お 客 さ ま へ 、 運 用 状 況 な ら び に 市 場 動 向 な ど を ご 報 告 し ま す。

2 20220 1 8【販売用資料】月次レポート

7

マルチアセット・ストラテジーファンド
もりもり

愛称：なごみの杜
愛称：なごみの杜

JULY
NOV EMBER

作成基準日：
2022年7月29日

追加型投信／内外／資産複合

運用実績

2022年7月29日現在

9,341 円 前月比 +130 円
167.2 億円 前月比 +0.5 億円

基準価額
純資産総額

基準価額・純資産総額の推移
純資産総額(億円、右軸)
基準価額(分配金控除後・円、左軸)基準価額(分配金再投資・円、左軸)

10,500300

10,250250

10,000

200

9,750

150

9,500

100

9,250

50

9,000
18/6/20

18/12/20

19/6/20

19/12/20

20/6/20

20/12/20

21/6/20

21/12/20

0
22/6/20※データは、設定日（2018年6月20日）から作成基準日までを表示しています。
※基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です（後述の「ファンドの費用」をご覧ください）。

期間別騰落率

分配金の推移（1万口当たり、税引前）＜直近5期分＞

信託財産の資産構成比率

1ヵ月+1.41%

第3期

2020年2月10日

10円

構成資産

3ヵ月

+0.17%

第4期

2020年8月11日

30円

6ヵ月

-3.57%

第5期

2021年2月10日

0円

GNマルチアセット・スト
ラテジーマザーファンド

1年-5.23%

第6期

2021年8月10日

0円

現金等

3年

-5.81%

第7期

2022年2月10日

0円

合計

設定来

-5.51%※ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したもの
として計算しています。

設定来合計

115円

比率
99.5%
0.5%
100.0%※対純資産総額の比率です。

※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、または分配金が支払われない場合があります。

基準価額の変動要因
150円

+130円

100円

+75円
+45円

50円

+21円
+2円

0円

0円

+12円

-25円

-50円
合計

国内株式

国内債券

米国株式

※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

米国債券

欧州株式

欧州債券

為替、
信託報酬等

■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド
運用状況

2022年7月29日現在

資産クラス別構成比
実質組入比率

投資対象資産

6.8%

日本国債
米国国債
ドイツ国債
フランス国債
日本株式
米国株式
ドイツ株式
現金・その他

債券

株式

15.2%

現物組入比率

先物組入比率

実質組入比率

0.0%

0.0%

0.0%

35.6%

-30.5%

5.1%

12.4%

-10.9%

1.5%

2.9%

-2.7%

0.2%

0.8%

6.3%

7.1%

0.0%

7.1%

7.1%

1.0%

0.0%

1.0%

47.3%

注: 組入比率は対純資産総額の比率です。組入比率の正の表記は「買い持ち」、マイナスの表記は「売り持ち」を意味します。一般に、「買い持ち」
は将来的に値上がりする（上昇する）と判断した投資対象を買って値上がりした時点で売却して決済する投資手法であり、「売り持ち」は将来的に値下がりする（下落する）と判断した投資対象を売って値下がりした時点で買い戻して決済する投資手法です。当ファンドでは、この「買い持ち」と「売り持ち」を組み合わせて投資を行います。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。現金・その他にはコールローンや先物証拠金等を含みます。

資産別構成比

投資対象国・地域構成比

100%

100%
外国株式

80%
60%

株式
15.4%

60%

40%
20%

2.9%

80%

40%

株式
15.2%
債券
33.4%

20%

債券
6.8%

0%
6月末

欧州
2.9%

米国
33.5%

欧州
2.7%

米国
12.2%
日本
7.1%

日本
12.5%

0%

7月末

6月末

7月末

資産別構成比の推移
国内債券

米国債券

欧州債券

国内株式

米国株式

欧州株式

100%

80%
60%
40%
20%
0%
18/6/20

18/12/20

19/6/20

19/12/20

20/6/20

20/12/20

21/6/20

21/12/20

22/6/20

注: 資産別構成比、投資対象国・地域構成比、資産別構成比の推移は、実質組入比率です。実質組入比率は、現物・先物の「買い持ち」ポジション
から先物の「売り持ち」ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。

■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドマネージャーのコメント
運用の基本方針
主として、ＧＮマルチアセット・ストラテジーマザーファンド（以下、「マザーファンド」という。）の受益証券への投資を通じて、国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資することにより、中長期的な信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指します。マザーファンドの運用については、株式会社
和キャピタルより投資助言を受けます。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替リスクの低減を図ることを基本とします。マザーファンドの組入比率は、原則として高位を保ちます。

