しかし、既に市場はFRBの利下げを先行して織り込んでいることや、各国の財政政策や金融政策が徐々に景気を下支えすることから、一段の金利低下は限定的と見込み、レンジ内で機動的な売買を実施する方針です。
• 米国株式については、米中貿易交渉の難航や共和党と民主党の対立激化から効果的な政策議論が期待できず軟調に推移した後、FRBのハト派姿勢が下支えし、徐々に買い戻される展開を予想します。そのため、米中貿易交渉の状況が改善するまでは、慎重な姿勢で売買を実施する方針です。
ドイツ、フランス国債・欧州株式• 欧州では、経済の鈍化を背景に欧州中央銀行（ECB：ユーロ圏の中央銀行）の緩和的な金融政策が継続すると見込みます。各国の政治不透明感や英国のEU離脱問題の混迷などリスクが多くある中、欧州金利の大幅な上昇は見込み難く、レンジ内での推移を予想します。ただし、欧州議会選挙を終え、欧州主要ポストの人選（※４）への思惑から、市場の変動性が高まる局面も想定されるため、機動的な売買を実施する方針です。
• 欧州株式については、米中貿易戦争による世界的な景気減速懸念、英国のEU離脱問題、政治不透明感への懸念などから上値の重い推移を予想するため、慎重な姿勢で売買を実施する方針です。

※4.欧州主要ポストの人選
欧州委員会委員長（EUの政策執行機関である欧州委員会のトップ）、ECB総裁（ユーロ圏の中央銀行トップ）などのEU主要機関のトップが今秋に任期満了を迎えます。EU加盟国の首脳は6月までに後任人事を選ぶ方針としていますが、人事にはEUの結束力が試されるほか、英国のEU離脱に対する姿勢や金融政策の方向性などにも大きな影響を与えるため、注目が集まります。

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

4

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
各資産の運用状況と見通し ＜国内＞
国内債券
実質組入比率
0.0%

現物

先物

0.0%

0.0%

10年国債利回り

5月の市場概況
米中貿易戦争への懸念が再び高まったことによる海外金利の低下に連動して金利は低下しました。

0.000%

6月の市場見通し
想定レンジ: 日10年国債利回り▲0.15％～0.05％-0.025%

物価上昇率が鈍化する中、現状の金融政策が続くと見込まれ、金利は現状水準での推移が継続すると予想します。

-0.050%-0.075%-0.100%
4/26

5/14

5/22

5/30

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

国内株式
実質組入比率
3.0%
（円）

現物

先物

15.3%

-12.3%

日経平均株価5月の市場概況
米国政府による中国製品への関税率引き上げや一部中国企業への制裁措置、および中国側の報復関税発動決定等を受けて、リスクオフの動きが広がり、軟調に推移しました。

22,50022,0006月の市場見通し
想定レンジ: 日経平均株価 19,000円～22,000円

21,50021,00020,500
4/26

5/14

5/22

5/30

米中貿易交渉の難航、中東問題等から全面的なリス
クオンの展開は望めないものの、徐々に買い戻される展開を見込みます。また、世界的景気減速への懸念から国際協調体制が示され、消費増税が再延期されれば一段の上昇となる可能性もあります。ただし、米中貿易戦争が一段と激化した場合には、市場が混乱することも想定されます。

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

5

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
各資産の運用状況と見通し ＜米国＞
米国債券
実質組入比率
11.0%

現物

先物

60.9%

-49.8%

10年国債利回り

5月の市場概況
低インフレの状態が続く中、米中貿易戦争の激化による世界経済への悪影響が懸念され、米10年国債利
回りは2.2％付近まで低下しました。

2.60%

2.45%

6月の市場見通し
想定レンジ: 米10年国債利回り 2.00％～2.50％
低インフレが継続する中、米中貿易交渉の難航や地政学リスクの高まり、およびFRBのハト派姿勢から、金利は上昇し難い展開を予想します。ただし、既に市場はFRBの利下げを先行して織り込んでいること
や、各国の財政政策や金融政策が景気を下支えすることから一段の金利低下も限定的と見込みます。

2.30%

2.15%

2.00%
4/30

5/3

5/8

5/13

5/16

5/21

5/24

5/30

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

米国株式
実質組入比率
0.0%

現物

先物

0.0%

0.0%

NYダウ

（ドル）

5月の市場概況
米中貿易戦争の激化を受けて、リスクオフの動きから軟調に推移しました。

26,75026,2506月の市場見通し
想定レンジ: NYダウ 24,000ドル～27,000ドル
米中貿易交渉の難航や共和党と民主党の対立激化から効果的な政策議論が期待できず軟調に推移した後、FRBのハト派姿勢が下支えし、徐々に買い戻される展開を予想します。

