『愛媛大学社会共創学部紀要』第５巻第１号

論

2021年

p.51－68

説

地理学的研究における電信電話総合地図の応用可能性に関する研究渡邉敬逸（環境デザイン学科）

Investigation about potential availability of“Denshin Denwa Sōgō Chizu”forGeographical studies
Hiromasa Watanabe（Department of Environmental design）
キーワード：電信電話総合地図・地理空間データ・集落・地理学的研究
Keywords : Denshin Denwa Sōgō Chizu, Geospatial Data, settlement, Geographical studies【原稿受付︰2021 年 2 月 1 日

受理・採録決定︰2021 年 2 月 16 日】

要旨
本研究は電信電話総合地図の特性を検討し、地理学的研究におけるその応用可能性を明らかにすることを目的とする。電信電話総合地図は旧日本電信電話公社により作成された旧郵政省の通信地図と旧版地形図を資料とした業務地図である。同地図の特徴には地理学的研究に対する高い応用可能性が認められるものの、これまでその点については触れられることは皆無であったことから、本研究では同図の作成来歴・図式・精度等を詳細に検討した。その結果、電信電話総合地図には通信地図に由来する道路・大字・集落を中心とする極めて細密な地理的情報が収録されていること、その作図精度は各種の地理学的研究への応用に耐える精度にあること、そして、通信地図にはない図式上の特徴を持っているため地理空間データ化が容易であることが明らかになった。よって、地理学的研究に対する電信電話総合地図の応用可能性は非常に高いものと結論づけられ、同地図を基礎資料とする様々な研究展開が期待される。
1．はじめに本研究の目的は、旧日本電信電話公社により作成された電信電話総合地図の特性を検討し、その地理学的研究への応用可能性を明らかにすることにある。電信
電話総合地図は旧日本電信電話公社の地方分局である
電気通信局により 1950 年代前半から 1960 年代前半にかけて作成された電話通信関連施設の分布を主題とす
る縮尺 25,000 分の１の業務地図である（図１）。電信
電話総合地図は同時期に作成された旧版地形図と旧郵政省作成の通信地図を資料として作成された編集図であり、電話通信施設だけではなく、これらに由来する
多くの情報が含まれている。このうち、貴重な地理情報になりうる可能性を持つのが通信地図に基づく各種情報である。
通信地図は日本の集配郵便局の郵便区毎に作成されている業務地図であり（図２）、縮尺 25,000 分の 1 の全図と縮尺 5,000 分の 1 の市内図の２種から構成され、このうち市内図は全図とは別に郵便区の世帯数が 800以上の地域のみに作成されている（伊藤 2016 ）。通信
地図には郵便局や郵便差出箱等の郵便関連施設だけではなく、集配計画立案の用から集落名称注記とその世
帯数や集配に利用する道路とその距離などが記載されており、これらは平板測量や測鎖測量により得られたものであることから（船津 1951 ）、その高い有用性が認められる。特にその集落名称注記は地形図では集合地名で表現されたり、省略されたりする小集落に及んでいることから、現行の地図類では把握できない微細な集落の分布やその状況を把握することが可能である。一方、通信地図の内容がそのまま転記されているだけであれば、電信電話総合地図を利用するに及ばな
いが、電信電話総合地図は通信地図にはない以下の２点にその応用可能性が認められる。
１点目は図幅間の時間的スケールの統一性である。
通信地図は 1904 年の通信地図規程の制定以来、現在まで作成されており、そのうち戦後に作成されたものを中心として国会図書館に全国約 12,000 図幅が所蔵されている。しかしながら、これまでに発行された全図幅が所蔵されているわけではないことから、隣接する図幅間で数十年の時間差が見られることも少なくなく（図３）、都道府県はもとより市町村スケールで作成－ 51 －

