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EU の言語政策とシャルルマーニュ（白水社『ふらんす』2003 年一月号より転載）

工藤進

萎縮する日本の言語観
富山県が企画した「環日本海諸国図」という地図を御存知ですか？小学生のふとした思い付きから生まれたというこの地図を見て私は、自分の本当の姿を鏡で見せつけられたような気がしました。北が上方にある普通のものとは違い、この地図の中心は日本海、日本の中心は富山県、北海道は左、九州、沖縄は右側に配置されています。地図の下半分を占めている朝鮮半島、それに続く中国の東北部（旧満州）の圧倒的存在、日本列島はこうした大陸諸国に両端を支えられ、日本海に、まるでショーウィンドーに吊るされた帽子さながら浮かんでいます。地図の最上方、中心からもっとも遠い辺境にあるのが東京です。これを見ると日本列島がいかにアジア大陸と結びついているかを実感します。アジ
ア大陸から自己を引き剥がし、アメリカ大陸の方角へ逃れようとしているような現在の日本列島のジコチュー的姿勢とはまったくちがうこの日本の形、日本人が、あるいは日本語や日本文花がどこからどのようにして生じてきたのかということを考える時、私たちはこうしてときどき富山県の小学生のように、北をつねに上方に据えた地図とは違った角度で自分の国の姿をながめてみたほうがよいのかも知れません。
ヨーロッパ、とくにフランスの言語政策のことを述べようとしてこの地図を思い浮かべたのは、腰のすわったフランスの言語文化教育政策にくらべ、日本は古い豊かな言語文化の歴史をもつにもかかわらず、それに関係する政策が明治以降、内には萎縮し外には偏ったままの言語観から脱却できずにいるように見えたからでした。日本にははるか昔からすぐれた文化があったのに、外の世界に対する時、なぜこうした明治以降に敷いた一方向路線しか走ることができないのだろうか。一万年も続いた縄文文化の物質的、精神的豊かさが次々に明らかになっているのに、なぜその知恵や教えをくみとることができないのだろうか。
外に開かれたフランスの高等教育
フランスの高等教育機関はこれまでのやや閉鎖的な姿勢をあらため、数年前から外国人学生に対し急速に門戸を開きはじめました。国立より私学の数がはるかに多いアメリカや日本と違い、フランスの大学はほとんどが国立なので、「登録料」というものはあっても「授業料」は存在しません。さらにグランドゼコルとよばれるエリート校の学生は、国から月々相当額の給与を受けている者も少なくありませんが、ふらんすは、大学はもちろんグランドゼコルでも、外国（EU 域内国と限らない）に対する学生の募集を拡大しています。エリート校の代表格である高等師範学校（ノルマル）や理工科学校（イクス）なども、特別枠を設け全世界から学生を集めています。教育を商品とみなして対価（授業料）を支払わねばならない日本、対価を支払いそれに見合うものを要求する日本人は面くらうのです。
「フランスの大学、外国人学生を誘惑」という記事は 2002 年 8 月末のルモンド紙です。高等教育における 2001 年度の外国人登録数は約 20 万人（うち大学生は約 16 万人）。これは過去 4 年間で 30％の増。この一年では 10％の増加。同紙によると、大学生 16 万人のうち半数強はアフリカ。42 000 人がヨーロッパ、そのうち 26 000 人が EU 域内、16 000 人がルーマニアなど EU 域内、アジアからの約 24 000 人のうち中国人が 5 500 人。日本人の数は言及なし。
（南北）アメリカからが 11 000 人。その他 400 人という数字です。最終的には大学教育に在籍する外国人の数を全体の数の 10〜15％にするのが目標です。DEA（文科系の修士課程）の外国人在籍が全体の 29％を占めていることは注目に値します。
この言語文化拡大政策の成功は各機関の外国人学生招致の努力、秋の新学期の登録をうながす夏期大学の開催、ビザ（査証）の弾力化などによるものです
が、学生の宿舎の条件は改良の余地ありなどと、この外国人学生の襲来をむしろ歓迎しています。日本では以前「外国人留学生 10 万人計画」という政府スローガンがありました。公立も私立も学生を「顧客」とみなし、迎合的教育商品メニューづくりに汲々としている日本は、このように国籍を越え、世界規模の理想を追求する制度を創りだすのは苦手のようです。日本の人口はフランスの二倍強、経済力は世界第二と言われて久しいのに、教育理念の貧困は目をおおうばかりです。
フランスでも学生数の減少は認められ、こうした外国人学生の招致は教育機関の空洞化を外部で補うという意味もあるのかもしれません。しかしフランスのこのような数字は、「言語文化政策」こそ、他の諸政策の上位にあるという、国民的合意が昔からはっきり存在していることを示しているように思われるのです。
上記の記事の近くの囲み記事ではブリュッセルの EU 本部が、学生・研究者のEU 内交流プログラムであるエラスムス計画を EU 外に広げるため、2004 年からの 4 年間に 2 億ユーロ（約 250 億円）を計上したとあります。ところでこの記