市場環境
7月は、高水準のインフレを背景とした各国中央銀行による積極的な金融引き締めが世界経済の景気後退を招くとの懸念などから、グローバルで金利は低下（債券価格は上昇）し、株式市場では金利低下や企業業績への期待などから日米欧ともに株価は上昇しました。
株式市場では、景気後退懸念は強いものの、金利の低下を受け米ハイテク株を中心に買い戻す動きが優勢となりました。月後半にかけては、7月の米連邦公開市場委員会（FOMC：米国の金融政策決定会合）での大幅な利上げ観測が後退したことや好調な企業決算を受けて、米国株式は一段と上昇する展開となりました。日本株
式は、新型コロナウイルスの感染急増が警戒されたものの、中国の大規模な景気対策や参院選での自民党の圧勝、円安による企業業績改善期待などから上昇基調となり、月後半には日経平均株価は一時28,000円台を回復しました。欧州株式は、欧州中央銀行（ECB：ユーロ圏の中央銀行）による金融引き締めやロシアからのガス供給不安を背景とする景気減速懸念から月前半は上値が重く推移しましたが、月後半はガス供給への過度な懸念の後退や堅調な米国株式にサポートされて上昇しました。
債券市場では、月前半は米連邦準備制度理事会（FRB：米国の中央銀行）の積極的な金融引き締め観測や堅調
な雇用統計を背景に、金融政策の影響を受けやすい米短期金利を中心に金利は上昇し、米2年国債利回りが米10年国債利回りを上回る逆イールド（※）が発生しました。その後も、6月の消費者物価指数が高い伸びとな
り7月のFOMCでの1.00％の利上げが意識された一方、景気後退が懸念され米長期金利が低下し、逆イールドが進行しました。月後半にかけては、軟調な経済指標が相次いだことなどから、長期金利を中心に金利は大幅に低下する展開となりました。欧州金利は、ロシアからの天然ガス供給を巡る不透明感などから景気後退懸念が高まり、金利は低下基調で推移しました。21日のECB理事会では、前月の予告（0.25％）を上回る0.50％の利上げを決定し過去最高を更新するインフレを抑制する姿勢を示しましたが、軟調な経済指標やイタリア・ドラギ首相の辞任で経済の先行き不透明感は強く、その後も金利は大きく低下しました。国内金利は、海外金利の低下や日銀が現行の金融緩和政策を維持したことを受け、金利は低下しました。

※. 逆イールド（長短金利の逆転現象）
満期までの期間が長い債券の利回り（長期金利）が短い債券の利回り（短期金利）よりも低くなる現象。通常は、経済や物価見通しなどが反映される長期金利の方が短期金利よりも高くなるのが一般的ですが、長期金利の低下は投資家が将来の景気悪化や利下げなどを見込んでおり、過去にも逆イールド発生後に景気後退となった事例が多いことから、景気後退の予兆と市場では捉えられています。

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドマネージャーのコメント
運用経過
7月は、マザーファンドを通じて、日本・米国・ドイツ株式、米国・ドイツ・フランス国債に分散投資を行いました。マザーファンドの運用については、ウクライナ危機の着地点、フィンランド・スウェーデンのNATO
加盟、ロシアによる報復制裁、欧州のエネルギー政策、米国の対中政策、各国の景気動向、中国経済の回復動
向、中東情勢、および各国中央銀行の金融政策を注視しながら機動的な運用を行いました。
7月のマルチアセット・ストラテジーファンド（なごみの杜）の基準価額（分配金再投資）は前月末に比べ1.41％上昇しました。基準価額の変動要因（為替、信託報酬等を除く）では、金利が低下（債券価格は上昇）
した米国・欧州債券と株価が上昇した日本・米国・欧州株式がプラスに寄与し、組入れした全資産がプラスとなりました。
資産別構成比では、債券については、米国債券は金利が上下に変動するなか機動的な売買を繰り返しつつ、月後半に金利が一段と低下した局面で利益確定の売却を行い、実質組入比率は前月末に比べ大きく引き下げました。欧州債券は、ECBのタカ派姿勢を警戒し実質組入比率を低位とするリスク抑制的な状態を維持しました。
株式については、国内株式は相対的に堅調と見込み10％超の組入をしていましたが、株価が上昇した月後半にかけて利益確定の売却を行い、実質組入比率は前月末に比べ引き下げました。米国株式は企業決算への期待などから堅調に推移すると見込み購入を行い、実質組入比率は前月末に比べ引き上げました。