『愛媛大学社会共創学部紀要』第５巻第１号

図１

2021

電信電話総合地図の例（松山 13 ）－ 52 －

地理学的研究における電信電話総合地図の応用可能性に関する研究

図２

通信地図の例（愛媛県松山市湯山局郵便区全図）－ 53 －

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図３

四国４県における通信地図と電信電話総合地図の発行年（NDLONLINE より筆者作成）

年度の揃った通信地図を収集することは困難である１）。
一方、電信電話総合地図も国会図書館に沖縄地方と小笠原諸島を除く全国約 2.500 図幅が所蔵されているが、約 10 年の間に集中的に作成されているため（図３）、
通信地図に比して時間的スケールに統一性があり、ほぼ全国一律に作成されていることから、地理的スケー
ルにおいても多様なスケールの分析への応用が期待できる。
２点目は地理空間データとしての応用性である。通信地図は郵便区を単位として作成されているため、その図郭は当該郵便区に一致し、郵便区外の情報については記載されていない（図２）。また、図面に座標が付されていないため、同地図を地理空間データに変換
するには道路の交差点等をコントロールポイントとして幾何補正する必要があるものの、各図郭が郵便区と一致するため、隣接する通信地図同士を完全に整合することは困難である。一方、電信電話総合地図は通信
地図だけではなく旧版地形図を基礎資料としていることから、その図郭は旧版地形図に基づく方形図郭であり、図郭４隅に通信地図には付されていない経緯度が記載されている（図１）。そのため、電信電話総合地図は容易にＧＩＳを用いて幾何補正することが可能であり、このことから電信電話総合地図はその地理空間データ化だけではなく、他の地理空間データとのオー
バーレイにおいても高い応用性が期待される。
近年、近代日本を中心とする民間会社や個人が作成した業務地図や観光地図の資料的価値を見直す作業が試みられており、これらの地図には官製地図類とは異なる情報を有するものも少なくないことから、新たな地理学的研究を切り開く可能性を秘めている（牛垣2005 ）。この点については電信電話総合地図も同様と考えられるが、その基礎資料の一つである通信地図に2021

ついては、その調製に関わった地図技術者による解説が多く残っているのに対し２）、電信電話総合地図に関しては、これまでその存在自体に注目を浴びることが皆無であり、その特性に検討の余地が残されている。
そこで本研究では、上記した電信電話総合地図の特性を検討し、地理学的研究における同地図の応用可能性を明らかにすることを目的とする。
具体的には、まず既往文献から同地図の作成来歴を検討する。続いて、愛媛県分の電信電話総合地図
全 60 図幅を対象として、その記載事項・地図記号および注記などの図式を同時期の通信地図との比較から検討し、電信電話総合地図の記載内容の特性を明らかにする。そして、ＧＩＳを用いた同地図画像の幾何補
正を通じて本地図の作図精度を検討するとともに、電信電話総合地図に記載される集落名称注記を地理空間データ化したものと既存の地理空間データとを比較し、地理空間データとしての電話総合地図の応用可能性を明らかにする。
2．電信電話総合地図の来歴
各電信電話総合地図に記載されている「作業機関」によると、同地図の作製は旧日本電信電話公社の地方分局である電気通信局によるものである。旧日本電信電話公社は 1949 年の逓信省の郵電分離による電気通信省の設立を経て、1952 年の同省公社化により設立されているが、国会図書館に所蔵されている電信電話
総合地図のほぼ全てが公社設立から 10 年以内の発行であることから、電信電話総合地図は公社設立に伴う業務計画策定のために作成されたものと察せられる。
その作成背景やその作成方法を示す旧日本電信電話公社の資料は得られなかったものの、今泉（ 1951 ）にはこれらが簡単にまとめられている。なお、管見の限り、電信電話総合地図の作成背景とその方法について
具体的に触れているのは本文献のみである。
まず、今泉は、通信地図が郵政省に引き継がれたた
め、新設された電気通信省では事業計画上の基礎資料として、通信地図の原図と市販図を用いた「電通省用の通信地図」を作成している旨を記している。この点については、他の文献にも旧電気通信省や旧日本電信電話公社がその業務上の必要性から通信地図の類図を作成していたことが記されていることから、旧電気通
信省や旧日本電信電話公社が通信地図とは異なる地図を作成していたことは事実であると考えられる（鶴岡  
1954、中村 1954、郵政省編 1960、秋山 1963）。しかし、
結論から言えば、今泉の言及する「電通省用の通信地図」は国会図書館に所蔵される電信電話総合地図とは形態を異にするものであると考えられる。
その理由の１点目は作成手法である。次節に記す通－ 54 －

