自己啓発が転職後の賃金に与える影響

桃山学院大学経済学部准教授

吉田恵子

〜要旨〜
リカレント教育とは、学校教育を終えた社会人が自身のキャリアのために学び直しを行うことである。本稿ではリカレント教育の重要性について吟味したのちに、転職前後の自発的な職業教育について議論する。自己啓発活動を実施するか否かに注目した分析の結果、転職者の自己啓発活動は賃金変化に正の影響を与えると考えられるが、種類によっては効果が見られない、もしくは負の影響を持つものも存在することが明らかとなった。自己啓発活動の実施数を考慮した分析からはシナジー効果が存在することが明らかとなった。これは、自己啓発を一つだけ行うよりも、複数の種類の知識や技能を向上させることが重要であることを示唆している。

1

はじめにリア形成が一般的になっている。自己啓発の実

少子高齢化が進む日本において、職業生活の施割合についても、女性や高年齢者、非正社員長期化が予測され、働き手が年齢にとらわれずといったこれまで自己啓発に消極的であった者

主体的にキャリア育成を図ることが必要不可欠も自己啓発を実施するようになっている傾向がである。政府は 2017 年に「人生 100 年時代構想見て取れる。これは、技術革新など急速に変化会議」を設置し生産性革命において鍵となるもする労働環境において、労働者のリカレント教のの一つがリカレント教育であるとしている。

育は大きな課題であり、労働者の主体的な自己本稿はリカレント教育の日本における重要性に啓発は注目が集まっている証左であるといえよ

ついて言及したのちに、著者の学会発表論文でう。内閣府（2018）は、需要の増加が見込まれある Yoshida（2017）の分析結果を紹介し、自る業務への労働移動を迅速に行うことが重要で己啓発の種類がどのように転職者の賃金変化にあるとし、社会人が自己啓発や学び直しを行う影響するかを議論する。

ことの効果と課題について述べている。海外と厚生労働省（2018）によれば非正社員におい比べると、通学の必要なリカレント教育は遅れても半数以上の者が会社ではなく自分で職業生ており、特に大学などの機関で学び直しを行っ活設計を考えようとしており、その傾向は増している人の割合は OECD 平均が 11％であるのている。労働者の多くはできるだけ一つの企業に対して、2.4％であり 28 か国中最も低い水準に勤めたいと考える一方で、転職を含めたキャと指摘する。その理由として費用が高いことや

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人生 100 年時代の就労勤務時間が長いために十分な時間が取れないこ1996 年 10 月 1 日 か ら 1999 年 9 月 30 日 ま で にとが挙げられている。

転職の経験を持つ者である。事業所に従業員数労働者の自己啓発の効果について日本でもいに応じて質問紙を送付し、対象となる転職経験くつかの研究がなされてきた。吉田（2004）はを持つ従業員に配布してもらい、直接本人から日本人女性を調査対象としたパネルデータを郵送による回答を受けている。送付総数は 4,809

用いて、自己啓発が賃金に与える影響を分析しであり、回答数は 726 であった。最終的に分析た。その際、自己啓発の有無とやる気や能力なに用いた標本数は 589 である。この調査では、ど観察されない変数との間に相関があること

個人の基本的な情報とともに、転職する前にどで推計値にバイアスが生じる可能性を指摘し、のような能力開発をしたかを質問している。こPropensity Matching 法 に よ る 推 計 を 行 っ た。の調査の特徴として、能力開発の具体的な内容分析から通学講座や通信講座の受講で自己啓発にまで踏み込む質問を含んでいることが挙げらを実施してから 4 年後に年収増加を観察していれる。その質問文において、「あなたは、今の会る。坂本（2018）はデータ分析とインタビュー社に就職するにあたり、就職前にどのような能調査から正規雇用者の自己啓発の実施が賃金に力開発をしましたか。」と問うている。能力開発

影響を与えているか否かについて分析している。の種類としては、（1）パソコンなどの新しい技術、その結果、個人の能力を考慮に入れた分析では（2）法律・特許・技術などの専門知識、（3）経理・自己啓発の賃金上昇の効果は観察できないこと

人事・営業などの特定分野の実践能力、（4）仕と、専門的な技術を持つものがその周辺知識を事に必要な資格・免許の取得、（5）英語などの語学ぶことで業務を遂行する能力や賃金の上昇に学力、（6）接客やマナーなどの基礎能力、（7）社つながっていることを明らかにした。本稿と同会人大学（院）、職業訓練校での学習、（8）健康・じデータを使い、コンピューター使用が転職後体力の維持向上の 8 項目を自己啓発の種類としの労働条件に与える影響を分析した小原・大竹て扱った。設問において自己啓発をしたと答え（2001）がある。彼らは学歴が高い者、特に 35た個人を自己啓発実施者として捉える。その次歳未満の男性正社員において、実際にパソコンの設問では、「その能力・知識・資格などの具体を使う仕事についていることが賃金を高めてい的内容・名称を記入してください。」とあり、自ると指摘している。その一方で、就職する前に己啓発をした個人に能力・資格などの具体的内自発的にパソコンなどの新しい技術のトレーニ容について質問している。この質問において具ングを行うことは転職後の賃金に与える影響は体的な資格を取得したと記入した個人を、狭義観察していない。の総合的な資格取得者として扱う。

