Fund Report

販売用資料

日米連続好配当株式ファンド 愛称：配当のチカラ

202４年7月31日

日本と米国の配当貴族指数について● 本ファンドレポートでは、当ファンドが活用する日本と米国の配当貴族指数の特長についてご紹介します。

日本株配当貴族指数（S&P/JPX配当貴族指数）とは米国株配当貴族指数（S&P500配当貴族指数）とは当ファンドの基本組入比率

東証株価指数（TOPIX）構成銘柄のうち過去10年以上連続して増配しているかまたは安定した配当を維持している配当利回りの高い企業のパフォーマンスを測定する指数。

日本
50%

米国
50%

S&P500指数構成銘柄のうち過去25年以上連続して増配している優良大型株のパフォーマンスを測定する指数。

※上記の基本組入比率は、主要投資対象ファンドにおける基本組入比率です。

市場下落局面におけるパフォーマンス比較に見る“配当のチカラ”の強み
市場上昇局面・下落局面での年間収益率の比較
日 本(％)

日本株配当貴族30
21.820米 国(％)

日本株3019.620

米国株配当貴族16.0 17.211.3 11.1

10.710106.8

米国株00-10-10-7.4-13.8-20-8.8-14.9-20-30-30

市場上昇局面

市場下落局面

市場上昇局面

期間平均

市場下落局面

期間平均

上記の期間では、日本と米国の配当貴族指数はそれぞれ日本株および米国株と比較して、相対的に市場下落局面での下落率が小さかったことが分かります。
リーマン・ショックや新型コロナウイルス感染拡大などによる経済環境の混乱も乗り越えて、増配あるいは配当の維持を継続している銘柄で構成されている日米の配当貴族指数は、長期的に見て安定的な成長が期待できます。
※当資料の各図表のデータ期間は、2006年7月末～2024年6月末、月次（日本株配当貴族の2015年11月以前のデータはバックテストによって算出された値です）。
※日本株および米国株の各月末を起点とした年間収益率がプラスの場合を市場上昇局面、マイナスの場合を市場下落局面として、それぞれの期間の収益率を単純平均して算出しています。
※各資産は指数等をもとに算出しています。指数等の詳細についてはP3「各資産のインデックスについて」をご参照ください。
※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
※資金動向、市況動向、信託財産の規模等によっては、上記の運用ができない場合があります。
（出所）S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス、信頼できると判断したデータをもとにスカイオーシャン・アセットマネジメント作成

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。
1/4

Fund Report

日米連続好配当株式ファンド 愛称：配当のチカラ
インカム収益積み上げ効果に見る“配当のチカラ”の強み
累積収益率の推移と内訳
日本
（%）

（%）

500

500

400431

日本株配当貴族キャピタル収益

インカム収益

400

日本株

300

300

319

200

200
161

100

100

117

11200

日本株配当貴族-1002006 2009 2012 2015 2018 2021

44日本株

内訳（2024年6月末現在）

（年）

米国
（%）
600

（%）

キャピタル収益

インカム収益600500米国株配当貴族400

米国株51049950040030030020020010010000371128
米国株配当貴族-100
2006 2009 2012 2015 2018 2021 （年）

43278
米国株

内訳（2024年6月末現在）

日本と米国の配当貴族指数はそれぞれ日本株および米国株と比較して、相対的に高い配当利回りが特長です。
また、運用期間が長期になればなるほど、インカム収益の積み上げ効果が収益率に与える影響も大きくなっています。
この効果がパフォーマンスの下支えとなり、配当貴族指数の長期的な運用収益の獲得に寄与してきました。
※当資料の各図表のデータ期間は、2006年7月末～2024年6月末、月次（日本株配当貴族の2015年11月以前のデータはバックテストによって算出された値です）。
※キャピタル収益は配当除く指数をもとに算出しています。インカム収益は上記の累積収益からキャピタル収益を差し引いたデータをもとに算出しています。なお、端数処理の関係で合計値が合わない場合があります。
※各資産は指数等をもとに算出しています。指数等の詳細についてはP3「各資産のインデックスについて」をご参照ください。
※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
（出所）信頼できると判断したデータをもとにスカイオーシャン・アセットマネジメント作成

