『愛媛大学社会共創学部紀要』第１巻第１号

2017年

p99－103

フィールドワーク・インターンシップ実践報告

インドネシア国ゴロンタロ州における「海外フィールド実習」
パイロットプログラムの実施報告
渡 邉 敬 逸 （環境デザイン学科）
榊 原 正 幸 （環境デザイン学科）
李賢 映 （環境デザイン学科）
A Trial Report of International Fieldwork Training around Gorontaro Province, Indonesia.
Hiromasa WATANABE (Environmental Design)
Masayuki SAKAKIBARA (Environmental Design)
Hyonyon II (Environmental Design)【原稿受付︰2016年12月21日

受理・採録決定︰2017年１月30日】

要旨
社会共創学部における「海外フィールド実習」は、日本とは大きく異なる社会の中でフィールドワークが行われることから、周到な事前調整に基づくプログラムの策定だけではなく、フィールドワークに参加するメンバーの安全対策および危機管理体制の確保が重要である。これらの精度を高め、教育的効果の高い「海外フィールド実習」を学生に提供するには、試行を重ね、その問題点と解決策を洗い出す以外に方法はない。そこで、社会共創学部では学部設置検討段階から「海外フィールド実習」の実施を見据えたパイロットプログラムを継続的に実施している。本報告はそのうちの一つとして2016年度夏季に実施された「海外フィールド実習」パイロットプログラムの実施報告である。特に、インドネシア国ゴロンタロ州周辺で実施された現地調査について報告する。

１．はじめに
１）社会共創学部におけるフィールドワーク教育の位置付け
愛媛大学社会共創学部では、地域社会が抱える多種多様な課題に対応できる人材の育成をその教育目標としている。この目標において、重要なキーワードは課
題解決型思考、サーバントリーダーシップ、トランスディシプリナリー・アプローチの３点である。
課題解決型思考は、文系や理系の幅広い教養や専門に特化した知識を活用し、物事の本質を多面的に捉える思考力を指す。サーバントリーダーシップは、課題解決型思考を具体的な実践として体現する際に、地域のステークホルダーとの信頼関係の構築に重点を置き、相互に学び合い、協働しながら、課題解決の実現を目指す実践力を指す。そして、トランスディシプリ
ナリー・アプローチは、地域社会の課題解決に向けて、上記した２つの能力を総合的・越境的に発揮する能力である。すなわち、トランスディシプリナリー・アプローチには、学問間の壁を越境するという意味でのトランス（課題解決型思考）、そして、アカデミックと非アカデミックとの壁を越境するという意味でのトランス（サーバントリーダーシップ）という、２つの意味が込められており、様々な壁を縦横無尽に越境し、課題の核心や課題解決に迫ることのできる総合的な能力を指している。
社会共創学部ではこれら３つの能力を包括的に育成するカリキュラムを展開しており、中でも実践性という観点から、地域での調査活動や実践活動を通じてこれら３つの能力を涵養するフィールドワーク教育を重視している。具体的には、フィールドワークを伴う実践力育成科目群全９科目21単位が学部共通のコアカリキュラムとして位置付けられており、その他にも学科別のフィールドワーク科目が数多く設置されている。
フィールドワーク科目のほとんどが愛媛県内で実施されるものであるが、実践力育成科目群の一つである「海外フィールド実習」は、その科目名の通りにインドネシアやネパールなどのアジア諸国にて実施されるフィールドワーク科目である。「海外フィールド実習」の目的は、海外フィールドにおける課題解決志向の教育プログラムを通じて、語学力などの国際的に必要とされる能力と先の３つの能力とを結びつけて育成することにある。
「海外フィールド実習」の実施については、日本とは大きく異なる社会の中でフィールドワークが行われ－ 99 －