23

データ

分析結果

Yoshida（2017）の分析に用られたデータは

表 1 では、最小二乗法と Propensity Matching

大阪府による（「成長が期待される産業分野にお法 に よ る 比 較 を 行 っ て い る。First Difference

ける人材の確保・育成」に関するアンケート調

は転職前後における賃金の自然対数の変化を

査 1999）の従業員調査である。調査対象は、原被説明変数とした分析結果であり、Matching-則として大阪府下の事業所に現在就業していてKernel、Matching-Local Linear は Propensity

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2019 秋88表１

資格取得、自己啓発の効果

資格取得
First Difference
Matching-Kernel
Matching-Local Linear

自己啓発

自己啓発（健康以外）

0.060 ***

0.014

0.073 **

〔0.032〕〔0.033〕〔0.031〕0.085 ***

0.019

0.080 ***

〔0.032〕〔0.036〕〔0.035〕

0.093 ***

-0.0120.083 *

〔0.034〕〔0.042〕〔0.040〕（注）括弧の中は標準誤差を表している。
*** は 1％、** は 5％、* は 10％の水準で有意であることを示している。
この表は Yoshida（2017）の分析結果から著者が作成した。

Matching 法による分析結果であり、Kernel と結果は省いている。その結果、すべての分析にLocal Linear はそれぞれウェイト付けの種類をおいて有意な推定値は得られなかったが、仕事表している。資格取得は能力・資格などの具体に必要な資格・免許の取得や語学、接客に関的内容について答えた個人を、自己啓発は何らする自己啓発は正の値で有意な結果も観察されかの自己啓発を行った個人、自己啓発（健康以外）る。逆に健康・体力の維持向上に関する活動はは健康・体力の維持向上以外の自己啓発を行っ

Propensity Matching 法 で は 有 意 で は な い が、た個人を表している。分析結果から、何らかのFrist Difference の結果では 11.6％転職後の賃金資格を取得したと答えた個人は転職前後においを減らすという結果が出ている。似た傾向を持て 6% から 9% 程度の賃金上昇があったことがつ者同士を比較する Propensity Matching 法にわかる。自己啓発を行った個人においては、賃おいて有意な推定値は得られていないため、こ金への影響は見られないが、自己啓発の定義かうした活動をすることが生産性を損なうと結論

ら健康・体力の維持向上を外した場合、7% から付けることはできない。しかしながらこうした8% の賃金上昇効果が観察された。転職において活動を自己啓発として行うということは転職時賃金が下がることも多い中、この効果は特筆す期において決して良い影響はもたらさないと考べきものである。資格給を導入している企業がえられる。また、自己啓発の種類を分けて個別多いため、こうした結果になったと考えられる。の分析を行う際、例えばパソコンに関する自己表 2 では種類別に注目した分析結果を示して啓発を行う個人に注目した場合にパソコンに関いる。この図において、Smith and Todd（2005）する自己啓発を行っていないグループの中にほの検定で適切に傾向をとらえていないとされたかの自己啓発を行った者が含まれることになる。

表2

自己啓発の種類別効果

パソコン 法律・特許 経理・人事 資格・免許
First Difference

0.011

0.026

0.002

0.03

語学

接客

大学院

健康0.095 **0.058 *-0.016-0.116 ***〔0.033〕 〔0.034〕 〔0.040〕 〔0.036〕 〔0.043〕 〔0.034〕 〔0.073〕 〔0.034〕
Matching-Kernel
Matching-Local Linear-0.0140.070 *

0.053

-0.065〔0.036〕〔0.040〕〔0.039〕〔0.043〕-0.015

0.062

0.047

-0.068〔0.036〕〔0.041〕〔0.042〕〔0.045〕（注）括弧の中は標準誤差を表している。
*** は 1％、** は 5％、* は 10％の水準で有意であることを示している。
この表は Yoshida（2017）の分析結果から著者が作成した。

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人生 100 年時代の就労

こうした個人を除くと十分な標本数を維持でき励むことが転職後の賃金上昇に結びついているないため、このデータにおいては分析に限界が可能性がある。ただし、表 3 の分析は、自己啓あった。

発活動の効果と自己啓発活動を行う個人の意欲やモチベーションの効果を識別できないことに

表 2 の分析では個別の自己啓発に注目するこ留意する必要がある。とは難しいことが明らかとなった。表 3 では、一つの自己啓発活動に注力すべきなのか、それこれまで紹介した分析結果では、健康・体力ともいくつかを組み合わせたほうがいいのかにの維持向上を目的とした活動がそれ以外の自己ついて議論する。記述統計は省略しているが、啓発活動と比べると異質であることが示唆され実施した自己啓発の数の平均値は 1.262 であり、ている。なぜ、こうした活動は賃金に負の影響複数の自己啓発活動をしたものがいることがわを与えるのだろうか。理由の一つとして、そもかる。この場合、自己啓発の数とは種類の数をそも転職のために健康に気を配る必要のある個意味する。実施した自己啓発活動の数が賃金変人は転職後に健康上の問題を抱えてしまってお化に影響を及ぼすかについても分析を行った。