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。
2/4

Fund Report

日米連続好配当株式ファンド 愛称：配当のチカラファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

＜その他の留意点＞⚫ 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
⚫ ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
⚫ ファンドは、大量の換金申込みが発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止・取消となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
お申込みメモ
信託決期
算間無期限（2023年1月26日設定）

日毎年2月5日（休業日の場合は翌営業日）です。

収益分

配

年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。
収益分配金の受取方法により、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」の2つの申込方法があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換金単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金

価額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として、販売会社の営業日の午後3時※までとします。
※2024年11月5日受付分からは午後3時30分までとなる予定です。なお、販売会社により受付時限が異なる場合があります。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購 入 ・ 換 金
申込受付不可日

申込日当日または申込日の翌営業日が次の場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。
・ニューヨーク証券取引所の休業日

課

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
なお、配当控除の適用が可能です。益金不算入制度の適用はありません。

税関係【各資産のインデックスについて】①日本株：東証株価指数（TOPIX)、②米国株：S&P500指数、③日本株配当貴族：S&P/JPX配当貴族指数、④米国株配当貴族：S&P500配当貴族指数、いずれも配当込み ※上記②④は米ドルベース当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。
3/4

Fund Report

日米連続好配当株式ファンド 愛称：配当のチカラファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額に3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。
購入時手数料は、商品説明等にかかる費用等の対価として、販売会社にお支払いいただくものです。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
純資産総額に対して年率0.506％（税抜0.46％）
当ファンド（a）
信託期間を通じて毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の最初の６ヶ月終了日および毎計算期間末または信託終了のとき、信託財産から支払われます。

運用管理費用（信託報酬）

投資対象とする投資信託証券(b)*1
実質的な負担（a＋b）＊2

その他の費用・
手数
料

純資産総額に対して年率0.253%（税込）
純資産総額に対して年率0.759%程度（税込）※この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況により変動します。

有価証券の売買・保管、信託事務にかかる諸費用等をその都度、監査費用を日々、ファンドが負担します（投資対象ファンドにおいて負担する場合を含みます。）。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。

＊1 ファンドが投資対象とする投資信託証券のうち信託報酬が最大のものを表示しています。
＊2 ファンドが投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加味した、投資者の皆さまが実質的に負担する信託報酬率になります。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

委託会社およびファンドの関係法人◼ 委託会社 スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
金融商品取引業者 ： 関東財務局長（金商）第2831号
加入協会： 一般社団法人投資信託協会
ホームページ： https://www.soam.co.jp/◼ 受託会社 三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］◼ 販売会社 当ファンドの販売会社については【販売会社一覧】をご覧ください。［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］
販売会社一覧
商号等

登録番号

加入協会
一般社団法人
日本証券業協会
金融先物取引業協会○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号

株式会社京都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号○○

株式会社京都銀行（委託金融商品取引業者 京銀証券株式会社）

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第10号○○

株式会社きらぼし銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○

株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者 きらぼしライフデザイン証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第53号○○

きらぼしライフデザイン証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3198号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2938号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号○

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

株式会社ＵＩ銀行（委託金融商品取引業者きらぼしライフデザイン証券株式会社）（オンラインサービス専用）

登録金融機関関東財務局長（登金）第673号○

株式会社横浜銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第36号

○

○

○

※上記は2024年6月末現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によっては、新規のお申込みを停止している場合があります。

【 ご留意事項 】◆ 当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。
◆ ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
◆ 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクをともないます。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
◆ 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
◆ 当資料は信頼できると判断した各種情報等にもとづき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
◆ 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータにもとづき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
◆ 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

4/4