25,75025,25024,750
4/30

5/3

5/8

5/13

5/16

5/21

5/24

5/30

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

6

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
各資産の運用状況と見通し ＜欧州＞
欧州債券

うちドイツ
うちフランス

実質組入比率
6.5%

現物

先物

10.7%

-4.1%

0.0%
6.5%

0.0%
10.7%

0.0%
-4.1%

独10年国債利回り

仏10年国債利回り

0.40%

5月の市場概況
英国のEU離脱問題の混迷や各国の政治不透明感などを背景に、欧州経済の減速懸念が広がり、金利は低下傾向での推移となりました。

0.20%

6月の市場見通し
想定レンジ: 独10年国債利回り ▲0.3％～0.1％
想定レンジ: 仏10年国債利回り 0.0％～0.5%

0.00%

欧州経済の鈍化を背景にECBの緩和的な金融政策が継続すると見込みます。各国の政治不透明感や英国のEU離脱問題の混迷などリスクが多くある中、欧州金利の大幅な上昇は見込み難く、レンジ内での推移を予想します。ただし、欧州議会選挙を終え、欧州主要ポストの人選への思惑から、市場の変動性が高まる局面も想定されます。

-0.20%-0.40%
4/30

5/6

5/9

5/14

5/17

5/22

5/27

5/30

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

欧州株式
実質組入比率0.0%（ポイント）

現物

先物

0.0%

0.0%

独DAX指数

5月の市場概況
米中貿易交渉の難航から欧州経済の減速懸念が強まり、軟調に推移しました。

12,50012,2506月の市場見通し
想定レンジ: 独DAX指数 11,000ﾎﾟｲﾝﾄ～12,500ﾎﾟｲﾝﾄ
米中貿易戦争による世界的な景気減速懸念や英国のEU離脱問題への懸念、政治不透明感などから上値の重い推移を予想します。

12,00011,75011,500
4/30

5/6

5/9

5/14

5/17

5/22

5/27

5/30

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

7

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

おぐりん先生のコラム「投資のレシピ」●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

助言会社和キャピタル代表小栗氏（愛称：おぐりん先生）より投資の心得を分かりやすく解説するコラム「投資のレシピ」をお届けします。
第6回「分散投資って、本当に有効？」「分散投資」って聞いたことありますよね？「分散投資」とは、投資先や投資するタイミングを一つに限定しないで、複数の投資先（資産分散）にいろいろなタイミング（時間分散）で投資することをいいます。一つの資産に集中投資をしてしまうと、その資産の値動きだけで運用資産全体が左右されてしまうことになります。ですから、投資をする際は、「長期投資」と合わせて、投資先や投資するタイミングを分散する投資を心掛けることが大切です。
では、分散投資をしておけば、相場が大きく上下しても必ず損失は小さく抑えられるのでしょうか？
いつでもそうとは限りません。たとえば、2008年9月のリーマン
ショックの時は、大半の資産が暴落し、世界中のほとんどの投資家が大きな損失を出しました。ですから、分散投資をしているからといって安心しないで、日々市場の動きをチェックしておくことが重要です。
さらに、分散投資でよく間違える事例としては、「国内の株式・債券・リートや外国の株式・債券・リートなどに分散投資する投資信託」をいろいろ買っているから、投資は分散されていて安心だと勘違いすることです。確かに、個々の投資信託は分散投資されリス
クは軽減されているかもしれませんが、投資信託の投資先をよくみないと、ほとんどの投資信託が同じような資産に分散投資していて、結果として分散効果がないケースもあります。購入した投資信託の運用の中身をよく理解して投資するようにしましょう。

愛称：おぐりん先生「投資の さ・し・す・せ・そ」さ ・・・ 最後は自分で決断する し・・・ シンプルに考える す・・・ すぐに結果を求めない
せ ・・・ 急いては事をし損じる そ・・・ 相場を楽しもう

過去のコラム第1回「投資は、料理と同じ！」
第2回「相場がいつも正解である。自分の考え通りに動かない時は、自分が間違っている。」
第3回「負けたことを人のせいにしない」
第4回「もうはもうなり、まだはまだなり。」
第5回「物事はシンプルに考えよう」
出所: 株式会社和キャピタル※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

8

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

ファンドの特色
1. 先進国株式、先進国債券を中心にグローバルな分散投資を行います。
2. マザーファンドの運用については、
株式会社和キャピタルの投資助言を受けます。
投資助言会社：株式会社和キャピタル
和キャピタルは地域金融機関を初めとする機関投資家（特定投資家）に対して、流動性を確保しながら機動的運用を行う
ことで、安定的かつ持続的な収益を確保することを目指す投資助言サービスを提供しています。

