機関誌刊⾏体制の改変について

Bericht über die Geschichte und Gegenwart der "Neuen Beiträge zur Germanistik" und wasin Zukunft für die Beiträger(innen) zu beachten ist『ドイツ⽂学』第133号編集後記ですでに触れてありますように，2008年度より機関誌刊⾏体制が変更されます。
この間機関誌刊⾏体制はたびたび変更されておりますので，学会員のみなさまにこれまでの経緯及び今期理事会が定めた⽅針について少々詳しくご説明申し上げます。
刊⾏体制変更の経緯

⽇本独⽂学会は，2001年度までの⻑期にわたり機関誌『ドイツ⽂学』を国内で年2冊刊⾏する体制を取っておりましたが，2002年度より„Neue Beiträge zur Germanistik“（『ドイツ⽂学』）という新たな装いのもと機関誌の国際誌化を図ることとし，2003年度には4冊の欧⽂誌と1冊の欧⽂和⽂混合誌，2004年度には5冊の欧⽂誌と2冊の和⽂誌，2005年度には4冊の欧⽂誌と2冊の混合誌を刊⾏しました。なおその際，欧⽂誌はすべてドイツの出版社から刊⾏する⽅針を取ってきました。2006年度からは規則的な刊⾏を⽬指して，年間2冊の欧⽂誌と2冊の混合誌を出す体制に移⾏しました（詳細は別表をご参照ください）。
機関誌の国際誌化路線は，いうまでもなく⽇本独⽂学会員の学問的営為を国際的に認知してもらい，ドイツ⽂学・⽂化研究及びドイツ語学・教育研究に対し⽇本国内においても従来以上に正当な評価が得られるようにすることを⽬指したものです。ただ学会が敢えてこうした路線に踏み切った背景には，⽇本学術振興会が打ち出した学会誌の国際誌化推進という⽅針がありました。⽇本独⽂学会はその⽇本学術振興会の⽅針を受け⼊れるかたちで欧⽂誌をドイツの出版社から刊⾏することとし，そのための補助⾦を⽇本学術振興会から獲得してきたのです。
過去６年あまり，歴代の会⻑，理事，そして編集委員の努⼒によって国際誌化は軌道に乗り，⽇本独⽂学会の国際的評価を⾼める成果を挙げてきました。このことの積極的な意義につきましては多くの学会員からご⽀持をいただけているものと存じます。しかし他⽅で，刊⾏体制の度重なる変更によって⽣じた混乱に関しましては，学会員からさまざまなご批判をいただいていることも事実です。
そういうなかで今回，刊⾏体制のさらなる⾒直しを図らざるをえなくなったのは，刊⾏費⽤にかかわる新たな問題が⽣じたためです。

機関誌国際誌化の事業は，⽇本学術振興会の後押し，具体的には相当額の補助⾦なしには考えられませんでした。しかし，独⽴⾏政法⼈の⾒直し等諸般の事情のなかで，学術振興会の学会への⽀援はここへ来て急にかなりの縮⼩を余儀なくされることになっています。
さらに，2006年度から機関誌刊⾏費の総額が250万円を超える場合には印刷業者の競争⼊札が必要になるという厳しい条件が課されることになり，2006年度のみは例外を認める移⾏措置がとられたものの，2007年度以降はこれが厳格に適⽤されることになりました。印
刷業者の競争⼊札を⾏なった場合，⽇本国外の出版社からの機関誌刊⾏は不可能となりますので，学術振興会の援助のもとで国際誌を刊⾏する⽅針は⾒直しを迫られることになってしまいます。他⽅で，独⽂学会にあっては年々会員が減少しており，この傾向は今後もつづくと予想されるため，財政的な側⾯から機関誌刊⾏のあり様を検討する必要に迫られました。今後学術振興会から安定して補助⾦を受けられる保証がない以上，補助⾦への依存度を低くした⾃助努⼒による学会独⾃の⻑期的機関誌刊⾏体制を確⽴することがぜひとも必要となります。
こうした事情を踏まえてふさわしい解決策を検討した結果が，以下でご説明する今回の刊⾏体制の変更措置です。なにとぞご理解のほどよろしくお願い申し上げます。
機関誌刊⾏体制変更についての理事会決定