事の一ヶ月半後の 10 月後半、EU は 2004 年度から今の 15 カ国に拡大することを決定しました。エラスムス計画の 2004 年度からのこの予算が、新 EU メンバー国にも適用されることは間違いないことのように思われますが、この教育交流援助計画が EU 拡大の政治決定に先行して決まったことは驚くべきことです。しかも貧しい国から豊かな国に留学した学生がそのまま豊かな国に居住し続けることを避けるための措置がすでに考えられ、その対策がエラスムス拡大計画のなかに盛り込まれています。こうしたある意味では身勝手な政策は、外国の学生のため豊かな国が身銭を切って多額の奨学金を予算化しているから可能なことかもしれません。
日本国はこれほど多くの他国の若者に無償の奨学金を与え、日本語で教育する計画があるだろうか。日本（語）文化についてひけめを感じ、英語を公用語にしようと考えたり、自国の学生に奨学金を「与える」のではなく、銀行のように奨学金の「貸し出し」を行っている国です。市場原理、英語による世界主義とは違った地域理念で世界に切り込むフランスから日本が学ぶものは多いはずです。
言語戦略家シャルルマーニュ
EU の中心構成国であるドイツとフランスの国境が、おおまかに言って言語国境であったという議論を以前したことがありますが、言語国境という概念がおぼろげにでも生じたのは九世紀の中ごろ、 シャルルマーニュの孫の時代です。
シャルルマーニュによって統合された西ローマ帝国では、孫の時代になり、男子均分法が原則であるサリカ法の決まりによって、帝国の下位区分としていくつかの王国が生まれていましたが、帝位はそのまま残った結果、（ラテン語）帝国と（地域言語）王国との間で優位を争う事態が生じていました。北イタリアから西ヨーロッパの中央部分を基盤とする長男のロテール王は、東フランク王のルイ、西フランク王のシャルルという弟二人の攻勢をかわし、王国の線引き
では先祖伝来の中央回廊地帯を確保、帝位も名目的だが維持したのが 843 年のことです。しかし二人の弟王は前年の 842 年、皇帝領アルザス地方のストラスブールで会談し、そこで二人が結束して兄に対することをお互いの部下の前で口頭で誓約しあっていたのでした。東フランク王のルイは、ゲルマン語を理解できないシャルル王の部下のために俗ラテン語（後のフランス語）で、西フランク王のシャルルは俗ラテン語を理解しないルイの部下のためにゲルマン語で演述したとされ、このドイツ語と生まれたばかりのフランス語による、内容は同一だが二通りの表現の誓約の文言は、母を通してやはりシャルルマーニュの孫であり、ロテールと同年の僧侶、ニタール顧問官（彼がこの場を演出したと思われる）によって記録されました。
二人の間で意識されていたかどうかは別にして、この違った言語による相互確認は、単一言語地帯ではない長男ロテールの王国の領地（北イタリアから、アルザス、ロレーヌ、現在のオランダに抜ける中央部分）の、その後の帰属を射程においていたと思われます。というのは、ロテール没後メールセン（いまのオランダ・マーストリヒトの郊外）で行われた弟王二人の間での条約では、ロテール王のゲルマン部分はほぼルイへ、俗ラテン部分の大半はシャルルに属することが決まったからです。シャルルマーニュが帝国の共通語として復興させたラテン語は、政治的には地域大言語に優位を奪われることになります。しかしシャルルマーニュの作り上げた西ヨーロッパ帝国は、周知の通り、今日にまでいたる「ヨーロッパ」の原型となりました。この大帝は文字もろくに書けないくらいの人物でありながら、自分の母語（ゲルマン語）に対して強い愛着を持つと同時に、ラテン語に対し、自己を文化的に洗練する暇をもたなかった者が抱く憧憬があったようです。この、母語に象徴される地域性と、ラテン語で表現されるキリスト教という普遍性との絶妙なバランスが「ヨーロッパ」というまとまりの根底にあります。
シャルルマーニュは復興された正しいラテン語が人々に理解されないことを知ると、ある宗教会議を利用し、説教は聴衆が理解できる言語（すなわち地域言語）で行えばよい、という回状を帝国の全司教あてに出します。これは地域の言語がすでに制度的実体となっていることを認めるものであり、またキリスト教の理念で統一されたはずの帝国が、実際はいくつかの土地言葉で象徴される多様な価値観をもつ世界であることを確認するものでもありました。地域言語の隆盛をもたらしたものは逆説的に、共通語としては頼りない古典語の復興だったのです。キリスト教によるヨーロッパ統一という巨大な幻影のあとに起きたこの地滑り的変化のなかで、顕在化してきたのは民族を単位とするさまざまな現実でした。その現実のなかで言語という基準は決定的なものとしてたち現れるのです。
EU の、母国語をふくめ最低三カ国語は学習すべしというエラスムス計画をさらに東に北に南に推進する政策は、まさにシャルルマーニュの政策の継承と言えます。皇帝領メールセンは、1992 年に EU 協定が結ばれたマーストリヒト近郊であり、マーストリヒトは シャルルマーニュ時代の首都、アーヘンから遠くはありません。同じく旧皇帝領アルザスの首都、独仏二王の間で誓約が結ばれた
ストラスブールには現在 EU 議会が置かれ、ヨーロッパの高級官僚の養成校、ENA（国立行政学院）がパリから移転しました。 シャルルマーニュのキリスト教はだいぶ変質しましたが、フランスの言語文化政策の根本部分は昔からそれほど変わっていないのです。（くどう・すすむ 言語論）