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ることから、周到な事前調整に基づくプログラムの策定だけではなく、フィールドワークに参加するメンバーの安全対策および危機管理体制の確保が重要である。これらの精度を高め、教育的効果の高い「海外フィールド実習」を学生に提供するには、幾度も試行を重ねて、その問題点と解決策を洗い出す以外に方法はない。
そこで、社会共創学部では、本報告の著者の１人である榊原を中心として学部設置検討段階から「海外フィールド実習」の実施を見据えたパイロットプログラムを継続的に実施している。本報告はそのうちの一つとして2016年度夏季に実施された「海外フィールド実習」パイロットプログラムの実施報告である。特に、インドネシア国ゴロンタロ州周辺で実施された現地調査について報告する。
２）実施地域の概要
本パイロットプログラムの実施地域であるインドネ
シア国ゴロンタロ州は、スラウェシ島北部のミナハサ半島中部に位置する（図１）。ゴロンタロ州は2000年に北スラウェシ州から分離して設置されたインドネシア国内でも新しい州であり、州都ゴロンタロ市を始めとする６市県から構成される。州内東部に位置する州
都ゴロンタロ市は人口約20万の国内では小規模の部類に入る都市であるものの、ゴロンタロ州の独立以降、周辺地域からの人口流入や都市開発が顕著となっており、経済発展著しいインドネシアの活気を肌身から感じられる都市である。なお、かつてゴロンタロ州が属していた北スラウェシ州においてはキリスト教信仰が卓越しているものの、ゴロンタロ州ではイスラム教信仰が卓越している。よって、ゴロンタロ州においては、様々な社会的ルールがイスラム教を規範として形成されている。
パイロットプログラムの実施地としてゴロンタロ州周辺が選定された理由は、同地が「海外フィールド実習」の担当責任教員である榊原の研究フィールドの一つであり、自らの研究を通じてゴロンタロ市に位置する国立ゴロンタロ大学の教員やゴロンタロ州内行政機関の職員と知己を得ていることから、「海外フィールド実習」の実施にかかる各種調整が容易であることにある。この理由以外にも、ゴロンタロ州では急速な経済発展が進行する中、環境問題を中心とする様々な問題が顕在化しており、地域課題に対応できる人材の育成をその教育目標とする社会共創学部にとっては、様々な興味深い調査テーマを提供できうる地域である。

２．プログラム構成と実施体制
１）パイロットプログラムの構成

2017

ゴロンタロ州

スラウェシ島

マカッサル市100 km

30 km

ゴロンタロ市
ゴロンタロ市
図１：ゴロンタロ州の位置（筆者作成）

本パイロットプログラムは日本国内での事前指導・事後指導とゴロンタロ州周辺での現地調査に分かれる（表１）。このうち、現地調査は愛媛大学と国立ゴロンタロ大学との合同プログラムとして行われ、両者から学生が参加し、調査テーマの探索、調査テーマに即したフィールドワーク、調査結果のまとめ、そして調査結果の発表に至る一連の活動が合同で実施された。
なお、現地調査は８月中旬に実施されたものと８月下旬から９月上旬にかけて実施されたものがあるが、それぞれで実施体制と参加者とが異なる。前者には愛媛大学側から教員２名と学生２名が参加し、国立ゴロンタロ大学の協力を得ながら愛媛大学単独での現地調査が実施された。後者については、先に説明したとおりの体制で行われ、愛媛大学側からは社会共創学部教員３名・ティーチングアシスタント２名・学生８名、国立ゴロンタロ大学からは同大学リサーチセンターに所属する教員５名・学生12名が参加した。本報告は特に断りを入れない限り８月下旬から９月上旬にかけての現地調査に関するものである。

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インドネシア国ゴロンタロ州における「海外フィールド実習」