今後の運用方針
マザーファンドへの投資を通じて、国内外に上場する投資信託証券および指数先物、国債に投資を行います。
マザーファンドにおいては、ウクライナ危機の着地点、ロシアによる報復制裁、欧州のエネルギー政策、米国の対中政策、中国経済の回復度合い、中東情勢、各国の景気動向および中央銀行の金融政策を注視し、投資環境に応じて各資産の組入比率を機動的にコントロールしつつ、リスクに配慮し安定的な収益確保を図ります。
米国債券への投資家の需要は弱く、流動性の低下が顕著となっており、金利の高ボラティリティ（変動性）が常態化しています。米企業の決算終了後には、事業会社の起債が活発化するとみられ、需給要因から金利が上昇する局面も想定されます。一方、7月は市場が予想する期待インフレ率は低下基調となっており、米長期金利の上昇は一服しています。金利が安定的に推移し流動性が回復すれば、需要の回復も見込まれることから、金利は低下する可能性もあると考えます。そのため、米国債券については一定程度の組入比率を維持しつつ、機動的に売買を行う方針です。
欧州では、ユーロ圏のインフレが加速するなか、ECBはインフレに対処すべく事前の予告（0.25％）を上回る
0.50％の大幅利上げを決定しました。しかし、ロシアからのガス供給不安や異常気象によるエネルギー問題を受けて、スタグフレーション（景気停滞とインフレが同時に進行すること）リスクは高まっていると考えます。
また、イタリアや英国で首相が辞任するなど、政治面でも不安材料が多く、欧州債券は不安定な推移が続くと予想し、慎重な売買を行う方針です。
米国経済は高インフレ下でも比較的底堅いものの、FRBが積極的な金融引き締めを行うなかでは景気後退懸念
は意識され続けることから、米国株式は不安定な推移になると考えます。もっとも、決算で事前予想を上回る
好内容を発表している企業も多く、ショックを伴わない景気後退を市場が織り込み、インフレの鈍化を確認できれば、底入れ期待が高まる可能性もあるとみています。そのため、当面は慎重な姿勢を維持しつつ、状況に応じて機動的な売買を行う方針です。
国内株式は、堅調な米国株式や中国の経済対策、日米の企業決算にサポートされ、底堅い推移を予想します。
一方、新型コロナウイルスの感染者急増を受けた政府による行動制限の実施や、中国のゼロコロナ政策の動向には留意が必要と考えます。また、9月前半頃に内閣改造や自民党の役員人事を控えており、安倍元総理の死去を受けた党内のパワーバランスの変化も注目されます。国内株式は年後半の回復を見込み、下落する局面では押し目買いを行う方針です。
ドイツ株式は、ECBの金融政策の不透明感やエネルギー供給不安などにより、上値の重い展開を予想します。
9月のイタリア総選挙など、欧州各国の政治リスクも意識されやすく、ドイツ株式は慎重な売買を行う方針です。

注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜国内＞
国内債券
実質組入比率

6月末

7月末

変化幅

0.0%

0.0%

0.0%

10年国債利回り
0.40%

7月の市場概況
国内債券は上昇（金利は低下）しました。海外勢を中心とした先物売りが根強いものの、日銀のブレない金融政策や海外金利低下を受けて、じりじりと金利は低下しました。

0.30%

8月の市場見通し
0.20%

想定レンジ: 日10年国債利回り 0.15％～0.25％

0.10%

日銀が金利の上昇を許容しない姿勢を明確に示していることから、当面、日10年国債利回りは0.25％が上限になると見込みます。ただし、政策変更への思惑は強く、年後半はイールドカー
ブが再び歪む不安定な状況が想定されます。

0.00%
4/29

5/11

5/23

6/2

6/14

6/24

7/6

7/18

7/28

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

国内株式
実質組入比率
（円）

6月末

7月末

変化幅

12.5%

7.1%

-5.4%

日経平均株価30,0007月の市場概況

28,000

国内株式は上昇しました。米国株式や中国株式に連動して上下する局面はあったものの、国内株式は底堅く、下値を切り上げました。月後半には日経平均株価は一時28,000円台を回復しました。

26,0008月の市場見通し
想定レンジ: 日経平均株価 26,500円～29,500円
米金利上昇が一服して米国ハイテク株が反転していること、日米ともに決算発表を順調に通過する見通しであることから、全体的に下支えされる展開を見込みます。

