お 客 さ ま へ 、 運 用 状 況 な ら び に 市 場 動 向 な ど を ご 報 告 し ま す。

2 20200 1 8【販売用資料】月次レポート

7

マルチアセット・ストラテジーファンド
もりもり

愛称：なごみの杜
愛称：なごみの杜

JULY
NOV EMBER

作成基準日：
2020年7月31日

追加型投信／内外／資産複合

運用実績

2020年7月31日現在

9,976 円 前月比175.0 億円 前月比

基準価額
純資産総額

+16 円
+3.8 億円

基準価額・純資産総額の推移
10,400180

純資産総額(億円、右軸)
基準価額(分配金再投資・円、左軸)基準価額(分配金控除後・円、左軸)

10,300
10,200160140

10,100120

10,000

100

9,900

80

9,800

60

9,700

40

9,600

20

9,500
18/6/20018/9/20

18/12/20

19/3/20

19/6/20

19/9/20

19/12/20

20/3/20

20/6/20※データは、設定日（2018年6月20日）から作成基準日までを表示しています。
※基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です（後述の「ファンドの費用」をご覧ください）。

期間別騰落率

分配金の推移 （1万口当たり、税引前）信託財産の資産構成比率

1ヵ月+0.16%

第1期

2019年2月12日

0円

構成資産

3ヵ月+0.52%

第2期

2019年8月13日

75円

6ヵ月-0.20%

第3期

2020年2月10日

10円

GNマルチアセット・ストラテジー
マザーファンド

1年+0.30%

-

現金等

3年--

合計

設定来+0.61%※ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

設定来合計

85円

比率
99.6%
0.4%100.0%※対純資産総額の比率です。

※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

基準価額の変動要因
40円
+31円

30円
20円

+16円

+15円

10円

0円

0円

+3円
-4円

-10円

-20円

-13円

-16円

-30円
合計

国内株式

国内債券

米国株式

米国債券

※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

欧州株式

欧州債券

為替、信託報酬等■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
運用状況

2020年7月31日現在

資産クラス別構成比
実質組入比率

投資対象資産

32.1%

日本国債
米国国債
ドイツ国債
フランス国債
日本株式
米国株式
ドイツ株式
現金・その他

債券

株式

13.1%

現物組入比率

先物組入比率

実質組入比率

0.0%

0.0%

0.0%

36.4%

-15.5%

20.9%

0.0%

0.0%

0.0%

34.1%

-22.9%

11.2%

1.2%

7.0%

8.2%

2.0%

-1.0%

1.0%

4.0%

0.0%

4.0%

22.4%

注: 組入比率は対純資産総額の比率です。組入比率の正の表記は「買い持ち」、マイナスの表記は「売り持ち」を意味します。一般に、「買い持ち」は将来的に値上がりする（上昇する）と判断した投資対象を買って値上がりした時点で売却して決済する投資手法であり、「売り持ち」は将来的に値下がりする（下落する）と判断した投資対象を売って値下がりした時点で買い戻して決済する投資手法です。当ファンドでは、この「買い持ち」と「売り持ち」を組み合わせて投資を行います。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。現金・その他にはコールローンや先物証拠金等を含みます。

資産別構成比

投資対象国・地域構成比

100%

100%
外国株式

80%

2.9%

80%

60%
40%

20%

60%

株式
13.1%

株式
3.4%

欧州
15.2%
米国
21.8%

40%

債券
35.2%

債券
32.1%

6月末

7月末

日本
20%
1.5%

0%

0%

欧州
21.5%
米国
15.6%
6月末

日本
8.2%

7月末

資産別構成比の推移
100%

国内債券

米国債券

欧州債券

国内株式

米国株式

欧州株式

80%
60%
40%
20%

0%
18/6/20

18/9/20

18/12/20

19/3/20

19/6/20

19/9/20

19/12/20

20/3/20

20/6/20

注: 資産別構成比、投資対象国・地域構成比、資産別構成比の推移は、実質組入比率です。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。

■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドマネージャーのコメント
運用の基本方針
主として、ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンド（以下、「マザーファンド」という。）の受益証券への投資を通じて、国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資することにより、中長期的な信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指します。マザーファンドの運用については、株式会社和キャピタルより投資助言を受けます。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替リスクの低減を図ることを基本とします。マザーファンドの組入比率は、原則として高位を保ちます。