地理学的研究における電信電話総合地図の応用可能性に関する研究

り、電信電話総合地図には「基礎資料」として当該範囲の旧版 50,000 分の１地形図名、「参考資料」として当該範囲の通信地図名が記載されている。語義通りに理解すれば、電信電話総合地図は旧版 50,000 分の１
地形図を転写した紙面に通信地図の内容を補入したものと理解される。しかしながら、今泉は「電通省用の通信地図」の作成方法として、市販されている最新の通信地図に電話通信関連施設を補入する方法と、通信地図の旧図を転写したものに電話通信関連施設を補入する方法の２種を紹介しており、いずれの方法も「基礎資料」として旧版地形図が利用されていないことから、これらの方法で作成される地図は電信電話総合地
図（図１）ではなく、通信地図（図２）の郵便区を図郭とする様式に近いものとなることが想定される。また、今泉は当時の予算と人員では計画枚数を達成できないとして、旧電気通信省および自身の改善提案を記しており、同改善提案中に「建設省地理調査所の25,000 分の 1 を積極的に利用する」や「大都市における都市計画用地図や町村の地図をも利用する」とあり、当時の「電通省用の通信地図」には旧版地形図等の測量成果が利用されていなかったことが示唆される。
２点目は作成枚数である。今泉は「電通省用の通信地図」の整備状況について、1951 年３月時点で「3,158
版」が作成されており、最終的な作成枚数は「 10,538版」になると述べている。現存する電信電話総合地図が約 2,500 図幅であることを考えると、10,000 図幅超という枚数はあまりにも多い。こうした多数の「電通
省用の通信地図」が計画された背景については、上記した改善提案中に「５級局以上のみを調製対象とする」とあることから、「電通省用の通信地図」は当時 8,000 以上存在した電話取扱局毎にその作成が計画されていた点が指摘される。また、電話取扱局単位に作成されるということは、電話加入区域を図郭とすると察せられることから、やはりその様式は通信地図に近いものと推測される。加えて、今泉自身の改善提案として「同一局には市内図（ 5,000 分の 1 ）と市外図（ 25,000 分の１）を用意しないで市外図で行き、どうしても必要であれば余白に市内図の一部を入れる」とあり、「電通省用の通信地図」は通信地図同様に全図とは別に市内図が作成されていたことも、こうした多数の作成枚数に至った要因であろう。
以上、作成手法と作成枚数の相違から、今泉が言及する「電通省用の通信地図」と国会図書館に所蔵される電信電話総合地図とは作成目的こそ同じであるが、その形態は異なるものと考えられる。ただし、旧電気通信省および旧日本電信電話公社が独自の地図を作成していたことについては、多数の文献で触れられており、特に公社設立後に著された鶴岡（ 1954 ）には「公社は本年四月―日から電信電話地図規程を改正実施している」と記されている。文中の「電信電話地図規程」の詳細は不明であるものの、公社設立後に「電通省用の通信地図」が「電信電話地図」と呼称されるようになるとともに、その「規程」等の策定により作成方法が規格化されたことが伺える。
この「規程」等により規格化されたと思われる「電信電話地図」の概要については、「地図出版ニュース」の一部として同地図を紹介した秋山（ 1963 ）に簡便に整理されている（表１）。まず「電信電話地図」には総合地図（甲図）と部分図（乙図）の２種が作成されており、その縮尺と範囲から前者が国会図書館に所蔵される電信電話総合地図と判断される。後者については、今泉が改善提案として市内図の作成を取りやめる旨を提言していたことは既述したが、実際にその作成が取りやめられることはなく、部分図として形態を変えて作成されたことが伺える。また、その範囲は電話加入区域とされていることから、今泉が記した「電通省用の通信地図」の作成意図を受け継ぐものと言えよう。
次に、図割については総合地図と部分図ともに国土地理院地形図に準ずる経緯度図割であり、その作成方法も基本測量成果と公共測量成果に基づき、現地調査
および資料により作成されることが記されている。こ－ 55 －

表１

電信電話地図の諸元

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2021の様式も旧版地形図を「基礎資料」とし、通信地図を「参考資料」とする電信電話総合地図の記載と一致することから、図郭を含めた作成手法については、今泉が示した通信地図を基礎資料とする方法から地形図等の測量成果を基礎資料とする方法に大きく転換されたことが察せられる。
以上より、「電通省用の通信地図」は郵電分離後の
旧電気通信省においてその業務上の必要から作成が開始され、幾度かの作成上の改善提案を踏まえて、旧日
本電信電話公社においてその作成方法が規格化され、その一部が電信電話総合地図として現在に伝わっているものと考えられる。他方、国会図書館に所蔵される
電信電話総合地図の多くは初版であると考えられるが、秋山（ 1963 ）では電信電話総合地図が 10 年毎の改訂とされているように、所蔵図幅中には初版とは発行年度の異なる約 200 図幅が認められる。これらは改訂版と考えられるものの、その発行年度は初版から５
年内外であることから、上記した改訂間隔と一致しな
いため、その内容を精査する必要があろう。また、秋山（ 1963 ）では 1961 年度に作成された電信電話地図
として、総合地図 38 図幅と部分図 1,724 図幅が挙げられているが、国会図書館に所蔵される部分図は静岡県相良町の相良電報電話局分 13 図幅のみであり、その所蔵は散逸しているものと考えられる。
3．電信電話総合地図の図式
３－１．記載事項
電信電話総合地図の原図寸法は表１のとおりほぼＡ
１規格であり、この寸法中に図４を典型とする図式が収められている。このうち、愛媛県全 60 図幅分の図
幅名・図幅番号、調製年月、基礎資料名・参考資料名等の記載事項は表２のとおりである。以下、記載事項について概略する。
まず、上端辺には図幅名と図幅番号が記されている。図幅名には 20 万分の 1 地勢図名が利用され、図幅番号は当該地勢図の図郭を 32 等分した番号が振られている。等分の実際とその図郭範囲の詳細については後述する。そして、右端上部には「電信電話総合地
図」の名称とともに、当該図幅の調製年月が記されており、これによれば四国地方の電信電話総合地図は1950 年代後半から 1960 年代前半にかけて集中的に作成されていることがわかる。
次に、下端左部に基礎資料名と参考資料名が記され、既述したように前者には地形図図幅名、後者には通信
地図図幅名が記載されている。基礎資料に記載されている地形図名を図歴と照合したところ、一部の基礎資料にその作成が確認できないものが存在するものの、その多くが 1940 年代後半から 1950 年代後半に発行さ