24,00022,000
4/29

5/11

5/23

6/2

6/14

6/24

7/6

7/18

7/28

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成※日経平均株価は、日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、日本経済新聞社は、日経平均株価自体及び日経平均株価を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」
ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜米国＞
米国債券
実質組入比率

6月末

7月末

変化幅

31.5%

5.1%

-26.4%

7月の市場概況

10年国債利回り

米国債券は上昇（金利は低下）しました。7月のFOMCでは2会合連続となる0.75％の大幅利上げが決定されましたが、米国経済が2四半期連続のマイナス成長となるなど景気後退懸念が高く、
金利はじりじりと低下しました。

4.00%

3.50%

8月の市場見通し
想定レンジ: 米10年国債利回り 2.50％～3.50％

3.00%

米金利の上昇は一服しているものの、市場の流動性は低下し ており 、 イ ンフレ関連の指 標によっては、再び金利上昇が再開するリスクもあります。特に8月は夏休みで閑散な時期となるた
め、思わぬ金利上昇も想定されます。

2.50%

2.00%
4/29

5/11

5/23

6/2

6/14

6/24

7/6

7/18

7/28

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

米国株式
実質組入比率

（ドル）

6月末

7月末

変化幅

1.9%

7.1%

+5.2%

NYダウ

7月の市場概況

36,000

米国株式は上昇しました。米金利が低下基調で推移したことや、好調な企業決算を受けて、月後半に大きく上昇しました。

34,0008月の市場見通し
想定レンジ: NYダウ 30,000ドル～34,000ドル
下値不安は後退しているものの、景気後退懸念
やウクライナ戦争など不透明要因も多く、一方向の上昇は期待できないと考えます。

32,00030,00028,000
4/29

5/11

5/23

6/2

6/14

6/24

7/6

7/18

7/28

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」
ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
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愛称: なごみの杜

各資産の市場概況と見通し ＜欧州＞欧州債券
実質組入比率
うちドイツ
うちフランス

6月末

7月末

変化幅

1.9%

1.7%

-0.2%

1.7%
0.2%

1.5%
0.2%

-0.2%
+0.0%

独10年国債利回り

仏10年国債利回り

7月の市場概況
欧州債券は上昇（金利は低下）しました。欧州圏の経済指標が悪化するなか、ECBが大幅利上げを決めたことで景気後退懸念が強まり、金利は低下基調となりました。

2.80%

2.10%

8月の市場見通し
想定レンジ: 独10年国債利回り 0.70％～1.40％
仏10年国債利回り 1.20％～2.00％

1.40%

欧州圏のインフレ率はピークアウトしておらず、ス
タグフレーションリスクもあるなかで、ECBには
難しい舵取りが要求されます。市場は引き続き不安
定な推移を見込みます。

0.70%

0.00%
4/29

5/11

5/23

6/2

6/14

6/24

7/6

7/18

7/28

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

欧州株式
実質組入比率（ポイント）

6月末

7月末

変化幅

1.0%

1.0%

-0.0%

独DAX指数

7月の市場概況

18,000

欧州株式は上 昇しまし た 。景気後退リス クとECBのタカ派姿勢のなかでも、米国株式の上昇に連動して上昇しました。
16,0008月の市場見通し
想定レンジ: 独DAX指数 12,500ﾎﾟｲﾝﾄ～14,500ﾎﾟｲﾝﾄ
ロシアからの脱エネルギー依存は簡単ではなく、エネルギー価格高騰やウクライナからの難民問題等で欧州経済にはダメージとなります。

14,00012,00010,000
4/29

5/11

5/23

6/2

6/14

6/24

7/6

7/18

7/28

出所: ブルームバーグのデータを基に、GCIアセット・マネジメントが作成

注: 実質組入比率は、GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンドのデータです。現物・先物の「買い持ち」ポジションから先物の「売り持ち」
ポジションを相殺した比率であり、実質的に投資を行っている部分を示しています。
注: マザーファンド運用の投資助言会社である「株式会社和キャピタル」からの助言レポートなどを参考に作成しております。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は12ページものです。
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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