表１：パイロットプログラムの構成
活動
分類
事
前
指導

現地調
査

日時

内容

7月1日

実施説明会および安全講習会

8月3日

国立ゴロンタロ大学とのSkypeミーティング

8月10日

短期サバイバル英語講習

8月17日

第1グループゴロンタロ着

8月18-19日

現地調査

8月20-21日

休日

8月22日

第1グループゴロンタロ発・第2グループゴロンタロ着

8月23日

学生合同説明会・グループ分け・ディスカッション

8月24-25日

統計調査・予察的現地調査・ディスカッション

8月26日

調査計画作成・調査計画発表会

8月27日

休日

8月28日

休日・住民との交流会

8月29-9月2
調査計画に基づく現地調査日
9月3-4日

休日

9月5日（ボネボランゴ県および国立ゴロンタ
成果発表会ロ大学）

9月6日
事後 10月-11月
指導 11月2日

第2グループ帰国
学内成果発表会へ向けた事後指導
学内成果発表会（筆者作成）

２）危機管理と安全対策を中心とする実施体制
本パイロットプログラムにおける現地調査の実施にあたって、主に愛媛大学が現地調査のプログラムを検討し、国立ゴロンタロ大学がその実施に関わる現地調整を担当した。現地調査の実施において特に留意した点は、学生の危機管理と安全対策である。
事前指導として７月に行われた実施説明会および安全講習会においては、インドネシアの治安状況について概説するとともに、ゴロンタロ州は日本に馴染みの薄いイスラム地域であることから、日本と大きく文化慣習が異なることを説明し、イスラムの基本的な慣習について学んだ。また、デング熱やマラリアを中心とする風土病や肝炎などの現地で罹患する可能性の高い疾病について、その特性と予防法を現地の衛生環境状態と関連させながら十分に説明した。その上で、参加者全員に、現地で罹患する可能性の高い疾病について、可能な限りの予防接種を実施することを義務付けた。
現地調査実施前の愛媛大学と国立ゴロンタロ大学との協議においても、現地調査のプログラムを検討するだけではなく、現地調査時の危機管理体制と安全対策を議論した。具体的には、現地調査を実施する地域に対しては、現地の行政職員から地域住民に対して、調査の周知を徹底してもらうように図った。その上で、パイロットプログラムの実施報告

現地調査の実施体制を学生個人の単独調査ではなく、グループ調査とし、各グループに１名以上の教員ないしはティーチングアシスタントおよび１名以上現地の行政職員が同行するようにした。教員・ティーチングアシスタント・行政職員のいずれも現地調査時のアドバイスや各種調整を行うだけではなく、現地調査時の学生の安全確保に勤めた。
加えて、現地調査の実施に際して、危機管理と安全対策の観点から、携帯電話を各グループの学生代表者と教員・ティーチングアシスタントに配布するとともに、現地の行政職員を含めた現地調査に参加するメンバー全員の電話番号を共有し、不測の事態が発生した際の連絡体制を構築した。また、現地調査時の共通言語は教員・学生・行政職員いずれの間においても主に英語であり、日本人が現地住民にインタビューを行う際には、英語による質問をインドネシア人がインドネシア語に通訳する形で実施された。

３．実施結果および危機管理に関わる事案の発生
１）現地調査の実施結果
本項では現地調査の実施結果を中心に報告する（表１）。まず、現地調査の冒頭に行われた学生合同説明会において、今回の合同プログラムの趣旨説明および社会共創学部のコア科目の１つである「社会共創学概論」教科書に掲載される図1）を用いて、現地調査における思考プロセスが説明された。すなわち、今回の合同プログラムの目的は地域課題の発見とその解決に資する具体策の立案にあること、そして、解決策の立案に至る思考プロセスには現状把握から計画実行に至るプロセスがあり、現地調査の前半（8月23日～25日）が現状把握から課題設定、後半（8月29日～9月2日）が課題解決策の立案にあたることを、それぞれの段階を詳述しながら解説した。
現地調査の実施に先立ち、学生20名を３グループに分け、グループAにゴロンタロ州北部のセレベス海沿岸に位置する北ゴロンタロ州周辺、グループBにゴロンタロ市東部に隣接するボネボランゴ県のボネ川下流部周辺、そしてグループCに同県南部のトミニ湾周辺をそれぞれ調査対象地域として割り当てた（図１）。
これらの調査対象地域はいずれも事前に現地の行政職員を通じて調査の協力を得られている地域である。
なお、前半と後半との間に調査計画発表会、後半終了後に最終成果報告会をそれぞれ設定し、各グループの途中経過と最終成果について議論し、情報を共有する機会を設けた。特に最終成果発表会については、国立ゴロンタロ大学だけではなく、調査対象地域の一つであるボネボランゴ県の県庁においても行い、本パイ－ 101 －『愛媛大学社会共創学部紀要』第１巻第１号

