外国論文紹介

生活行動ベースのアクセシビリティ

博（工）東京大学大学院工学系研究科社会基盤学専攻助教授

加藤浩徳

KATO, Hironori

1 ―― 生活行動ベースの交通行動分析

なお，「アクセシビリティ」としばしば混同される類似の用語として，「モビリティ」がある．太田 5）によれば，モビリティと交 通 行 動 研 究 の 分 野 で ，Activity − based approach

は，「目的地を特定せずに一般的に個人の移動の自由度」を（ABA：生活行動ベースの行動分析）の必要性が認識されてか表すものである．一方，アクセシビリティとは，「移動によってらすでに久しい．ABAとは，「交通需要は活動の実行に伴って本来求めていた就業，買物，医療などの生活行動を行うこと誘発されるものであり，かつ，トリップは個人が時空間内で実ができるかを交通の面から表す」ものとされる．ただし，これ行する生活行動の一部である，という認識」に立った上で，らの違いは，見方によって異なりうるものであり，より深い議「個人の交通行動を的確に把握し，予測するため」の分析ア論が必要である．

プローチである 1）．交通行動研究の分野で，個別トリップにアクセシビリティの研究の歴史はかなり長く，古くから様々着目する Trip − based approach（トリップベースの行動分な概念と計測手法とが提案されてきている．特に，アクセシ析）の限界を指摘する形で提案されてきた．

ビリティの計測手法について見れば，例えば，Handy and

近年，生活行動ベースの行動分析が盛んに行われている

Niemeier6）は，これらを表― 1 のように 3 種類に分類している．

が，その流れの 1つとして，Ben − Akivaらの研究グループは，生活行動ベースのアクセシビリティを提案してきている 2）．今回紹介する論文（Dongら3））は，この一連の研究の1つとして，

3 ―― 生活行動ベースのアクセシビリティ生活行動ベースのアクセシビリティを用いた事例分析を行い，ここで，個人のアクセシビリティを，理論的整合性をもってトリップベースのアクセシビリティと比較しているものである．

計測できる手法としては，明らかに効用ベースの計測手法が優れていると思われる．ところが，既存の効用ベースの計測

2 ―― アクセシビリティとは手法は，交通行動選択モデルをベースにしているため，交通の抵抗のみを考慮するという限界があった．これに対して，アクセシビリティは，地理学や交通研究の分野において広Ben−Akivaらの提案する生活行動ベースのアクセシビリティ

く使用されている用語であり，日本語では「近接性」あるいは計測とは，概念的には次のような生活行動モデルを基礎とす「接近可能性」4）とでも呼ばれるものである．

るものである．

■表―1

アクセシビリティの3つの計測手法

計測手法

計測手法の概略「累積機会数」（cumulative opportunity）とも呼ばれる．ある地点における等時線によるアクセシビリティとは，一定の交通時間や等時線による計測 距離あるいは一般化費用の範囲内に含まれる機会数によって定義される．ここで，機会と呼んでいるのは，例えば，公共サービスを受けられる機会や雇用が得られる機会を意味する．
これは，いわゆる四段階推計法の交通分布モデルで活用される重力モデルに由来する．ある地点の重力ベースのアクセシビリティと重力ベースの計測は，目的地となりうるゾーンに含まれる機会数と，そのゾーンに到達するまでの抵抗との積を，全ての目的地ゾーンについて集計したものとして定義される．抵抗要素には，交通時間や一般化費用が用いられ，通常は，抵抗が大きいゾーンほど機会数のウエイトが減少するという仮定が置かれる．なお，等時線によるアクセシビリティは，重力ベースのアクセシビリティの特殊ケース．
離散選択モデルでベースとなるランダム効用理論に基づくもの．ランダム効用理論では，まず，個人の選択対象を選択肢として，離散的に設定する．次に，各選択肢の（条件付き間接）効用関数に確率項を付加した上で，効用最大化行動の仮定により，個人の行動選効用ベースの計測 択確率を算出する．トリップベースの行動分析では，交通手段や交通経路，目的地等が，個人の選択行動として取り扱われる．このとき，ある個人の効用ベースのアクセシビリティとは，最大効用の期待値によって定義される．ロジットモデルを用いる場合，いわゆる「ログサム値」として求められる．

外国論文紹介Vol.9 No.2 2006 Summer

運輸政策研究049基本は，離散選択モデルである．個人の 1日の活動スケ

最大効用の期待値という定義に従えば，アクセシビリティは，ジュールに着目し，スケジュールに含まれる諸要素を離散的離散選択でなくとも，時間や予算のような資源を配分する効な選択問題として定式化する．選択構造を，複数のサブ選択用モデルを用いても定義可能と考えられる．近年，計量経済構造からなるツリー構造と捉える．Bowman and Ben −学的な手法を活用した時間配分モデルの発展がめざましい