図４

電信電話総合地図の図式（筆者作成）

れた応急修正図または資料修正図であった。
一方、測量成果を利用している関係から基礎資料である地形図については当該地形図の発行年や図幅名等の詳細が記載されているものの、参考資料である通信
地図についてはその詳細が省略される傾向にある。そのため、参考資料として用いられた具体的な通信地図の図幅特定は困難であるものの、通信地図の中でも小縮尺の全図が参考にされていたことと、発行年の異なる複数の通信地図が参考にされていたことが理解される。特に後者については、同じ図幅内に掲載されている情報に時間差が存在することを意味しており、電信電話総合地図の利用にあたって留意すべき点であろう。
３－２．地図記号および注記
図５に電信電話総合地図の記号および注記例、図６に通信地図の記号および注記例をそれぞれ示す。両者－ 56 －

地理学的研究における電信電話総合地図の応用可能性に関する研究
表２

電信電話地図の記載事項－ 57 －

『愛媛大学社会共創学部紀要』第５巻第１号
表２

電信電話地図の記載事項（続き）－ 58 －

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地理学的研究における電信電話総合地図の応用可能性に関する研究

図５

電信電話総合地図の記号と注記（高知１より抜粋）の大きな相違は通信施設の表記にあり、通信地図では郵便関連施設とそのサービスの提供範囲のみ、電信電話総合地図では電話電報関連施設とそのサービスの提供範囲のみがそれぞれ表記されている。特に後者の郵便局については、旧日本電信電話公社が郵政省に特定郵便局における電信電話業務を委託していた関係か
ら、特定郵便局のみが掲載されており、他の郵便局については諸記号中にも見当たらない。これらの点は郵電分離後の旧郵政省と旧日本電信電話公社との提供
サービスの相違を厳密に示していると言えよう。その他の表記については、両者の間に大きな差異は見当た
らず、電信電話総合地図と通信地図の表記はほぼ共通するものとなっている。ただし、道路や部落の記号については通信地図の旧図式を、諸記号については同新図式をそれぞれ踏襲していると察せられる。
通信地図に由来する電話総合地図における地図記号
および注記の特性として、以下の２点が指摘される。
１点目は道路記号および同注記の細密性である。道路には分岐点間の距離注記がメートル単位で記載されていることに加えて、「車不通路」や「通行困難」などの道路状況が記号化されており、当時の交通網と道路状況とが詳細に記載されている。電信電話総合地図は
通信地図の中でも小縮尺の全図を参照としていると思われることは前述したとおりであるが、全図は旧版
50,000 分の１地形図を基礎資料として、市内図の範囲外にある道路や地形図に描写されていない道路を測鎖測量や平板測量により実測した実測図である（船津1951 ）。そのため、電信電話総合地図に記されている
道路距離や道路状況は当時の交通状況を精緻に表していると考えられる。加えて、道路より 100 メートル以内に立地する家屋の位置も測量に基づいて記録されていることから（船津 1951 ）、道路沿いの家屋の位置や家屋の密集形状についても、当時の景観を精細に示していると言えよう。
２点目は境界記号、部落記号およびこれらに関わる
注記の細密性である。なかでも特徴的な情報は大字と集落（部落）に関わるものである。まず、大字については当時の大字界と大字名が示されているとともに、その飛地や錯綜地などの状況も詳細に記載されている。そして、大字の境界と名称は当該市町村役場の立会や地籍資料の確認に基づき記載されていることから（船津 1951、郵政省施設課 1950 ）、その信頼性は高い
ものと考えられる。大字は概ね 1889 年に公布された
市制・町村制以前の近世藩政村を踏襲した地域単位であるが、その後の市町村合併、住居表示や区画整理の実施により、現在までに改変・消失したものが多い。
電信電話総合地図に表現される大字は戦後の境界と名称ではあるものの、全国規模で作成された地図類で大字界が記載されたものは僅少であると考えられることから、その希少性が認められる。
次に集落については、通信地図が郵便集配用に作成されていることから、人家のある限り悉皆的にその位置・名称・戸数が記載されており（鈴木 1960、長沢
1962、船津 1951、郵政省施設課 1950 ）、その網羅性は他の地図に類を見ない点であろう。また、集落名称
は小字名、戸数は世帯数に基づいて表記されており、これらも大字と同様に地籍資料の確認や当該市町村役場への照会に基づくことから（郵務省郵務局 1955 ）、その情報の確度は裏付けを持つものである。このように電信電話総合地図に記載されている集落は網羅性と細密性の点で他に類の無い特徴を持つものである。加
えて、当時の集落戸数も把握できることから、電信電－ 59 －