3. 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
4. 原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき、分配を行います。

投資リスク
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
株価変動リスク
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者 ・債務者など の 財 務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債
券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
為替変動リスク
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資信託証券において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図りますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分等のコストがかかることにご留意ください。
信用リスク
投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関により格下げされた場合は、債券価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化などにより市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、方針に沿った運用が困難となり、基準価額が下落することがあります。
流動性リスク
時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市
場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

9

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

その他の留意点● ファミリーファンド方式に関する留意事項

当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用を行うため、マザーファンドにおいて他のベビーファンドによる追加
設定、一部解約等に伴う有価証券の売買等が行われた場合、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
● 収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● 当ファンドのお取引に関しては金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

金

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

金

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社を通じてお支払いします。

申込締切時間原則として午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

購入・換金の申込受付不可日

ニューヨークの銀行休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日およびロンドンの銀行休業日※詳しい申込受付中止日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

換信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。

金

制

限

購入・換金申込
受 付 の 中 止および取消し金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金 のお申込みを取り消すことがあります。

信

託

期

間

2018年6月20日（設定日）から2023年2月27日※受益者に有利であると認めたときは、受託会社と協議のうえ、信託期間を延長することができます。

繰

上

償

還

受益権の総口数が10億口を下ることとなった場合等は、償還となる場合があります。

日

原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

配

年2回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
収益分配金の受取方法により「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の２つの申込方法があります。
詳しくは 販売会社にお問い合わせください。

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニア
NISA）の適用対象です。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

決
収

課

算
益

税

分

関

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

10

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入申込受付日の翌営業日の基準価額に2.16％（税抜2.0％）を上限として、販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.05％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
純資産総額に対し年率0.864％（税抜0.80％）以内
運用管理費用（信託報酬）は毎日計算し、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。
信託報酬率の配分はファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
信託報酬の配分ならびにこれらを対価とする役務の内容は以下のとおりです。

運用管理費用（信託報 酬 ）純資産総額

運用管理費用（信託報酬）

委託会社

販売会社

受託会社

～100億円以下部分

0.864%（税抜0.80%）

0.6156%（税抜0.57%）

0.216%（税抜0.20%）0.0324%（税抜0.03%）

100億円超部分～

0.810%（税抜0.75%）

0.5616%（税抜0.52%）

0.216%（税抜0.20%）0.0324%（税抜0.03%）

役務の対価

運用管理費用（信託報酬）＝運用期
間中の基準価額×
信託報酬率

委託した資金の運用、 購入後の情報提供、
基準価額の算出、開運用報告書など各
示資料の作成などの種書類の送付、口対価
座内でのファンド
の管理、 各種事務手続きなどの対価

信託財産の管理、委託会社からの指図の実行など※ 投資助言会社である株式会社和キャピタルに対する報酬は、委託者報酬の中から支弁されます。
＜売買委託手数料など＞
有価証券売買時の売買委託手数料、立替金の利息、ファンドに関する租税などが信託財産から支払われます。
これらの費用は運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。
そ の 他 の 費 用
・ 手 数 料＜信託事務の諸費用＞
監査費用、
印刷費用、
計理業務およびこれに付随する業務に係る費用などの諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％を上限として日々計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。

※ 投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

11

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド 愛称: なごみの杜

委託会社・その他の関係法人の概要
株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント［ファンドの運用の指図を行う者］
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第436号

委託会社

加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会
電話番号：03（3556）5040（営業日の9:00～17:00）
ホームページ：https://www.gci.jp
株式会社和キャピタル

投資顧問会社［マザーファンドの運用に係る助言等を行う者］
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第2924号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会
三井住友信託銀行株式会社

受託会社（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社）［ファンドの財産の保管及び管理を行う者］

販売会社
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業
協会

岡崎信用金庫登録金融 東海財務局長（登金）
機関
第30号

〇

株式会社東和銀行

登録金融 関東財務局長（登金）
機関
第60号

〇

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
一般社団法人
日本商品先物金融先物
第二種金融商品
取引協会
取引業協会
取引業協会

•お申込み、
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
•販売会社は今後変更となる場合があります。

＜当資料のご利用にあたっての留意事項＞○ 当資料は、株式会社GCIアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
○ 当ファンドのお申込みにあたっては、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当資料記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
○ 当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
○ 当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
○ 当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、参考として記載されたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
○ 各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
○ 当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
○ 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

※後述の「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。
※「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずお読みください。

12