り、このため転職後の働き方が制限されてしまっ

これは、実施した自己啓発の数とその二乗項をた可能性が考えられる。また、体力を向上させ分析に用いている。表 3 の分析結果からも、健康・る手段として運動に励んだ結果、何らかの故障体力の維持向上という自己啓発活動がそれ以外を招いてしまった可能性も否定できない。若年の自己啓発活動と比べて異なる性質を持つこと

男性を分析対象とした Eik ‐ Nes, et al（2018）が示唆される。健康に関する自己啓発を含めたは男性の 10％が身体に対する認知の歪みを持っ自己啓発の数が賃金変化に与える影響は観察でており、筋力トレーニングに集中しすぎることきないが、健康に関する自己啓発を除外した自がうつ病や過剰飲酒のリスクを引き起こしかね己啓発の数は賃金上昇に寄与している結論が得ないと指摘している。もちろん、適度な運動はられた。自己啓発の数とその二乗項の係数から、個人にとって良い影響があり、奨励されるべき最も賃金が上昇するのは 2.6 近傍の 2 種類もしものである。しかしながら、過度のトレーニン

くは 3 種類の自己啓発活動を行うことが転職前グには大きなリスクが伴う。特に転職を控えて後の賃金上昇をもっとも高めると考えられる。

いる時期に特別な活動に専心することは転職後坂本（2018）はインタビュー調査から労働者自の生活にいい影響をもたらさない。自己啓発の身の専門の周縁となるような知識の習得が業務支援制度を考える際、支援するべき自己啓発のの高度化や賃金上昇の結びつく傾向を指摘して内容の吟味は慎重に行う必要があるといえよう。

いる。転職者がこうした知識の習得にいくつか

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表3
実施数
実施数二乗

自己啓発実施数の効果
自己啓発
0.018
〔0.025〕-0.003〔0.005〕

海外の状況に比べると日本のリカレント教育

自己啓発（健康以外）
0.064 **
〔0.029〕-0.012 *〔0.007〕はまだ発展途上にあり、労働者の高齢化や急速な技術革新によって労働者の学び直しは重要性を増している。本稿では、主に 90 年代のデータから得られた結果を議論しているが、20 年前で（注）括弧の中は標準誤差を表している。*** は 1％、** は5％、*は 10％の水準で有意であることを示している。
この表は Yoshida（2017）の分析結果から著者が作成した。

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おわりにあっても転職者の主体的な自己啓発が転職後に90評価されてきたことが指摘できる。分析の結果からは複数の種類の自己啓発活動が賃金上昇につながる可能性が示唆されるが、日本の労働環境においてはリカレント教育のための費用や時間が十分に確保できない現状がある。内容を吟味したうえでの適切な支援制度の整備が期待される。
【参考文献】
厚生労働省（2018）「第 2 節 主体的なキャリア形成に向けた自己啓発の効果と課題について」『平成30 年版

労働経済の分析 －働き方の多様化に応じた人材育成の在り方について－』
小原美紀・大竹文雄（2000）「コンピューター使用が賃金格差に与える影響」日本労働研究雑誌
No.494, pp.16-30
坂本貴志（2018）「正規雇用者の自己啓発の実施の 有 無 が 賃 金 に 及 ぼ す 影 響 に つ い て 」Works
Review 13, pp.1-10
内閣府（2018）「第 2 章人生 100 年時代の人材と働き方」『平成 30 年度

年次経済財政報告』吉田恵子（2004）「自己啓発が賃金に及ぼす効果の実証分析」『日本労働研究雑誌』532, pp40-53.
Eik ‐ Nes, Trine Tetlie, et al.（2018）“Prospectivehealth associations of drive for muscularity inyoung adult males.”International Journal of
Eating Disorders 51. 10, pp.1185-1193.
Smith, J. and P. Todd.（2005）“Does Matching

よしだ けいこ桃山学院大学経済学部准教授。大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程修了（博士（経済学））。
【主な研究のテーマ】
労働経済学、教育の経済学。
【主な執筆論文】「アクティブ・ラーニングとしての経済実験導入の検討―経済学部演習における実践―」（2017）桃山学院大学総合研究所紀要 Vol.43 No.2 pp.63-76"Alcohol Consumption and Gender Difference"2013St.
Andrew's University Bulletin of the research Institutevol38 No3 pp.3-19"Does Viewing Television Affect the AcademicPerformance of Children?" Wataru Kureishi and Keiko
Yoshida, Social Science Japan Journal（2013）16（1）:87-105Address LaLonde's Critique of NonexperimentalEstimators?”Journal of Econometrics 125（1–2）,
pp.305–353.
Yoshida, Keiko（2017）“Job Changers and SelfDevelopment in Japan”92nd Annual Conferenceof Western Economic Association International91

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