『愛媛大学社会共創学部紀要』第５巻第１号

図６

2021

通信地図の記号と注記（郵政省（ 1960 ）より抜粋）－ 60 －

地理学的研究における電信電話総合地図の応用可能性に関する研究

話総合地図は各種地域研究において汎用的に利用できる可能性を持つものと考えられる。
なお、角川日本地名大辞典編纂委員会編（ 1981 ）を参考として愛媛県分全 60 図幅に記載されている
9,673 集落の地名種別を確認すると３）、3,345 集落の名
称が小字名として掲載される一方で、6,328 集落の名称が掲載されていなかった。後者のうち、407 集落の名称については、旧村単位で掲載されていないことか
ら、原資料の欠落による未掲載であると考えられるが、他の 5,921 集落の名称については通称地名であると推察される。通称地名は住民生活の必要から生まれた歴史的資産であるが、公称地名のように地籍資料に残らないことも多く、土地の改変、地名変更そして土地と結びついた住民生活の変化に伴い、容易に消失してしまう。その点からいえば、電信電話総合地図に記載される集落名称は地名資料としても重要な意味を持つものであろう。
4．電信電話総合地図の精度
４－１．図郭と座標値の精度
図７に四国地方における電信電話総合地図の図割を示す。電信電話総合地図の図幅名に 20 万分の 1 地勢

図７

図名が利用されていることは上記したとおりであり、
図幅番号については、当該地勢図の図郭を 32 等分に図割し、北西端の図郭を１として行方向に各番号が振られている。なお、陸地が存在しない範囲については図幅が作成されておらず、図幅番号も付与されていない。よって、宇和島１のように地勢図上の北西端図郭に陸地が存在しない場合は、陸地が存在する図郭から番号が振られている。各図郭四隅には基礎資料として用いられている旧 50,000 分の１地形図の日本測地系
経緯度が付されている。その図郭範囲は一部の例外
を除き、経度 7 分 30 秒、緯度 10 分であり、旧 50,000
分の 1 地形図を東西に等分した範囲に等しい。
一方、この経緯度を用いてＧＩＳによる幾何補正を行った結果、愛媛県分全 60 図幅中 14 図幅に座標誤記が確認された（表２）。座標誤記が見られる図幅とこれらの基礎資料として用いられている旧 50,000 分の 1 地形図との座標値を比較すると、その多くが経度10.4 秒の誤差であった。例えば、松山７は昭和 33 年
資料修正版の旧 50,000 分の 1 地形図松山北部を基礎資料としており、松山７と同地形図との図郭内の描画範囲は一致しているものの、松山７の西端経度が 132
度 45 分 10.4 秒と記されているのに対し、地形図では四国地方における電信電話総合地図の図割（地理院地図を背景画像として筆者作成）－ 61 －

『愛媛大学社会共創学部紀要』第５巻第１号

132 度 45 分と記載されている。
この経度 10.4 秒は 1918 年の経度改正により校正された値であるが（寄金 1994 ）、当時作成されていた地形図は経度改正に図郭補正が間に合わず、一時的に図郭の経度に 10.4 秒を書き足すことで対処されていたことはよく知られている（田中 2002 ）。地形図の図郭補正は 1950 年代以降に順次行われており、松山７で基礎資料とされる地形図は補正後の図郭である。つまり、松山 7 については、転写対象として図郭補正された地形図を用いる一方で、経緯度については補正前の図郭を参照したことによる誤りであると推測され、他の誤記が見られる図幅についてもおおむね同様の誤りであると考えられる。なお、基礎資料の地形図を検討した結果、これらの地形図の大部分が補正前の図郭であるが、松山７のように補正後の地形図と隣接する部分においては、上記した 10.4 秒に相当する地図間の空白や重複が発生している。
４－２．地物の位置精度
前節で示されたように、電信電話総合地図に付されている経緯度には、機械的に補正できる範囲ではあるものの、無視できない数の誤記が見られる。そこ
で、電信電話総合地図に記載される地物の位置精度を詳細に検討するために、電子国土基本図（縮尺レベル
25,000 相当）を用いて電信電話総合地図のデジタルスキャン画像を幾何補正し、幾何補正から生じる電信
電話総合地図の誤差を抽出した。幾何補正に用いるコントロールポイントは両地図に共通する図幅４隅の座標点、山頂の標高点、道路交差点等を用いた。これらのコントロールポイントを基にして、電信電話総合地
図を最小二乗法による相似変換で、平面直角座標系に幾何補正し、コントロールポイントの実際の位置と、相似変換した際に移動された位置との差から、電信電話総合地図の誤差を測定した。なお、誤差検討対象として、山村部を中心とする宇和島４、都市部を含む松山 13 そして農村部の卓越する高知１の地勢が異なる
３図幅を選択した。
各図の幾何補正の結果から得られた数値を表３に、各図幅のコントロールポイントの位置・誤差・方向を
図８に示す。表３中の各数値は全コントロールポイン
トの実際の位置と幾何補正の際に移動された位置との移動距離の残差から得られた数値であり、作図の精度を示すものである。このうち二乗平均平方根は電話総合地図の電子国土基本図への適合程度を表す数値であり、この値が小さいほど電子国土基本図に対する適合度が高く、図幅全体の精度が高いことを示す。二乗平均平方根は都市部（松山 13 ）において相対的に小さく、山村部（宇和島４）と農村部（高知１）において