おぐりん先生のコラム「投資のレシピ」●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●●

助言会社和キャピタル代表小栗氏（愛称：おぐりん先生）より投資の心得を分かりやすく解説するコラム「投資のレシピ」をお届けします。
第44回 「投資資産の形成は、積み木を積み上げていくのと同様です！」～ 形の違う積み木（投資資産）を崩さないように綺麗に積んでいきましょう ～積み木には、丸・三角・四角などの形があり、材質も国内や海外木材と様々です。遊び方は無限大で、積み重ねたり崩したりながら、想像力が養えるおもちゃです。
投資にも、株式・債券・投資信託など投資対象が異なり、かつ国内や海外に投資する様々な金融商品があります。そして、みなさんが想像力を働かせ、投資手法の異なる金融商品を購入や売却をしながら組み合
わせを変えて、投資目的に合致するような金融資産を保有していくやり方は無限大ですから、積み木を積み上げていくのと同じような作業と言えます。積み木をどのように積み上げていくかは自由ですが、高く積み上げて行こうと思えば土台をしっかり安定させなければならないですし、三角形の上には積めないので積み上げる順番も大事になってきます。

愛称：おぐりん先生

投資においても、土台すなわちリスクを抑えて安定的に運用する金融商品の比率を大きくし、リスクの大
きい金融商品は、積み木で言えば三角形ですので慎重に投資するのが良いでしょう。
間違っても、「積み木崩し」にはならないようにしましょう。
『なごみの杜』 特設サイトのご案内
URL https://nagominomori.info/

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マルチアセット・ストラテジーファンド（愛称：なごみの杜）の特設サイトでは、ファンドの特色や運用状況、分配実績のほか、月次レポート、臨時レポート等を掲載しております。
← パソコン・スマートフォン共通

投資の心得や市場環境などを動画で解説「見る 聴く なごみ」
「見る 聴く なごみ」では「投資のレシピ」の動画版などを公開しております！

投資の「さ・し・す・せ・そ」さ ・・・ さあ、相場を楽しもう。 し・・・ シンプルに考える。 す・・・ すぐに結果を求めない。
せ ・・・ 急いては事をし損じる。 そ・・・ そうは言っても、最後は自分で決断する。

過去のコラム
第41回「為替ヘッジなし・為替ヘッジありの投資信託の違いについて」～ 為替リスクを理解しないと為替変動で思わぬ事態も ～第42回「インフレの社会になった時の投資の考え方」～ 資産の価値を目減りさせないためにどのような対策をすれば良いのでしょうか ～第43回「相場の見通しは、一にも二にも想像力が大事！」～ 直接関係ないと思う出来事でも、回りまわって投資資産に影響を与えるかも？ ～出所: 株式会社和キャピタル■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドの特色
1. マザーファンド※への投資を通じて、先進国株式、
先進国の国債を中心にグローバルな分散投資を行います。
※GNマルチアセット・ストラテジーマザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）
なごみ

2. マザーファンドの運用については、株式会社和キャピタルの投資助言を受けます。
投資助言会社：株式会社和キャピタル
和キャピタルは地域金融機関を初めとする機関投資家（特定投資家）に対して、流動性を確保しながら機動的運用を行う
ことで、安定的かつ持続的な収益を確保することを目指す投資助言サービスを提供しています。

3. 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
4. 原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき、分配を行います。

投資リスク
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
株価変動リスク
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
金利変動リスク債券などの価格は、一般的に金利低下（上昇）した場合は値上がり（値下がり）します。なお、債券などが変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者 ・債務者など の 財 務状況の変化などおよびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢などにより変動します。債
券などの価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
為替変動リスク
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢などの様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、当ファンドおよび投資信託証券において、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減を図りますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジを行う通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分等のコストがかかることにご留意ください。
信用リスク
投資対象となる債券等の発行体において、万一、元利金の債務不履行や支払い遅延（デフォルト）が起きると、債券価格は大幅に下落します。この場合、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。また、格付機関により格下げされた場合は、債券価格が下落し、当ファンドの基準価額が下落するおそれがあります。
デリバティブ取引のリスク
当ファンドは有価証券および金利関連のデリバティブ（先物取引の金融派生商品）に投資することがあります。デリバ
ティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性や流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。実際の価格変動が見通しと異なった場合に、当ファンドが損失を被るリスクを伴います。
流動性リスク
時価総額が小さい、取引量が少ないなど流動性が低い市場、あるいは取引規制などの理由から流動性が低下している市
場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

その他の留意点● ファミリーファンド方式に関する留意事項

当ファンドは「ファミリーファンド方式」により運用を行うため、マザーファンドにおいて他のベビーファンドによる追加
設定、一部解約等に伴う有価証券の売買等が行われた場合、当ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。
● 収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は、前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● 当ファンドのお取引に関しては金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