ロットプログラムのステークホルダーでもある県庁職員と調査成果についての意見交換を行った。また、現地調査中に生じる各種作業については、全て国立ゴロンタロ大学リサーチセンターにて実施した。
現地調査の大まかな結果は以下のとおりである。前半には、調査対象地域での観察調査、住民や役場職員に対する聞き取り、統計類の分析などの予察的調査および後半へ向けた事例地域の絞り込みが行われ、後半には、調査計画に基づいた事例地域での詳細な調査および課題解決策の立案が実施された。いずれのグルー
プも、前半の調査からゴミやトイレなどの衛生環境の改善をテーマとして見出し、後半のより詳細な調査から、最終的に事例地域の状況に即した課題解決策の立案に至っている。各グループ間に課題解決策の具体性や計画性の疎密はあるものの、参加学生のほとんどが社会調査に類する現地調査の経験を持っていなかったこと、また、多国籍なグループによる調査経験もほぼ初めてであったことから、各グループとも滞りなくプログラムを完遂したことを評価したい。
現地調査の事例としてグループCの概要を記す。ボネボランゴ県トミニ湾周辺を調査対象地域とするグループCは、同行した行政職員のアドバイスにより、前半の早い段階で調査地域内にあるボトトゥヌオ村 2）を事例地域として選定した。その上で同村の32世帯に対し質問票を用いた村内の衛生環境状況に関わるインタビューを実施し、インタビュー結果から調査テーマをゴミの利活用とトイレの衛生改善に絞り込み、調査計画を策定した。後半には、調査計画に基づき、再び同村の65世帯に対しゴミの処理状況とトイレの保有状況とを個別の家庭状況に関連付けた半構造インタビューを実施した。
この結果、プラスチックゴミと金属ゴミについては、ほとんどの世帯で焼却処分される傾向にあること、そして、トイレについては収入が低い世帯に自宅トイレを保有していない傾向にあることが明らかになった。特に前者については、ボトトゥヌオ村の調査とは別に行われたゴロンタロ市内での調査により、ゴロンタロ市内には複数の廃品買取業者が立地し、住民や回収業者の持ち込みよりプラスチックゴミや金属ゴミの買取が行われているものの、ボトトゥヌオ村はゴロンタロ市から遠いことから、住民や回収業者によるゴミの持ち込みは行われていないことも明らかになった。
この結果を踏まえて、グループCはゴミの処理とトイレの保有とを同時に解決できうる策として、行政によるゴミ銀行の設立を提案した（図２）。ゴミ銀行のシステムは以下のとおりである。まず、行政は各村や村役場などの住民の利便性が高い地点にゴミ集積施設を設置する。そして、住民はゴミをそこに廃棄、行政

2017は随時ゴミをゴロンタロ市内の買取業者へ移送・換金する。また、行政は村毎に銀行口座を開設し、その換金額を村の口座に貯蓄し、その額が自宅トイレの設置に足る額に達した際に、自宅トイレを保有していない家庭に対して、順次自宅トイレを設置していく。全家庭への自宅トイレが設置された後には、各村の共益費として利用される。

図２：グループCの課題解決策①（グループC発表資料より）
以上がグループCの提案したゴミ銀行のシステムであるが、グループCはさらにこの解決策の実現性についても検討している（図３）。すなわち、村内８世帯にゴミ袋を配布し、各世帯から１日に排出されるプラ
スチックゴミおよび金属ゴミを回収・計量し、これにゴロンタロ市内の廃品買取業者の買取単価を掛け合わせ、ゴミ銀行が設立された場合のボトトゥヌオ村の年間貯蓄額を740,685ルピア（約6,500円）と見積もった。この額は、年間１世帯以上にトイレを設置できる額である。このように、グループCにおいては、課題解決策の提案にとどまらず、試行的にこれを実行することにより、その解決策の実現性をも示した点で評価できる現地調査の事例であろう。

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図３：グループCの課題解決策②（グループC発表資料より）