市場環境
7月は、新型コロナウイルス感染症治療薬への期待や米ハイテク株の上昇などを受け、株式市場は概ね堅調に推移しましたが、新型コロナウイルスの感染再拡大への懸念などが相場の重石となりました。債券市場は、緩和的な金融環境に下支えされる中、新型コロナウイルス感染再拡大への懸念などから、金利は低下しました。
株式市場では、米製薬大手による新型コロナウイルス感染症治療薬の臨床結果が重症患者の死亡率の低下を示唆するものであったとの報道や、堅調なハイテク株および欧州復興基金（※1）への期待などに支えられ、欧米株式は堅調に推移しました。日本株式は、新型コロナウイルスの感染再拡大への懸念や円高ドル安の進行を受け、下落に転じました。
債券市場では、米国での新型コロナウイルス感染再拡大や、米中対立の激化を受けて、米10年国債利回りは0.7％付近から0.5％台半ばへじりじりと低下しました。
※1.欧州復興基金
7月21日に欧州連合（EU）首脳で合意された、新型コロナウイルスで深刻な影響を受けたEU加盟国を支援するための7,500億ユーロ（約92兆円）規模の新たな基金。協議は難航し返済不要の補助金（交付金）部分は3,600億ユーロと当初案の5,000億ユーロからは減額されたものの、EUの結束が示されたことに意義があり、今後の欧州の財政統合に向けた重要な一歩と前向きに捉えられています。

運用経過
7月は、マザーファンドを通じて、国内・米国・ドイツ株式、米国・フランス国債に分散投資を行いました。マザーファンドの運用については、経済活動再開による各国の景気回復状況や新型コロナウイルスの感染拡大第2波への懸念、米大統領選挙に向けての動向、および各国政府や中央銀行の対応を注視しながら機動的な運用を行いました。
7月のマルチアセット・ストラテジーファンド（なごみの杜）の基準価額（分配金再投資）は前月末に比べ0.16％上昇しました。基準価額の変動要因（為替、信託報酬等を除く）では、主にレンジの中で機動的な売買を繰り返した米国債券や、金利が低下（債券価格が上昇）する局面で利益確定を行った欧州債券などがプラスに寄与した一方、下落した国内株式などがマイナスに寄与しました。資産別構成比では、機動的な売買を繰り返した米国債券の実質組入比率を引き上げた一方、金利低下局面で利益確定したフランス国債の実質組入比率を引き下げました。株式については、緩和的な金融政策により相場が下支えされる中、欧州復興基金の合意などを受け上昇余地があると判断した欧州株式や、下落した国内株式の実質組入比率を引き上げました。

今後の運用方針
マザーファンドへの投資を通じて、国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資を行います。マザー
ファンドにおいては、経済活動再開による各国の景気回復状況や新型コロナウイルスの感染拡大第2波への懸念、米大統領選挙に向けての動向、および各国政府や中央銀行の対応を注視し、投資環境に応じて各資産の組入比率を機動的にコントロールしつつ、リスクに配慮し安定的な収益確保を図ります。
各国政府・中央銀行は、巨額の様々な政策を打ち出しており、超緩和的な金融環境に支えられ株式、債券市場ともに底堅く推移する状況は継続する見込みです。しかし、新型コロナウイルス感染第2波への懸念や、米国の中国に対する強硬姿勢などから、株式市場は下落への警戒が必要な状況であるとも考えられます。
こうした中、株式は金融相場に支えられると見込み、一定程度の組入比率を維持しつつも、リスクが高まる局面や割高感が強まる局面では売却するなど機動的な売買を行う方針です。
米国債券については、巨額の国債発行による需給懸念はあるものの、超緩和的な金融環境により下支えされる見込みであることから、金利上昇局面では押し目買いを中心にし、レンジ内で機動的な売買を行う方針です。欧州債券については、欧州中央銀行（ECB：ユーロ圏の中央銀行）による緩和的な金融政策のもと金利は上昇し難く、欧州復興基金の成立によりフランス国債の金利低下余地が大きいと判断するため、フランス国債を中心に運用を行う方針です。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜国内＞
国内債券
実質組入比率