金

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
（ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

金

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社を通じてお支払いします。

申込締切時間原則として、午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。

購入・換金の申込受付不可日

ニューヨークの銀行休業日、ニューヨーク証券取引所の休業日およびロンドンの銀行休業日※詳しい申込受付不可日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。

換信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。

金

制

限

購入・換金申込
受 付 の 中 止および取消し金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みを取り消すことがあります。

信間

2018年6月20日（設定日）から2023年2月27日まで※受益者に有利であると認めたときは、受託会社と協議のうえ、信託期間を延長することができます。

還

次のいずれかの場合などには、繰上償還することがあります。
・ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき・繰上償還することが受益者のために有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

日

原則、毎年2月および8月の各10日（休業日の場合は翌営業日）

配

年2回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
収益分配金の受取方法により、「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の２つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA）および未成年者少額投資非課税制度（ジュニア
NISA）の適用対象です。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。

繰

託

上

決
収

課

期

償

算
益

税

分

関

※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

10/12■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に1.1％（税抜1.0％）の率を乗じて得た額とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.05％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
純資産総額に対し年率0.88％（税抜 年率0.80％）以内
運用管理費用（信託報酬）は毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。
信託報酬率
およびその配分はファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
【信託報酬率およびその配分】

純資産総額

運用管理費用（信託報 酬 ）支払先の配分

信託報酬率
〈合計〉

委託会社

販売会社

受託会社

100億円以下部分

年率0.88％（税抜 年率0.80%）

年率0.627％
年率0.22％
年率0.033％（税抜 年率0.57%） （税抜 年率0.20%） （税抜 年率0.03%）

100億円超部分

年率0.825％（税抜 年率0.75%）

年率0.572％
年率0.22％
年率0.033％（税抜 年率0.52%） （税抜 年率0.20%） （税抜 年率0.03%）

役務の対価

運用管理費用（信託報酬） 委託した資金の運用、 購 入 後 の 情 報 提 供 、 信託財産の管理、委託＝運用期間中の基準価額
基準価額の算出、開示 運 用 報 告 書 な ど 各 種 会社からの指図の実行
×信託報酬率資料の作成などの対価 書類の送付、口座内で などの対価のファンドの管理、各種事務手続きなどの対価※ 投資助言会社である株式会社和キャピタルに対する報酬は、委託会社の報酬から支弁されます。

そ の 他 の 費 用
・ 手 数 料

以下の費用・手数料がファンドから支払われます。
• 監査法人に支払われるファンドの監査費用• 有価証券等の売買時に発生する売買委託手数料• 外貨建資産の保管等に要する費用• ファンドに関する租税• その他信託事務の処理にかかる諸費用
等※上記の費用・手数料は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。

※ 投資者の皆さまにご負担いただく手数料等の合計額については、当ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

11/12■設定・運用：株式会社GCIアセット・マネジメント

【販売用資料】月次レポート

マルチアセット・ストラテジーファンド

愛称: なごみの杜

委託会社・その他の関係法人の概要
株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント
信託財産の運用指図等を行います。
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第436号

委託会社

加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会
電話番号：03（6665）6952（営業日の9:00～17:00）
ホームページ：https://www.gci.jp
株式会社和キャピタル
マザーファンド運用に係る助言等を行います。

投資顧問会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第2924号
金融商品仲介業者：関東財務局長（金仲）第847号
加入協会：一般社団法人日本投資顧問業協会

受託会社

三井住友信託銀行株式会社
信託財産の保管・管理等を行います。

販売会社
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業
協会

岡崎信用金庫

登録金融機関東海財務局長（登金）
第30号〇

株式会社 東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）
第60号〇

株式会社 福井銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）
第2号〇

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会〇• お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
• 販売会社は今後変更となる場合があります。

＜当資料のご利用にあたっての留意事項＞○ 当資料は、株式会社GCIアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
○ 当ファンドのお申込みにあたっては、必ず最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
○ 当資料記載のデータや見通し等は、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。
○ 当資料は、信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、正確性、適時性を保証するものではありません。
○ 当資料の内容は、作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
○ 当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、参考として記載されたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
○ 各指数に関する著作権等の知的財産、その他一切の権利は、各々の開発元または公表元に帰属します。
○ 当資料に関する一切の権利は、引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当資料の一部または全部の無断での使用・複製はできません。
○ 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、銀行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

※ 当資料は12ページものです。
※ 12ページの「当資料のご利用にあたっての留意事項」を必ずご覧ください。

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