表３

2021
電信電話総合地図における誤差

相対的に大きい傾向にある。これは都市部（松山 13 ）では、他の図幅に比べて道路交差点を中心として確度の高い多数のコントロールポイントが取得可能であったことによるものであろう。また、標準偏差は図幅内の各地物の水平位置精度を表す数値であり、都市部（松山 13 ）や農村部（高知１）において相対的に小さく、山村部（宇和島４）において相対的に大きい。ただし、図８によれば、その位置精度は同一図幅内で一様ではなく、いずれの図幅においても、平地部に誤差が小さく、山間部や谷筋に誤差が大きい傾向にある。
以上より、全体的にみれば、図幅全体の精度と水平位
置精度は都市部（松山 13 ）において高く、山村部や農村部において比較的低い傾向にある。
一方、電信電話総合地図を地理空間データとして使用する上で、上記した作図精度の誤差は大きな問題にはならないと考える。現在の公共測量における水平位置精度の標準偏差は縮尺 10,000 分の 1 相当で地上 7 メートルを標準としている。電信電話総合地図の
縮尺は 25,000 分の 1 ではあるものの、その寸法から
旧 50,000 分の１地形図を約２倍引伸で作成されていることから、その位置精度は縮尺 50,000 分の 1 相当であると解釈される。上述した標準を縮尺 50,000 分の 1 に当てはめると、その標準偏差は地上 35 メート
ルとなり、上記した３図幅ともに標準偏差はこの値以下に収まっていることから、電信電話総合地図は縮尺
50,000 分の１程度までの分析であれば、その使用に耐えうる精度にあると言えよう。
なお、こうした精度上の誤差が生じる背景として、以下の点を指摘できる。１点目は電信電話総合地図が
旧 50,000 分の１地形図を基礎資料としている点にある。明野ほか（ 2002 ）が旧版地形図利用の留意点として指摘するように、旧版地形図は現在の地形図のよ
うに作業規定の存在しない現地測量で作成されているため、図幅内にその精度に差異が存在する。そのため、測量や修正が戦前に行われている応急修正図を基礎資料とする電信電話総合地図では図８のように平地部と－ 62 －

地理学的研究における電信電話総合地図の応用可能性に関する研究

図８

各図幅のコントロールポイントの位置・誤差・方向（筆者作成）－ 63 －

『愛媛大学社会共創学部紀要』第５巻第１号

山間部において局所的な誤差の差異が発生するとともに、この誤差が図幅全体の精度に影響を与えている。
２点目は電信電話総合地図が当該範囲の通信地図をほぼ転写して作成された可能性が高い点にある。すな
わち、これまでの論を覆すことになるが、電信電話
総合地図は「基礎資料」として通信地図を、「参考資料」として旧版 50,000 分の 1 地形図を利用して作成されたと考えられる点が認められる。図９に電信電話

図９

2021

総合地図（高知１）およびその基礎資料とされる旧版
50,000 分の１地形図、参考資料とされる通信地図および幾何補正に用いた電子国土基本図の同範囲の比較を示す。なお、通信地図に記されている基礎資料は電信
電話総合地図と同一の旧版 50,000 分の１地形図である。
まず、電信電話総合地図と旧版 50,000 分の１地形図との比較においては、主要道や集落の位置などの地物の相対的な位置についてはおおむね一致するもの

電信電話総合地図と各図の比較（筆者作成）－ 64 －

地理学的研究における電信電話総合地図の応用可能性に関する研究の、前者では狭小な小路までが緻密に表現されているのに対し、後者ではこれが描画されていない。また、等高線の描画傾向についても、前者のほうが大まかに描かれており、その描写の様は後者の転写には程遠いものと考えられる。つまり、電信電話総合地図の描画
内容は基本資料とされる旧版 50,000 分の１地形図の転写からは得ることができないものと考えられる。一方、通信地図との比較においては、地物の位置だけではなく集落名称や大字名称などの注記の位置もほぼ一致し、等高線の描画傾向についてもほぼ同一であることから、電信電話総合地図の描画内容はほぼ通信地図の転写と考えられる。
以上より、電信電話総合地図は旧版 50,000 分の１
地形図の利用を図郭と座標値の設定や地物の補入参考
程度にとどめ、通信地図を地物描写の基礎資料として全面的に利用して作成された可能性が極めて高い。つまり、電信電話総合地図の誤差は概ねその基礎資料として用いられた通信地図自体の誤差および電信電話総合地図の調製に伴う作業誤差に由来するものであろう。電信電話総合地図に参照されている通信地図全図
は旧版 50,000 分の１地形図を基礎資料としていることから、先に示したような旧版 50,000 分の１地形図の誤差を含むととともに、実測により得られた狭小な道路等の地物位置の誤差を含むものである。そして、この通信地図自体の誤差に、電信電話総合地図の調製に伴う通信地図の転写・接合や図郭や座標値の設定の際に発生する作業誤差が加わることになり、電話総合
地図の精度上の誤差はこうした誤差が累積したものと考えられる。