6月末

7月末

変化幅

0.0%

0.0%

0.0%

10年国債利回り

7月の市場概況

0.10%

国内債券は上昇（金利は低下）しました。2次補
正予算に伴う国債増発の一方、日銀の強力な緩和姿勢を背景に、日10年国債利回りは0%付近の狭いレンジで推移しました。

0.05%

8月の市場見通し
想定レンジ: 日10年国債利回り▲0.10％～0.15％

0.00%

大量の国債発行が続く一方、日銀による強力な国債買入や、景気回復の鈍さなどから、長期金利は膠着すると予想します。
-0.05%-0.10%
4/30

5/19

6/2

6/16

6/30

7/14

7/30

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

国内株式
実質組入比率

（円）

6月末

7月末

変化幅

1.5%

8.2%

+6.7%

日経平均株価7月の市場概況

25,000

国内株式は下落しました。欧米株式の上昇に支えられ堅調に推移する場面もありましたが、新型コロナウイルスの感染再拡大への懸念や円高ドル安の進行を受け下落しました。

23,0008月の市場見通し
21,000

想定レンジ: 日経平均株価 20,000円～24,000円
実体経済の回復力が鈍いことや、感染第2波への懸念、米中対立の激化などから上値の重い展開を予想します。

19,00017,000
4/30

5/19

6/2

6/166/30

7/147/30

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成※日経平均株価は、日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、日本経済新聞社は、日経平均株価自体及び日経平均株価を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜米国＞
米国債券
実質組入比率

6月末

7月末

変化幅

14.7%

20.9%

+6.2%10年国債利回り

7月の市場概況

1.00%

米国債券は上昇（金利は低下）しました。米国での新型コロナウイルス感染再拡大や米中対立の激化を受けて、米10年国債利回りは0.7％付
近から0.5％台半ばへじりじりと低下しました。

0.85%

8月の市場見通し
想定レンジ: 米10年国債利回り 0.40％～0.80％
0.70%

引き続き多額の国債発行による需給懸念はある
ものの、超緩和的な金融環境により下支えされる見込みであることから、膠着感の強い展開を予想します。

0.55%

0.40%
4/30

5/19

6/2

6/16

6/30

7/14

7/30

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

米国株式
実質組入比率

6月末

7月末

変化幅

1.0%

1.0%

-0.0%

NYダウ（ドル）

7月の市場概況

29,000

米国株式は上昇しました。新型コロナウイルスの感染第2波や米中対立の激化への懸念がありましたが、ワクチン開発への期待や、堅調なハイテク株に支えられ、NYダウは25,000ドル台半ばから27,000ドル付近で底堅く推移しました。

27,0008月の市場見通し
25,000

想定レンジ: NYダウ 24,000ドル～28,000ドル
緩和的な環境に下支えされる一方、米大統領選挙を控えたトランプ大統領の対中強硬姿勢や新型コロナウイルス感染第2波などへの懸念が高まる局面では、短期的にはリスクオフになりやす
いと予想します。

23,00021,000
4/30

5/19

6/2

6/16

6/30

7/14

7/30

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜欧州＞欧州債券
実質組入比率
うちドイツ
うちフランス

6月末

7月末

変化幅

20.5%

11.2%

-9.3%

0.0%
20.5%

0.0%
11.2%

0.0%
-9.3%

7月の市場概況
独10年国債利回り

仏10年国債利回り

0.40%

欧州債券は上昇（金利は低下）しました。ECBによる金融緩和政策に下支えされ独10年国債利回りは▲0.50％付近へ低下、仏10年国債利回りは欧州復興基金の合意期待などから▲0.20％付近へ低下しました。

0.00%

8月の市場見通し
想定レンジ: 独10年国債利回り ▲0.6％～▲0.3％
仏10年国債利回り ▲0.3％～0.0%-0.40%

強力な金融緩和政策のもと金利の上昇は限定的と予想することや、欧州復興基金の合意により、独仏スプレッドが縮小（※）すると予想します。
-0.80%-1.20%
4/30

5/19

6/2

6/16

6/30

7/14

7/30

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成※国債の利回りには、財政力など各国の信用力も反映されており、一般的に信用力の低い国の利回りは高く、ドイツとフランスとではフランス国債の利回りの方が高い状況にあります。今後ユーロ圏で域内の財政統合などの連携が強化されれば、信用力の劣る国の利回りの方が大きく低下し、ドイツとフランス国債の金利差が縮小することが期待されます。