⽇本独⽂学会は，春季・秋季２回の研究発表会の実施，⽂化・語学・教授法の３ゼミナール開催，そして機関誌の刊⾏という３つを軸として，学会員の研究・教育活動のよりいっそうの質的向上を図るべきである，との認識のもと，現理事会は，機関誌刊⾏について以下の⽅針を採ることで合意しました。
１）国際誌として定着させる努⼒を後退させることはしない。それとともに，学問的成果を⽇本社会に還元する回路も確保しなくてはならない。この双⽅を満たすために，毎年度，国外で刊⾏する欧⽂のみ掲載する機関誌（国際誌）1冊及び国内で刊⾏する欧⽂と和⽂の双⽅を掲載する機関誌（国内誌）１冊の計２冊を刊⾏する。
２）過去５年間機関誌に取り込んできた３ゼミナールの成果発表はとりあえず機関誌から切り離す。そのうえで各ゼミナールの特⾊や事情を勘案し，記録論⽂集を刊⾏すること，及びゼミナール参加者が発表成果を論⽂の形で機関誌へ投稿すること双⽅の可能性を開いておく。記録論⽂集を刊⾏する場合の経費は学会予算からの⽀出を検討する。機関誌に投稿する場合には⼀般投稿論⽂と同等の扱いとし，従来のように当該論⽂群を「ゼミナール特集」と銘打つことはしない。

３）編集委員会はこれまで「⽂学・⽂化」「語学」「教授法」と部⾨別に縦割り状態だったが，今後は⼀体化する。ただしそれぞれの部⾨の専⾨性の深化と分化を⼗分考慮した査読体制とする。
国際誌化で刊⾏冊数が増加していた期間は，⼀般投稿論⽂のみでは数量的に対応しきれなかったことから，秋季研究発表会と並⾏して⾏われていた国際会議と３ゼミナールの成果を機関誌に取り込んできましたが，上でご説明した⽅針変更に伴い機関誌と３ゼミナールの成果発表のあいだに明確な線引きがなされることになります。刊⾏冊数の減少によって学会員の執筆機会が減るのではないかという懸念を抱く⽅もおられるかもしれませんが，実態はゼミナールの成果が機関誌から切り離されることによる縮⼩であり，⼀般投稿論⽂が掲載される場が縮減されるわけではありません。2001年以前の機関誌の年間500〜700ページという⽔準の維持は予算上保証されております。
さらに，同⼀学会の機関誌でありながら，編集委員会が３部⾨に分かれることによって，実質的には別個の独⽴した編集委員会組織となっていましたが，今後は委員会としての⼀体性を⾼めることができます。
2008年度の移⾏措置
新しい刊⾏体制に合わせて，機関誌関連の諸規程も改定することになり，⽬下改定案を作成中です。
ただし，2008年度の刊⾏には移⾏措置として変則的な点が⽣じます。
１）投稿の締切は，新投稿要領にあっては，国際誌3⽉15⽇，国内刊⾏誌9⽉15⽇となる予定ですが，前者については会員への周知期間があまりに短いために2008年度に限り5⽉15⽇とします。
２）３ゼミナールは2007年度までのゼミナールへの参加者募集の際に発表原稿は審査を経て機関誌に掲載される可能性があると謳っていた⼿前，これに対応します。ただし2007年
度刊⾏機関誌の特集として2007年度及び2006年度ゼミナール成果の掲載を予定していたものの，今回の制度変更に応じてそれを記録論⽂集として刊⾏することを準備しているゼミナール（具体的には⽂化ゼミナール）もあるため，現実にはそのすべてを機関誌で扱うことにはなりません。その際に，記録論⽂集と機関誌のどちらに投稿するかは参加者本⼈の選択に委ねられます。
よりよい査読体制の確⽴や投稿規程の⾒直しなど，編集にかかわる種々の作業や各⽅⾯との調整を要したため，学会員のみなさまへのご説明が遅れましたことをお詫び申し上げます。
⽇本独⽂学会機関誌をより発展させてゆくため，今後ともみなさまの積極的なご参加，ご投稿をお願い申し上げます。
2008年3⽉25⽇
⽇本独⽂学会会⻑ 平⾼史也
編集担当理事 初⾒基