おける集落ポイントデータ数は全 5,864 であった。前者のデータ数は後者の 1.5 倍強に及ぶことから、集落
名称注記に限って言えば、電信電話総合地図には既存の地理空間データに見られない細密な地理情報が収録されていると言えよう。
一方、両者の地理的分布には地域差が認められる。
図 10 は両者のデータ数の差を１キロメートルメッ
シュごとに算出したものである。これによれば、県内全域にわたり電信電話総合地図から得られた集落ポイ
ントデータの稠密な分布が認められるものの、松山市をはじめとする県内各都市部では局所的に既存の地理空間データから得られた集落ポイントデータの稠密な分布が確認される。
このデータ分布の差異は電信電話総合地図が通信地
図のうち小縮尺の全図を参照していることに起因するものと考えられる。既述したように、通信地図には小縮尺の全図と大縮尺の市内図の２種が作成されており、そのうち市内図は世帯数 800 以上の郵便区、つまり都市部や在郷部に限り作成されている。そして、全図には市内図に掲載されている集落名称とその戸数が記載されておらず、全図を参照している電信電話総合
地図にもその内容が転記されていない。そのため、電信電話総合地図に記載される集落名称注記を利用する
場合は、都市部よりも農村部や山村部などの周辺部の分析に適するものと考えられる。

４－３．地物の細密性
３－２に記した通り、電信電話総合地図の特徴の一
つは地物の細密性にあると考えられる。そこで、本項では電信電話総合地図に記載される集落名称注記に注目し、既存の地理資料との比較において、その細密性を検討した。具体的には、電信電話総合地図に記載される集落名称注記をＧＩＳ上でプロットし、ポイント
データ化したものと既存の同種の地理空間データから得られる集落ポイントデータとのデータ数と地理的分布とをＧＩＳを用いて比較した。比較対象として用いた集落ポイントデータは、数値地図 25000 地名・公共施設 2000 年版の地名ポイントデータ４）と金井（1994）に採録される消滅地名を地理空間データ化して得られた消滅地名ポイントデータ５） とを統合した独自デー
タセットである。
電信電話総合地図に記載される集落名称注記をＧ
ＩＳ上でプロットした結果、全 9,673 の集落ポイント
データが得られた。対して、既存の地理空間データに－ 65 －

図 10

集落ポイントデータ分布の地域差（筆者作成）

『愛媛大学社会共創学部紀要』第５巻第１号

5.

結論
本研究では、地理学的研究における電信電話総合地
図の応用可能性を明らかにすることを目的として、同地図の特性を検討した。電信電話総合地図の特性については以下の通りである。
まず、電信電話総合地図の由来は、郵電分離後の旧
電気通信省において作成が開始された通信地図の代替
地図にあり、その後の旧日本電信電話公社においてその調製内容が規格化されたものが現在に伝わっているものと考えられる。そして、電信電話総合地図の図式
は通信地図全図と旧版 50,000 分の１地形図を踏襲するものであり、特に地物の描写内容は通信地図全図の転写によると判断される。また、その作図精度は現在の地理空間データの精度基準を概ね満たすものであり、少なくとも 50,000 分の１程度の縮尺レベルであれば、他の地理空間データとの精度上の問題は発生しないものと考えられる。
そして、上記した特性の中でも特筆すべきは、電信
電話総合地図が通信地図全図の転写により作成されている点であろう。電信電話総合地図と同様に通信地図
も国会図書館に所蔵されているが、その地理空間デー
タへの転用には様々な難点が存在する。一方、電信電話総合地図はその難点が解消されており、通信地図の代替として十分に利用できるものである。特に電信電話総合地図に利用されている通信地図には国会図書館に所蔵されていないものも含まれており、その発行年
度も 1950 年代前半から 1960 年代前半に集中していることから、現状の通信地図の欠点を補うに十分な資料と言えよう。
また、通信地図からの転記に由来する地図記号と注記は、他の地図類では得難い特殊かつ詳細な情報を含むものである。なかでも道路、大字そして集落に関わる情報は、他の地図類や地理空間データに比類ない網羅性と細密性を持った情報である。特に本研究で明らかになった細密な集落名称注記は、細密な単位で居住と諸環境との関係を明らかにできる可能性を持つ点で地理学的研究への応用性は高いものと考えられる。いみじくも長谷川（ 1967 ）は人文地理学的資料としての通信地図の有用性を指摘していたが、電信電話総合
地図はこうした通信地図に記載される希少な情報を全国スケールで得られる可能性を持つものであり、総じてその地理学的研究への応用可能性は高いと考えられる。
以上の電信電話総合地図の特性その応用研究の検討から、地理学的研究における同地図の応用可能性は非常に高いものと結論づけられる。本研究では電信電話
総合地図の具体的な応用例を示すことはできなかった
ものの、集落名称を用いた地名研究、集落別戸数を用