欧州株式
実質組入比率（ポイント）

6月末

7月末

変化幅

1.0%

4.0%

+3.0%

独DAX指数

7月の市場概況

14,000

欧州株式は横ばいとなりました。欧州の経済活動再開や欧州復興基金への期待が支えとなり、
独DAX指数は一時13,000ポイントを超える水準まで上昇しました。

13,0008月の市場見通し

12,000

想定レンジ: 独DAX指数 12,000ﾎﾟｲﾝﾄ～14,000ﾎﾟｲﾝﾄ
ドイツでは付加価値税率が引き下げられるなど財政に柔軟な姿勢に転換していることや欧州復興基金の設立合意などを背景とする経済回復期待から、堅調に推移すると予想します。

11,00010,000
4/30

5/19

6/2

6/16

6/30

7/147/30

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

おぐりん先生のコラム「投資のレシピ」●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

助言会社和キャピタル代表小栗氏（愛称：おぐりん先生）より投資の心得を分かりやすく解説するコラム「投資のレシピ」をお届けします。
第20回「人工知能（ＡＩ）と人間はどちらが投資上手か？」
人工知能（AI）とは、人間の知的ふるまいの一部を人工的に再現したものです。コンピューターが経験から学び、新たな事象に順応することで、人間が行うように柔軟に仕事をすることができるようになります。さらに、これらのテクノロジーを応用し、大量のデータからパターンを認識させることにより、チェスで名人に勝ったり、自動車を自動で運転したりできるようになります。このように、ビジネスや生活における様々な難しい仕事をこなせるようにコンピューターをトレーニングすることができます。
では、人工知能（ＡＩ）に投資を全部任せれば勝てるのでしょうか？必ずしもそうではありません。
最近は市場業務においても、人工知能（ＡＩ）を使った投資が注目されています。確かに、高速で大量の取引が可能となり短期的な売買には適しているかもしれませんが、守り育てる長期投資には不向きです。なぜかと言うと、人工知能（ＡＩ）は、大量に情報を収集し瞬時に判断しますが、その中には間違った情報も含まれます。その結果、目先の事象にとらわれ過ぎて、相場の大きな流れに対応できないからです。
ですから、守り育てる長期投資には、情報を的確に判断し間違った情報を排除できる人間の方が投資上手と言えると思います。

「なごみの杜」 特設サイトのご案内
マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）の特設サイトでは、ファンドの特色や運用状況、分配実績のほか、月次レポート、臨時レポート等を掲載しております。
URL

https://nagominomori.info/

QRコード※ パソコン・スマートフォン共通

愛称：おぐりん先生「投資の さ・し・す・せ・そ」さ ・・・ さあ、相場を楽しもう。 し・・・ シンプルに考える。 す・・・ すぐに結果を求めない。
せ ・・・ 急いては事をし損じる。 そ・・・ そうは言っても、最後は自分で決断する。

過去のコラム
第17回「「適温相場」の適温って・・？ 湯冷めして風邪を引かないようにしましょう」
第18回「コロナショックの荒れ相場から学ぶ」～相場が下落した時に買うためには余裕資金が重要～
第19回「相場変動の大きな時は、投資額は小さくても大丈夫！
相場変動の小さな時は、投資額は大きくても安心！」
出所: 株式会社和キャピタル■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドの特色
1. マザーファンド※への投資を通じて、先進国株式、先進国の国債を中心にグローバルな分散投資を行います。
※GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
なごみ

2. マザーファンドの運用については、株式会社和キャピタルの投資助言を受けます。
投資助言会社：株式会社和キャピタル
和キャピタルは地域金融機関を初めとする機関投資家（特定投資家）に対して、流動性を確保しながら機動的運用を行うことで、安定的かつ持続的な収益を確保することを目指す投資助言サービスを提供しています。

3. 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
4. 原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき、分配を行います。