Akiva2）は，個人の 1日の行動を，① 1日の最重要活動の選択，ことから，こうした手法を用いた新たなアクセシビリティ計測②最重要活動の活動場所選択（自宅または自宅外），③自宅手法も検討できるかもしれない．

外での最重要活動を行うための交通タイプの選択（トリップ数，目的地，目的地の順序），④その他の付随する交通のトリップ

4 ―― おわりに数と目的，⑤自宅における諸活動への参加の選択，という5 種類のサブ選択構造に分解している．そして，これらのサブ選

最近，交通政策のパフォーマンス指標の重要性が指摘され択をツリー構造のネスティッドモデルとして定式化する．最終ることが多い．アクセシビリティは，パフォーマンス指標の代的には，効用ベースの計測手法，すなわち最大効用の期待値表格といえるものである．ただし，これまでのパフォーマンスを用いて，個人のアクセシビリティが求められる．

指標は，どちらかというと，交通のみに焦点が向けられがち

この手法の利点は，1日の行動全体をカバーしているためであったように思う．しかし，交通政策は，その影響が交通に，複数のトリップが必然的に含まれることと，交通以外にも市場にとどまるものではなく，個人の生活や生産活動全般に諸活動の選択も対象としていることから，生活活動による影及ぶ．この明白な事実を，これまで無視してきた反省として，響も分析可能な点である．Dongら 3）は，米国のオレゴン州生活行動モデルが提唱されてきたといえる．

ポートランドのデータを用いて，ピークロードプライシング実施

生活行動モデルは，個人の行動をかなりミクロに取り扱え時の人々の時刻別アクセシビリティへの影響を分析している．

る点に特徴がある．しかし，当然ながら，分析をあまりにミク

ここでは，生活行動ベースと，トリップベースのアクセシビリロに進めていくと，データ取得の可能性も含めた分析の実用ティとをそれぞれ同一の事例に適用し，アクセシビリティ変分性を失う可能性が懸念される．他方，交通政策の多様な市の時刻分布を比較している．トリップベースの分析では，通勤場へのインパクトを，一般均衡分析のようなマクロな分析手法目的の交通のみが対象となる一方で，生活行動ベースの分で捉えようというアプローチもある．だが，こうしたアプロー

析は，様々な活動目的の交通が含まれている点が最大の違

チでは，分析のフレームワークがあまりにマクロすぎて，実務いである．なお，両者の比較を行うために，サンプルサイズは者や一般市民にはピンと来ないのも，また事実である．した同一になるよう調整され，発着ゾーン別のアクセシビリティをがって，理論的健全性を担保しつつ，かつ，高い実用性を持平均することで，基準化されている．分析の結果，生活ベースつアクセシビリティ指標を検討することは，今後の交通政策評の方が，トリップベースよりも課金時間帯のアクセシビリティに価を行う上でも，重要な課題だと考えられる．

与える影響が低くなることが示されている．これは，通勤目的の交通は，行動選択の自由度が低いために，課金時間帯の通勤者は課金による不効用を大きく受けるが，非通勤目的の交通は，時刻や経路等の選択を通じて，アクセシビリティの低下を防ぐことができるためである．なお，こうした複数目的の交通需要による影響は，交通目的別のトリップベースモデルを適用することによっても分析可能である．しかし，その場合，交通目的間の選択を取り扱えないという限界があり，この点で，生活行動モデルに優位性があるといえる．
実は，提案されている手法は，そのベースとして，離散選択モデルを活用しているために，活動時間や費用の選択と参考文献

1 ）北村隆一・森川高行編著：交通行動の分析とモデリング，技報堂出版，
pp.225 − 234，2002．
2）Bowman，J.L.and Ben-Akiva，M.E.：Activity-based disaggregate travel
demand mode system with activity schedules，Transportation ResearchPart A，Vol.35，pp.1 − 28，2001.
3）Dong，X.，Ben-Akiva，M.E，Bowman，J.L.and Walker，J.L.：Moving fromtrip-based to activity-based measures of accessibility， Transportation
Research Part A，Vol.40，pp.163−180，2006.
4）大友篤：地域分析入門［改訂版］，東洋経済新報社，1997．
5）太田勝敏：交通システム計画，技術書院，1988．
6）Handy，S.L. and Niemeier，D.A.：Measuring accessibility：an exploration ofissues and alternatives，Environment and Planning A，Vol.29，pp.1175−
1194，1997.

いった，連続変数の選択を取り扱えないという欠点を持つ．

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