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いた人口分析、道路ネットワークに注目した交通分析、そして大字界を用いた集落研究など、電信電話総合地
図に記載される特殊かつ細密な情報は、研究者の興味関心に応じた多様な分析に耐えうる汎用性を伴っていると考えられる。今後電信電話総合地図が様々な分野に応用され、多様な地域像が明らかにされることを期待したい。
謝辞
本研究は 2019 年度国土地理協会学術研究助成およびJSPS 研究費（ 20K01143 ）の助成を受けて実施された。
注1 ） さらに言えば、2018 年 12 月 30 日の改正著作権法の施行により著作権の保護期間が延長されているため、比較的発行年の新しい通信地図には複写利用制限がかけられている。そのため、メソ・マクロスケールで全ての通信地図を揃えることは非常に困難である。一方、電信電話総合地図は 1950 年代後半から 1960 年代前半にかけて集中的に発行されていることから、その多くは同法施行時点で既に著作権が消滅しているため、改正著作権法上の保護の不遡及にあたる。よって、その複写利用に著作権上の制限がないため、入手が容易である。
2 ） 本研究で挙げた参考文献以外に通信地図の読み方を解説した鈴木（ 1955 ）や通信地図の調製に関わった技術者の座談会を収録した長谷川ほか（ 1977 ）が挙げられる。
3 ） 同書に収録されている 1879 年頃の発行と推定される「愛媛県各郡地誌」を原資料とする小字一覧表を参照した。
4 ） 数値地図は 2002 年版を最後に後継の国土基本情報へと更新されているレガシーデータであるが、その地
名ポイントデータは後者に見られない有用な特徴を持っている。ただし、数値地図から集落を特定する場
合には、その仕様上、重複データや個別の集落を表象しない広域地名のクリーニングが必要となる。集落を特定する上での数値情報の特性とそのデータクリー
ニングの詳細は渡邉（ 2019 ）に詳しい。なお、本項で用いる数値地図はデータクリーニング済みである。
5 ） 金井（ 1994 ）は明治・大正期の旧 50,000 分の１地形－ 66 －

図と昭和後期の旧 25,000 分の１地形図との地名注記の比較から、後者に掲載されていない地名注記をその経緯度とともに全国スケールで特定・採録したものであり、本データはその経緯度に基づいて消滅地名をポ
イントデータ化したものである。すなわち、比較対象として用いるポイントデータは、明治・大正期から比較的近年まで存在した地名注記の累積データとなる。

地理学的研究における電信電話総合地図の応用可能性に関する研究
参考文献

秋山健一 1963．電信電話地図各種．地図 1(2)：42．
明野和彦・星野秀和・安藤暁史 2002．旧版地図を利用した時空間データセットの試作．国土地理院時
報 99：89-102．
伊藤直美 2016．通信（郵便）地図 : その手紙が辿る
距離をはかる．国立国会図書館月報 659： 2-3．
今泉英雄 1951．通信地図について．電気通信業務
研究 20：48-50．
牛垣雄矢 2005．昭和期における大縮尺地図としての火災保険特殊地図の特色とその利用．歴史地理学
47（ 5 ）
：1-16．
角川日本地名大辞典編纂委員会 1981．
『愛媛地名大辞典』角川書店．
金井弘夫 1994．『地名レッドデータブック 全国編
都道府県編』アボック社．
鈴木鉦二 1955．『通信地図の読み方』名古屋郵政局．
鈴木鉦二 1960．通信地図について．測量 10(11)：27-32．
田中宏明 2002．測量法の改正．地図 40(4)：11-23．
鶴岡 寛 1954．通信地図五十周年に因みて．測友会機関紙あゆみ 7：5-6．
中村健一 1954．あしおと．測友会機関紙あゆみ 7：
45-48．
長谷川和泉 1967．
【地図室のページ】通信地図．
科学技術文献サービス（国立国会図書館月報別冊）
20：42-44．
長谷川誠・井上正夫・曾根 哲・奥村哲夫・二瓶 貢
1977．座談会 郵便地図のできるまで．逓信協会
雑誌 791：6-19．
長 沢 光 邦 1962． 通 信 地 図 よ も や ま ば な し． 測 量12(3)：30-31．
船津啓司 1951． 郵政省通信地図の作成について．
測量 1(8)：10-11．
郵政省編 1960．
『続逓信事業史 第三巻 郵便』財
団法人前島会．
郵政省施設課 1950．通信地図について．郵政 6：
48-49．
寄金義紀 1994．日本における地圖（地形図）作成の歴史―オリエンテーリングスポーツと地図から―．筑波大学体育科学系紀要 17：11-22．
渡邉敬逸 2019．地理空間データを用いた無住化集
落の特定方法の試行：愛媛県を事例として．地域創生研究年報 14：66-75．

－ 67 －

『愛媛大学社会共創学部紀要』第５巻第１号－ 68 －

2021