インドネシア国ゴロンタロ州における「海外フィールド実習」

２）危機管理に関わる事案の発生
本項ではパイロットプログラムの現地調査における危機管理に関わる事案について報告する。危機管理に関わる事案としては、学生の体調不良３件、学生の私物の紛失または盗難１件、そして学生の生活費不足の発生が挙げられる。これらの状況と対応は以下のとおりである。
まず、体調不良の事案については、男子学生Aの腹痛、男子学生Bの発熱そして女子学生Aの食物アレルギー反応である。男子学生Aの腹痛については、現地調査中に露天で販売されていた氷菓子を摂食したことによると考えられる。これについては日本から持ち込んだ常備薬を服用するとともに、２日程度の静養により回復した。男子学生Bの発熱については、原因は不明であるが、これもまた常備薬の服用と２日間程度の静養により回復した。そして女子学生Aのアレルギー反応については、ジャックフルーツを摂食後に喉が痒くなるなどのアレルギー反応が見られた。これについては、他の学生が所有していた抗ヒスタミン剤を服用し、１日程度の静養により回復した。
学生の私物の紛失または盗難については、往路のハサヌディン国際空港（マカッサル市）での途中寄航の際、男子学生CがＭＰ３プレーヤーを座席に置いたまま離席した間に、これが無くなっていた事案である。
機内掃除により回収された可能性もあることから、航空会社にその旨を伝え、発見次第ジャラルディン空港（ゴロンタロ市）の航空会社カウンターまで届けるように依頼したが、今現在までＭＰ３プレーヤーは見つかっていない。
学生の生活費不足については、以下の理由により発生している。まず、事前指導の際に、経由地であるス
カルノ・ハッタ国際空港へは深夜着になるため両替が開いていない、仮に開いていても両替金利がかなり悪いこと、そして、ゴロンタロ市では日本円が両替できないことを指摘した上で、現地での生活費については、国内で最低限の額を両替し、その他の追加的な生活費についてはキャッシング機能が付帯されているクレジットカードを親から借りるなどして現地のATMで引き出すように指導していた。これは、多額の現金を持ち歩くことを防止する意図もある。この指導により、全学生がクレジットカードを持参していたが、そのクレジットカードの多くがキャッシング機能を付帯しておらず、生活費が不足する学生が続出した。幸いにして、滞在期間中にゴロンタロ市内で初めての両替商が開店したことで事なきを得ている。

パイロットプログラムの実施報告

４．まとめ
インドネシア国ゴロンタロ州における「海外フィールド実習」については、今年度のパイロットプログラ
ムの構成と内容を踏襲すれば、概ね教育的効果の高いものが実施されると考えられる。また、今回の愛媛大学側の参加者学生は、まだ地域調査の方法などを教わっていない社会共創学部１年生が中心であったが、「海外フィールドワーク実習」が実施されるのは３年次であるため、実際の開講時には、より高度な調査が実施されるものと想定される。
なお、本報告では事前指導と事後指導については詳述しなかったものの、現地でのコミュニケーションと言う観点から、事前指導における語学講習は英語ではなく、初歩的なインドネシア語のほうが有用であると考えられる。加えて、インドネシアの州県別の統計書はインターネットを通じて得られることから、事前指導の一部として、統計書の簡単な分析などを行ったほうが、参加学生の土地勘が養われるものと考えられる。
安全対策および危機管理に関わる事案の発生については、腹痛や発熱などの発生については予想していた
ものの、果物によるアレルギー反応については、本人も全く自覚していなかっただけではなく、教員側も全く想定していなかった。今回は比較的軽度のアレルギー反応であったと思われるが、これが重篤であった
場合、医療機関への搬送が必要になった事案であろう。これらを今後の戒めとしたい。
注１）西村・榊原編（2016）p42．
２）ボトトゥヌオ村はゴロンタロ市内から自動車で約１時間の距離にある人口1169・世帯数314のツーリストビーチを持つ村である。
参考文献
西村勝志・ 榊 原正幸編

－ 103 －書房．

2016．『社会共創学概論』晃洋『愛媛大学社会共創学部紀要』第１巻第１号－ 104 －

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