投資リスク
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
株価変動リスク
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者 ・債務者など の 財 務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
為替変動リスク
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資信託証券において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図りますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分等のコストがかかることにご留意ください。
信用リスク
投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関により格下げされた場合は、債券価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
デリバティブ取引のリスク
当ファンドは有価証券および金利関連のデリバティブ（先物取引の金融派生商品）に投資することがあります。デリバ
ティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。実際の価格変動が見通しと異なった場合に、当ファンドが損失を被るリスクを伴います。
流動性リスク
時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市
場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

その他の留意点● ファミリーファンド方式に関する留意事項

当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用を行うため、マザーファンドにおいて他のベビーファンドによる追加設定、一部解約等に伴う有価証券の売買等が行われた場合、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
● 収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● 当ファンドのお取引に関しては金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

お申込みメモ購

入

単位販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入金

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

購

入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金

単位販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金

金額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社を通じてお支払いします。

申込締切時間原則として、午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

購入・換金の申込受付不可日

ニューヨークの銀行休業日、ニューヨーク証券取引所の休業日およびロンドンの銀行休業日※詳しい申込受付不可日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

換信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。

金制

限購入・換金申込
受 付 の 中 止および取消し金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みを取り消すことがあります。

信間

2018年6月20日（設定日）から2023年2月27日まで※受益者に有利であると認めたときは、受託会社と協議のうえ、信託期間を延長することができます。

還

次のいずれかの場合などには、繰上償還することがあります。
・ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき・繰上償還することが受益者のために有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

日

原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

配

年2回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
収益分配金の受取方法により、「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の２つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニアNISA）の適用対象です。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

繰託上

決
収課

期

償算
益税分

関

■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に1.1％（税抜1.0％）の率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.05％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
純資産総額に対し年率0.88％（税抜 年率0.80％）以内
運用管理費用（信託報酬）は毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。
信託報酬率およびその配分はファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
【信託報酬率およびその配分】

純資産総額

運用管理費用（信託報 酬 ）支払先の配分

信託報酬率
〈合計〉

委託会社

販売会社

受託会社

100億円以下部分

年率0.88％（税抜 年率0.80%）

年率0.627％
年率0.22％
年率0.033％（税抜 年率0.57%） （税抜 年率0.20%） （税抜 年率0.03%）

100億円超部分

年率0.825％（税抜 年率0.75%）

年率0.572％
年率0.22％
年率0.033％（税抜 年率0.52%） （税抜 年率0.20%） （税抜 年率0.03%）

役務の対価

運用管理費用（信託報酬） 委託した資金の運用、 購 入 後 の 情 報 提 供 、 信託財産の管理、委託＝運用期間中の基準価額
基準価額の算出、開示 運 用 報 告 書 な ど 各 種 会社からの指図の実行
×信託報酬率資料の作成などの対価 書類の送付、口座内で などの対価のファンドの管理、各種事務手続きなどの対価※ 投資助言会社である株式会社和キャピタルに対する報酬は、委託会社の報酬から支弁されます。

そ の 他 の 費 用
・ 手 数 料

以下の費用・手数料がファンドから支払われます。
• 監査法人に支払われるファンドの監査費用• 有価証券等の売買時に発生する売買委託手数料• 外貨建資産の保管等に要する費用• ファンドに関する租税• その他信託事務の処理にかかる諸費用
等※上記の費用・手数料は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。

※ 投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

10/11■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

委託会社・その他の関係法人の概要
株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント
信託財産の運用指図等を行います。

委託会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第436号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会
電話番号：03（3556）5040（営業日の9:00～17:00）
ホームページ：https://www.gci.jp
株式会社和キャピタル
マザーファンド運用に係る助言等を行います。

投資顧問会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第2924号
金融商品仲介業者：関東財務局長（金仲）第847号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会

受託会社

三井住友信託銀行株式会社
信託財産の保管・管理等を行います。

販売会社
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業
協会

岡崎信用金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）
第30号〇

株式会社 東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）
第60号〇

株式会社 福井銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）
第2号〇

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会〇• お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
• 販売会社は今後変更となる場合があります。

＜当資料のご利用にあたっての留意事項＞○ 当資料は、株式会社GCIアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
○ 当ファンドのお申込みにあたっては、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当資料記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
○ 当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
○ 当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
○ 当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、参考として記載されたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
○ 各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
○ 当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
○ 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

※ 当資料は11ページものです。
※ 11ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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